著者
関谷 昇
出版者
千葉大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2023-04-01

本研究は、プロテスタントの拠点であった東フリースラントのエムデン(神聖ローマ帝国北西部)で活躍したヨハネス・アルトジウス(1557-1638)の政治思想を本格的に考察するものである。彼は、宿敵ボダンとは異なる新たな主権論の軸に、水平的・重層的・分権的な政治秩序を構想していた。そこには、アリストテレスやローマ法の受容、中世団体論の影響が色濃く見られ、絶対主権の支配ではなく、主権者(立法者)と統治者(執行者)との双方向的な関係のダイナミズムが見出される。究極的な価値対立の時代において、いかなる政治を通じて共生の秩序を具現化しようとしたのか、主権国家のオルタナティヴとして、その核心に迫る。
著者
小関 健二
出版者
東洋大学法学会
雑誌
東洋法学 = Toyohogaku (ISSN:05640245)
巻号頁・発行日
vol.25, no.2, pp.p35-56, 1982-03
著者
多米 一矢 廣中 丈 小関 博久
出版者
理学療法科学学会
雑誌
理学療法科学 (ISSN:13411667)
巻号頁・発行日
vol.36, no.2, pp.265-268, 2021 (Released:2021-04-20)
参考文献数
12

〔目的〕安静座圧の偏りから右座圧群と左座圧群に分類し,座圧と体幹側屈動作の関係について検討した.〔対象と方法〕健常成人男性20名(各座圧群10名)とした.座圧は床反力計を用い,体幹角度をkinoveaにて計測した.上下部体幹側屈角度の比較と座圧と体幹側屈角度の関係性を検証した.〔結果〕左座圧群は,上下部左右体幹側屈角度に差を示した(p<0.05).右座圧群と下部体幹右側屈角度,上部体幹左側屈角度に有意な相関を示した(| r |=-0.7~-0.65).左座圧群は,上部体幹左右側屈角度に有意な相関を示した(| r |=-0.65~0.82).〔結語〕座圧側への体幹側屈動作では上部体幹,非座圧側への側屈動作では下部体幹が生じることが示唆された.
著者
日下 あかり 内田 由紀 田邊 輝真 世良 俊樹 多田 昌弘 伊関 正彦 竹崎 亨 楠 真二 山野上 敬夫
雑誌
第46回日本集中治療医学会学術集会
巻号頁・発行日
2019-02-04

【背景】2018年7月の西日本豪雨においては、広島県でも各地で土砂崩れ、河川の氾濫などにより甚大な被害が発生した。土砂災害の被災者で軽微な挫創から破傷風を発症した1症例を経験したので報告する。【臨床経過】70歳台、男性。土砂崩れにより自宅が倒壊し、およそ3時間後に土砂の中から救出され当院へ搬送された。全身の土砂を洗浄後に検索を行ったが、大きな外傷を認めず、両膝の約2cmの挫創を洗浄・縫合し、破傷風トキソイドワクチンを投与して救命センターへ入院とした。感染兆候を認めず一般病棟へ転棟し離床を進めていたが、入院10日目に呂律困難および嚥下困難を自覚、入院11日目からは開口障害が出現した。破傷風と診断し、抗破傷風ヒト免疫グロブリン1500単位を投与、ICUへ入室しペニシリンG300万単位×6回/日投与を開始した。その後も開口障害と嚥下障害は進行し、唾液を嚥下できず吐き出すようになり、入院13日目に開口制限は0.5横指まで増悪、経口摂取を中止し経鼻胃管による経腸栄養に切り替えた。入院16日目頃より開口障害は改善傾向となり、21日目に経口摂取を再開し経鼻胃管を抜去、後遺症なく36日目に自宅退院となった。【結論】軽微な創傷からでも、あるいは明らかな外傷がない場合でも、破傷風を発症する可能性があることは知られている。本症例は比較的軽微な挫創であり、受傷後6時間以内に初療がなされ、破傷風トキソイドワクチンが投与されたにもかかわらず破傷風を発症した。土砂災害による外傷患者に対しては、過去の予防接種により十分な抗毒素抗体価が期待できる場合を除き、外傷の程度や受傷からの時間によらず積極的な破傷風予防・治療が必要と考えられた。
著者
関根 正人 柴田 祐希 小方 公美子 中山 裕貴
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集B1(水工学) (ISSN:2185467X)
巻号頁・発行日
vol.74, no.4, pp.I_1531-I_1536, 2018 (Released:2019-03-30)
参考文献数
8
被引用文献数
1

本研究では東京都23区の隅田川以東エリアに,近い将来発生する可能性が高い時間雨量100mmの豪雨が1時間降り続いた際の内水氾濫,さらに荒川が破堤し大規模な外水氾濫が発生した際の浸水予測計算を行った.これにより,豪雨,河川氾濫による浸水の発生,拡大プロセスを解明した.このエリアは浸水リスクが高くなると予想される地理的要因が存在する.そこで対象エリア東側の荒川以東エリアと,西側エリアである江東エリアを比較し浸水リスクの評価を行った.さらに今後の避難シミュレーションを見据えた検討も加えている.結果として床上浸水などの浸水リスクの高さが明らかになり,隅田川以東以外のエリアを含む広域避難の必要性についても示している.
著者
安達 崇之 町田 慎治 佐々木 彰 上原 圭太 関谷 秀介 安田 隆 柴垣 有吾
出版者
一般社団法人 日本透析医学会
雑誌
日本透析医学会雑誌 (ISSN:13403451)
巻号頁・発行日
vol.48, no.11, pp.657-662, 2015 (Released:2015-11-27)
参考文献数
18
被引用文献数
1

症例は80歳女性. 糖尿病合併末期腎不全にて8年前より維持透析中の患者であり, 夜間に転倒, 歩行困難となったため, 当院救命センターへ搬送となった. 重度な外傷などはないものの, 炎症反応, 軽度意識障害が持続するため, 精査目的に腎臓内科へ転科となった. 各種検査で, 細菌・ウィルス感染症, 膠原病, 悪性腫瘍は否定的であった. 病歴を振り返ると, 透析導入初期より好酸球増多症を認め, 薬剤や透析機器に対するアレルギー反応が疑われ, 調整が行われていたが改善はなく, 特発性好酸球増多症との診断で, ステロイドが投与されていた. 今回の入院時も好酸球増多症が持続していたため, 詳細な鑑別を行い, その一環として寄生虫疾患の検索を施行し, 便より糞線虫を検出した. 呼吸器・消化器含む, 糞線虫症による臓器障害の所見は否定的であった. 透析患者における原因不明の好酸球増多時には, 頻発地域でなくても寄生虫疾患の除外が必要と考えられた.
著者
関根 涼太 大黒 義之 村井 まどか 野々村 美宗
出版者
一般社団法人 色材協会
雑誌
色材協会誌 (ISSN:0010180X)
巻号頁・発行日
vol.96, no.5, pp.163-170, 2023-05-20 (Released:2023-05-27)
参考文献数
27

近年,木材の見た目と物理的特性を向上させる植物油脂由来の塗料が注目されている。そこで本研究では,植物油脂由来の塗料またはポリウレタンを塗布したスギ(白太・赤身),ヒノキ,カラマツ,オークの色彩・光沢と摩擦ダイナミクスを評価した。植物油脂は木材表面の色彩と光沢を大きく変えずに,自然な仕上がりとなった一方で,ポリウレタン塗料は木材表面の光沢を強めた。また,2種類の塗料とも動摩擦係数を小さくする潤滑効果が確認された。レーザー顕微鏡およびX線コンピュータ断層撮影による観察により,植物油脂由来の塗料は一部の液体成分が浸透,表面にも固形分が残るため,木材本来の表面の凹凸構造が残るが,ポリウレタンの場合は木材表面が完全に覆われて平滑になったことから,表面形状の違いがこれらの特性に関係していることが示唆された。
著者
関根 一郎 岸部 幹 高原 幹 片田 彰博 林 達哉 原渕 保明
出版者
日本鼻科学会
雑誌
日本鼻科学会会誌 (ISSN:09109153)
巻号頁・発行日
vol.60, no.2, pp.169-174, 2021 (Released:2021-07-20)
参考文献数
21

神経内分泌細胞癌(neuroendocrine carcinoma; NEC)は頭頸部では比較的稀である。また,遠隔転移しやすい腫瘍としても知られている。2003年から2020年までに当科で経験した鼻・副鼻腔に発生した神経内分泌細胞癌について検討した。症例は7例で,男性4例,女性3例であり,年齢中央値は60歳(45歳~79歳)であった。原発部位は上顎洞3例,篩骨洞2例,蝶形骨洞1例,鼻腔1例であった。治療は化学放射線療法が中心で,手術治療が行われたのは2例のみであった。7例中1例は1次治療が奏功せず原病死となった。他の6例は全例で1次治療が奏功した。1次治療が奏功した6例のうち,2例が5年無病生存となったが,3例が遠隔転移をきたし原病死し,1例は他病死となった。鼻・副鼻腔原発のNECは手術や化学放射線療法による局所制御は比較的良好であるが,遠隔転移をきたす症例が多く,遠隔転移の制御が予後に関与すると考えられた。
著者
関川 伸哉 昆 恵介
出版者
日本義肢装具学会
雑誌
日本義肢装具学会誌 (ISSN:09104720)
巻号頁・発行日
vol.36, no.3, pp.202-207, 2020-07-01 (Released:2021-07-15)
参考文献数
18

本研究では,車椅子座位時の不良姿勢が身体に及ぼす影響について主に自律神経活動の指標から分析を行った.10名(男女各5名)の健常者を対象に異なる座位姿勢での計測を行った.評価パラメータには,心拍,心拍変動,アミラーゼ活性値,フリッカー値,NRS, 座面接触面積,座圧を用いた.座位姿勢の違いによる座面接触面積と左右座圧の最大値およびNRS結果から,臨床上考える車椅子座位時の不良姿勢は再現されていた.また,その際の臀部へのリスクおよび痛みに対する精神的負担を定量的に明らかにすることができた.しかし,自律神経活動への影響は,不良姿勢の際に交感神経活動が高まる傾向がみられたが,その他のパラメータからは,明らかな違いはみられなかった.
著者
菅原 彩子 小原 千郷 関口 敦 西園マーハ 文 鈴木 眞理
出版者
一般社団法人 日本心身医学会
雑誌
心身医学 (ISSN:03850307)
巻号頁・発行日
vol.63, no.3, pp.241-250, 2023 (Released:2023-05-01)
参考文献数
27

摂食障害患者の未受診や受診中断の理由や,受診していない患者の支援ニーズを把握することは喫緊の課題である.摂食障害患者の受診を促す要因の解明を目的にWeb調査を実施し,被援助志向性が受診行動に与える影響と,未受診者や受診中断者が病院受診の際に求める情報・支援を検討した.対象は患者264名(30.6±9.6歳),家族115名(49.5±10.8歳)であった.病型は神経性やせ症(AN)155名,神経性過食症(BN)98名,過食性障害(BED)45名,回復74名,不明7名であった.通院状況は未受診64名,受診中断143名,通院中169名,その他3名であった.患者の被援助志向性では通院状況や病型における有意差は認められなかった.未受診者では,近くの精神科・心療内科の情報へのニーズが高く,摂食障害の情報提供や専門治療へのニーズが低かった.以上より身近な医療機関の情報提供,スティグマの軽減のための啓蒙,医療体制構築の重要性が示唆された.
著者
横関 耕一 横山 薫 冨永 知徳 三木 千壽
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集 (ISSN:24366021)
巻号頁・発行日
vol.79, no.5, pp.22-00248, 2023 (Released:2023-05-20)
参考文献数
24

実働交通荷重下で生じる最も疲労に厳しい条件下での各種鋼床版の疲労耐久性を明らかにし,比較することを目的とし,FEAを用いて試験条件を検討したうえで定点載荷疲労試験を実施した.疲労試験の荷重位置は縦リブと横リブとの交差部に大きなホットスポット応力を発生させる位置とし,試験荷重範囲は実働交通荷重下でのホットスポット応力範囲を再現できるように割り増した.試験結果から,縦リブと横リブとの交差部で横リブにスリットを設けない交差部は疲労耐久性が高く,特に縦リブに平リブを用いた構造は,設計荷重の1.0×107回載荷以上に相当する疲労耐久性が得られることがわかった.
著者
関根 久雄
出版者
日本文化人類学会
雑誌
文化人類学 (ISSN:13490648)
巻号頁・発行日
vol.72, no.3, pp.361-382, 2007-12-31 (Released:2017-08-21)
被引用文献数
10

本稿は、NGO関係者など開発援助の実務に携わる人々と人類学者との相互関係のあり方を「対話」と「協働」の視点から捉え、フィールドにおける人類学者の応用的実践スタイルを提示することを目的とする。1980年代以降の開発援助は、地域住民や女性などの社会的弱者をエンパワーすることに目配りする社会開発が強調されるようになった。とりわけ「住民参加」の理念が重視され、PRAはその代表的な調査法として知られる。参加型開発において、現地の文化的側面に対する配慮は、理念的に自明である。しかしそこで必要とされる「現地の文化」に関する知識や洞察は、適度な情報量とその提示方法によってもたらされるものであり、決して人類学者の書く「厚い」民族誌でもレトリカルな表現を駆使した論考というわけではない。開発援助の実務者たちは、人類学者による社会や文化に関わる情報や助言よりも、支援活動に直接関係する実用的な技術や専門知識を求める。むしろ彼らは、人類学者に対しては、そのような専門家に対する技術的期待とは異なり、現地の社会や人々について語り合う「対話者」(あるいはディスカッサント)としての役割を期待する。本稿では、人類学者がフィールドワークを通して開発援助の文脈に関わることについて、地域住民の視点に寄り添い、社会文化的視点からの解釈を交えながらそのプロセスに参与することを前提に、状況に応じて多様な形態・形式のもとで生み出される人類学者と「現地の人々」との対話やそれに基づく媒介者的・エイジェント的実働(「つなぐ」行為)との連続性を重視する創発的協働を、基本的な実践スタイルとして提示する。そしてさらに、その協働を実体化させるために、従来人類学者から疎遠であった開発援助業界で「常識化」している事柄にも親和性を維持し開発援助の文脈における発話機会を戦略的に確保する必要について指摘することを通じて、開発援助に関わる人々(「現地の人々」を含む)と人類学者との「意味のある」協働の可能性について考察する。