著者
川田 進
出版者
大阪工業大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2004

本研究における最大の成果は、現地調査と文献調査を通して、四川省チベット地区における民族問題と宗教問題の現状を検証したことである。2年間にわたる研究成果の概要を以下に示す。1.四川省カンゼ州にて、現地調査を実施した。2004年8月、五明仏学院(四川省セルタ県)にて、中国共産党が行った宗教弾圧事件の調査を実施した。テンジン・ギャムツォ副院長へのインタビューを行った。ヤチェン修行地(四川省ペユル県)にて、カリスマ性を持つ宗教指導者を中心とした修行地の構造を調査した。アチュウ法王へのインタビューを行った。2.2005年12月、中国国家図書館にて、中国の宗教学・民族学・政治学に関する文献調査を実施した。3.陳暁東のルポルタージュ「ニンマの紅い輝き」を分析することで、五明仏学院事件の遠因を分析した。4.中国政府が掲げる民族政策・宗教政策の内容と東チベットにおける実情の相違を明らかにした。5.デルゲ印経院における政治と宗教の軋轢について、聴き取り調査を行った。6.インターネット上に構築された、中国人によるチベット仏教の受容状況について調査した。7.上記の調査に基づき、研究論文を6編執筆した。
著者
眞嶋 良全 鈴木 紘子
出版者
北星学園大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2019-04-01

偽ニュースは,社会に与える影響が極めて大きいにも関わらず,その受容と伝達の背景にある認知過程の検討が十分に行われていない。本研究では,1) 実証的信念との関連が指摘されている,認知的内省性,パターン錯覚,擬人観等の個人の認知特性が,同様に偽ニュースの受容と関連するかどうか,2) 文化伝達の領域で提唱されている最小反直観性(MCI) 説が偽ニュースの受容と伝達に対しても適用可能か,同様に信念の文化伝達への関与が指摘されている,3) 権威に対する信頼,議論に対する適切な理解,主張者の信念-行動間の一致が偽ニュースの伝達にも関与するかどうかという3つの観点から検討を行う。
著者
御輿 久美子 赤松 万里
出版者
奈良県立医科大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2002

この調査は日本ではじめての全国的なアカデミック・ハラスメントの実態調査であり、当初の計画のとおり、平成14年度にアンケート調査を実施し、平成15年度に集計および解析をおこない、平成16年度には結果を冊子としてまとめ、NPOアカデミック・ハラスメントをなくすネットワーク(http://www.naah.jp)の協力を得て大阪(平成16年5月15日)、東京(平成16年5月29日)、札幌(平成16年6月5日)において調査結果の報告をおこなった。当該実態調査研究においては、大学に対するアンケート調査と教員個人に対するアンケート調査の2種類の調査をおこなった。回収率は、大学に対する調査では51%(回答数114大学)、教員に対する調査では回答率38%(回答者数931人)であった。大学に対するアンケート調査においては、ほとんどの大学が性的でないハラスメントに関しては、相談窓口もなく防止体制も整備されていないこと、25%にあたる大学において性的でないハラスメントに関する紛争が発生していることが明らかになった。全国の大学に勤務する助教授、常勤講師、助手の教員層を対象に無作為抽出したアンケート調査では、アカデミック・ハラスメントに関する項目すべてに数%〜20%の該当者があり、全分野共通の12項目のうち8項目について、女性の方が有意に高率であった。また、回答者の4割にあたる人が、周囲にアカデミック・ハラスメントを受けていた人がいることを知っており、その総数は750人に達しており、構成層ではより下位の層が被害を受けやすく、また、分野によって発生している事象が異なることが示唆された。さらに、このアンケート結果から、アカデミック・ハラスメント環境指標算出し、アカデミック・ハラスメントがおこりやすい環境を把握する方法を考案した。
著者
林 宣宏
出版者
東京工業大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2020-04-01

“HIVはその遺伝子産物であるNefによって、本来は感染宿主細胞(T細胞)が使用している弱い相互作用に介在して効果的に細胞機能を停止している”、という申請者の研究に基づく仮説と、独自の抗体ライブラリー技術を用いて、NefがT細胞の機能を停止するのを阻止することによる細胞機能の回復法を開発する。HIV-Nefの機能を制御するダイアボディ(2重特異性抗体)を近年新たに開発した抗ミリストイル基抗体と抗Nef抗体を使って作製し、エイズ治療のための分子標的薬プロトタイプを開発する。
著者
石渡 賢治
出版者
東京慈恵会医科大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2020-04-01

芽殖孤虫は、成虫が確認されていない幼条虫であり、これまで人体例は世界で21症例程であるが予後の極めて悪い寄生虫症を起こす。うち7例が本邦例で最新症例は1989年に虎ノ門病院から報告されている。患者の高い致死率は、骨を含む全身の臓器で幼条虫が無秩序に増殖・転移し、さらに既存の抗寄生虫薬が効かないことによる。申請者は、世界で唯一人体例から分離した芽殖孤虫をマウスで継代維持し、腹腔内で増殖し、肝臓、腹膜、横隔膜および肺に病変を形成することを確認している。本研究は、マウス感染系と培養系で芽殖孤虫の増殖および転移様式の一端を明らかにし、同時に新規治療法を開発することを目的としている。
著者
布施谷 千穂 浅香 亮一 小野 元紀 塩沢 丹里
出版者
信州大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2021-04-01

我が国の子宮体癌患者数は急増しているが子宮体癌治療に使用できる薬剤は限られており、新規薬物療法の開発が急務である。抗癌剤や分子標的薬は時に強い副作用がみられるため、近年、古来より摂取し安全性が高いと予想される天然化合物の抗腫瘍効果が注目されている。6-(methylsulfinyl) hexyl isothiocyanate(6-MITC)は、日本原産の本ワサビから抽出される天然化合物であり、抗炎症作用や抗酸化作用などが報告されているが、子宮体癌に対する抗腫瘍効果は報告されていない。本研究では6-MITCの抗腫瘍作用と腫瘍免疫に対する作用を明らかにし、新規治療薬候補となるか検討する。
著者
加藤 博史 小澤 亘 小川 栄二 マーサ メンセンディー 山田 裕子 石川 久仁子 牧田 幸文 森田 ゆり
出版者
龍谷大学短期大学部
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2010

在日コリアンや中国からの帰国者は、言葉や習慣の壁を持って地域で生きている。中でも、高齢者、障害者は特別な生活支援が必要であり、その充実の方策を探る調査を京都市において行った。調査の結果、「福祉関係者を知っている人」は、日本人43%、コリアン32.6%、中国帰国者20%、「不幸感をもつ人」は、日本人6.4%、中国帰国者10%、コリアン20%であった。また、「幸福感をもつ人」は、日本人44.5%、コリアン35.7%、中国帰国者10%であった。その他のデータからも、日本に暮らす外国籍の人や外国の風習を身につけた人たちの生活支援の必要性と地域の人たちとつなぐ機能の必要性を明らかにしえた。
著者
武田 志乃
出版者
独立行政法人放射線医学総合研究所
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2009

劣化ウラン弾汚染や原子力エネルギーが再注目されていることなどを背景に、ウランの生体影響研究の必要性が生じている。ウランの組織局在性と組織障害との関係は十分に理解されておらず、ウランの生体影響評価に資する科学的根拠は乏しい。本研究では、ナノビームを用いた新たなウラン測定手法を確立し、これを用いてウラン蓄積と毒性発現の関係を調べた。ウランは腎臓の下流部位の近位尿細管に選択的に蓄積し毒性を生じること、そのウラン局在量は投与量の500倍以上に匹敵し、標的細胞においては高濃度にウランが濃集していることが明らかとなった。
著者
大野 民生
出版者
名古屋大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2020-04-01

研究代表者は糖尿病モデル動物の腸管に膜様条虫というにサナダ虫を寄生させると、感染後2週間程度で他に病的な症状を一切呈さないまま高血糖状態だけが正常化するという現象を見出した。その原因は「膜様条虫は腸管細胞のインクレチン分泌を誘導してインスリン分泌を亢進させ高血糖を正常化する」と考え、その機構を遺伝子改変マウスを用いて解明する。
著者
有賀 妙子 吉田 智子 真下 武久
出版者
同志社女子大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2021-04-01

男女ともに同様な関心と意欲をもってプログラミング学習に取り組める、インクルーシブ教材を開発する。それをWeb上で公開し、高等学校の情報、大学の一般情報教育のプログラミング教育において、たとえ教員がプログラミングに詳しくなくても、学生・生徒が性別に関係なくワクワクするクラスの教材として活用できる、活用しやすい環境を整えることを目指す。教材や実施成果を公開し、教育内容の普及を図る。教材の題材として、ジェスチャや表情、音声によるインタラクションを使ったメディアコンテンツあるいはインスタレーション作品を制作するプロジェクトを中心に据えた教育プログラムを開発する。
著者
竹内 幸絵
出版者
同志社大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2021-04-01

テレビCM放映は1953(昭和28)年に始まったが、「昭和30年代」に入った当初は戦前からの技術的・人的蓄積があったグラフィック広告界が隆盛し、テレビCM界の地位は低かった。しかし当該10年の後半に至って広告メディアとしての両者の社会的地位は転倒する。この現象は、テレビCMを中心に起きた「見て理解する」から「感覚的に受け入れる」への視覚性の画期であったと思われる。本研究は今日の視覚メディアの原点としても重要な本現象を、大量の実広告資料、関係者の聞き取り、雑誌などの周辺資料をもとに多角的な視座から検証し解明を目指す。同時に成果をもとに、メディアの視覚性を歴史認識に取り込む方法論の構築を検討する。
著者
長津 美代子
出版者
群馬大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2000

1.研究の概要「個人の枠をしっかりと確保し、配偶者と親和的な関係を築くと同時に、外部の多様なネットワークとも繋がり、重層的な関係のなかで生きること」が理想的な老いの姿となるであろう。こうした理想的な老いを実現するためには、老いの入り口にあたる50代の中高年期に夫婦関係や社会関係の再構築を行う必要がある。平成12(2000)年度は、夫婦関係の再構築尺度を作成し、再構築状況を把握すると共に、それに影響する要因を明らかにした。平成13(2001)年度は、12年度調査から選び出した13名を対象に、結婚3〜40年に及ぶ夫婦としての歴史を夫婦関係の危機との関連で把握すると共に、危機解決にどのような資源が活用されているかをインタビュー調査でとらえた。平成14(2002)年度は、パーソナル・ネットワークの現状と夫婦の情緒的統合およびウェルビーイングとの関連を明らかにした。平成15(2003)年度は、平成13年度に調査したケースを危機発生-対処-適応の二重ABC-Xモデル(McCubbin, H.L.)に当てはめて分析しようとすると、情報不足のあることが判明したので、追加のインタビュー調査を行った。2.結果の概要1)夫と妻に共通して、夫婦関係の再構築に影響している要因は、「夫婦共通の友人の有無」「就寝形態」「夫の母親と妻の関係(嫁姑関係)」「夫婦の個人化」であった。「夫婦の個人化」のみ負の相関で、他は正の相関である。2)夫と妻に共通して、パーソナル・ネットワーク規模、夫婦単位の付き合い組み数は、夫婦の情緒的統合と正の相関が認められた。また、ネットワーク規模の大きさは夫のウェルビーイングを高める要因であるが、妻の場合にはそうした関連が認められなかった。3)夫あるいは妻は、さまざまな資源を活用しながら夫婦間に生じた危機を乗り越え夫婦関係経歴を築いている。その危機は、社会・経済状況の変化によって生じた場合も多く、夫婦関係は社会・経済状況によっても規定されているといえる。
著者
高松 洋一
出版者
東京外国語大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2005

14世紀から20世紀初頭まで存続し、ヨーロッパ、アジア、アフリカにまたがる広大な国土を領有したオスマン朝は膨大な量のアーカイブズを残した。トルコ共和国のイスタンブルにある総理府オスマン文書館の所蔵資料は1億5000点以上を数えると言われ、このアーカイブズは世界史研究において第一級の価値をもつ人類の貴重な財産である。しかしながら1840年代以前の資料は、長く公文書館に収蔵されずにイスタンブル市内の倉庫に分散して保管され、移動を繰り返した結果、少なからぬ資料が失われ、互いに混ざり合い、原秩序の再現が困難になった。1930年代以降オスマン朝のアーカイブズは出所原則に基づき、部局の名称を冠したフォンドごとに整理されるようになった。しかしながら、すでに資料の多くが混交してしまったために、個々の資料についてその出所とされる部局は、推定に基づくのに過ぎず、本来の出所がそのフォンドの名称である部局ではない危険性がある。オスマン朝の政策決定過程は一般にボトムアップ型であったが、中央政府への報告に対して決定された政策が勅令の形で発布されるまで、一つの案件に関わる文書が様々なフォンドに分散して現存している。したがってアーカイブズのこの特質を活かし、ある案件に関し、具体的な文書処理過程を完全に再構成することが可能となる。資料の電子カタログ化により、複数のフォンドに分散してしまった同一案件の処理文書を、データベース上で相互にリンクさせる工夫が期待される。また一連の文書処理過程において、作成された文書の様式は他の文書のテキストにおいて相互に言及され、またテキスト自体も引用され、反復されるため、ときには未発見あるいは散逸した資料の大要を再構築することも可能である。先般の戦争で壊滅的打撃を受けたイラクにおけるアーカイブズも、オスマン朝期に関しては、資料をある程度まで再現することも可能であろう。
著者
東 淳樹 長井 和哉
出版者
岩手大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2019-04-01

ミサゴは、ダム湖という人工的な環境で人為的に移植放流された外来魚に依存して生息分布を拡大している可能性があり、看過できない事態と言える。本研究では、本種の従来の生息地である沿岸部と比べて、ダム湖のほうが本種の繁殖成績がよいとの仮説をたて、その検証を試みる。巣内カメラによる給餌生態、巣立ち雛数や栄養状態、直接観察による採餌生態と採餌環境、GPS送信機による環境利用、移動分散、渡り、遺伝的多様性と遺伝的構造の解析、腸内細菌叢の遺伝子解析による個体の健康状態等について調査を行う。それらの知見を得ること、そしてそれをもとに健全な水域生態系を取り戻すための指針を打ち出すことを目的とする。
著者
清水 徳朗
出版者
国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2018-04-01

カンキツ在来品種2,000点以上の網羅的遺伝子型解析から、ナツミカン系統の同一性を確認するとともに、新規な親子関係を見出した。国内自生タチバナの調査から、自生地内でクローンとして個体が維持されていることを確認し、また新規8系統を含む11系統のタチバナを見出した。これらタチバナ系統の遺伝的類似性や地理的分布から、タチバナは主に宮崎県で発生し、タチバナ-Bがヤマトタチバナであることを見出した。系譜情報の育種実装を図るためにゲノムワイド多型の抽出法を確立し、従来の育種の制約を回避する新規な手法「カンキツ2.0」を提唱するとともに、GRAS-Diを利用したゲノムワイド多型推定法の開発を開始した。
著者
小嶋 健太郎
出版者
京都府立医科大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2019-04-01

上脈絡膜腔バックリング手術は強膜と脈絡膜の間に存在する上脈絡膜腔に充填物質を注入することにより網膜と脈絡膜のみを内陥させる新規的術式で裂孔原性網膜剥離に対する低侵襲治療として近年その有効性が報告されている。この手術は有望である一方で、一般化に向けた課題として1)術式に最適化された充填物質および2)術式に最適化された手術器具の研究の必要性が明らかになってきている。本研究では上脈絡膜腔バックリング動物実験モデルを用いて上脈絡膜腔バックリング手術に用いる充填物質と手術器具の最適化に向けた基礎研究を行う。
著者
門田 行史 柳橋 達彦 古川 理恵子 三谷 忠宏 中島 振一郎 大貫 良幸
出版者
自治医科大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2022-04-01

小児注意欠如多動症(ADHD)は、脳内のドーパミン(DA)とノルエピネフリン(NE)機能低下が主病態と考えられているが詳細は未だ不明である。近年目覚ましい発展を遂げている脳機能検査を駆使して小児に対して非侵襲的に黒質のDA機能と青斑核のNE機能の定量化を行いADHDの病態に迫る。具体的には、ADHD群と健常者群を対象に黒質NM・青斑核NEの濃度の変化、機能的脳イメージング計測(fMRI/NIRS)による脳活動の変異、多型解析による遺伝子多型を検証し、ADHDのDA/NE機能低下の原因となる複合的な病態の解明と診断・治療の判断基準となるマーカーを開発する。
著者
湯浅 資之 上野 里美 谷山 洋三 吉武 尚美 岡部 大祐 アウン ミョーニエン
出版者
順天堂大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2021-04-01

脳の電気化学反応で生じるメンタルヘルスと異なり、生きる意味や人生の目的を質的に認知するスピリチュアルヘルス(SH)は、WHOも健康の定義へ加えることを討議しているが、SHに関する国民の共通理解も無い日本など慎重な国の棄権により追加は見送られている。独自の死生観を持つ日本人に適合したSHとは如何なるものか。本研究者らはその問いに対し「生き方を自己選択すること」との仮説を立て、本研究でこれを実証する。海外の文献を検討してSHの定義と分類、測定法を整理し、アジアや日本でSHに対する意識調査を行い、科学的かつ学際的見地から日本人に適合するSHの定義仮説を検証し、結果を普及するための書籍化を目指す。
著者
坂本 忍
出版者
東京医科歯科大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2002

精巣腫瘍の増加、精子数の減少、不妊の増加、乳癌の増加、子宮内膜症の増加などが「内分泌撹乱物質」との関連を懸念されている。我国の約13万人の女性が内膜症治療を受け、患者数は100万人を越えるとまで言われている。内膜症の発生と進展に与える内分泌撹乱物質の影響は、PCB、DDT、ビスフェノールAなどのように直接エストロゲンレセプターを介するものが先ず第一に考えられるが、ダイオキシン類のようにサイトカイン制御異常から免疫防御機構の破綻が原因することも大いに考えられる。流産防止の目的でジエチルスチルベストロール(DES)を投与された妊婦から生まれた子に、膣癌、子宮形成不全、精巣萎縮などが発生し大きな社会問題に成ったことは余りにも有名な話しである。本科学研究費補助金の援助を得て、イソフラボン、ビスフェノールAなど内分泌撹乱物質のマウス子宮腺筋症と乳癌の発生と進展に与える影響を、子宮腺筋症と乳癌が自然発生してくるSHNマウスを用いて検討した。SHNマウスは商業的には購入不可能な閉鎖系のために、当該実験動物施設内でのみ自己繁殖が可能であり、繁殖作業と実験作業を平行して行っている。そのために研究計画は未だ終了しておらず、現在も進行中であるが、一応の結果は得ている。また、本研究中に派生的に生じた興味ある実験結果を報告した。すなわち、血管新生阻害因子がこのマウス子宮腺筋症の進展を抑制するというものである(Fertil Steril 80 : 788-794,2003)。
著者
北條 雅一
出版者
駒澤大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2016-04-01

(1)学校規模と生徒の学力や非認知能力,問題行動の関連性について実証的な研究をおこなった。使用したデータは「国際数学・理科教育動向調査」(略称TIMSS)の2011年調査結果である。学校規模ごとに集計した生徒の学力は,最も規模の小さい学校群において平均点が若干低いものの,統計的な有意差は確認されなかった。(2)学校規模と教員の就業環境の関連性について実証的な研究をおこなった。使用したデータは「OECD国際教員指導環境調査」(略称TALIS)の2013年調査結果である。分析の結果,小規模校の教員ほど就業時間・授業時間・課外活動指導の時間が短く,授業準備時間が長いことが確認された。