著者

中川 融

出版者

駒澤大学

雑誌

政治学論集 (ISSN:02869888)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.13-41, 1980-11-20

著者

若松 大樹

出版者

日本文化人類学会

雑誌

文化人類学 (ISSN:13490648)

巻号頁・発行日

vol.76, no.2, pp.146-170, 2011-09-30

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本稿では、トルコ共和国のアレヴィーと呼ばれる集団の社会変化に関する一考察として、これまでの先行研究においてアレヴィー社会の「スンニー化」と呼ばれてきた現象に関して、批判的検討を行う。本稿では、西部アナトリア・キュタフヤ県のアレヴィー村落におけるデデ権威と、それに関連するオジャクと呼ばれる帰属概念を事例として取り上げる。オスマン朝時代、スンナ派イスラームが国教とされ、この教義とは異なるイスラーム的伝統を持つアレヴィーの人々は、中央政府から「異端派」としてレッテルをはられるだけでなく、ムスリムとすらみなされず、宗教実践や教義を理由にしばしば迫害を受けてきた。ところが、世俗主義と政教分離を国是として1923年に成立したトルコ共和国においては、人々はいかなる宗教によっても差別されないとの憲法上の規定があるため、アレヴィーの人々はトルコ共和国の国是を肯定し、多数派であるスンナ派の人々からの差別をある程度免れてきた。しかしながら、1990年代以降、スンナ派中心のイスラーム主義運動の高揚に伴い、この国是が揺らぎ始め、さらに農村部から都市部への移民の増加によって、アレヴィーとスンナ派の人々の直接的な接点が増え始めた状況において、アレヴィーの人々は再びスンナ派の人々から侮蔑的な偏見を被ることとなり、アレヴィーの人々の多くは、自分たちのアイデンティティをムスリムとして再定義し、多数派であるスンナ派の人々に対して、アレヴィー・ムスリムとしてのアイデンティティを主張する必要に迫られてきた。このような主張の中には、アレヴィーの人々がトルコ的イスラームの真髄を体現するものであり、スンナ派よりもむしろイスラームの本来の教えを実践しているという主張さえある。こうした現象は、これまでの先行研究においてアレヴィー集団の「スンニー化」としてとらえられてきた。しかしながらこうした見方は、アレヴィーの人々の主張を正確に反映しているとは言い切れない。本稿では、第1にアレヴィーの「スンニー化」をめぐる先行研究が、儀礼実践の変化という側面にのみ注目してスンニー化と述べていることを明らかにする(第II章)。第2に、西部アナトリア・キュタフヤ県のアレヴィー集落を事例として取り上げ、そこでの聞き取り調査や儀礼観察の結果、彼/彼女らが自らをアレヴィーとして自己規定する根拠として、オジャクという帰属概念が重要な役割を果たしていることを明らかにする(第III章)。第3に、デデと呼ばれる宗教権威や人々が「固有のアレヴィー性」を主張する際に影響を与えているのが、スンナ派系のイスラーム主義運動やアレヴィー系知識人の作り出した言説にあることを示し(第IV章)、これまで研究者の側が無意識であれ、そうした言説に左右されている可能性があることを指摘して、これまでの先行研究において「スンニー化」として記述されてきた現象が、実は儀礼実践の変化など、可視的な変化のみに着目して安易に論じていることを解明する。したがってこうした分析軸は、フィールドに暮らす人々の自己規定を必ずしも反映するものではなく、「スンニー化」の語を、とりわけ本稿で扱うアレヴィー社会の社会変化に適応することは不適切である。人類学者が社会変化を扱う場合は、社会変化の可視的な部分だけでなく、人々の自己規定など、複数の要素から深く検討して記述する必要があることを、本稿で提起する。

著者

中村 友昭 長井 隆行 岩橋 直人

出版者

人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)

巻号頁・発行日

vol.25, 2011

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本稿では,ノンパラメトリックベイズの一種であるHierarchical DirichletProcess(HDP)を用いて物体概念の形成を行う.ロボットが実際に物体を掴み,様々な視点から観察することで得られるマルチモーダル情報を,教師なしでカテゴリ分類を行い,物体概念を形成する.HDPを物体のカテゴリゼーションに応用することで,物体概念モデルのパラメータだけでなく,カテゴリ数の推定も可能となる.

著者

山口 智 福島 学 浮貝 雅裕 菅原 研次

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.39, pp.32-33, 1989-10-16

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大学の情報工学科の学生に、ソフトウェア開発の理論と実際を効果的に習得させるためには、導入教育をも含め体系化された演習教育が有効であると考えられる。その導入教育においては、用語の理解も非常に重要な意味を持つ。しかし、情報工学に関する知識をあまり持たない新入生に対し、多人数ゆえに、講義だけでは十分に理解させることは困難である。今回は、Smalltalk-80の対話型プログラミング環境を利用し、情報工学おける基礎概念および用語を、体験的に理解させることを試みたソフトウェア教育支援システムの概要およびその運用結果について報告する。

著者

小野 由美子

出版者

敬愛大学・千葉敬愛短期大学

雑誌

環境情報研究 (ISSN:0919729X)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.125-138, 1994-03

著者

浅井 秀子

出版者

鳥取短期大学

雑誌

北東アジア文化研究 (ISSN:1341366X)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.31-50, 2004-03-01

著者

山本 順寛

出版者

社団法人日本化学会

雑誌

化学と教育 = Chemical education (ISSN:03862151)

巻号頁・発行日

vol.45, no.7, pp.394-395, 1997-07-20

参考文献数

2

著者

城谷 良文

出版者

日本肺癌学会

雑誌

肺癌 (ISSN:03869628)

巻号頁・発行日

vol.37, no.2, pp.189-195, 1997-04-20

参考文献数

13

被引用文献数

1

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染色体末端に存在するテロメア構造は染色体の安定化などの作用を有しているものと考えられているが, 細胞分裂に伴い短縮していくことが報告されており, 細胞が無限の分裂増殖をしていく機構においてテロメア構造の維持は不可欠なものと思われる.本研究において著者は外科的に切除された肺癌組織検体におけるテロメア長の変化と病期, 組織型およびテロメラーゼ活性との関係を検討した.肺癌症例71例においてテロメア長の変化を認めたものは19例(26.8%)でそのうちの13例が短縮, 6例が延長例であった.小細胞癌において非小細胞癌に比べ有意にテロメア長の変化例が多く認められたが, 病期との関連は認められなかった.またテロメア長の変化とテロメラーゼ高活性との間には有意な相関を認めた.肺癌における分裂寿命を規定する要因としては, 組織型や遺伝子変異が重要であることが示唆された.

著者

廣部 千恵子

出版者

清泉女子大学

雑誌

清泉女子大学紀要 (ISSN:05824435)

巻号頁・発行日

vol.54, pp.87-138, 2006-12-26

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The influence of foods on the telomere was checked according to Bi-Digital O-Ring Test Method. There were some foods which lower values of telomere, although their nutritional evaluation was good. There were also many good foods which raise the value of telomere considerably. If we eat foods which lower the value of telomere extremely for a long period of time, the telomere of the body will lower, whereas the values such as a telomere, Integrin Cfos Ab2, mercury and thromboxane B2 in tumor cells rise. If we eat foods which raise the value of telomere, the above values in the tumor decrease. It means foods which raise the values of telomere have ability for curing tumor etc.

著者

及川 伸二 村田 真理子 平工 雄介 川西 正祐 Shinji Oikawa Mariko Murata Yusuke Hiraku Shosuke Kawanishi 三重大学医学部衛生学教室 三重大学医学部衛生学教室 三重大学医学部衛生学教室 三重大学医学部衛生学教室 Department of Hygiene Mie University School of Medicine Department of Hygiene Mie University School of Medicine Department of Hygiene Mie University School of Medicine Department of Hygiene Mie University School of Medicine

出版者

日本環境変異原学会

雑誌

環境変異原研究 = Environmental mutagen research communication (ISSN:09100865)

巻号頁・発行日

vol.23, no.3, pp.207-213, 2001-12-22

参考文献数

33

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Reactive oxygen species are capable of causing damage to various cellular constituents, such as DNA, proteins and lipids, leading to carcinogenesis, aging and a number of diseases. We have investigated the sequence specificity of oxidative stress-mediated DNA damage by using ^<32>P-labeled DNA fragments obtained from the human c-Ha-ras-1, p53 and p16 genes. The sequence specificity of DNA damage plays the key role in the mutagenic process, and affects the mutation frequency. Therefore, investigation on sequence specificity of DNA damage would provide clues on the biological significance of DNA damage which in turn may be beneficial for cancer prevention strategy. Here we discuss the mechanisms and sequence specificity of DNA damage caused by various environmental chemicals and UVA-activated photosensitizers in relation to carcinogenesis and aging.

著者

渡辺 哲也

出版者

公益社団法人日本オペレーションズ・リサーチ学会

雑誌

オペレーションズ・リサーチ : 経営の科学 (ISSN:00303674)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.49-56, 1984-01-01

著者

谷口 建速

出版者

早稲田大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2008

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本研究の目的は、三国呉代の簡牘群である長沙走馬楼呉簡を基本資料とし、当時の地方財政システムを解明・復元すること、またその成果を、秦漢代の簡牘の研究から得られる当該時代の地方財政の諸相と比較検討し、地方財政史中に位置付けること、である。本年度は特に、銭や布帛等を集積する「庫」の財政について研究を進めた。まず、前年度より引き続き走馬楼呉簡の竹簡群の整理・分類およびデータベース化の作業を行なった。その成果に基づく検討により、以下の成果を得た。1「走馬楼呉簡所見庫関係簿与財政系統」では、庫に関連する各種の簿の構成を復元し、その中にみえる納入・搬出・移送等の財政システムを復元した。特に、吏民の賦税を受領する「庫」の他に、郡に関わる「西庫」が設置され、うち郡庫の物流には穀倉と同様「邸閣」が関与したことが明らかとなった。2「長沙走馬楼呉簡所見孫呉政権的地方財政機構」では、上記の庫に関わる財政システムと前年度に検討した穀倉の財政システムとを併せて検討し、資料中の財政システムの全体像を復元した。各々の物流について、郡県のみならずより上級の機構(「邸閣」・中央)の関与が明らかとなった。また穀倉の財政について、3「長沙走馬楼呉簡にみえる「貸米」と「種〓」」では、当時の地方穀倉による穀物貸与について検討した。食料目的の貸与と種籾目的の貸与の両種の存在が明らかとなったことは、唐代や古代日本、朝鮮半島における「出挙」制度の淵源の実例といえる。以上はいずれも学会発表を基に論文化したものであり、うち2の掲載雑誌は2010年中に発行予定である。

著者

標葉 隆馬 川上 雅弘 加藤 和人 日比野 愛子

出版者

北海道大学科学技術コミュニケーター養成ユニット

雑誌

科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.17-32, 2009-09

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In modern times, there is a growing need for scientists' active participation in science communication. However, scientists' current attitudes toward science communication are unclear, despite the fact that scientists are one of the main actors of science communication. In order to consider the effective participation of scientists in science communication, a survey on scientists' attitude is necessary. To this end, an Internet-based questionnaire survey to researchers in life science fields was conducted in 2008, and 1255 respondents were obtained. The results show the attitudes concerning 1) motivation, 2) hurdle for participating in communication, and 3) way of promoting communication, between strongly active scientists and less strongly active scientists. From the result, we considered the issues of science communication in two aspects: infrastructure and variety of awareness. These are important factors for promoting science communication: infrastructure which makes opportunities for communication constantly without the need for a lot of preparation by scientists, and new communication tools and designs especially of scientists who have less positive view of science communication.

著者

蒲生 眞紗雄

出版者

新人物往来社

雑誌

歴史読本

巻号頁・発行日

vol.53, no.7, pp.98-103, 2008-07

著者

金城 宏

出版者

沖縄国際大学

雑誌

産業総合研究 (ISSN:13405497)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.25-46, 2004-03

著者

本多 峰子

出版者

二松學舎大学

雑誌

二松学舎大学東アジア学術総合研究所集刊 (ISSN:18804969)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.1-18, 2008

著者

齋藤 美奈子 楠目 俊三 内野 浩克 古谷 ちひろ 紙谷 元一 玉田 哲男

出版者

日本植物病理学会

雑誌

日本植物病理學會報 (ISSN:00319473)

巻号頁・発行日

vol.63, no.6, 1997-12-25

著者

嶋田 和人

出版者

筑波大学外国語センター

雑誌

外国語教育論集 (ISSN:09160051)

巻号頁・発行日

no.33, pp.163-165, 2011

著者

Takeshi Kawai Yutaka Watanabe Morio Tonogi Gen-yuki Yamane Shinichi Abe Yoshiaki Yamada Akiko Callan

出版者

Tokyo Dental College, Japan

雑誌

The Bulletin of Tokyo Dental College (ISSN:00408891)

巻号頁・発行日

vol.50, no.4, pp.169-181, 2009 (Released:2010-02-23)

参考文献数

32

被引用文献数

7 11

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We focused on brain areas activated by audiovisual stimuli related to swallowing motions. In this study, three kinds of stimuli related to human swallowing movement (auditory stimuli alone, visual stimuli alone, or audiovisual stimuli) were presented to the subjects, and activated brain areas were measured using fMRI and analyzed. When auditory stimuli alone were presented, the supplementary motor area was activated. When visual stimuli alone were presented, the premotor and primary motor areas of the left and right hemispheres and prefrontal area of the left hemisphere were activated. When audiovisual stimuli were presented, the prefrontal and premotor areas of the left and right hemispheres were activated. Activation of Broca's area, which would have been characteristic of mirror neuron system activation on presentation of motion images, was not observed; however, activation of brain areas related to swallowing motion programming and performance was verified for auditory, visual and audiovisual stimuli related to swallowing motion. These results suggest that audiovisual stimuli related to swallowing motion could be applied to the treatment of patients with dysphagia.

著者

曽彌 達藏

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

建築雑誌 (ISSN:00038555)

巻号頁・発行日

vol.37, no.446, pp.379-382, 1923-08-25