著者

竹内 あい 関 絵里香

出版者

一般社団法人 日本経済学会

雑誌

現代経済学の潮流 (ISSN:27582256)

巻号頁・発行日

vol.2023, pp.113-156, 2023 (Released:2023-12-14)

著者

モーリス スティーヴン 尾山 大輔 高橋 悟

出版者

一般社団法人 日本経済学会

雑誌

現代経済学の潮流 (ISSN:27582256)

巻号頁・発行日

vol.2023, pp.33-60, 2023 (Released:2023-12-14)

著者

野中 博雄

出版者

桐丘学園 桐生大学・桐生大学短期大学部

雑誌

桐生大学紀要 (ISSN:21864748)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.33-41, 2014 (Released:2020-08-14)

参考文献数

9

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本論文は、英語借用のカタカナ語について、英語の品詞概念が借入後の日本語での品詞概念に影響するとの仮定 に基づき、「する」を付加されて日本語に借用される英語の日本語での語彙範疇を考察したものである。 筆者は、「コンサイスカタカナ語辞典」(第2版、三省堂、2004)より、「する」を付加されて英語から借用した 402語を抽出し、英語の品詞を、『プログレッシブ英和中辞典』(第4版、小学館、2006)で確認し、「動詞」、「名 詞」、「動名詞」、「名詞と動詞」、「動詞と名詞」と分類した。サンプル語抽出の恣意性を排除するためにrand 関数 を使った。それらの日本語での統語的特徴を観察し、英語借入語が日本語のどの品詞として扱われるべきかの考察 を試みた。 結論として、『英語借用語のカタカナ語の「形容詞+ X 構造」、「X をする構造」、「X する構造」における「X」 の日本語語彙範疇については、英語品詞の動詞性、名詞性の影響を受け、動詞性、名詞性を持った日本語動名詞と しての統語的特徴を持つカタカナ語となる』とした。

著者

塩田 潤

出版者

日本政治学会

雑誌

年報政治学 (ISSN:05494192)

巻号頁・発行日

vol.73, no.2, pp.2_145-2_167, 2022 (Released:2023-12-15)

参考文献数

47

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熟議と政党に関する従来の研究では、政党外での市民による熟議が政党形成に果たす役割について光が当てられてこなかった。本稿では、アイスランドにおける憲法改正のための市民熟議と新政党アイスランド海賊党との関係性を分析し、市民熟議が政党の組織化につながる契機について解明する。 アイスランドでは2008年の金融危機を背景に、2009年から2013年にかけて市民熟議を通した憲法改正の取り組みが行われた。憲法改正は失敗に至ったものの、その後に新憲法制定を中心政策に掲げるアイスランド海賊党が台頭した。本稿では、まず市民熟議がアイスランド海賊党の組織化に影響を及ぼす際の環境的条件として、政治的機会構造の変容を考察する。そのうえで、集合的アイデンティティに着目して憲法改正の市民熟議とアイスランド海賊党の組織化との連関を分析する。 アイスランドの市民熟議は、政党なき民主主義の最重要事例として従来取り上げられてきた。しかし、本稿の事例分析では市民熟議がアイスランド海賊党の組織化に寄与していることが明らかとなった。こうした分析結果をふまえ、本稿は市民熟議が政党中心の民主主義にとって推進力となりうると結論付ける。

著者

靏岡 聡史

出版者

日本政治学会

雑誌

年報政治学 (ISSN:05494192)

巻号頁・発行日

vol.73, no.2, pp.2_122-2_144, 2022 (Released:2023-12-15)

参考文献数

25

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1896年の日独通商航海条約には、法権回復を達成した1894年の日英通商航海条約に比べ余り関心が払われてこなかった。 しかし、条約改正交渉では、ドイツもイギリスと並んで主導的な役割を担った国であり、決して無視し得ない。 そこで、本稿では、新たにドイツ側の史料に基づいて、日独通商航海条約を巡る交渉過程を明らかにした。 ドイツは、日英通商航海条約に衝撃を受け、当初慎重であったものの、ドイツの孤立を恐れたグートシュミット駐日独公使の催促を受け、交渉に臨むことになった。対日要求の作成には、外務省等の関係省庁の他、グートシュミット独公使や在日ドイツ人、産業界が加わり、その際、イギリスには対抗心が、日本には警戒心が、それぞれ示され、ドイツはイギリスより多くの利益を獲得しようとすると共に、日本を抑え込もうと、自国利益の最大化を図ることになった。 一方、日本は、ドイツの主張を認めようとする青木周蔵駐独日本公使の姿勢等もあって、特許等の保護等で譲歩を余儀なくされた。 日本がドイツから厳しい姿勢が示されたのは、ドイツから今後競合の恐れがあるとして認められた結果であり、明治期の日独関係が対等な関係へと一歩前進し、新たな段階に突入した証拠である。

著者

杉井 将崇 柄澤 智史 大戸 弘人 福田 伸樹 藤森 大輔 伊藤 史生 小山 知秀 高橋 功

出版者

一般社団法人 日本外傷学会

雑誌

日本外傷学会雑誌 (ISSN:13406264)

巻号頁・発行日

pp.38.1_04, (Released:2023-12-15)

参考文献数

10

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甲状腺腫瘍の既往がある85歳男性が高所墜落後に救急搬送された. 来院時吸気性喘鳴と頚部腫脹を認め呼吸困難を訴えたため, 気道確保目的に緊急気管挿管を行った. CT所見と病歴から甲状腺腫瘍破裂と診断した. 気道狭窄を伴う血腫拡大のため手術適応と判断し, 血腫除去後に甲状腺左葉摘出術・気管切開術を施行した. 第2病日に人工呼吸管理を離脱, 第28病日に独歩退院した. 鈍的外傷による甲状腺損傷は稀だが, 気道閉塞の場合に致死的となる. 手術は止血だけでなく血腫除去も行えるが, 腫瘍出血に対しては甲状腺摘出を要する場合がある. 手術後も気道狭窄が残存する場合, 気管切開を行うことで早期人工呼吸離脱やリハビリテーションが可能となる.

著者

菅野 剛

出版者

日本行動計量学会

雑誌

日本行動計量学会大会抄録集 44 (ISSN:21897484)

巻号頁・発行日

pp.294-295, 2016-08-30 (Released:2021-05-13)

著者

安元 剛

出版者

公益社団法人 日本水産学会

雑誌

日本水産学会誌 (ISSN:00215392)

巻号頁・発行日

vol.88, no.6, pp.542, 2022-11-15 (Released:2022-12-02)

参考文献数

5

著者

犬塚 美輪 松室 美紀 櫃割 仁平 今泉 拓 二宮 由樹 白砂 大

出版者

日本認知科学会

雑誌

認知科学 (ISSN:13417924)

巻号頁・発行日

vol.30, no.4, pp.567-572, 2023-12-01 (Released:2023-12-15)

参考文献数

1

著者

笠島 理加 井元 清哉 廣島 幸彦 山口 類

出版者

地方独立行政法人神奈川県立病院機構神奈川県立がんセンター(臨床研究所)

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2020-04-01

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現在のがん臨床シークエンスは、がん細胞のみを対象としたゲノム情報に対して効果のあると推察される分子標的薬を提案している。更に、治療到達率の飛躍的な向上を目指すには、癌の進展(増殖、生存、浸潤、転移)を促進している微小環境の情報も加味することが重要であると考えられる。本研究では、臨床で使用可能なbulk のがん組織のゲノム情報を数理的に各細胞グループに分離、分析する新規Virtual dissection モデルを構築し、がん細胞とそれを取り巻く微小環境、両方のゲノム情報を加味した、より高精度な次世代がんゲノム医療の確立を目指す。

著者

小林 知子 伊藤 友章 瀬下 治孝 江草 智津 原田 和俊 大久保 ゆかり 新妻 知行

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.72, no.8, pp.1046-1050, 2023 (Released:2023-09-20)

参考文献数

8

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症例1は10代女性.6歳から緑豆もやしを食べると口唇の腫脹と口腔内違和感が出現.症例2は20代男性.もやしラーメンを食べたあとにアナフィラキシーショックで当院救命救急センターへ搬送された.2症例ともprick-to-prick testで緑豆もやしに陽性をしめした.さらに症例2は大豆もやしにも陽性となった.また2症例で,バラ科果実でprick-to-prick test施行したところ陽性をしめし,シラカンバ,Gly m4,Bet v1に対する特異的IgEが陽性であった.緑豆もやしは,Vig r1のアレルゲンコンポーネントをもつため,PR-10ファミリーに属す.本邦では緑豆もやしを常食しているが,アレルギーの報告が少ない.しかし,シラカンバアレルギー患者で交差の可能性がある場合は,適切に検査したうえで緑豆もやしアレルギーと診断し,アレルギー専門医はpollen-food allergy syndrome(PFAS)について詳細な食事指導する必要がある.

著者

飯島 利種

出版者

国際浮世絵学会

雑誌

浮世絵芸術 (ISSN:00415979)

巻号頁・発行日

vol.57, pp.9-21, 1978 (Released:2020-10-20)

著者

吉川 雅弥

出版者

名城大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2013-04-01

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リバースエンジニアリングの技術の進歩に伴い,ハードウェアトロイの脅威が顕在化してきた。ハードウェアトロイとは,予め定めた発動条件を満たした場合,不正な動作を行うハードウェアウイルスのことである。一方,機密情報は,理論的に安全性が保障されているアルゴリズムを用いて,データを暗号化している。しかし,暗号化は回路で行われるため,その回路動作時の消費電力等を測定することで,不正に内部の秘密情報を解析する攻撃が研究されている。そのため,最近では暗号回路を対象に,いくつかの不正防止回路が開発されている。そこで本研究では不正防止回路も含めた暗号回路に対するハードウェアトロイの対策・検出手法を開発した。

著者

岡 雄一郎 佐藤 真

出版者

大阪大学大学院 大阪大学・金沢大学・浜松医科大学・千葉大学・福井大学連合小児発達学研究科

雑誌

子どものこころと脳の発達 (ISSN:21851417)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.3-9, 2021 (Released:2021-10-14)

参考文献数

16

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発達期の脳内において,様々な外的因子の影響を受けつつも,軸索の伸長やシナプスの形成といった過程が調和を保ちながら機能的な神経回路網が形成されることが,健やかなこころの育ちの基盤となる.我々の研究室では基礎的な回路形成の研究と共に,(1)巧緻運動に関わる回路の発達,(2)シナプス部における情報伝達に関わる仕組み,(3)母親のストレスと子どもの脳発達,という臨床とも関連の深い3つのテーマに取り組んでいる.本稿ではそれぞれの概略を冒頭で短く紹介し,残りの紙面で(1)について最近発表した論文の内容を詳しく紹介する.

著者

吉富 愛望アビガイル

出版者

日本食生活学会

雑誌

日本食生活学会誌 (ISSN:13469770)

巻号頁・発行日

vol.34, no.2, pp.67-74, 2023 (Released:2023-11-01)

参考文献数

20

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Major meat and grain companies and government agencies are working to identify the potential and limitations of cellular agriculture through investment and the development of regulatory frameworks. Cultivated food products are said to contribute to food security. However, technical challenges remain, and, in addition, safety information is often tied to trade secrets, making it difficult for international discussions to form detailed safety standards among industry operators. Therefore, whether the bodies with food safety jurisdiction can devote resources to the social implementation of the industry will directly affect the progress of social understanding and the framework formations related to the safety of cultivated food. To encourage the bodies to do so in Japan, it is essential to have bodies that actively support the government by information collection and policy recommendations.

著者

阿部 匡樹 山田 憲政

出版者

日本バイオメカニクス学会

雑誌

バイオメカニクス研究 (ISSN:13431706)

巻号頁・発行日

vol.2, no.2, pp.82-91, 1998

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Approximate Entropy (Ap entropy) was developed as a method to quantify regularity of time-series data. The aim of this study was to examine problems in the application of Ap entropy to human movement data and to distinguish movement patterns by quantifying the regularity of experimental human movement data. The following results were obtained: 1) For a relatively periodic time-series function with a small number of periods,difference in both the number of data points and number of periods affected the Ap entropy value. Thus,for the application of Ap entropy,the number of data points and the number of periods should be made the same. 2) Under the experimental conditions of this study,the change in the Ap entropy value was in accordance with subjective judgment of movement patterns. This indicates that Ap entropy is an effective parameter for quantitatively distinguishing movement patterns in data that differ in time-series regularity.

著者

中川 将行

出版者

一般社団法人 日本物理学会、一般社団法人 日本数学会

雑誌

東京數學會社雑誌 (ISSN:21852642)

巻号頁・発行日

vol.1880, no.27, pp.36-39, 1880 (Released:2006-11-15)

著者

松葉

出版者

公益社団法人 日本獣医学会

雑誌

中央獸醫會雑誌 (ISSN:18839096)

巻号頁・発行日

vol.32, no.9, pp.518, 1919-09-10 (Released:2008-10-24)

著者

坂下 宗祥 堀江 翔 水上 匡人 弥郡 優加里 長谷 剛志

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.42, no.6, pp.801-808, 2023-12-15 (Released:2023-12-15)

参考文献数

16

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誤嚥性肺炎により入院し自宅退院となったアルツハイマー型認知症を呈した70歳代の肺癌終末期患者に対して,作業療法士による訪問リハビリテーションを実施した.Transdisciplinary approachの概念を基に栄養,姿勢ポジショニング,食事介助,口腔ケアの方法に関する様々な食支援を実施した.結果,栄養状態に改善がみられ,褥瘡の発生なく,47日間在宅生活を過ごすことができ,妻の不安が軽減したと推察された.今回の経験から,食支援を実践するためには多職種連携を通して幅広い知識と技術を身につけること,また対象者が適切な食支援を受けられるよう地域の体制づくりも必要であることが示唆された.