著者

坂田 英治

出版者

Japan Society for Equilibrium Research

雑誌

Equilibrium Research (ISSN:03855716)

巻号頁・発行日

vol.51, no.2, pp.219-225, 1992 (Released:2009-12-07)

参考文献数

18

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It is generally accepted that positional vertigo might result both from lesions in the central nervous system and from lesions in the peripheral vestibular organ. In 1921, Bardny described a characteristic paroxysmal vertigo and nystagmus occurring in a certain critical position, and he suggested that the pathogenesis of this condition was related to otolith disease. In 1952, Dix and Hallpike described positional vertigo of the benign paroxysmal type (BPPN) due to a disorder of the otolith. This nyatagmus is very characteristic and nowadays is widely accepted among clinicians as a nystagmus due to otolith lesions. Furthermore, this characteristic nystagmus has become one of the most reliable signs for diagnosing vertigo due to disorder of peripheral vestibular organs. Although there have been numbers published papers describing positional vertigo due to lesions within the central nervous system (Bruns, 1902 ; Alpers and Yaskin, 1944 ; Allen and Fernandez, 1960 ; Fernandez and Alzate, 1960 ; Sakata u. a., 1979 ; Sakata, Ohtsu and Takahashi, 1984), most of these cases are not of the benign paroxysmal type. Recently, we have treated several patients with typical nystagmus of the benign paroxysmal ty-pe due to lesions in the cerebellar vermis. We discussed the differential diagnosis of BPPN, Pseudo-BPPN and MPPN.

著者

尾崎 崇

出版者

The Japan Society for Oriental Medicine

雑誌

日本東洋医学雑誌 (ISSN:02874857)

巻号頁・発行日

vol.57, no.6, pp.787-791, 2006-11-20 (Released:2010-03-12)

参考文献数

11

被引用文献数

1 1

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腎不全で特にBUN値の高い患者に対して大黄あるいは大黄含有方剤が有効であることが報告されている。しかし大黄は瀉下活性を有するために多量に投与しがたい。そこで筆者は瀉下活性を減少させる目的で加熱大黄を作成し, 腎不全患者に用いてみた。処理にあたっては高速液体クロマトグラフィーによるセンノサイドAの定量値を参考にした。第1例には100℃以下で4時間煎じた熱水処理大黄エキスを用いたが, 腎機能は改善しなかった。加熱により腎臓に対する保護作用も失ったものと推測された。第2例には130℃10分間の短期高熱で処理した乾熱処理大黄を用いたところ, 瀉下活性の著明な減弱により大黄として4g/日まで増量できただけでなく, 血液尿素窒素値 (BUN) の緩徐な低下を得た。その後BUN, 血清クレアチニン値 (Cr) が漸増したので, 温脾湯として投与を試みた。しかし, 温脾湯のエキス製剤はないので, 人参湯加大黄, 附子として投与したところ, 大黄単独よりより良い効果が得られた。乾熱処理大黄は瀉下作用が弱く窒素代謝改善作用は優れており, 今後は腎不全治療に使用が検討されるべきである。

著者

Yutaka OKAMOTO Masafumi OKADA

出版者

The Japan Society of Mechanical Engineers

雑誌

Mechanical Engineering Journal (ISSN:21879745)

巻号頁・発行日

vol.10, no.6, pp.23-00200, 2023 (Released:2023-12-15)

参考文献数

17

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In excavation by hydraulic excavators, automation of excavation is effective in reducing the burden on operators and improving work efficiency. This paper focuses on automatic control of the weight of excavated soil. To control the weight of excavated soil, a soil dynamic model is required. However, the interaction between soil and bucket is complex and computationally expensive, making it unsuitable for real-time control. In this paper, we propose a dynamic model of excavation based on the experimental data of the weight of excavated soil and the workload done by the bucket. In addition, a differential equation that expresses the relationship between the data is derived. Based on the proposed model, a control method is also proposed to achieve the reference weight of excavated soil by changing the dragging length, assuming that the power done by the bucket during excavation is equivalent to the swept volume. Furthermore, we evaluate the effectiveness of the proposed method by excavating under several soil conditions using the proposed method.

著者

平山 奈央子

出版者

環境経済・政策学会

雑誌

環境経済・政策研究 (ISSN:18823742)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.43-46, 2021-03-26 (Released:2021-05-01)

参考文献数

9

被引用文献数

1

著者

松本 哲哉

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.110, no.11, pp.2392-2401, 2021-11-10 (Released:2022-11-10)

参考文献数

8

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新型コロナウイルスの感染拡大により医療の逼迫が繰り返されている.医療機関の受け入れが困難で自宅で死亡するような例を出さないためにも,自宅療養者の訪問診療やリモート診療を充実させ,病床をさらに確保するとともに,医療機関の連携による効率的な運用体制を築く必要がある.さらに抗体薬投与の拡大,臨時医療施設や入院待機ステーションの設置等も必要である.課題は山積しているが,個々の医療機関の努力だけで解決できるわけではなく,政府や自治体が率先して着実に対策を進めていく必要がある.

著者

立瀬 剛志 石若 夏季 大野 将輝 関根 道和

出版者

地域生活学研究会

雑誌

地域生活学研究 (ISSN:21869022)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.1-9, 2022 (Released:2022-09-02)

参考文献数

10

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2020 年、COVID-19 の感染拡大及びその拡大防止策により日常生活は大きく変化し、人々の直接的な繋がりも制限されるに至った。またコロナ禍は自殺の傾向にも影響を与え、自殺率が 10 年ぶりに増加に転じた。そこで今回、コロナ禍における自殺率及びその変動と社会資源や生活状況といった因子との関連性を確かめるため、社会統計データを用い都道府県単位でのコロナ禍における自殺率の格差を説明する要因を分析した。重回帰分析の結果、NHK 料金支払い率が高く、女性の就労時間等が長い都道府県ほど男性の自殺変化率は増加し、趣味・娯楽時間や学業時間、そして男性の家事時間が長い都道府県ほど女性の自殺変化率が増加していた。また関連要因として抽出された指標は、女性よりも男性で少なく決定係数も小さい結果となった。今回の結果から、コロナ禍における働き方や自分の生活時間などの変化に加え、学習時間や NHK 支払い率といった県民の堅実性といった側面からもコロナ禍の自殺背景を捉えることが重要と考えられる。

著者

松下 浩幸

出版者

昭和文学会

雑誌

昭和文学研究 (ISSN:03883884)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.119-129, 1997-07-25 (Released:2023-05-15)

著者

額爾敦 巴雅爾 西田 武弘 松山 裕城 細田 謙次 塩谷 繁

出版者

公益社団法人 日本畜産学会

雑誌

日本畜産学会報 (ISSN:1346907X)

巻号頁・発行日

vol.76, no.3, pp.295-301, 2005 (Released:2006-08-16)

参考文献数

27

被引用文献数

10 5

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混合飼料(TMR)中の緑茶飲料製造残渣サイレージ(TGS)配合割合の違いが泌乳牛の飼料摂取量,ルーメン発酵および乳生産に及ぼす影響を調べた.ホルスタイン種泌乳牛4頭を用い,TMR中TGSを乾物比で0,5,10および15%配合とするTGS0,TGS5,TGS10およびTGS15の4区を設け,4×4ラテン方格法による飼養試験を実施した.乾物摂取量は,TGS0に比べTGS5で変化がなかったものの,TGS10で減少する傾向にあり,TGS15で有意に減少した(P<0.05).乳量は,TGS0とTGS5に比べTGS15で有意に低下した(P<0.01).乳タンパク質率と乳脂率は,4区間に差はなかったが,乳糖率は,TGS15で有意に低かった(P<0.05).ルーメン内容液のpHおよび総VFA濃度に区間差はなかったが,プロピオン酸のモル比率はTGS15で,アンモニア態窒素濃度はTGS10とTGS15でそれぞれ有意に低かった(P<0.05).以上の結果から,TGSは,乳量30kg程度の泌乳牛用TMRの素材として利用でき,乾物比5%程度の配合であれば乳量,乳成分に影響しないと考えられた.

著者

布施 義宗

出版者

The Kantoh Sociological Society

雑誌

年報社会学論集 (ISSN:09194363)

巻号頁・発行日

vol.2015, no.28, pp.136-147, 2015-08-07 (Released:2016-10-12)

参考文献数

19

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The purpose of this paper is to explore how gender meaning was structured and changed between a husband and a wife in Japan in the late 1950s through an analysis of the private letters they exchanged with one another. Some studies have focused on the process of structuring gender between intimate couples through the use of interviews. However, these studies faced difficulties when it came to their analysis of real interactions because the interviewees' statements might have been influenced by the interview itself. In this paper, the M-GTA method, introduced by Yasuhito Kinoshita, was chosen to analyze one interaction. Twenty concepts were used to indicate the process of structuring and change of the meaning of gender in the interaction in one intimate relationship.

著者

芦澤 信雄

出版者

一般社団法人 日本膵臓学会

雑誌

膵臓 (ISSN:09130071)

巻号頁・発行日

vol.38, no.5, pp.303-317, 2023-10-31 (Released:2023-11-09)

参考文献数

19

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ラット膵組織連続切片を光学顕微鏡と透過電子顕微鏡で観察し,膵上皮細胞の配列について検討した.介在部導管細胞列に1個から数個の大型の腺房細胞が分泌細管とともに内腔に達するまで差し込まれていて,それに連結する腺房細胞群は介在部導管基底面に向かい基底膜を介さずに接着し,介在部導管腔へと繋がる分泌細管を接着面に形成しながら導管周囲をとり囲んでいた.ほとんどのランゲルハンス島(ラ氏島)周囲基底膜は複数箇所で欠損し,そこでは腺房細胞または介在部導管細胞がラ氏島外側面に接着して接着面に分泌細管または介在部導管腔を形成していた.以上から,発生の過程で未熟な膵導管末梢部に内分泌細胞,続いて腺房細胞が分化・出現し,それぞれ外側に向かって増生するが,隣接する内分泌細胞群同士は融合してラ氏島を形成し,その後に腺房細胞が導管とラ氏島の外側面に向かって分泌細管を形成しながら基底膜を介さずに接着して増生すると推察された.

著者

藤井 巧朗 濱上 知樹

出版者

情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.64, no.12, pp.1668-1677, 2023-12-15

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機械学習システムは訓練データとテストデータが同一の分布に従うものと仮定した状況下で動作する場合が多い.しかし,それらの分布は異なることが多く,ドメインシフトにより実用時に性能が低下してしまうという問題がある.本論文では,自然言語処理分野におけるドメインシフトの課題を解決するために,事前学習済み言語モデル(PLM)のFine-Tuningプロセスに着目した教師なしドメイン適応(UDA)に取り組んだ.本論文はPLMのFine-Tuningプロセスにおいて,正規分布に従う低次元の特徴量を獲得すると同時にノイズを付与するGaussian Layerを提案し,タスクヘッドに適用することでドメインシフトを軽減する.実験結果より,Gaussian Layerは特にソース・ターゲットドメイン距離が遠いより困難な設定で優位であることが確認された.また,分布整合分析より,Gaussian Layerは従来のUDA手法と比較してソース・ターゲットドメイン分布を整合することが確認でき,ドメイン不変な表現を獲得できることを示した.

著者

研谷 紀夫

出版者

アート・ドキュメンテーション学会

雑誌

アート・ドキュメンテーション研究 (ISSN:09179739)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.15-30, 2017-03-31 (Released:2021-06-25)

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幕末から戦前期まで活躍した写真師や写真館に関する研究が進展してきたが、営業写真師や写真館に関する研究は現在発展途上であり、どのような資料を調査対象としてどのように整理と情報化を進めていくかについて検討を進めていく必要がある。そのため本研究では、明治から大正にかけて活躍した、冨重利平、小川一眞、丸木利陽に関係する写真資料を比較検討し、営業写真師や写真館に関する基本構造を分析する。その上で、営業写真師や写真館に関する資料は「(1)どのようなところに所蔵されたどのような資料を対象に調査をすべきか」、「(2)資料に関してどのような情報を取得し継承していくべきか」の二点について明らかにする。そのことによって、写真師関係資料を調査していく場合の調査範囲と情報化に関する新たな基本指針を提案する。

著者

麻生 直希 西浦 生成 笹倉 万里子 門田 暁人

出版者

一般社団法人 日本ソフトウェア科学会 ソフトウェア工学の基礎研究会

雑誌

ソフトウェア工学の基礎ワークショップ論文集 第29回ソフトウェア工学の基礎ワークショップ(FOSE2022) (ISSN:2436634X)

巻号頁・発行日

pp.241-242, 2022-11-10 (Released:2023-05-18)

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スマートフォンのゲームアプリ(スマホゲーム)の普及に伴い,ゲームに過度に課金するユーザ(いわゆる重課金,廃課金プレイヤー)の存在が問題となっている.スマホゲームには,ユーザが課金したくなるような仕組みや,課金を繰り返させるような仕組みが設けられており,そのような課金誘導方法を知ることは,やみくもな課金を避ける上で重要であると考える.本研究では,複数の代表的なスマホゲームを実際にプレイし,課金誘導方法を調査する.

著者

古別府 ひづる

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.170, pp.107-121, 2018 (Released:2020-08-26)

参考文献数

13

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本研究の目的は,英語圏中等教育機関の日本語教師が求める日本語アシスタント (以下,JA) の資質を明らかにすることである。質問紙調査より日本語教師212名の回答が得られた。データを因子分析にかけた結果,「教師の専門性と英語力と規律」「日本語教授者の基本的態度」「明るい人間性」「勤勉さと役割認識」の4因子が抽出された。うち,JAに強く求められる因子とそうでない因子,教師と共通の因子,JAに特徴的な因子が挙げられた。次に,4因子と教師の語学アシスタント (以下,LA) 経験有無とJA受入希望有無との関係を探るためノンパラメトリック検定を行った。結果,「教師の専門性と英語力と規律」の因子に有意差があり,LA経験有無とJA受入希望有無は,JAと教師の区別の認識に重要な要因であることがわかった。また,JA受入希望者が多い一方,JAと教師の区別が明確でない者も多いことが指摘できた。本結果は,海外JA活用の基礎的な指標を示したと考える。

著者

小坂 健太 辻 菜々実

出版者

日本認知科学会

雑誌

認知科学 (ISSN:13417924)

巻号頁・発行日

vol.30, no.4, pp.573-574, 2023-12-01 (Released:2023-12-15)

著者

坂井 進一郎 PANG Peter K STOCKIGT Joa PONGLUX Dhav TONGROCH Pav 北島 満里子 堀江 俊治 高山 廣光 矢野 眞吾 渡辺 裕司 渡辺 和夫 相見 則郎 KTPANG Peter JOACHIM Stoc DHAVADEE Pon PAVICH Tongr JOACHIM Sto PETER KT Pa DHAVADEE Po PAVICH Tong PETER KT Pan 池上 文雄

出版者

千葉大学

雑誌

国際学術研究

巻号頁・発行日

1994

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アカネ科植物ミトラガイナ・スペシオ-サ(Mitragyna speciosa)葉部は、タイ国内では"Kratom"、マレーシア国内では"Biak Biak"と呼ばれる伝承民間薬であり、麻薬様作用:中枢神経抑制効果(阿片様作用)と中枢神経興奮効果(コカイン様作用)及び止瀉作用が知られていた。本植物に含まれる有効成分に焦点を当てて、日本、タイ、ドイツ、カナダの研究者がそれぞれの専門領域の研究分野で協力することにより、化学と薬理の両面からの究明研究を行なった。化学面では、タイ産植物葉部の詳細な成分検索を行ない、主塩基Mitragynineと共に新化合物を含む数種の微量塩基を単離構造決定した。更に、主塩基Mitragynineの集約的ルートによる不斉全合成法を開拓することができた。また、Mitragynineの菌代謝産物として報告されたプソイドインドキシル体やMitragynineオキシインドールも化学変換により合成し、これらの立体化学を明らかにすると共に、薬理活性評価用検体として供した。更に、マレーシア産Mitragyna speciosa葉部のアルカロイドについても化学的研究を行い、新規化合物の単離と共にピリドン型ミトラガイナアルカロイドの基本骨格合成を達成することができた。一方、薬理面での成果としては以下の点があげられる。主成分Mitragynineの中枢作用について検討を行い、Mitragynineに強力な鎮痛作用を見い出した。さらに末梢作用として、平滑筋収縮抑制作用を見い出した。輸精管標本を用いた検討から、末梢作用の作用機序としてMitragynineが神経の節後線維に作用し、神経伝達物質の放出を抑制することが考えられた。神経由来細胞を用い、パッチクランプ、蛍光色素法などを駆使して解析した結果、Mitragynineの神経伝達物質遊離抑制作用には神経のT型およびL型Caチャネル遮断作用が関与していると推定した。また、モルモット回腸標本に用いた検討から、Mitragynineはオピオイド作用も有していることが判明した。その効力はMorphineの1/6であった。Mitragynineの微生物代謝物Pseudoindoxyl体にもオピオイド作用が認められ、その効力はMorphineの約20倍強力であった。そこで、これらの化合物についてオピオイド受容体結合実験を行い、両アルカロイドは特にμ受容体に親和性が高いことを見い出した。これらのMitragynineの末梢作用はその鎮痛作用機序に関連していると考えられる。Mitragynineの構造に類似する釣藤鈎アルカロイドおよび母核のIndoloqunolitidine誘導体を用いて、オピオイド作用の構造活性相関的検討を行った。該結果、Mitragynineの9位メトキシル基が作用発現に必須であることが明らかとなった。また、そのメトキシル基と4位の窒素の位置関係が効力を左右していると推察した。また、Mitragynineの中枢作用に関する研究で以下の成果を得た。脳内5-HT2A受容体作動薬をマウスに投与すると"首振り行動"が発現する。本行動に対するMitragynineの影響を検討した結果、Mitragynineは用量依存的な抑制効果を示した。Mitragynineの抑制作用はNoradrenaline枯渇薬及び5-HT枯渇薬の影響を受けず,α2受容体拮抗薬で解除されたことから、Mitragynineがシナプス後膜α2受容体刺激作用または5-HT2A受容体遮断作用を有することが示唆された。Mitragynineをマウスに腹腔内あるいは脳室内投与(i.c.v.)すると顕著な鎮痛作用が認められた。i.c.v.投与したMitragynineの鎮痛作用はオピオイド拮抗薬Naloxone(i.c.v.),α2受容体拮抗薬および5-HT受容体拮抗薬(i.c.v.,orくも膜下腔内投与)で抑制された。従って1)Mitragynine自身が脳内で作用して鎮痛作用を発現しうること,および2)この鎮痛作用に上位オピオイド受容体及び下降性モノアミン神経系が関与することが推察された。この様に、ミトラガイナアルカロイドに種々の特異的かつ有効な薬理活性が見出された。これらアルカロイドは今後、医薬品の開発、薬理作用機序の観点から興味深い素材と考えられる。上記研究と平行して、タイ産Uncaria,Nauclea,Hunteria、及びVemonia属植物の化学的検索及び薬理学的評価も実施した。

著者

中和 渚

出版者

全国数学教育学会

雑誌

数学教育学研究 : 全国数学教育学会誌 (ISSN:13412620)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.37-49, 2016-08-30 (Released:2019-01-17)

参考文献数

21

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The article discusses the challenges of a lesson study activity held in Serenje, Zambia, dealing with 1-digit multiplication, particularly focusing on teaching and learning including Kyozai Kenkyu and contents of discussion in lesson study.  Fourteen teachers for grade two and three gathered and planned two lessons.  Two trainers in the ministry were the facilitators of the lesson study.  The qualitative analysis was underpinned, utilising the transcription of lessons and lesson study, short interviews to children and the data of participatory observation in Grade 2 and 3 lessons.  First, the analysis showed that students did not understand how to count and recognise points shown in array diagrams in lesson.  Moreover, the array diagram was not effectively used for them to understand the concept of multiplication.Second, teachers did not succeed in guiding students’ better understanding in multiplication since they did not explain well when students did not understand in lesson.  Third, the analysis of the discussion revealed that some teachers did not fully understand the meaning of the order of two numbers in multiplication, discovered in the reflective discussion in lesson study. Conclusions for the improvement of lesson study are two points: Kyozai Kenkyu should be more focused in the whole group of participants by taking time; Discussion should hold the gap between the planning and the implementation in a concrete manner.

著者

佐藤 廣康 西田 清一郎

出版者

公益社団法人 日本薬理学会

雑誌

日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)

巻号頁・発行日

vol.146, no.3, pp.126-129, 2015 (Released:2015-09-10)

参考文献数

11

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シノメニンは漢方生薬,防已の主要含有フィトケミカルである.シノメニンの主たる心循環作用は血管弛緩作用であり,血管内皮依存性と血管平滑筋への複雑な作用機序に起因している.木防已湯と防已含有シノメニン単独の血管弛緩作用を比較すると,シノメニンは老齢ラットに対して弛緩作用が減弱するが,木防已湯は老齢ラットでもその弛緩作用を保持した.したがって,木防已湯に含有する多数の生薬成分,含有フィトケミカルによる複雑な相互作用によって,木防已湯は薬理作用の加齢変化を受けにくくなっていると推測された.一方,シノメニンは心室筋膜イオンチャネルにも作用し,抗不整脈作用を示し,心筋保護作用を表すことが解明された.よって,木防已湯エキス剤によって循環器疾患を改善する可能性が示唆された.すでに漢方薬を用いた診療は広い領域に応用されており,そのエビデンスも少しずつ構築されつつあるが,循環器領域における漢方薬,木防已湯の臨床適用に関する研究の発展は,今後一層期待される.

著者

LIAN Yi-Zheng

出版者

一般財団法人 アジア政経学会

雑誌

アジア研究 (ISSN:00449237)

巻号頁・発行日

vol.68, no.4, pp.47-62, 2022-10-31 (Released:2022-11-25)

参考文献数

27

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The Hong Kong democracy movement began with the Sino-UK Joint Declaration of 1984 on the future of the city after 1997. Among other things, the declaration defined for Hong Kong citizens a limited democracy to be put in place at some unspecified point in the post-1997 period. The scheme promised one-person-one-vote to elect all legislators and the chief executive, which sounded fine until one read the fine print. Described in broad terms with lots of discretionary power for Beijing to maneuver, the scheme reserved the privilege to introduce bills for the chief executive only. Elections for the latter would involve only a small number of candidates hand-picked by Beijing, rubber-stamped by a small electoral committee whose membership system was structured in strong favor of the government. Yet moving towards even this limited democracy proved to be a total failure. For all the 25 years after 1997, the government gave not one inch, even though the movement had impressive records of regularly turning out gigantic crowds—up to some 20% of the city’s population for a four-to-six-hour protest event, drawing from a 60% pro-democracy majority among the Hong Kong people. A major problem of this failure lay in the movement itself, which almost since its inception had adopted and held fast to the strategy of pressure politics, while basically remaining within the system as “loyal opposition”. That strategy involved garnering public opinion based on sheer supporter turnout in strictly peaceful, open and legal protests to force the government to grant concessions. That was a strategy that may well work in already democratic countries or even in non-democratic ones which had weak ruling classes. But in the case of the post-1997 Hong Kong, for the government—a highly capable one now backed by a strong, totalitarian government in Beijing, such pressure politics backed by public opinion no matter how strong could simply be ignored if the government still practiced some restraint. And when it had no more patience for those restraints, the whole movement could be wiped out in a short time, as actually happened after the proclamation of the National Security Law in 2020. The movement developed alternative strategies and approaches after the Umbrella Movement of 2014, but even though it gained incredible strength in the run-up to the explosive events of 2019, it was already too late.

著者

宇野 重規

出版者

国立大学法人 東京大学社会科学研究所

雑誌

社会科学研究 (ISSN:03873307)

巻号頁・発行日

vol.62, no.3-4, pp.153-172, 2011-03-15 (Released:2021-02-09)