著者
和田 大和 高須 惟人 永嶋 太 小林 誠人
出版者
一般社団法人 日本Acute Care Surgery 学会
雑誌
Japanese Journal of Acute Care Surgery (ISSN:2436102X)
巻号頁・発行日
vol.12, no.1, pp.127-132, 2022 (Released:2022-12-29)
参考文献数
16

〔要旨〕症例は,53歳,女性。目撃ありの心肺停止にて救急要請され,難治性の心室細動で公立豊岡病院但馬救命救急センターに搬送された。体外式膜型人工肺(extracorporeal membrane oxygenation;ECMO)による体外循環式心肺蘇生(extracorporeal cardiopulmonary resuscitation;ECPR)が導入された。しかし胸骨圧迫に伴う肝損傷のため出血性ショックに陥り,肝周囲ガーゼパッキング(perihepatic gauze packing;PHP)によるdamage control surgery(DCS)を行ったが,出血の制御は困難であった。可吸収性止血剤を充填し再度PHPを行い,止血が得られた。胸骨圧迫の合併症としての肝損傷はECPRおよび抗凝固薬の使用などで顕在化する。循環動態が不安定な場合,戦略はDCS,戦術はPHPであるが,損傷部位および抗凝固状態によっては損傷部位へ止血剤の直接充填+PHPを考慮してもよいと考えられた。
著者
松野 正見 利根川 太郎 奥井 義昭
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集 (ISSN:24366021)
巻号頁・発行日
vol.79, no.11, pp.22-00332, 2023 (Released:2023-11-20)
参考文献数
15

橋梁の伸縮装置は,道路利用者に直接影響を及ぼす重要な部材であるにも関わらず,橋梁の付属物としての位置づけであったためか,これまで構造の見直しがあまり行われていない.本研究は,鋼製フィンガージョイントの合理化構造を提案し,提案した構造のFEM解析を行うことで妥当性の確認を行った.次に,実物大の疲労試験を実施し,必要な疲労耐久性が確保できているか確認を行い,本構造における累積損傷を基にした疲労強度の一考察を行った.最後に,本伸縮装置の設計法を確立するために,応力の伝達機構の解明を行った.
著者
田村 洋 Aleena SALEEM
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集 (ISSN:24366021)
巻号頁・発行日
vol.79, no.11, pp.22-00261, 2023 (Released:2023-11-20)
参考文献数
22

繰返し塑性変形が発生した鋼材(母材)の表面では,複数の小さな表面亀裂が縞状に並んだ表面亀裂群がしばしば見受けられる.この表面亀裂群は,鋼材表面を起点とする極低サイクル疲労亀裂の発生源となり鋼部材の終局挙動に大きな影響を与えていると考えられる.本論文は,極低サイクル疲労亀裂の発生過程で現れる表面亀裂群の基本的な形成メカニズムを,分岐理論的な見地から考察するものである.具体的には,大振幅ひずみを付与する繰返し載荷実験と弾塑性解析の結果に基づき,載荷の過程で形成される微視的な表面高さ分布に関する空間的周期性の変化によってとらえ,表面不安定モードとしての塑性じわが表面亀裂群の形成に関与している可能性を検討している.
著者
Akihito SHIMAZU Ko MATSUDAIRA Jan DE JONGE Naoya TOSAKA Kazuhiro WATANABE Masaya TAKAHASHI
出版者
National Institute of Occupational Safety and Health
雑誌
Industrial Health (ISSN:00198366)
巻号頁・発行日
vol.54, no.3, pp.282-292, 2016-05-31 (Released:2016-06-10)
参考文献数
54
被引用文献数
32 36

This study examined whether a higher level of psychological detachment during non-work time is associated with better employee mental health (Hypothesis 1), and examined whether psychological detachment has a curvilinear relation (inverted U-shaped pattern) with work engagement (Hypothesis 2). A large cross-sectional Internet survey was conducted among registered monitors of an Internet survey company in Japan. The questionnaire included scales for psychological detachment, employee mental health, and work engagement as well as for job characteristics and demographic variables as potential confounders. The hypothesized model was tested with moderated structural equation modeling techniques among 2,234 respondents working in the tertiary industries with regular employment. Results showed that psychological detachment had curvilinear relations with mental health as well as with work engagement. Mental health improved when psychological detachment increased from a low to higher levels but did not benefit any further from extremely high levels of psychological detachment. Work engagement showed the highest level at an intermediate level of detachment (inverted U-shaped pattern). Although high psychological detachment may enhance employee mental health, moderate levels of psychological detachment are most beneficial for his or her work engagement.
著者
松﨑 堅太朗
出版者
中小企業会計学会
雑誌
中小企業会計研究 (ISSN:2189650X)
巻号頁・発行日
vol.2015, no.1, pp.41-52, 2015 (Released:2020-10-05)

我が国における中小企業の会計は,基準設定に留まらず,政府施策に取り込まれ,中小企業の成長育成モデルとして構築・運用されている点が最大の特徴である。元来,我が国の中小企業の会計は決算書の信頼性を高め,金融機関と中小企業との間の信頼性を向上し,必要な時に資金調達を行いたいという,中小企業経営者のニーズに合致しているという点で一貫している。本研究では,「金融機関が作成する実態財務諸表と中小企業の会計との関係」および「期中管理(月次決算・予実管理)を活用した信頼性向上が中小企業に及ぼす効果」を中心に,我が国の中小企業の会計が当初より資金調達という点を重視して構築されてきたこと,および中小企業の決算書が金融機関の審査においてどのように利用されているかを明らかにすることで,中小企業経営者と金融機関の関係性を中心に,あるべき中小 企業会計を活用した金融機関との信頼性向上の方向性とは何かを検討した。 この結果,正しい会計ルールに準拠した財務諸表は,金融機関が企業格付のために作成する「実態財務諸表」の作成の基礎資料として重要な役割を果たしており,さらに金融機関が重視する「将来キャッシュ・フロー」情報については,タイムリーな月次決算や予実管理といった「期中管理」が,中小企業と金融機関の信頼性向上という観点からは重視されている。 今後,中小企業と金融機関との信頼性向上という観点では,決算書自体の信頼性向上(コンピレーション等の活用)に加え,「期中管理」を中心とした正確かつタイムリーな業績管理体制の構築と,金融機関の中小企業に対する適正な評価(事業性評価)の仕組みが構築できるかどうかに,軸足が移行していくものと思われる。
著者
中谷 知生
出版者
日本義肢装具学会
雑誌
日本義肢装具学会誌 (ISSN:09104720)
巻号頁・発行日
vol.38, no.3, pp.210-215, 2022-07-01 (Released:2023-07-15)
参考文献数
33

脳卒中患者の歩行再建を目的とした運動療法では,課題特異的トレーニングのエビデンスに依拠するかたちで長下肢装具・短下肢装具を用いた歩行トレーニングが行われてきた.下肢装具を用いた運動療法のエビデンスは蓄積が進みつつあるが,使用開始時期や装着による身体機能の改善効果に関する報告は少なく,臨床場面では目的が不明瞭なまま使用されることも少なくない.近年ではロボティクス,あるいは非侵襲的中枢神経刺激など,新しい技術と併用する機会も増えており,下肢装具を用いた運動療法は神経科学的な観点からの治療効果も期待されている.今後はより客観的な評価を行い,明確な治療戦略に基づき使用する必要がある.
著者
佐藤 千明
出版者
合成樹脂工業協会
雑誌
ネットワークポリマー論文集 (ISSN:24333786)
巻号頁・発行日
vol.39, no.2, pp.91-96, 2018-03-20 (Released:2020-03-14)
参考文献数
7

自動車車体などに適用が始まっている構造用接着技術の概要について解説する。高分子化学の進歩により,優れた特性を有する接着剤が登場し,溶接などの従来からある接合手段に置き換りつつある。しかし,接着接合の弱点を考慮した接合部の設計が重要で,これを無視した使用は問題を引き起こしかねない。本稿ではこれらの点についても言及する。
著者
亀井 利久 荻野 哲
出版者
一般社団法人 粉体粉末冶金協会
雑誌
粉体および粉末冶金 (ISSN:05328799)
巻号頁・発行日
vol.65, no.6, pp.307-310, 2018-06-15 (Released:2018-06-28)
参考文献数
16

As a new broadband-wave absorber material in millimeter waves, the thin rubber sheet containing a porous carbon material “PHYTOPOROUS” made from plant-based ingredients were prepared. We investigated the complex permittivity εr*and the reflection loss Γ measured by free-space method using dielectric lenses and incident angle dependence of the reflection loss measured by free-space arch method. The rubber sheet containing PHYTOPOROUS made from soybean hulls showed the reflection loss of more than −20 dB with a bandwidth of 18 GHz at centered frequency of 90 GHz.
著者
後山 尚久
出版者
一般社団法人 日本東洋医学会
雑誌
日本東洋医学雑誌 (ISSN:02874857)
巻号頁・発行日
vol.58, no.4, pp.705-708, 2007-07-20 (Released:2008-09-12)
被引用文献数
1 1

漢方医学は複雑系科学に立脚しており, 八綱, 気血水, 五臓六腑, 三陰三陽などの概念や病態把握アプローチにより「病」そのものを総合的に解析して個別的な治療を施す。これに対し, 西洋医学は線系科学を基本とし, 正常値の設定による異常病態の診断と診断基準による病気の一般化をはかり, 標準医療を行う。2つの医療体系は, ひとりの人間の持つ病気を診断し治療するにもかかわらず, 別の方向性からの対応となる。現代的な漢方医療の実践には, 西洋医学の患者情報を無視することは不可能であり, むしろ積極的にそれらを漢方医療に取り込み, 融合させながらより良き医療体系を構築する必要がある。東西融合医療の概念とその下位分類, あるいはメリットに関して症例の提示を含めて解説し, 漢方医学の将来像を検討する。
著者
小野 裕美 髙橋 誠一 上田 華穂 徳井 沙帆 千賀 大輝 猿谷 倫史 安齋 勝人 園田 健一郎 安藤 陽児
出版者
一般社団法人 日本臨床救急医学会
雑誌
日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)
巻号頁・発行日
vol.26, no.4, pp.505-512, 2023-08-31 (Released:2023-08-31)
参考文献数
8

目的:病院派遣型救急ワークステーションの病院実習における実習指導体制の構築を図るため教育プログラムを改訂した。方法:病院実習の教育プログラム改訂前後において,実習担当者別に救急隊員の病院実習教育項目の実施数の変化や内容,また医師同乗出動の動画を使用した振り返りの有用性を検討した。結果:教育プログラム改訂後,担当者別では救命ICU看護師,認定看護師やフライトナースなど専門性の高い看護師の教育項目実施数に加えて,総実施数も増加した。医師同乗出動における動画を使用した振り返りでは,医師は救急隊の患者状態の評価や情報把握などについて高く評価していた。結論:教育プログラムの改訂によって,教育項目の総実施数の増加だけでなく,救急隊員の希望した救命ICUでの実施数の増加,また,医師同乗出動における動画を使用した振り返りにより,救急隊員の客観的な活動の把握が可能となり有用性が示唆された。
著者
川端 博子 日景 弥生 鳴海 多恵子
出版者
日本衣服学会
雑誌
日本衣服学会誌 (ISSN:09105778)
巻号頁・発行日
vol.47, no.2, pp.99-107, 2004 (Released:2021-08-19)
参考文献数
6
被引用文献数
2

We conducted a survey on self-evaluations of skillfulness and attendance in daily activities for private high school students in Tokyo. We also conducted a threads-tying test to determine functional degrees of fingers and hands. We analyzed how skill or lack of skill in using fingers and hands and self-evaluations of skillfulness related to attitudes in daily activities and consciousness towards practical classes. The results are as follows :1. Only about 30% of the high school students evaluated themselves skillful in fingers and hands. They tended to have less confidence about their skillfulness in fingers and hands.2. Analyzing the attitudes in daily activities and reasons, related to self-evaluation of skillfulness, confidence about skillfulness had a relation with positive attendance in daily activities and marks/grades at practical classes.3. The girl students achieved more on threads-tying test than the boy students, which was considered to have relation with the frequency in using fingers and hands in daily activities.4. Self-evaluation of skillfulness did not necessarily coincide with actual skillfulness determined by the test. The sample was divided into the four groups ; skillful, over-estimate, under-estimate and unskillful groups. Considering the characteristic of each group, matters to be paid attention to in educational method in practical classes including sewing class were discussed.
著者
Barry A. Borlaug
出版者
The Japanese Circulation Society
雑誌
Circulation Journal (ISSN:13469843)
巻号頁・発行日
vol.78, no.1, pp.20-32, 2014 (Released:2013-12-25)
参考文献数
100
被引用文献数
76 88

Approximately half of patients with heart failure (HF) have a preserved ejection fraction (HFpEF), and with the changing age and comorbidity characteristics in the adult population, this number is growing rapidly. The defining symptom of HFpEF is exercise intolerance, but the specific mechanisms causing this common symptom remain debated and inadequately understood. Although diastolic dysfunction was previously considered to be the sole contributor to exercise limitation, recent studies have identified the importance of ventricular systolic, chronotropic, vascular, endothelial and peripheral factors that all contribute in a complex and highly integrated fashion to produce the signs and symptoms of HF. This review will explore the mechanisms underlying objective and subjective exercise intolerance in patients with HFpEF.  (Circ J 2014; 78: 20–32)
著者
徳永 良邦 山崎 一正
出版者
公益社団法人 日本金属学会
雑誌
まてりあ (ISSN:13402625)
巻号頁・発行日
vol.34, no.6, pp.699-704, 1995-06-20 (Released:2011-08-11)
参考文献数
28
被引用文献数
2 1
著者
石黒 浩
出版者
一般社団法人 人工知能学会
雑誌
人工知能 (ISSN:21882266)
巻号頁・発行日
vol.36, no.5, pp.558-563, 2021-09-01 (Released:2021-09-01)
被引用文献数
5
著者
山下 博樹
出版者
The Association of Japanese Geographers
雑誌
日本地理学会発表要旨集
巻号頁・発行日
pp.100004, 2013 (Released:2014-03-14)

1.はじめに   大都市圏での都心回帰の進展、都市計画法改正による郊外の大規模集客施設の原則開発禁止など、コンパクトなまちづくりに向けた動きが進むなか、地方都市の中心市街地の活性化は依然遅れていると言わざるを得ない。中心市街地が抱える多くの課題の根本原因は、モータリゼーションを背景とした交通結節性の低下と、居住人口の郊外化による人口減少・高齢化の進展の影響が大きいと考えられる。そのうち、後者に対応する「まちなか居住」の推進に取り組む、あるいは検討する自治体が増えている。本報告では地方都市における「まちなか居住」に関連する課題を整理し、各自治体が取り組む支援策の特徴と問題点を明らかにしたい。 2.大都市での都心居住と地方都市のまちなか居住  東京など一部の大都市では、バブル崩壊後の地価下落、企業・行政の遊休地放出、不良債権処理にともなう土地処分などによりマンション開発の適地が増加した。さらに、都市計画法で高層住居誘導地区が導入され、それによる容積率等の規制緩和によって増加した超高層マンションを都心においても手ごろな価格帯で取得可能になったこと、都心居住の利点が見直されてきたことなどによって、都心部で居住人口が増加に転じてきた。   他方、地方都市では中心市街地の人口空洞化への対策として、まちなか居住の推進が課題になっている。地方都市においても中心市街地でのマンション開発は2000年代に比較的多くみられたが、依然として強い戸建て志向と郊外での安価な住宅供給により、相対的に地価の高い中心市街地ではこうしたマンション開発地区以外は人口の減少・流出が続いていることが多い。   大都市の都心部、地方都市の中心市街地のいずれにおいても、それぞれの郊外に比べて日常生活の利便性は相対的に低く、とりわけ買い物難民に代表されるモータリゼーションに対応できない高齢者世帯は負担が大きく、公共交通の利便性が低い地方都市ではより深刻な状況にある。また、首都圏の一部の地域では、大手流通企業の新業態として、小商圏に対応したミニスーパーが立地展開されるなど、都心部の買い物環境は改善されつつある。 3.地方都市のまちなか居住の課題  地方都市の中心市街地は、大都市の都心部とは異なり、中山間地並みに高齢化が進展している。そのため、人口再生産の機能が極めて低く、周辺からの流入人口の増加に期待せざるを得ない。たとえば、鳥取県では年間約3,000人の人口が減少しているが、そのうち自然増減によるマイナスはおよそ1割で、それ以外は若年層を中心とした社会減である。つまり、進学や就職などを機会に県外に流出する人口が多く、県内のこうした機能が脆弱であることを示している。県庁所在地レベルの都市であれば中心市街地には一定のオフィス立地がみられるが、それ以下の都市では中心市街地の就業先としては商業施設や医療機関などが中心となり、多くの就業が期待できる製造業の多くは郊外立地であるために、多くの地方都市では郊外での居住の方がむしろ職住近接となる場合が少なくない。近年では、郊外でも工場の閉鎖などが相次ぎ、地方都市の雇用環境は極めて厳しい。  地方都市の中心市街地における商店街の衰退は言うまでもなく、公共交通の脆弱さも深刻化している。そのため、中心市街地に居住するメリットは、比較的整備されている医療機関や図書館など公共施設への近接性、古くからの街並みなど郊外にはない文化的な雰囲気など限定的で、相対的にリバビリティは低い。4.まちなか居住推進支援策の特徴と課題  地方都市の自治体は、中心市街地の居住人口減少の影響として、空き家・空き地、駐車場などの低未利用地の増加とそれによる税収の減少、コミュニティ活動の停滞、防犯上の課題などへの対応が新たに必要となっている。こうした課題解決のために、まちなか居住推進のための支援策が多くの自治体で導入されつつある。大別すると、①賃貸・売買など空き家等の情報提供、②持家取得のための支援、③賃貸住宅入居のための家賃補助、④中古住宅の流通促進等のためのリフォーム補助などである。こうした支援策を講じている複数自治体へのアンケート調査の結果、人口規模の大きい金沢市などでは多彩な支援メニューを用意して対応しているのに対し、人口規模の小さい自治体では主にリフォームへの補助が多く利用されていた。これは流入人口による住宅取得ニーズが影響していると思われる。また、多くの自治体の取り組みは国の財源(社会資本整備総合交付金)に依存したもので、そうした都市では事業の継続性が低いことなどが明らかとなった。   本研究は、平成24年度鳥取市委託研究調査「他都市まちなか居住施策実績調査」の成果の一部である。
著者
角野 幸博
出版者
公益社団法人 都市住宅学会
雑誌
都市住宅学 (ISSN:13418157)
巻号頁・発行日
vol.2010, no.68, pp.47-50, 2010 (Released:2017-06-29)
参考文献数
5