著者
小林 淳子 森鍵 祐子 大竹 まり子 鈴木 育子 叶谷 由佳 細谷 たき子 赤間 明子
出版者
山形大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2007

出産後の母親の喫煙予防に資する基礎資料を得るために,母子手帳交付に来所した妊婦をコホートとして母子手帳受領時,妊娠末期,出産後の3回縦断的に調査した。その結果母子手帳受領時,出産後ともに喫煙には出産経験有,身近な喫煙者有が関連し,母子手帳受領時にはさらに若年齢が関連した。妊娠を契機に禁煙した妊婦は79.2%,その内出産後の再喫煙率は15.8%であった。妊娠が判明しても喫煙を継続した妊婦5名中4名(80.0%)が出産後は禁煙した。また,妊娠初期の禁煙支援として「意識の高揚」,「自己の再評価」を活用する妥当性が示唆された。
著者
川戸 和英 横山 勝彦 伊吹 勇亮 芝田 正夫 小野 豊和 石井 智 朝原 宣治 大八木 淳史
出版者
大同大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2008

本研究は、企業や組織の社会的責任(CSR)を実践する媒体としてスポーツが有効であるとの仮説について、以下の研究成果を得た。第1は、CSRの基礎理論と成果指標開発に関して、CSRからソーシャル・キャピタル(SC)、そしてグローバル・コンパクト(GC)までの概念展開ができたこと。第2は日本各地や中国、韓国の調査で知見が得られたこと、第3に、成果発表として書籍出版の展望と4つの学会発表を行えたことである。
著者
小柳 公代 武田 裕紀 内田 正夫 永瀬 春男 野呂 康 デコット ドミニック ジュスラン オリヴィエ
出版者
愛知県立大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2007

パスカルの自然学を、我々がこれまでの研究によって位置づけた科学史的な評価に加えて、彼が探求成果を論文としてまとめるさいに投入したさまざまな技巧という観点から検討し、実験の実行者というよりも、レトリックを駆使する論証の天才としてのパスカル像を提示することに成功した。またこの過程で、パスカル研究の完璧な底本として流通しているメナール版のテクスト・見解にもいくつかの変更を迫ることができた。
著者
山川 裕樹
出版者
成安造形大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2006

本研究は、バウム技法の主観的体験様式を、可能な限り言語化していこうとする試みである。描画過程は、そのプロセスが内的なものであるため、それを言語に落とすことが非常に困難である。そのプロセスを問うても「なんとなくそう思って」としか表現できない、無意識的な領分に属する体験となる。本研究は、その体験を、戸惑いや迷いが生じる際の"ゆらぎ"体験を通して明確にしようとする研究であった。研究を進めるにつれて、"ゆらぎ"体験の言語化はあまりたやすいものではない事が明らかになった。そこで、バウム技法の体験様式を明らかにするために、描出されたバウム画をイメージで把握しその言語化を求めるという方法に着目し、描かれたバウム画に絵で返答を返すという「バウム返答法」の創案に至った。それが描き手の体験とパラレルであるかは今後の研究を待たねばなるまいが、バウム画の解釈を外在する基準に求めがちな原稿のバウム画解釈法に、別の視点からのアプローチがありえることを示唆するものであると思われる。この「バウム返答法」は、精神分析で云われる逆転移の活用にも似た、生身の人間の出会いであるからこそ必然的に引き起こされるわれわれのイメージの共揺れを俎上に乗せる、心理臨床の現場感覚に根ざした方法論の可能性を示すものであるだろう。
著者
真貝 恒平
出版者
北海道大学
雑誌
特別研究員奨励費
巻号頁・発行日
2006

今年度の研究は、前年度までの研であった「ドイツ文筆家保護連盟」(Schutzverband Deutscher Schriftsteller:以下SDS)の設立から解体までの組織変遷を、近代以降のドイツの文筆業をめぐる諸問題と、世紀転換期からワイマール共和国期における全般的な社会運動との関連を再度ふまえながら概観し、組織解体直前の動向と、1933年以降、フランスへの亡命を果たしたSDSの活動について重点的に調査した。SDSは、ナチス権力掌握前夜、つまり、1920年代後半から30年代にかけて度重なる内部崩壊の危機にさらされ、それまで超党派的組織としてドイツ文筆業界に君臨してきた組織力に翳りが見え始め、組織の斜陽化の一途をたどることとなる。SDSは、組織内に生まれた政治イデオロギーにより、文筆業の代表機関としての本来の機能を失ってしまう。1933年6月9日に設立されたナチス国家直属の文筆業による情報プロパガンダ機関である「ドイツ文筆家帝国連盟」(Reichsverband Deutscher Schriftsteller:以下RDS)は、それまでドイツで活動展開していた文筆家団体を次々とその傘下に入れ、SDSもついに同年7月31日、RDSへ吸収合併され、SDSは、1909年から続いたドイツでの活動に幕を下ろしたのであった。SDSが組織の終焉を迎えた後、フランスへ亡命を果たした一部のSDS会員により、組織解体から僅か三カ月後の1933年10月31日、パリで「亡命におけるSDS」(SDS im Exil)が結成される。この組織は、1935年6月21日〜25日までの五日間、パリで開催された反戦・反ファシズムと新しい文化創造を目指し、世界38カ国から約250名の作家、知識人が参加した「第一回パリ国際作家大会」に参加し、大会四日目にドイツ亡命作家団体代表として共同声明を発表している。このように、SDS亡き後、その理念を継承した「亡命におけるSDS」は、ドイツの反ファシズム亡命文学者、知識人の一大拠点として、戦後まで持続的な活動をパリで展開したのであった。今後の研究の展望として、パリ亡命期のSDSの活動を追っていくとともに、SDSが組織解体へと至るプロセスをより詳細に追っていき、ナチス政権による文筆業の統合と、亡命作家の活動を比較しながら1933年以降の国内外の文筆業を包括的に考察していきたい。
著者
井上 和男
出版者
帝京大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2009

企業の吸収合併における従業員の心的・身体的健康度の変化を、実際の事例において吸収合併前後で調査した。合併後の従業員の減少は被吸収事業所の女性に多かった。勤務継続した従業員については、合併により被吸収側事業所男性よりむしろ、合併側事業所の男性従業員の生活への満足度が直後に低下していた。今回の事例では、同一市町村内であり僻遠地への異動を伴っていない。そのような場合は男性、特に管理業務を求められる合併側事業所の男性従業員にむしろ影響が出た可能性が示唆された。
著者
神原 廣二 上村 春樹 柳 哲雄
出版者
長崎大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2004

インドネシアは群島国であり,島によって住む民族が異なるようにマラリア流行様式も島によって異なるだけでなく,1つの島の中でも地域によって異なる。この多様性を生み出しているのは媒介蚊の種を決定する自然環境であり,人間側の生活習慣,貧困であった。しかし現在の社会経済の発達は流行地図,様式を大きく変動させている。都市化はこの地域でのマラリアを撲滅へと導いている。この典型がジャワ島やバリ島であり,私達が調査を行なったロンボク・スンバワ島においても,これまで重要な流行をもたらしていた沿岸マラリアは,経済発達のためロンボク島では一部の未開発地域を残して減少,消滅へと向かっている。ところが人口増加,社会経済活動の変化は,海岸のすぐ背後に控える森林丘陵地帯へと人々の生活圏を拡大させた。ロンボク調査地では今やマラリア流行は森林部でこれらの人々の間で起きていることが判明した。同じようなことがスンバワ島南部の新しい入植地で起きていた。どのような条件が入植地でのマラリア流行を引き起こしたのかは現在調査中であるが,旧村落から遠く離れた三つの入植地で高いマラリア流行が起きていることが発見された。すべてに共通して言えることは,マラリア流行地は医療の手の及ばないところに発生することである。興味あることは,これまでマラリア免疫は高度流行地での繰り返し感染によってのみ獲得されるという教科書的考えがここではあてはまらないことである。ロンボク森林丘陵部のマラリア流行は中等度であるにかかわらず,10才を超えるとマラリアに抵抗できる免疫を獲得すること,新しい入植地でも入植後7〜8年を経た村では15才以上の成人には抗マラリア免疫があることが明らかになってきた。いずれの地域でも熱帯熱マラリア原虫のクロロキン耐性関連遺伝子のひとつpfcrtは100%の耐性変異,もうひとつのpfmdr-1は50%を越す耐性変異を示した。
著者
會田 茂樹 長井 英生 永幡 幸生 桑江 一洋 日野 正訓 廣島 文生 KOHATSU-HIGA Arturo 日野 正訓 桑江 一洋 廣島 文生 吉田 伸生 数見 哲也 長井 英生 KOHATSU-HIGA Arturo 永幡 幸生
出版者
大阪大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2006

研究成果としては(1)ウィーナー空間内の領域で定義されたホッジ・小平型作用素の研究(2)無限次元空間上のシュレーディンガー作用素の最小固有値の準古典極限の研究の二つがある。(1)ではウィーナー空間内のある非凸領域でのポアンカレの補題の証明のため、凸領域で定義されたホッジ・小平型作用素のアダマール変分を用いるアイデアを提起した。(2)では、コンパクトリーマン多様体のパス空間上のシュレーディンガー作用素と場の量子論に現れるP(φ)型のハミルトニアンの最小固有値の準古典極限を決定した。
著者
西浦 廉政 柳田 達雄 飯間 誠 栄 伸一郎 上田 肇一 寺本 敬 上山 大信
出版者
北海道大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2004

散逸系におけるパルスやスポットなどの動的な空間局在パターン(以下、粒子解)はTuring不安定性による空間周期構造と共に、パターン形成理論における最も基本的な秩序解のクラスを成している。近年、化学反応系、ガス放電系、液晶系、形態形成系を始めとする様々な系において粒子解が実験的・数値的に発見されている。これらの間の強い相互作用,とくに衝突や不均一媒質での振る舞いに対して従来の摂動的手法の適用は困難であった.これはパルスやスポットが激しく衝突する場合を想像してもわかるように、一般に解の大変形を伴うのがその一因であり,全くの未踏領域であった。しかし動的局在パターンのダイナミクスを考える際には、衝突・散乱は避けて通ることはできない。実際、1次元では常に正面衝突は不可避であり、高次元においても系のダイナミクスの定性的変化は衝突の際に生じる。本研究課題の研究成果から、例えば衝突過程では、分水嶺解(scatter)という不安定なサドルが様々な秩序解が相空間で成すネットワークの中で軌道の交通整理をしていることが明らかになった。さらに粒子解のドリフト・分裂・崩壊等の不安定性を組み合わせることにより,衝突過程で生じるほとんどすべてのダイナミクスを余次元2あるいは3の特異点の近くで再現することが可能となり,同時に有限次元系に帰着することも可能となった.これにより散逸系という無限次元力学系における複雑な時空パターンの骨格構造がなかり解明された。さらに粒子解を乗せて運ぶ媒質が一様でない場合の波の振る舞いについても,不安定解ネットワークからの視点が極めて有用であることが判明した.これは不均一性に由来する不安定解(ディフェクト)が存在し,粒子解の不均一媒質での運動は粒子解とこのディフェクトの衝突過程とみなすことができることに由来する.この場合も粒子解の運動は有限次元系に帰着させることが可能であり,これにより,不均一性の勾配,高さ,幅,曲率等の幾何的状況に運動がどのように依存するか調べることが可能となった.
著者
山下 仁
出版者
大阪大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2006

本研究は、観察調査に基づく、日独の買い物表現の分析を目的とする。この経験調査では、実際のインタラクションで使用された言語学的表現ばかりではなく、そのインタラクションを観察した母語話者である研究助手の意見も考察の対象としている。その結果、ドイツ語では、個人的なアドヴァイスを含めた比較的長い会話が丁寧であると感じられているのに対して、日本語では、手短で簡潔な会話が好まれることなどが明らかになった。
著者
冨永 悌二 井小萩 利明 高山 和喜 牧志 渉 松浦 祐司
出版者
東北大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2006

衝撃波損傷ラットモデルでは10-15MPa以上で照射側に脳内出血・壊死が認められた。その周囲では脳梁を介して反対側におよぶ広範囲で色素漏出とmatrix metalloproteinase発現増加が認められ、血管透過性亢進を示唆する所見と考えられた。対側には神経細胞の紡錘化を認め、頭蓋模擬モデル実験から頭蓋骨に反射した反射波とキャビテーションの発生が部位特有の損傷に関与するものと考えられた。グリオーマ細胞株への照射により種々の薬剤のうち、ブレオマイシンのみが照射回数依存的に細胞増殖能抑制効果を示した。
著者
越塚 宗孝 森 雅人 梅村 匡史
出版者
札幌国際大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
1999

本研究は、パーソナルツーリズムにおける、地域社会と観光の調和ある観光開発に重点を置き、北海道内外の地域社会を事例として研究を進めた。その中で、次の(1)〜(3)のような提言を行った。(1)観光者、観光事業、観光地は「IT化」「環境との調和」「地域文化理解」といった現代社会のうねりを受け止め、新たな観光の姿を提示することが必要であること。(2)持続的観光政策に基づく、観光地づくりの新たな枠組みとプログラムが必要であること。(3)提供した情報によって誘導した観光者への対応は、リアル企業が質を強調して行われる必要があること。さらに、産業クラスター研究会東オホーツクの方々とのコラボレーションによって、「農林漁業者関連施設の観光面における現状及び課題に関する調査」「東オホーツク地域への市場の期待と要望に関する調査」を実施し、以下のような広域連携による自律型経済圏形成推進に関わる課題を析出した。(1)広域連携による持続的アクションプログラムの推進。(2)オンライン・オフラインによる市場とのコンタクト(3)東オホーツク地域における観光対象の質的向上。以上の調査結果と課題を踏まえ、農業や漁業と観光との関わりを基盤とする自律型経済圏形成に向けた実験プロジェクトの検討を行った。
著者
鈴木 宏昭 薬師神 玲子
出版者
青山学院大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2006

人は意識的に把握できる情報以外の情報を積極的に活用して認知活動を行っている。しかしながらこの知見は主に知覚レベルの実験から得られたものであり、問題解決における潜在的情報の利用についての知見は少ない。本研究では、問題解決などの高次認知における無意識的な情報の利用についての検討を行った。2006年度は問題解決中にサブリミナル画像を提示し、それによる行為の変化を分析したが、実験群、統制群の間に有意な差が見られなかった。そこで2007年度はサブリミナル画像を視野のどの部分提示するかをコントロールした実験を行った。中心視野に収まる範囲、それを越える範囲、の2条件でサブリミナル画像を提示した。しかしながら双方の群ともに問題解決の促進は見られなかった。またサブリミナル画像の提示が被験者の意識しない眼球運動に現れる可能性を検討するため研究を行った。しかしながら実験群、統制群間に有意な差を検出することはできなかった。洞察問題とは異なる認知活動における潜在的な情報の利用を検討するために、ジェスチャーを用いた問題解決の分析も行った。その結果、問題解決者は問題解決の初期と後期に半ば無意識的にジェスチャーのタイプを変化させ、有用な情報を生み出していることがわかった。さらにスキル学習に無意識的な行為の変化を分析した。その結果、半ば自動的に生じる行為の熟達において、環境のセッティングの変化が重要な役割を果たすことが明らかにされた。
著者
島津 俊之
出版者
和歌山大学
雑誌
挑戦的萌芽研究
巻号頁・発行日
2010

19世紀後半のベルギー王国では,以前のハプスブルク家領南部ネーデルラントに散在していた重要な文化的諸事象を「国家化」し,国民国家統合のシンボルとして祭り上げてゆく動きが生じた。地理学と芸術は,さまざまな関係性を取り結びつつ,この動きに巻き込まれていった。南部ネーデルラントの歴史的建築物や美しい景観,そしてメルカトルやオルテリウスといった16世紀の地理学者は,いずれも美術というメディアに媒介されつつ,ある種の「国家的遺産」として表象され,消費されていった。
著者
石川 誠 瀬戸 知也 石川 千佳子
出版者
宮崎大学
雑誌
萌芽的研究
巻号頁・発行日
1998

学校と美術館が有機的に連携して鑑賞教育の成果を挙げる方策を明らかにするため,前年度に実施した全国美術館の教育普及担当者向け調査等を踏まえ,平成11年度は,次のように研究を展開し、知見を得た。1.学校教育の鑑賞教育に対する実態把握(1)「学校と美術館との連携に関する調査:学校における図面工作・美術科教科担当者向け質問紙」の実施学校における図面工作・美術科の位置や美術教育における鑑賞の扱い,学校と美術館との連携に関して質問紙法による調査を実施した。調査対象は,各都道府県の都市部および都部から抽出した小学校94校及び中学校95校。小学校30校(回収率31.9%),中学校44校(同46.3%)から回答を得た。1999年9月に実施。(2)図面工作・美術科教科担当者への面接訪問調査前掲調査と平行して,学校訪問による授業観察と面接調査を実施。鑑賞教育の実践事例収集と実態把握。2.美術館担当者向け調査の結果との照合・検討前年の「学校と美術館との連携に関する調査:美術館教育普及担当者向け質問紙」(回収率64.3%)の集計結果と照合し,類似問題に関する両者の意識や状況などについて検証した。そこから導かれた主要な課題は,(1)移動のための時間設定と費用捻出も問題,(2)教育と学芸員の相互交流の必要性とその機械の不足,(3)両者の意識改革:表現制作中心の学校と敷き居の高い美術館,(4)鑑賞の評価に関する見解の相違,である。3.地域の美術館利用を組み込んだ鑑賞授業モデルの立案と試行子どもが本物に触れる可能性を求めて,学校と美術館の相互連携から鑑賞授業モデルを試行した。調査から,すべての学校が美術観に子どもを引率するには無理があるが,教室で地域の美術館収蔵作品を取り上げることは,子どもが美術館で本物に触れる動機付けにすると着目した。いくつかの方法論の事例(宮崎県立美術館や練馬区立美術館作品の教材化など)を試みているが,小学生にも好結果が得られている。今後さらに題材開発と検証を進め,授業モデルとして一般化を図りたい。
著者
藤江 充
出版者
愛知教育大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2000

3年間の研究は,学校と美術館との連携に関わる分野のうち,(1)美術館での教育活動の実態調査とその課題の指摘,(2)学校教員と美術館学芸員との連携の実態調査とその課題の指摘,(4)学校と美術館での美術鑑賞教育の実践上の課題,(3)学校と美術館との連携を展望するための視座の提案,を中心に行った。以下にその成果を述べる。(1)実態調査では,いくつかの県立美術館や都立美術館を訪れ,担当者に面接し,資料などの提供を受けた。そうした現場で直面している共通の課題について整理した。また。児童生徒を対象とした美術館のワークショップやギャラリー・トークなどの活動をビデオに撮影して各館の保存資料として提供した。また,北米の事例を美術館へも紹介した。(2)特に,「アミューズ・ヴィジョン研究会」を中心とする連携促進の活動に参画し,シンポジウムでのまとめをするなど連携の方向を提案した。また,教員や美術館ボランティアに対して,連携のあり方に関する意識調査を行ない,現状認識を知るデータとした。学校での美術館との連携授業に参加し,ビデオに撮影し,研究・実践資料として提供した。(3)公開講座やいくつかの学校での研修会の講師として,美術鑑賞教育の考え方や事例を紹介し,「アート・ゲーム」など最新の鑑賞指導の普及に努めた.学校や美術館での美術鑑賞活動に対する提案をすると同時に,両者を結ぶ教材を研究し,試作し,授業資料を提供した。(4)連携の方法論だけに終わらずに,連携の基本的な意義を確認するために,学術研究の対象としての連携問題を展望するためのマトリックスを示し,今後の検討のための一つの視座を提示した。今後は,収集した資料や撮影したビデオ映像などを分類・整理して,データ・ベースとして活用できるようにしたい。
著者
上野 行一 坪能 由紀子
出版者
高知大学
雑誌
萌芽研究
巻号頁・発行日
2002

平成16年度は、研究課題の第一に関して、平成15年度に引き続き実地調査(東京都現代美術館、ポーラ美術館、宇都宮美術館等予定)を行い完了させた。英国における創造的な芸術教育プログラムの調査結果を考察した結果、1989年に学校教育に導入されたナショナル・カリキュラムの目的・内容を忠実に採り入れたものであることが明確となった。これまで英国の社会教育は、インフォーマルな教育の場として学校教育とは峻別してとらえられがちであった。そのことが英国の教育の特質という見方が濃厚でもあったが、ナショナル・カリキュラムの導入による学校教育の基準化は、意外にも社会教育の場にまで浸透しているということである。研究課題の第二(プログラムの構築と検証)に関して、平成16年度は、研究成果を報告書にまとめるとともに、各地の公立文化施設におけるテキストとしての実際的な活用を考慮し、CD-ROMによる映像記録を中心にした創造的な芸術教育プログラムを作成した。プログラムは美術館が所蔵する作品を基本とした美術鑑賞教育用のものとした。創造的な芸術教育プログラムを実施する公立文化施設は高知県立美術館とし、11月12日第1回の実施がされた。一階のギャラリーを専用スペースとして借り、横尾忠則、クレメンテの作品を高知大学教育学部附属小学校5年生が鑑賞学習した。これは、第46回高知県造形教育研究大会の公開授業とも位置づけられた。学校教育における研究・公開授業が公立文化施設でおこなわれ、学校教育と社会教育が融合した事業となった。
著者
橋本 泰幸 佐々 有生 山木 朝彦 谷口 幹也 山田 芳明 芳賀 正之
出版者
鳴門教育大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2002

本研究では,徳島県下の伝統文化の調査を行い,その成果をもとに徳島県の伝統文化を学べる文化施設をデータベース化を行う。そして,海外の伝統文化の継承と教育に関してカンボジア王国で調査を行い,日本国内の状況とを比較検討し,文化創造からの視点での文化継承と教育活動の重要性を提言するにいたった。また,以下のテーマに関する考察が本研究において行われた。美術館における鑑賞教育の観点から地域と芸術の連携に関する研究。大竹拙三を中心に地域社会における美術教育実践家の足跡に関する調査研究。鑑賞教育における身体性に関する研究。また,「生きる力」を育む美術教育プログラム及びネットワークの開発にあたって,研究究組織全体の取り組みとして,鳴門市,大塚国際美術館,鳴門教育大学の三者の連携による「地域文化財教育活用プロジェクト」を実施した。本プロジェクトによって,美術教育ネットワーク構築のための基盤がつくられ,大学と,地方自治体,私立美術館の共同運営によるワークショップ等の事業を行い,その成果として,教員が活用するための美術教育実践例が提案されるに至った。そして,本研究の成果を公開し,広く活用するためのWeb版の美術教育センターが構築された。
著者
石川 誠
出版者
京都教育大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2003

1.本研究で目指した美術鑑賞今後美術教育は,学校を出てから美術とのかかわりがいかに持てるかの視点が求められる。文化的で心豊かな市民社会の構築には,学齢期にこそ美術と身近にかかわる素地を育む鑑賞活動を体験させたい。美術館と学校の異なる豊な知的財産を生かしながら,鑑賞教育の方向を示すことを目的とした。2.研究経過(第3年度/平成17年度)1)鑑賞実践モデルの検証と中間評価から鑑賞実践ガイドの作成へ:平成15-16年度に(財)大原美術館,東京国立近代美術館,京都国立近代美術館と各地域の学校の教職員から成る鑑賞教育研究プロジェクトを組織して鑑賞実践モデルを構想・実践し,シンポジウム(2004年12月,京都国立近代美術館)により社会的評価を受け検証した。これらを教員向けガイドに集約した。2)『美術を身近なものにするために-鑑賞実践ガイド-』(2006)の作成鑑賞活動の実践を促進する標記の教員向けガイド・ブック(「ティーチャーズ・ガイド」)を次の手順で作成した。(1)鑑賞活動プログラムの体系化と一般化 (2)『鑑賞実践ガイド』の編成ガイドの特徴:●美術館作品を正面から取り上げ,教室で鑑賞資料に使える精細な大型図版を掲載し,実践で押さえる主要発問(ディスカッション・ポイント)を例示。●実践事例の提示を簡潔にし,教員の主体的な活動展開を保障。●必要情報を学芸員の経験から具体的に執筆(相談窓口等)。*作品写真と実践例,活動情報を併せて収録。提示資料がない状況を改善し,教室で美術館作品の鑑賞実践を可能にした。本ガイドは,3地区の美術館を中心に配置し,今後,本ガイドで実践した教員の評価を仰ぎ,より柔軟で発展性のある鑑賞活動,自主的に作品選定した実践などの登場を期待する。プロジェクトの成果:美術館と学校の距離が狭まった。実践にあわせ美術館が常設作品の選定に踏み出すなど,両者連携の可能性を示した。シンポジウムで提起された「美術館は変わった。学校も変わって-」は,実践を広める主要なコンセプトといえる。課題:鑑賞活動の質や評価観のさらなる検証と整備。図版使用に関する著作権教育と研究。