著者

斉藤 知洋

出版者

日本家族社会学会

雑誌

家族社会学研究 (ISSN:0916328X)

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, pp.20-32, 2020

被引用文献数

1

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<p>本稿の目的は,「就業構造基本調査」匿名データ(2007年)を用いて,シングルマザーの正規雇用就労と世帯の経済水準の関連について検討することである.傾向スコア・マッチング法を用いた統計分析より,得られた主要な知見は次の3点である.第1に,正規雇用への就労はシングルマザーの時間あたり賃金を32.0%上昇させ,相対的貧困率と就労貧困率をそれぞれ36.5%, 39.5%低減させる効果を持つ.第2に,正規雇用就労の効果には階層差が存在し,賃金と就労貧困率については低学歴層ほどその就労効果が小さい.第3に,正規雇用就労を達成したとしても,非大卒のシングルマザーはその半数以上が自身の就労所得のみでは貧困状態を脱していない.以上の結果は,シングルマザーを対象とした就労支援施策に加えて,女性が結婚や出産を通じて直面する労働市場上の不利を解消することが母子世帯の経済的地位を高めるうえで重要であることを示唆する.</p>

著者

塩川 哲朗

出版者

神道宗教学会

雑誌

神道宗教 = Journal of Shintō studies (ISSN:03873331)

巻号頁・発行日

no.259, pp.221-268, 2020-10

著者

前田 浩子 奥村 恒 中村 りり 野村 卓史 藤井 義晴

出版者

日本雑草学会

雑誌

雑草研究 (ISSN:0372798X)

巻号頁・発行日

vol.64, no.4, pp.147-154, 2019 (Released:2020-01-28)

参考文献数

15

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効果的な雑草管理能力や雑草抑制効果がある被覆植物を選択するために,多年生被覆植物として,クリーピングタイム(Thymus serpyllum),シバザクラ(Phlox subulata),ヒメイワダレソウ(Phyla nodiflora),マツバギク(Lampranthus spectabilis),リュウノヒゲ(Ophiopogon japonicus),ペニーロイヤルミント(Mentha pulegium)およびヤブラン(Liriope muscari)の7種を選定し,5年間の圃場試験を実施した。被覆植物の被度,乗算優占度,発生した雑草の乾物重,雑草の種数および種類を比較した結果,日本在来の多年生被覆植物であるヤブランは,いずれの評価項目においても2年目以降5年目まで最も良好な雑草抑制効果を示した。また,ヤブランはアレロパシー活性評価試験においても強い植物生育阻害活性を示した。ヤブランは葉による光の遮蔽等の影響で雑草の発生が抑制されると考えられるが,プロリンに構造が類似したアゼチジン-2-カルボン酸がヤブランの根や葉に多量に含まれており,これも雑草の発生抑制に関与していることが示唆された。

著者

魚谷 英之 広川 慎一郎 長 誠司 板東 正 大上 英夫 南村 哲治 霜田 光義 塚田 一博

出版者

特定非営利活動法人 日本小児外科学会

雑誌

日本小児外科学会雑誌 (ISSN:0288609X)

巻号頁・発行日

vol.38, no.3, 2002

著者

篠崎 美貴 中野 諭 鷲津 明由

出版者

環太平洋産業連関分析学会

雑誌

産業連関 (ISSN:13419803)

巻号頁・発行日

vol.13, no.3, pp.40-51, 2005

被引用文献数

1 2

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近年,UNEP(国連環境計画)は,持続可能な発展は持続可能な生産と同時に持続可能な消費によって可能となるとして,消費の見直しを呼びかけている.また,エネルギー経済学者達の間でリバウンド効果(エネルギー効率改善目的の技術進歩がかえってエネルギー消費を増加させてしまうという効果)の議論も盛んになっているが,こうした流れの中で,われわれがかねて取り組んできた産業連関的環境家計簿分析は,新たな分析目的を持つようになった.本論では1985-90-95接続環境分析用産業連関用を用いてこの新たな分析課題に取り組むため,家計消費が引き起こす環境負荷の変化を3つの効果-消費構成比変化の効果,所得増加の効果,技術変化の効果-に分解し,持続可能な消費の問題にアプローチした.

著者

松本 忠彦 白川 康太郎 横山 勝 福田 寛文 サルカ アナマリア ダニエラ 小藪 助直 山崎 寛章 数馬 安浩 松井 宏行 丸山 亙 永田 佳代子 田邊 史子 小林 正行 新堂 啓祐 森下 了 佐藤 裕徳 髙折 晃史

出版者

Springer Science and Business Media LLC

雑誌

Scientific Reports (ISSN:20452322)

巻号頁・発行日

no.9, 2019-06-05

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がんに遺伝子変異を導入する酵素の分子スイッチを発見 --リン酸化によるDNAシトシン脱アミノ化酵素の活性制御機構--. 京都大学プレスリリース. 2019-06-07.

著者

渡辺 正巳 石賀 裕明

出版者

日本植生史学会

雑誌

植生史研究 (ISSN:0915003X)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.3-10, 2008

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島根県西部益田平野において,ジオスライサーを用いて得た6400 yr BPころ以降に堆積した試料を対象に,花粉分析と,イオウ濃度分析,AMS 14C年代測定を行った。花粉分析結果を基に 局地花粉帯(MGS -I,II帯)と5花粉亜帯(MGS -IIa,IIb,IIc,IId,IIe亜帯)を設定し,AMS 14C年代測定結果から堆積速度を求め,各花粉帯と花粉亜帯の境界年代を推定した。花粉分析の結果,6400 yr BPころの益田平野周辺にスギ林が分布していたことが明らかになった。このことは,スギ林が益田平野から中国山地西部へ拡大したことを示唆する。6400~5300 yr BPには,アカガシ亜属花粉とイオウ濃度の増加傾向が一致した。これは海進を伴う気候の温暖化を示す。4660 ~3570 yr BPには「縄文中期の小海退」に対応する冷涼・湿潤な気候が認められた。1500 yr BP以降に認められるアカマツ林の拡大を,人間活動に伴う自然破壊によると考えた。同時に認められるスギ林の縮小は,人間活動に伴う現象と考えられるほか,「奈良・平安・鎌倉温暖期」に伴う現象である可能性を指摘した。花粉帯の境界年代を基に,益田平野と山陰地方中央部の古植生と古気候を比較した。

著者

中村 久美

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.54, pp.330, 2002

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集合住宅バルコニーのあり方を検討するため、207戸の中層集合住宅の利用実態と意識に関する調査を行った。それによると、物干しや植栽関連のモノに加えて、ゴミ、不要品や玄関や他の居室に収納しきれない多様なモノが置かれている。北側に台所から出られるバルコニーを有する世帯では、モノの管理はそちらで行い南北バルコニーの使い分けがみられる。展開される生活行為は、物干し、園芸以外にモノの管理を中心とする家事や夕涼み&middot;日向ぼっこ、季節行事、子供の遊び等が比較的よくされるが、多種類のゴミ、不要品を置いているバルコニーでは本格的なくつろぎ行為はされない。しかしリビングの延長としての利用への要求は高く、物干しとの区別、モノの管理を担う台所バルコニーの併置の必要が指摘できる。

著者

生月,誠

出版者

日本教育心理学協会

雑誌

教育心理学研究

巻号頁・発行日

vol.51, no.4, 2003-12-30

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本研究では,視線恐怖を主訴とする被験者の,視線恐怖軽減のメカニズムを解明することが目的である。実験1では,言語反復を含むリラクゼーションによる脱感作の手続きを,実験2では,拮抗動作法による脱感作の手続きを用いた。いずれも,自己視線恐怖より,他者視線恐怖の軽減に効果的であり,distractionが視線恐怖軽減の重要な要因となることが示唆された。また,自己視線恐怖は自己の視線に関する独特の認知を伴っており,認知変容のための手続きである自己教示訓練が効果的であったと考えられる。

著者

恵土 孝吉 小田 佳子 渡辺 香 井上 哲郎 三苫 保久

出版者

金沢大学教育学部

雑誌

金沢大学教育学部紀要.教育科学編 (ISSN:02882523)

巻号頁・発行日

vol.50, pp.85-90, 2001-02-21

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金沢大学

著者

Hiroshi Ishii Qiang Ma Masatoshi Yoshikawa

出版者

Information Processing Society of Japan

雑誌

Journal of Information Processing (ISSN:18826652)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.207-215, 2012 (Released:2012-01-15)

参考文献数

20

被引用文献数

1 7

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We propose a novel method for the incremental construction of causal networks to clarify the relationships among news events. We propose the Topic-Event Causal (TEC) model as a causal network model and an incremental constructing method based on it. In the TEC model, a causal relation is expressed using a directed graph and a vertex representing an event. A vertex contains structured keywords consisting of topic keywords and an SVO tuple. An SVO tuple, which consists of a tuple of subject, verb and object keywords represent the details of the event. To obtain a chain of causal relations, vertices representing a similar event need to be detected. We reduce the time taken to detect them by restricting the calculation to topics using topic keywords. We detect them on a concept level. We propose an identification method that identifies the sense of the keywords and introduce three semantic distance methods to compare keywords. Our method detects vertices representing similar events more precisely than conventional methods. We carried out experiments to validate the proposed methods.

著者

西田 助六

出版者

公益財団法人 日本醸造協会

雑誌

釀造協會雜誌

巻号頁・発行日

vol.6, no.5, pp.51-54, 1911

著者

宮森 正樹

出版者

沖縄国際大学大学院地域産業研究科

雑誌

地域産業論叢 (ISSN:13474707)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.23-43, 2013

著者

Kohei NISHIMURA Hiroki SAKAJI Kiyoshi IZUMI

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第32回 (2018)

巻号頁・発行日

pp.1P104, 2018 (Released:2018-07-30)

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Visualizing chains of Economic events and Financial matters including background eventsfrom text data is useful for investors and manager to understand Economic events and Financial matters properly. However, extracting chains of Economic events and Financial matters manually takes a lot of time. Therefore, we treat chains of Economic events and Financial matters as chains of causal relations (we call them Causal Network) and propose the procedure creating causal network using vectors similarity which represent semantic similarities between expressions of Economic events and Financial matters.

著者

小杉 素子 馬場 健司 田中 充

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.74, no.5, pp.I_41-I_52, 2018 (Released:2019-03-01)

参考文献数

30

被引用文献数

1

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気候変動リスクに対する理解と対処行動を促進するための情報提供方策を検討するため,ターゲットの特徴の明確化とそのボリュームを把握することを目的として質問紙調査を行った.その結果,地球温暖化(気候変動)に関心が乏しく明確な意見を持たないクラスターが回答者の4割以上であること,リスク認知や不安感が高く施策に肯定的な態度を持つクラスターや,地球温暖化に対して懐疑的で対策の必要性を感じていないクラスターの存在を明らかにした.人数の多い無関心なクラスターへの対応が特に重要と考え,地球温暖化に対する理解や対処行動を促進するための情報内容について考察した。地球温暖化について異なる考えを持つ人々に対し,それぞれに適した情報提供活動を行うことで,理解の深まりや緩和・適応策への肯定的評価や協力が期待できるだろう.

著者

齊藤 忠光

出版者

日本地図学会

雑誌

地図 (ISSN:00094897)

巻号頁・発行日

vol.51, no.3, pp.17-18, 2013

著者

加藤 薫 Kato Kaoru

出版者

神奈川大学

雑誌

麒麟 (ISSN:09186964)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.29-51, 2012-03-31

著者

西 耕一 水口 雅之 橘 秀樹 大家 他喜雄 藤村 政樹 松田 保

出版者

社団法人 日本呼吸器学会

雑誌

日本胸部疾患学会雑誌 (ISSN:03011542)

巻号頁・発行日

vol.34, no.3, pp.350-354, 1996

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トロンボキサン合成酵素阻害薬が著効を示したと考えられる慢性持続性咳嗽患者を経験したので報告する. 症例は25歳の女性で, 8週間以上継続する乾性咳嗽を主訴として受診した. 乾性咳嗽のエピソードは今回が2回目であり, 前回は気管支拡張薬が無効であり, 塩基性抗アレルギー薬 (塩酸アゼラスチン)が有効であった. しかし, 今回の咳嗽は, 塩基性抗アレルギー薬や吸入ステロイド薬は十分効果的ではなく, トロンボキサン合成酵素阻害薬 (塩酸オザグレル) が著効を示した. さらに, カプサイシンに対する咳の感受性も同薬物の投与にて改善した. トロンボキサンA₂, 咳嗽, およびカプサイシンに対する咳感受性の3者の関係に関する報告は今までのところ少なく, 詳細は不明であるが, 本症例のようにトロンボキサン合成酵素阻害薬が効果的な咳嗽患者が存在することは, 臨床的に重要な知見と考えられたため報告した.

著者

山口 洋

出版者

中央大学文学部

雑誌

文学部紀要 社会学・社会情報学 (ISSN:05296803)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.117-133, 2018-03-20

著者

李憩庵 書

出版者

三楽堂

巻号頁・発行日

1913