著者
半沢 智
出版者
日経BP社
雑誌
日経エコロジー = Nikkei ecology (ISSN:13449001)
巻号頁・発行日
no.191, pp.48-50, 2015-05

飲料各社によるペットボトルの軽量化の争いが激化している。リサイクル技術を商品の付加価値として打ち出す動きも出てきた。半沢 智/本誌 今年2月、日本・コカコーラが、軽量化を全面に打ち出した29.0gの2ℓペットボトル「ペコらくボトル」の市場導入を開始…
著者
石戸 諭
出版者
日経サイエンス ; 1990-
雑誌
日経サイエンス (ISSN:0917009X)
巻号頁・発行日
vol.49, no.4, pp.58-61, 2019-04

正確な事実をわかりやすく説明すれば,人は合理的な意思決定をすると考えるのは誤りだ。例えば小さな可能性は実際より大きく,大きな可能性は実際より小さく見積もる傾向がある。行動経済学は,人がどのような"非合理的"な判断を下すかを系統的に研究する学問だ。その知見を,医師から患者への情報提供に活用する試みが始まっている。
著者
城塚 正 戸上 貴司 広田 正昭
出版者
公益社団法人 化学工学会
雑誌
化学工学
巻号頁・発行日
vol.34, no.10, pp.1072-1079,a1, 1970

固液抽出の機構を人工担体のモデル系とピートを用いた応用例について実験と理論の両面より検討した。固体内の有効拡散係数を測定し, これが一定の雛値として取り扱えることを示した。多孔質板充填層の出口濃度を表わす理論解を導き数値解を得た。多孔質板充填に伴う拡散の阻害比を実験的に求め出口濃度の補正法を示した。充撰層による実験を行ない, これが数値解とよく一致することを示し, 固液抽出の理論的取り扱いの可能性を示した。
著者
江島 和仁 吉松 則文 村上 和彰
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告計算機アーキテクチャ(ARC) (ISSN:09196072)
巻号頁・発行日
vol.2006, no.8, pp.19-24, 2006-01-24
参考文献数
8
被引用文献数
2

コンピュータのハードウェアやソフトウェアを実行時に最適化する「動的システム最適化技術」が注目されている.筆者らはSysteMorphという適応型動的システム最適化技術の概念を提案し,その応用システムの研究を行っている.本稿では,SysteMorphの一つの実装形態である,動的ホットパスアクセラレーションの性能を評価する.動的ホットパスアクセラレーションはプログラムの実行時(動的)に最適化対象箇所を検出し,専用のVLIWエンジンで加速実行(アクセラレーション)する技術である.シミュレーションによる評価を行った結果,従来のプロセッサ構成と比較して18%の性能向上を達成可能であることが分かった.Dynamic optimization is one of the most important approachs to improve compute efficiency. So far, we have proposed a feedback directed dynamic and adaptive hardware/software cooptimization technique, called "SysteMorph". In this paper, we evaluate performance of dynamic hotpath acceleration that is an implementation of SysteMorph. In the dynamic hotpath acceleration, we attempt to detect frequently executed parts of target application code at runtime. Then they are executed on a VLIW accelerator. By means of extracting Instructionlevel Parallelism, we can achieve high performance. From our evaluation, it is observed that we can achieve 18% performance gain.
著者
大谷 順子 Otani Junko
出版者
九州大学アジア総合政策センター
雑誌
九州大学アジア総合政策センター紀要 (ISSN:18814220)
巻号頁・発行日
vol.3, pp.23-37, 2009-03

The Wenchuan Earthquake occurred in Sichuan Province of P.R. China at 14:28 of 12th May 2008. The earthquake brought various social issues to surface for the rapidly changing P.R. China where receiving attentions from international society. Sichuan is located in Western China and is known for its recent rapid economic development as well as ancient civilization and world heritage. The timing of the earthquake was critical as it occurred three months before the 2008 Beijing Olympics. This article describes the influence of earthquake, government response including rescue action, media policy, reconstruction plan, as well as international and Chinese people's response including internet opinion, humanitarian aid and volunteerism. This article also analyses the changes and highlight issues in modem Chinese society.2008年5月12日午後2時28分に、四川省の?川県を震源地として発生した四川大地震は経済発展目覚しい現代中国の抱える課題を表面に浮かび上がらせた。中国内陸部の四川省は、経済開発重点区として急発展をしており、少数民族や世界遺産も多く、観光地として栄える一方で、核関連施設を持つ中国政府としては神経を尖らせる地域でもある。本稿では、国際社会の注目を集める北京オリンピック開催直前という四川大地震が起きたタイミングと中国全体への影響、メディア政策などの政府の対応、インターネットやボランティアなど中国社会の反応を経時的に整理、分析し、四川省被災地域に縮図として浮かび上がる現代中国の抱える課題を考察する。
著者
眞壁 幸子
出版者
秋田大学医学部保健学科
雑誌
秋田大学医学部保健学科紀要 (ISSN:13478664)
巻号頁・発行日
vol.16, no.1, pp.72-76, 2008

7年間英国で看護業務に携わった経験から英国における医療職の労働衛生管理について紹介する. 英国では, 勤務体制がフレキシブルで, 育児へのサポートも充実している. 職員の卒後教育においては病院内でのトレーニングが十分であり, 働きながら大学へ行くことのサポート体制もある. 医療に関わるリスクを避けるための配慮はもちろんのこと, 健康を相談できる部署やスポーツの設備も整っている. 心理面への配慮としてカウンセリングやキャリアアップのための相談窓口, 人種や文化的違いに対する差別への配慮も行われている. 職員の経済面への配慮として通勤のためのローンや住宅ローンなどがある. このようなことから, 日本でも, 燃え尽き症候群や離職者を減らすためにも組織や国家レベルで積極的に医療職の労働衛生管理を本格的に実施する必要があると考える.This paper reports on occupational health management in England, especially in the NHS (National Health Service) based on my 7-year working experience for the NHS in England. In the NHS, workingshifts are flexible and there is significant childcare support. There is in-house training and support for employees studying towards degrees while at work. Besides recognition of occupational hazards, staffs are also available to consult on other health matters and exercise facilities are provided. For mental health, there are contacts available for counseling and career development. Efforts are also made to eradicate discrimination in the workplace. Financially, interest-free loans are available for commuter season tickets,as well as governmental home loans. This report suggests that in Japan, in order to reduce burn out syndrome and staff turnover in hospitals, it is important to establish appropriate occupational health management at governmental and hospital organization levels as in England.
著者
羽生 和紀 Kazunori Hanyu 日本大学文理学部心理学科 Department of Psychology Nihon University
出版者
人間・環境学会
雑誌
人間・環境学会誌 (ISSN:1341500X)
巻号頁・発行日
vol.8, no.2, pp.21-29, 2003

人間は肯定的な意味を持つ環境には接近し、否定的な意味をもつ環境を避ける。しかし、現実の場面においては、このような行動は経済、時間、そして労力などのコストなどの制約要因を考慮に入れることになる。本研究は、このようなコストを考慮する現実の場面における、環境の意味の個人の行動に対する影響を検討したものである。174人の学生が、通勤のための時間と家賃の情報が与えられた22の場所に対して、その場所への住みたさとその場所に住むのにどのくらいの家賃を払いたいか(WTP)を評定した。重回帰分析の結果は、通勤時間と家賃の要因の影響を取り除いた場合においても、多くの場所のイメージが住みたさとWTPに有意な影響を与えていることを明らかにした。また、実際の家賃とこの実験のモデルから推定された家賃の間には高い相関が見られ、これはすでに場所のイメージが現実の家賃に反映されていることを示唆するものであった
著者
臼田 誠 広澤 三和子 前島 文夫 西垣 良夫 矢島 伸樹 夏川 周介 関口 鉄夫
出版者
一般社団法人 日本農村医学会
雑誌
日本農村医学会学術総会抄録集 (ISSN:18801749)
巻号頁・発行日
vol.54, pp.248, 2005

〈はじめに〉ミカンや落花生の栽培が盛んな神奈川県N町の一般廃棄物焼却施設(し尿焼却と最終処分場も併設)周辺住民は、長年にわたる本施設からの悪臭、騒音や煙ならびに粉塵などによる生活環境や健康への不安を募らせていた。さらに、近隣自治体からの生ごみを受け入れたバイオガス発生施設を本施設に増設するという企画が浮上し、本施設直下にあるM自治会では現在の本施設による周辺環境ならびに住民健康への影響を調査したいとの依頼が当研究所にあり、調査を実施した。その結果の内で環境影響については前演者が述べたので、ここでは周辺住民への健康影響について報告する。<BR>〈調査対象および方法〉2004年9月、上記の一般廃棄物焼却施設直下にあるM自治会全住民(622戸、2200人)を対象に、生活環境の変化や現在の自覚症状などを問う調査票による健康アンケート調査を実施した。対象住民の居住地が本施設から900m以内という近距離にあるため、対象住民全体を一つの集団としてデータ処理を行なった。そして、得られたデータを当研究所が実施した以下の2つの焼却施設周辺住民健康影響調査データと比較し、本対象住民の状況を判断することとした。比較データ1:埼玉県T市の県下最大産廃焼却施設周辺住民調査(対象994人)、比較データ2:長野県K町の民間産廃焼却施設周辺住民調査(対象4,443人)<BR>〈結果〉アンケートの回収率は92%と高率であった。本対象住民では都市圏への通勤のために、居住地での滞在時間が8時間以内の割合が多かった。生活環境の変化では、「臭いがする」との回答が64%と最も高く、これは比較データよりも有意に高い値であり、これが本施設による影響の特徴と考えられた。「窓ガラスや庭木が汚れる」などの粉塵による影響はT市の焼却施設から1000ー1500m地域住民と同程度の訴えがあった。<BR> 本対象住民の平均年齢は2比較住民よりも若く、現在治療中の病気では最も多い高血圧症が4%以下と比較2住民よりも有意に低かった。具体的な24項目の自覚症状では、「喉がいがらっぽい」「風邪でもないのに咳が出る」「目がしょぼしょぼする」「皮膚のかゆみ」など多くの項目で、本対象住民の訴え率は、比較したT市の焼却施設から1000mー1500m地域住民や長野県K町の焼却施設から400mー800m地域住民の訴え率と同程度あるいはそれ以上であった。また、24症状を喉・呼吸器・眼・皮膚・頭の6症状群にまとめて比較すると、その傾向がより明らかとなった。<BR>〈考察〉N町の一般廃棄物焼却施設によるM自治会住民への健康影響がダイオキシン騒動の中心地であるT市の焼却施設周辺住民と同程度であり、しかもM自治会住民の多くの居住時間が少ない状況を考えると、本施設による影響は深刻であると考えられる。
著者
大豆生田 崇志
出版者
日経BP社
雑誌
日経コンピュータ = Nikkei computer (ISSN:02854619)
巻号頁・発行日
no.967, pp.60-63, 2018-06-21

奥野氏によると、日本はアジア唯一の新薬開発国であり、国際市場の創薬シェア(主要医薬品約100品目)は米国やスイスに次いで世界3位に付ける。問題は創薬に時間とコストがかかることだ。「自動車に例えれば燃費が悪い作業」と奥野氏は指摘する。
著者
伊藤 幸洋 佐藤 年明
出版者
三重大学
雑誌
三重大学教育学部附属教育実践総合センター紀要 (ISSN:13466542)
巻号頁・発行日
vol.24, pp.111-119, 2004-03

2002年度、「PEACE」と名づけた実践(4年・総合的な学習)を行なった。5つの国に関するGTに来てもらい、GTとの出会いをきっかけに、子どもたちが関心を持って調べたことを、子どもたちから発信する授業を構想した。総合的な学習において、人との出会いを通しての「学習手段」「表現手段(コミュニケーションスキル)」「関わり合う力」の獲得が、どの内容においても必要であると考える。子どもの願いと教師の願い(ねらい)がうまく重なるように、子どもと教師がコミュニケーションしながら学習を進めていくことに、総合的な学習がうまくいくカギがあると考える。また、国際理解の内容を進める上では、「その人と仲良くなりたい」思いを引き出す必要性、GTの体験を聞くことに有効性があると考える。これらの必要性・有効性とも、子どもたちと教師の学び合いによって達成されていくことを、本稿を通して述べた。
著者
中山 文子
出版者
松本大学地域総合研究センター
雑誌
地域総合研究
巻号頁・発行日
vol.17, no.1, pp.63-72, 2016-07

本研究の目的は乳幼児育児中の母親の置かれている現状を明らかにし、求められている支援を探ることである。対象者は塩尻市乳幼児健診(4ヶ月、10ヶ月、1歳半)を受診した母親合計99名であった。育児に関する生活実態と現在の気分(POMS)についてアンケート調査を行った結果、「趣味を楽しめている人」と「仲間がいる人」は気持ちが安定している傾向があった。また「子どもの特徴に不安を感じている」場合に「疲れ」や「混乱」が高いことが明らかとなった。求めている支援については約半数の人が「専門家との相談」や「家事育児のサポート」を希望しているが利用に結びついていない実態、また半数以上の人が気軽に話ができる仲間がほしいと思っていることが明らかとなった。
著者
木村 秀雄
出版者
学校法人 自由学園最高学部
雑誌
生活大学研究
巻号頁・発行日
vol.4, no.1, pp.78-96, 2018

自由学園における「親友を作ってはいけない」という指導はなぜ存在したのか、青年海外協力隊員の「派遣先の国が好きになれなかったらどうしよう」という不安にはどう答えるべきか、人類学の「仕事を始める前にまず調査地の人と仲良くなるべきだ」という調査論は正しいのか、この3 つの疑問を出発点に、他者に共感することの功罪について論ずる。「速い思考(システム1)」と「遅い思考(システム2)」、「手続的行為」と「宣言的行為」、「価値観に彩られた感情的行為」と「価値自由な慣習的行為」という人間の行為を2つに類型化する理論的枠組みをさまざまな観点から論じ、この枠組みを基礎にして「共感」について広い観点から論ずる。その結果、3つの疑問に対して、共感が人間の生活において大きな力を持っていることを認めつつも、それを強調しすぎることは視野をせばめ、教育・国際協力・人類学調査の目的に合致しないことがあると回答する。さらに最終的に、共感を利用しながらも、社会に対する広い視野を保ち、社会の公共性に対する考慮を失ってはならないと結論づける。
著者
サイエンスウィンドウ編集部
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
サイエンスウィンドウ (ISSN:18817807)
巻号頁・発行日
vol.2, no.6, pp.1-28, 2008

<p>サイエンスウィンドウ2008 9月号の冊子体一式(PDF版)およびHTML版は下記のURLで閲覧できます。</p><p>https://sciencewindow.jst.go.jp/backnumbers/detail/30</p><p><b>目次</b></p><p><b>【特集】 彼らは世界をどう見ているか</b></p><p>p.06 なぜ、ウサギには角がないのか</p><p>p.08 動物の知覚世界はどうなってる?</p><p>p.11 人が動物の世界を知ろうとする意味</p><p>p.12 いつだって人と仲良し──イヌの世界</p><p>p.14 実物を見ることで動物たちの生き方を知る</p><p>p.16 もっと、動物の世界を知りたくなったら</p><p><b>【連載】</b></p><p>p.02 似姿違質:アシカ VS アザラシ</p><p>p.18 科学散歩 いにしえの心:『鯰絵(なまずえ)』</p><p>p.19 本づくりの舞台裏:日本標準『理科教室』編集委員会を訪ねて</p><p>p.20 ふるさと食の楽校:布海苔そば</p><p>p.21 再発見!ZOO:グループ行動の原則に従うシンリンオオカミ</p><p>p.22 イチから伝授実験法:理科室でちょっとひと工夫</p><p>p.24 発見! 暮らしのなかの科学:絵の具の「色」は地球のプレゼントだった!</p><p>p.26 せんせいクラブ</p><p>p.28 シリーズ 窓:珪藻(けいそう)</p>
著者
遠藤 寛子 板井 英樹 桜木 康広
出版者
公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.2006, pp.E0353, 2007

【目的】高齢化が急速に進む中、全国市町村各地域で介護予防対象者に対しての介護予防教室などが2000(平成12) 年の介護保険制度開始から徐々に開始され、2006(平成18)年4月からの介護保険制度の改訂により、現在では一層多く開催されるようになった。しかし、実状として介護予防教室には介護予防を必要としている全ての対象者が参加しているわけではなく、介護予防が必要な方の中でも参加していない方も多い現状がある。そこで、参加していない理由、または参加できない理由について、参加している方と参加していない方の要因を比較検討し、今後の参加率向上に繋がる方法について考察した。<BR>【方法】A県内3市4町各地域の在宅介護支援センターが把握している介護予防対象者(特定高齢者含む)のうち、過去1年間介護予防教室への参加がある高齢者と過去1年間介護予防教室へ参加したことがない高齢者の中から無作為に選んだ230名を対象とした。その対象となった方が登録されている在宅介護支援センターに、厚生労働省推奨の介護予防のための基本チェックリストと独自に作成した介護予防/転倒予防・健康状態に関するアンケート用紙の2種類を郵送または直接訪問し自記式にて実施した。調査期間は平成18年9月から10月の1ヵ月間とした。<BR>【結果】アンケートの回収率は、対象者158通(68.7%)であり、有効回答数は男性27名、女性121名の計148名であった。平均年齢は74.6±6.3歳で、独居世帯は33世帯(21.5%)を占めていた。介護予防教室に参加している方は、女性が圧倒的に多く、頻度が少なくなるにつれて男性の比率が上がってきていた。同居家族の人数による違いは見られず、全く参加していない方は、独居が多い傾向があった。自覚的健康観は、「まあまあ健康である」と感じている人が多数を占めた。また、健康に関するメディアへの関心は、「とてもある」「まあまあある」で、9割以上を占めていた。身体を動かすことや友達の家への訪問は、介護予防教室への参加頻度が上がるにつれ増加傾向にあった。ただし、身体の痛み、身体を動かす機会や自分から人に声を掛ける機会、人見知りや人と仲良くできないことに関しては、あまり差がみられなかった。介護予防教室に言葉や内容、開催の認知については、参加していない人に認知されていなかった。<BR>【考察】介護予防教室への参加要因として、自分の健康観というより、身体を動かすことが好きで他人との交流を目的としていることが考えられた。一方、不参加要因としては、健康に対する意識や関心は高く、それ相応に身体を動かしているものの、教室自体の存在や目的が、各地域で必ずしも周知徹底していないことが考えられ、今後、広報活動や地域でのネットワークづくりの必要性が高いと考える。<BR>
著者
濱尾 玲早 四本 伸成 薬師寺 京子 玉島 亜希子 永山 弓子 芝 圭一郎 東 祐二 藤元 登四郎
出版者
九州理学療法士・作業療法士合同学会
雑誌
九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 (ISSN:09152032)
巻号頁・発行日
vol.2007, pp.113, 2007

【目的】<BR> 本研究の目的は、当院デイケア・外来作業療法利用者に対しアンケートを作成し、同意の得られた利用者に回答を頂く。アンケート結果より、利用者側のニーズを明らかにすることにある。<BR>【対象】<BR> 当院デイケア・外来作業療法利用者を対象として実施した。内訳はデイケア利用者男性18名、女性8名計26名(平均年齢44.5±10.1歳)と外来作業療法利用者男性3名、女性1名計4名(平均年齢46.5±9.5歳)である。<BR>【方法】<BR> アンケートは「(デイケア・外来作業療法)にどのような目的を持って参加していますか」という質問に対し、同意の得られた対象者のみ無記名にて回答してもらった。利用者の言葉で答えられるよう、自由記載の形とした。実施期間は、平成19年2月6日~4月10日で、利用者の参加日に記載してもらった。結果からいくつかのカテゴリーを抽出した。<BR>【結果】<BR> アンケートの回答より、得られた結果を意見の多かったものより記載する。<BR> デイケア利用者の意見として、最も多かったものは、人と仲良くなるため(26.9%)、次いで、規則正しい生活を送るため・生活リズムを作るため(11.5%)、友達を作るため・手工芸(活動)のため(7.7%)、という回答が得られ、対人関係また、生活リズムに対するニーズを持った利用者が多い結果となった。同時にこの他にも、自分に自信をつける・悩み事により気分や調子を大きく崩さないようにするため・目標を立てるためなど個人個人違った様々な回答を得ることが出来た。<BR> 外来作業療法利用者の意見としては、最も多かったものが、作品が出来る楽しみのため(33.3%)、次いで、活動がしたいから・気分転換のため・暇だから・人に会うため(16.7%)という回答となり、主に作業活動に対するニーズを持っているとの結果であった。<BR>【考察】<BR> 今回、デイケア利用者の回答より抽出されたカテゴリーとして対人関係に対するニーズが最も多いことが明らかとなり、デイケアが利用者にとって他者との交流の場であると認識されていることが示された。デイケアは、設定された6時間という時間を他者と共有することとなり、集団での活動もあるため、集団を意識する機会が多かったことがこのような結果につながったと考えられる。加えて、交流の中で、他者からの承認と自己確認・模倣修正による自己確立などの作用が働いていることも大きいと考える。変わって、外来作業療法利用者は、作業活動に対するニーズが多いことが分かった。この結果より、利用者にとって活動の場として認識されていることが示された。外来作業療法はパラレルな場であり、場における普遍的体験をともなう安心・安全感の保障、自我を脅かされず自己愛を満たす機会となるなどの効用も結果につながったと考える。加えて、その中で、作業活動に伴う発散や達成感、有能感の充足などの作用が結果に関係していると考えられる。
著者
中村 豊彦 黒川 隆則 中津 誠一郎 上田 誠之助
出版者
公益社団法人 日本農芸化学会
雑誌
日本農芸化学会誌 (ISSN:00021407)
巻号頁・発行日
vol.52, no.4, pp.159-166, 1978
被引用文献数
9 43

<i>Aspergillus niger</i>-12株の生産する3種の細胞外イヌラーゼのうち,イヌリン分解力に特にすぐれているP-III酵素について精製を行い,硫安による結晶化に成功した.本酵素について,一般的性質および作用機作の検討を行い,次の結果を得た.<br> (1) 本酵素は硫安により結晶化され,結晶酵素は,4&deg;C,冷蔵庫内で2か年にわたり安定であった.<br> (2) 本酵素の最適pHは5.3付近,最適温度は45&deg;Cで,pH4.0~7.5の範囲では安定であった.<br> (3) 熱安定性については, pH 5.0, 30分間で, 40&deg;C以下で安定であった.<br> (4) 本酵素はMn<sup>2+</sup>, KCNで活性が強められ, Ag<sup>+</sup>, Hg<sup>2+</sup>, Fe<sup>3+</sup>およびPCMBによって顕著な阻害が認められた. PCMBによって活性が阻害を受けることから,本酵索の活性中心にSH基が存在するものと思われた.<br> (5) 本酵素のイヌリソに対する作用はendo型であり,主な分解生成物はD. P. 3, 4, 5および6のイヌロオリゴ糖であり,イヌリンの分解限度は約45%であった.<br> (6) 本酵素はイヌリンのみに特異的に作用し,ショ糖,ラフィノース,バクテリアレパンおよびメレチトースには全く作用しない酵素であった.<br> (7) 本酵素のイヌリンに対するMichaelis定数(<i>Km</i>)は1.25&times;10<sup>-3</sup>Mであった.
著者
岡田 尚子 長谷見 雄二 森山 修治 岡本 衣未
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会環境系論文集 (ISSN:13480685)
巻号頁・発行日
vol.76, no.668, pp.855-862, 2011-10-30 (Released:2012-01-25)
参考文献数
6
被引用文献数
1 1

A series of on-site experiments are conducted on the upward evacuation by escalator of groups of 50 subjects including 12 simulated aged people. Two escalators, 49.5m long and 22m tall one, and 12.3m long and 5.7m tall one with parallel stairs in a large convention facility in downtown Tokyo, were used. The experiments revealed the following.1. Upward walking velocity on a still escalator, 0.78-0.79m/s for normal subjects, is nearly identical with that on normal stairs.2. Upward walking velocity on an escalator running at 0.50m/s is reduced by 5-10% from that on a still escalator.3. Upward walking velocity is virtually independent from the distance from the entrance within the range of 22m in height for normal and simulated aged pedestrians in spite of the height and length of each step significantly larger than those of stairs.4. Effective flow coefficient at the entrance is around 1.15 persons/ms for a still escalator and 1.78p/ms for a one running at 0.50m/s.5. The effective flow coefficient at the entrance of an escalator is reduced by the increase of the escalator length for the local congestions generally seen in long escalators.