著者

千野原靖方著

出版者

たけしま出版

巻号頁・発行日

2021

著者

長友 重紀 藤井 邦彦 佐藤 智生

出版者

大学等環境安全協議会

雑誌

環境と安全 (ISSN:18844375)

巻号頁・発行日

vol.8, no.3, pp.135-140, 2017 (Released:2017-11-23)

参考文献数

7

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大学等の化学実験におけるリスク低減は長年の課題である。その中でも、多人数が同時に実験を行う学生実験室において揮発性の高い化学物質を使用する場合、実験を行う学生数に対して十分な数の囲い式フード型の局所排気装置を設置できていない状況がある。さらに、囲い式フード型の局所排気装置については、予算とスペースの問題から必要数を導入できない場合も多い。そこで、我々は低費用でリスクの低減化を図るために、通常の化学実験室に備えられている既設の設備を活用して外付け式フード型の局所排気装置を導入した。本報告では、その費用対効果と実際に使用した学生の意見を示し、化学実験における安全性の向上および教育効果を紹介する。

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1899年03月16日, 1899-03-16

著者

Junya Koguchi Masanori Morise Hideki Kawahara

出版者

ACOUSTICAL SOCIETY OF JAPAN

雑誌

Acoustical Science and Technology (ISSN:13463969)

巻号頁・発行日

vol.44, no.3, pp.189-192, 2023-05-01 (Released:2023-05-01)

参考文献数

20

著者

奈良 夕里枝 Yurie NARA

出版者

フェリス女学院大学文学部紀要委員会

雑誌

フェリス女学院大学文学部紀要 (ISSN:09165959)

巻号頁・発行日

vol.57, pp.77-94, 2022-03

著者

今野 茂充

出版者

国際安全保障学会

雑誌

国際安全保障 (ISSN:13467573)

巻号頁・発行日

vol.44, no.4, pp.24-39, 2017-03-31 (Released:2022-04-01)

著者

諏訪 信行 久保田 春美 高橋 和子 町田 肇

出版者

Japanese Society for Food Science and Technology

雑誌

日本食品工業学会誌 (ISSN:00290394)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.44-51, 1986-01-15 (Released:2009-04-21)

参考文献数

17

被引用文献数

12 20

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耐熱性の高い高温性有芽胞細菌Cl, thermoaceticum, B. stearothermophilus, Cl. thermosaccharolyticumの芽胞を接種した代表的なレトルト殺菌タンパク飲料であるミルクコーヒーの変敗に対する食品乳化剤の添加効果を検討した.(1) F0 20~30という通常のミルクコーヒー缶詰の殺菌条件では,ショ糖脂肪酸エステルP-1670, S-1670を500ppm添加することによりミルクコーヒーの変敗を防止できることが判明した.また,500ppm以上添加することにより,加熱殺菌条件を緩和できることが示された.(2) ショ糖脂肪酸エステルの中では,ステアリン酸モノエステルS-1670よりもパルミチン酸モノエステルP-1670は約2倍の変敗防止効果を有することが認められた.(3) ポリナキシエチレンソルビタンモノパルミテート,ポリグリセリンモノパルミテート,グリセリンモノパルミテートのミルクコーヒー変敗防止効果は殆ど認められなかった.

著者

小堀 裕子

出版者

関西法政治研究会

雑誌

法政治研究 (ISSN:21894124)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.103, 2019 (Released:2019-06-08)

著者

佐藤 茂太郎 斉藤 雄佑

出版者

学校法人松商学園松本大学

雑誌

松本大学研究紀要 = The Journal of Matsumoto University (ISSN:13480618)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.151-157, 2023-03-10

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割合の意味理解や活用は、児童にとって困難であることが指摘されている。そこで、第5学年の小数の乗法に焦点をあて、割合の意味理解を促すために、割合の見方を意識した指導と再測定(基準をかえて測定し直すこと)を意識した指導を行い、乗法の意味をどのように拡張させ、成長させていけばよいかを検証した。また、「ユニット化とノルム化」を分析枠組みとして、小数の乗法において児童がどのように比例的推論を働かせているかを分析することとした。本研究の結果、小数の乗法で単元を通して再測定を行うことで、基準を変えるという考えを児童が自らできるようになった。また、乗法で用いた考えを除法でも活用できることがわかった。

著者

藤平 健

出版者

The Japan Society for Oriental Medicine

雑誌

日本東洋醫學會誌 (ISSN:1884202X)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.14-16, 1971-08-30 (Released:2010-10-21)

著者

田中 幹子 鄭 寅瓏 タナカ ミキコ [ゼン インロン] Mikiko Tanaka Zheng Yinlong

雑誌

札幌大学総合論叢

巻号頁・発行日

vol.43, pp.29-40, 2017-03

著者

石倉 宏恭 丸山 隼一 入江 悠平 泉谷 義人 内藤 麻巳子 鯉江 めぐみ 星野 耕大 仲村 佳彦

出版者

一般社団法人 日本血栓止血学会

雑誌

日本血栓止血学会誌 (ISSN:09157441)

巻号頁・発行日

vol.31, no.4, pp.398-408, 2020 (Released:2020-08-12)

参考文献数

31

被引用文献数

2 2

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今回,重症新型コロナウィルス2019(Coronavirus disease 2019: COVID-19)患者の凝固線溶異常について,若干の知見を得たので報告する.症例は6症例で,ICU入室から8日間の経過で血小板数が10×104/mm3未満に低下したのは1例のみであった.prothrombin time-international normalized ratio(PT-INR)は経過を通じて概ね正常で,activated partial thromboplastin time(APTT)は経過中5例で正常上限を上回ったが,1例を除き大きく延長する事は無かった.一方,FDPとD-dimerは経過中,正常上限を超えて推移し,2例は第7病日以降に著明な再上昇を来した.以上より,重症COVID-19患者は感染症にも関わらず,凝固線溶異常は「線溶抑制型」でなく,あたかも「線溶亢進型」の様相を呈していた.6例中4例がJapanese Association for Acute Medicine criteria(JAAM)disseminated intravascular coagulation(DIC)診断基準でDICと診断され,遺伝子組換え型ヒト可溶性トロンモジュリン(rhsTM)が投与され,3例が投与終了時点でDICから離脱した.

著者

永田 親義 今村 詮 斉藤 肇 福井 謙一

出版者

The Japanese Cancer Association

雑誌

GANN Japanese Journal of Cancer Research (ISSN:0016450X)

巻号頁・発行日

vol.54, no.1, pp.109-117, 1963-03-31 (Released:2008-10-23)

参考文献数

23

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The changes of π-electron distribution in atoms in purine bases participating in the hydrogen-bond formation in Watson-Crick model of deoxyribonucleic acid are calculated by the simple linear combination of atomic orbital-molecular orbital (LC-AO-MO) method assuming that the alkylating agents attack the guanine at its 7-N position and adenine at its 7-N and 3-N positions. The changes in electron density are believed to make an alteration of the hydrogen bond with respect to the mode of pairing. It is assumed that the tautomeric change of guanine-cytosine pair results and weakens the hydrogen bond strength of adenine-thymine pair. These changes are discussed in relation to the biological effect of alkylating agents such as mutagenic, carcinogenic, and carcinostatic activities.

著者

田坂 樹 日髙 玲奈 岩佐 康行 古屋 純一 大野 友久 貴島 真佐子 金森 大輔 寺中 智 松尾 浩一郎

出版者

一般社団法人 日本老年歯科医学会

雑誌

老年歯科医学 (ISSN:09143866)

巻号頁・発行日

vol.37, no.4, pp.312-319, 2023-03-31 (Released:2023-04-28)

参考文献数

19

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目的:回復期リハビリテーション(リハ)において,口腔問題解消と摂食機能向上のためには,適切な口腔機能管理が不可欠である。今回われわれは,回復期リハ病棟における歯科の関わりを明らかにするため全国調査を実施した。 方法:回復期リハ病棟協会会員の1,235施設を対象に,歯科との連携に関する自記式質問調査を実施した。質問内容は,歯科との関わり方,連携による効果などから構成された。回答を記述統計でまとめ,歯科連携体制によって回答に相違があるか検討した。 結果:319施設(25.8%)から得られた回答のうち,94%の施設で入院患者への歯科治療が実施されていたが,そのうち院内歯科が26%,訪問歯科が74%であった。常勤の歯科医師と歯科衛生士の人数の中央値は0であった。院内歯科がある施設のほうが,訪問歯科対応の施設よりも歯科治療延べ人数が有意に多く,歯科との連携による効果として,患者や病棟スタッフの口腔への意識の向上との回答が有意に多かった。 結論:本調査より,限定的ではあるが,院内歯科がある施設では,常勤の歯科専門職は少ないが歯科との連携の効果を実感している施設が多くあった。一方,本調査の回答率から,回復期リハ病棟を有する病院では,歯科との連携がなされていない施設が多くあることも考えられた。今後,回復期リハにおける医科歯科連携強化に向けて,エビデンスの創出や診療報酬の付与が必要であると考えた。

著者

丸井 英二

出版者

順天堂大学

雑誌

萌芽研究

巻号頁・発行日

2006

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戦後占領期間中にGHQ/SCAPが軍政部向けに配布していた週報に添付された、急性感染症ならびに性感染症についての報告事項を抜き出し、データベース化するとともにこの時期に特徴的な問題点を拾い出し、検証した。その結果、1)各種感染症の占領期にわたる消長、ならびに全国都道府県別の感染症流行状況を把握することができた。とくに、わが国の厚生省が感染症月例統計を刊行する以前の流行状況を新たに発掘することができたことは意義が大きい。これにより、従来は資料がなかった終戦直後の流行が明らかになった。また、2)本年度は滋賀県彦根市におけるマラリア撲滅対策に注目した。彦根市では対蚊対策が中心で行政が中心となって対策が進められた。市立マラリア研究所の設立がGHQの指示に触発されたものであり、GHQの衛生工学者たちが彦根を訪れていたことも明らかとなった。しかし、今後の課題として残された問題、あるいは今回の研究の結果、改めて疑問として提示された問題も多い。たとえば、わが国で戦前からマラリア5県として知られていた滋賀、福井、石川、富山、愛知のなかで、戦後なぜ彦根市に多く患者が残ったのか、また彦根における市立マラリア研究所設立など地域独自の試みもあるものの、対策の計画ならびに実施において、台湾や沖縄でのマラリア対策の経験がどのように生かされたのかなど、今回の研究によってむしろ解決すべき問題が出てきた感がある。今回の萌芽研究をもとに今後さらに研究を続けていくことで、再び感染症対策が必要とされる現在、こうした歴史的な事実からわが国ならびに世界的な対策へのひとつの示唆を得ることができると思われる。

著者

香取 秀俊

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.72, no.2, pp.84-85, 2017-02-05 (Released:2018-02-05)

参考文献数

8

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現代物理のキーワード

著者

矢野 裕俊

出版者

一般社団法人 日本教育学会

雑誌

教育学研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.80, no.2, pp.197-209, 2013-06-30 (Released:2018-04-04)

被引用文献数

1

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2012年、大阪市の教育行政は新たな局面を迎えた。教育行政には積極的に関与しないとする、それまでの市長の方針から一変して、教育行政に対する首長の役割を前面に掲げる市長が登場したことにより、首長の主導による教育改革が始まった。それにより、教育行政の相対的な独立性を支える教育委員会と首長の関係はどうあるべきなのかが、現実のさまざまな問題で問われることとなった。本稿は教育関連条例の制定、教育振興基本計画の見直し、学校選択制の導入という、市長の主導で展開された大阪市の3つの教育改革施策に注目して、2012年の大阪市における教育行政の展開を事例として検証し、教育行政をめぐる先行研究に依りつつ、教育委員会と首長との関係を、連携と協働へと至る過程における教育委員会の経験として概括する。

著者

檜垣 嗣子

出版者

明治学院大学教養教育センター

雑誌

明治学院大学教養教育センター紀要 : カルチュール = The MGU journal of liberal arts studies : Karuchuru (ISSN:18818099)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.147-154, 2008-03-31

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【論文/Articles】

著者

日坂 幸司 Koji HIZAKA

雑誌

桜美林論考. ビジネスマネジメントレビュー = The journal of J. F. Oberlin University. Business management review (ISSN:21850658)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.47-64, 2015-03-01

著者

Yuki Ikeda Junya Ako Koichi Toda Atsushi Hirayama Koichiro Kinugawa Yoshio Kobayashi Minoru Ono Takashi Nishimura Naoki Sato Takahiro Shindo Morimasa Takayama Satoshi Yasukochi Akira Shiose Yoshiki Sawa J-PVAD Investigators

出版者

The Japanese Circulation Society

雑誌

Circulation Journal (ISSN:13469843)

巻号頁・発行日

vol.87, no.5, pp.588-597, 2023-04-25 (Released:2023-04-25)

参考文献数

30

被引用文献数

16

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Background: The Impella®percutaneous left ventricular assist device has been available in Japan since 2017. This is the first large-scale registry study to analyze the efficacy and safety of Impella in Japanese patients with acute myocardial infarction with cardiogenic shock (AMICS).Methods and Results: The Japanese registry for Percutaneous Ventricular Assist Device (J-PVAD) has registered all consecutive Japanese patients treated with Impella. We extracted data for 593 AMICS patients from J-PVAD and analyzed 30-day survival and safety profiles. Overall 30-day survival was 63.1%. The 30-day survival of the Impella alone and Impella plus venoarterial extracorporeal membrane oxygenation (ECPELLA) groups was 80.9% and 45.7%, respectively. The Impella alone group was older and had a lower rate of cardiac arrest, milder consciousness disturbance, less inotrope use, lower serum lactate concentrations, higher B-type natriuretic peptide concentrations, and higher left ventricular ejection fraction (LVEF) than the ECPELLA group. Cox regression analysis revealed that older age and comorbid renal disturbance were common risk factors affecting 30-day mortality in both groups. Major adverse events were hemolysis (10.8%), hemorrhage/hematoma (7.6%), peripheral ischemia (4.4%), stroke (1.3%), and thrombosis (0.7%). LVEF improved in both groups during support.Conclusions: AMICS treatment with Impella showed favorable 30-day survival and safety profiles. The survival rate of patients treated with Impella alone was particularly high. Further studies are needed to improve outcomes of patients with ECPELLA support.