著者

山口 賢一郎 丸岡 弘

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.DbPI1372-DbPI1372, 2011

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【目的】肺炎は本邦における死亡原因の第4位であり,高齢になるほど死亡率は上昇する.また肺炎が治癒しても,二次的な身体機能の低下は著しく,日常生活動作(以下,ADL)の低下を避けられない症例も多い.理学療法分野における肺炎症例を対象とした報告には,ADLの低下や入院期間,再入院率に関する因子の検討がなされており,早期介入の重要性が示されている.しかし,臨床データに基づく重症度別,合併症有無別の離床の特徴や遅延因子,標準的な理学療法介入プログラムの検討については明らかでない.そこで本研究の目的は,前方視的な臨床データの収集・分析により,市中肺炎診療ガイドラインで用いられる重症度分類を用いた離床の特徴・傾向性を明らかにする.そして離床に関わる遅延因子の抽出や肺炎症例における理学療法の介入時期に関わる検討を行うこととする.<BR>【方法】対象は,平成22年6月から10月までの間にA病院(以下,当院)内科病棟に市中肺炎の診断で入院加療を要し,安静臥床から離床を目的に理学療法介入があった17症例とした.入院前ADLがベッド上のみである症例は除外した. 臨床データは,診療録や検査データより前方視的に収集した.測定項目は,基本情報(年齢,性別,身長,体重,BMI),Functional Independence Measure(以下,FIM)による ADL評価,Pneumonia Severity Index(以下,PSI)による肺炎の重症度(合併症の有無を含む),臨床検査所見(腎機能:Cre・BUN,心機能:LVEF・BNP,造血機能:Hb・Hmt,栄養状態:Alb・TP,炎症値:CRP,WBC血液ガス:P/F ratio),画像所見,臨床所見(喀痰,人工呼吸器使用の有無),経過期間(安静臥床期間,端坐開始期間,車椅子乗車開始期間,抗生剤開始期間)とした.臨床検査所見,画像所見は医師の指示のもと検査技師,放射線技師により実施された.理学療法介入は,主治医が定める安静度に準じ,中止基準を統一した.プログラムは,呼吸理学療法(排痰介助,胸郭可動域練習),四肢・体幹のリラクセーション・ストレッチ,筋力維持・改善練習,基本動作練習(寝返り,起居移乗動作練習),座位耐久性練習を実施し、中止基準に準じて可及的速やかな車椅子乗車獲得を目指した. 離床を決定するアウトカムは,Mundyらによる先行研究より,「入院から連続して20分以上の車椅子乗車が可能となるまでの期間(以下,離床期間)」とし,重症度による離床の特徴や測定項目より遅延因子を統計学的に抽出した.統計には,統計ソフトSPSS15.0Jを用いて,離床期間と各測定項目との相関関係(Spearmanの順位相関係数)と,離床期間の中央値により早期離床群・遅延群とに分け,群間比較(Mann-WhitneyのU検定,χ<SUP>2</SUP>独立性の検定)を行った.いずれも有意水準は5%(p<0.05)とした.<BR>【説明と同意】対象者,もしくは代理人に研究の目的・方法を書面,口頭にて説明し,署名にて同意を得た.また倫理的配慮に関しては,ヘルシンキ宣言に則った当院倫理委員会の承認を得た.<BR>【結果】対象者のPSIは,class III:4例,class IV:3例,class V:10例であり,それぞれの離床期間は6.8±2.2日,9.0±5.0日,18.0±11.4日であった.離床期間と各測定項目との検定では,安静臥床期間(r=0.64,p<0.01),端坐開始時期(r=0.54,p<0.05),PSI(r=0.59,p<0.05),motor FIM低下率(r=0.66,p<0.01)において,有意な正の相関が示された.また早期離床群,遅延群との比較では,両側肺野の浸潤影(p<0.01),腫瘍性疾患の合併(p<0.05)が独立した遅延因子として示された.その他の基本情報,臨床検査所見に有意差は見られなかった.<BR>【考察】本研究では,上記測定項目において離床期間との相関を示した.前本らは,高齢肺炎症例のADL低下に影響を与える因子に,安静臥床期間,重症度,精神症状及び誤嚥を挙げ,早期からの理学療法介入による離床の重要性を示しているが,本研究においてもこれを支持する結果となった.また離床期間に関連していると思われた臨床検査所見に有意差が見られなかったことから,理学療法開始の判定指標としての各種臨床検査所見は,リスク管理下での早期介入の妥当性を示唆するものと考えらえた.当院での肺炎症例における理学療法介入時期は7.8±6.1日と個人差が大きく,瀧澤らよって示された早期介入(1.9±1.3日)と比較して差があることから,今後は本研究での遅延因子(両側肺障害,腫瘍性疾患の合併)を含めてハイリスク症例をスクリーニングし,中長期的な予後も含めた早期介入効果の検討を行うことが課題である.<BR>【理学療法学研究としての意義】臨床データの前方視的蓄積によって重症度別の離床の特徴や早期離床の遅延因子を示すことは,エビデンスに基づく離床基準,標準的理学療法プログラム作成の一助となりうる.

著者

山田 泰彦

出版者

素粒子論グループ 素粒子研究編集部

雑誌

素粒子論研究 (ISSN:03711838)

巻号頁・発行日

vol.92, no.3, 1995-12-20

著者

内海 恵美子

出版者

沖縄大学

雑誌

沖縄大学地域研究所年報 (ISSN:13413759)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.109-135, 1994-03-25

著者

早田 邦康 吉田 行雄 山中 桓夫 紫藤 和久 宮田 道夫

出版者

一般社団法人 日本消化器内視鏡学会

雑誌

日本消化器内視鏡学会雑誌 (ISSN:03871207)

巻号頁・発行日

vol.35, no.3, pp.505-510_1, 1993

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日常診療で汎用可能な細径スコープを改良開発したので報告する.通常の検査用十二指腸スコープを用いた内視鏡的逆行性膵胆管造影検査(ERCP)後に,十二指腸スコープを入れ替えることなく膵管および胆管内の内視鏡検査を施行可能にすることを目的に開発した.全長は3.2m,外径は2.2mm,スコープ内部には観察用の3000画素のガラスファイバー1本,送光用のプラスチックファイバー7本,およびガイドワイヤーを通す鉗子チャンネルを有する.スコープの強度は送光用ファイバーをガラス性からプラスチック性に変更することで飛躍的に改善した.しかし,非切開乳頭挿入率は61%と悪く,挿入性改善のためスコープの先端形状と鉗子チャンネルの位置の変更を中心とした更なる改良が必要と思われた.

著者

藤田 茂

出版者

東京音楽大学

雑誌

研究紀要 (ISSN:02861518)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.1-23, 2013-12-10

著者

堀井 秀之 小松崎 俊作 中川 善典

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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東洋町(日本)・ヴェレンベルグ(スイス)・ビュール(フランス)・慶州(韓国)における放射性廃棄物処分地決定プロセスの政治過程分析を通じて,情動的ステップと理性的ステップの2段階で構成される住民の態度形成過程を分析するモデルを構築した.そのモデルを用いて日本の政治過程を再度分析した結果,信頼や恐れ,怒りといった要因が影響する情動的ステップの段階で反対態度が形成されているにも関わらず,交付金等理性的ステップでの影響要因を操作する立地政策が採られていることが本質的課題であると示唆された.

著者

石井 寛 五島 正規 畝 博

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業医学 (ISSN:00471879)

巻号頁・発行日

vol.22, no.5, pp.394-395, 1980-09-20

出版者

日経BP社

雑誌

日経automotive

巻号頁・発行日

no.48, pp.48-51, 2015-03

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米Google社とメガサプライヤーの攻勢にさらされるのが完成車メーカーだ。ピラミッドの頂点の地位を維持するため、世界大手を中心に対抗する。まずはグーグルカーを上回る技術を目指す。さらに国を巻き込み、グーグルカーの普及を遅らせる。その先頭を走るのが日本だ。

出版者

日本博物館協会

巻号頁・発行日

vol.14, no.2, 1941-02

著者

枝川 明敬 エダガワ アキトシ Akitoshi Edagawa

雑誌

文化情報学 : 駿河台大学文化情報学部紀要

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.41-47, 2002-06

著者

文部省宗教局保存課 編

出版者

内閣印刷局

巻号頁・発行日

vol.昭和12年12月1日現在, 1938

著者

田中 貴子 道端 正孝

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー

巻号頁・発行日

vol.49, no.2, 2000

著者

安岡 利恵 西野 小百合 荻野 史朗 園山 宜延 藤木 博 森田 修司 満尾 学 川端 健二 門谷 洋一

出版者

一般社団法人日本消化器外科学会

雑誌

日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)

巻号頁・発行日

vol.41, no.1, pp.46-51, 2008-01-01

参考文献数

24

被引用文献数

8

著者

楊洲斎周延

出版者

長谷川忠兵衛

雑誌

西南戦争錦絵

巻号頁・発行日

1877

著者

松本 健一 高木 三水珠

出版者

社団法人 環境科学会

雑誌

環境科学会誌 (ISSN:09150048)

巻号頁・発行日

vol.30, no.6, pp.346-356, 2017-11-30 (Released:2017-11-30)

参考文献数

25

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今後,気候変動が進展すると予測される中,気候変動によるコメの生産量への影響が懸念され,影響回避のための適応策の推進が重要となる。本研究では,気象条件がコメの単収に及ぼす影響を1993~2014年の市町村レベルのパネルデータを用いて日本全国・地域別モデルにより分析した。さらに,パネルデータ分析の推計結果と気候変動シナリオに基づき,将来の気候変動がコメの生産に及ぼす影響と適応策の効果を分析した。分析の結果,コメの単収と気温の間には上に凸の二次関数の関係が,降水量・日照時間との間にはほとんどの地域で負・正の関係が見られた。そして,将来の気候変動の程度が大きい場合,多くの市町村で単収が減少するが,高緯度地域ではその影響が相対的に小さかった。適応策として栽培時期を1カ月前に早めた場合,ほとんどの市町村で影響が低減されることが示された。しかし,すべての影響が回避されるわけではなく,さらなる影響の低減には他の適応策の導入が同時に必要となる。

著者

浜田 麻里奈 後藤 春彦 山村 崇

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.49, no.3, pp.783-788, 2014-10-25 (Released:2014-10-25)

参考文献数

8

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地縁に基づいたコミュニティの崩壊を受け、既存のネットワークとは異なる形で地域活動を維持することの重要性が高まりつつある。本研究では、地域活動の拠点となりうるコミュニティカフェ(以下、C.C.)の中でも、さらに地域外部との交流拠点ともなりうる、特有のテーマ性を持ったC.C.(以下、テーマ型C.C.)に着目する。その上で、テーマ型C.C.の運営者および関係を持つ団体にヒアリングを行い、持続的な地域活動における役割とそのメカニズム明らかにすることを目的とする。以下の点が明らかとなった;(1)テーマ型C.C.は地域周辺と良好な関係を形成した場において、地域活動の拠点となる。(2)地域活動を通してネットワークを形成した結果、関連団体は主体的に活動へ参加する意向が見られた。これは、テーマ型C.C.が、テーマに基づいた活動の経験や人材を地域側に紹介し、新たな活動が展開されたためである。(3)テーマ型C.C.は地域活動の拠点、および地域外部団体間との経験や人材を提供する役割を担う。これは、テーマ型C.C.が多目的の活動拠点を整備し、特有のテーマ性を有していたため可能であった。

著者

藤堂 恵美子 樋口 由美 北川 智美 今岡 真和 上田 哲也 安藤 卓 高尾 耕平 村上 達典 脇田 英樹 池内 俊之

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2016, 2017

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<p>【はじめに,目的】</p><p></p><p>訪問リハビリテーション(以下,訪問リハ)の効果はエビデンスが確立されているものの,ADLのみを指標にした研究が多く,活動・参加を含めた生活機能への効果は十分明らかではない。また,先行研究では訪問リハプログラムの違いによる効果は検証されていない。しかしながら,実際は評価に基づき優先順位をつけ複合的に介入している。そこで本研究は,訪問リハプログラムの優先性が生活機能に与える影響を検証することを目的とした。</p><p></p><p>【方法】</p><p></p><p>対象は,平成26年4月~平成28年3月にA訪問看護ステーションの介護保険による訪問リハを開始し,3ヶ月間追跡可能であった30名(平均年齢82.4±7.5歳,女性24名)とした。全介助の者,本研究の主旨を理解できない者は除外した。調査項目は基本属性に加え,生活機能として身体機能(立ち座り動作テスト),精神機能(GDS5,転倒自己効力感,主観的健康感),ADL(FIM),IADL(老研式活動能力指標),生活空間(LSA)を調査した。訪問リハプログラムは身体機能,活動,環境因子の3つに対して最も優先した介入を,担当理学・作業療法士に記入させて追跡後に集計した。</p><p></p><p>統計解析は,ベースラインの群間比較にはχ2検定またはMann-Whitney U検定を用い,p値が0.1未満の項目を説明変数,介入の優先性を目的変数としたロジスティック回帰分析を行った。ベースラインと3ヶ月後の比較にはχ2検定またはWilcoxonの符号付順位和検定を用いた。有意水準は5%未満とした。</p><p></p><p>【結果】</p><p></p><p>主疾患名は運動器疾患19名,脳血管疾患6名,その他5名であった。なお,入院歴がある者は15名であった。</p><p></p><p>訪問リハの優先プログラムは,全訪問回数のうち50%以上が活動であった者は19名,環境因子は11名で,身体機能への介入が50%を超えた者はいなかった。そこで,活動優先群と環境優先群の2群で分析した結果,ベースラインでは基本属性や身体機能,活動に差はなく,GDS5得点のみ環境優先群は有意に高かった。探索的に年齢とFIMの移動項目で調整しても,GDS5は環境因子への介入優先に対する独立関連因子であった(調整オッズ比3.34)。ベースラインと3ヶ月後の生活機能の比較では,LSAで両群共に有意な改善がみられ,活動優先群は15.3点から29.3点に,自宅圏外へ外出可能な者が6名から15名に増加,環境優先群は16.5点から28.3点に,自宅圏外へ外出可能な者が5名から9名に増加した。加えて,活動優先群では立ち座り動作で上肢支持が不要な者が有意に増加し,環境優先群では転倒自己効力感が有意に改善した。その他の項目では有意差を認めなかった。</p><p></p><p><b>【結論】</b></p><p></p><p>訪問リハ開始から3ヶ月間では,活動および環境因子への介入の優先性が高かった。介入の優先性によって身体機能や精神機能への効果が異なるが,生活空間は介入の優先性に関わらず拡大することが示唆された。</p>

著者

笠原 千鶴

出版者

法政大学

雑誌

社會勞働研究 (ISSN:02874210)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.91-132, 1960-12-15

著者

下村 泰史

出版者

公益社団法人 日本造園学会

雑誌

ランドスケープ研究 (ISSN:13408984)

巻号頁・発行日

vol.76, no.5, pp.697-702, 2013 (Released:2014-05-08)

参考文献数

11

被引用文献数

1 8

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The Urban Park Act, Article 5 have enabled non-governmental sectors to set up the park facilities since 1956. In the revision in 2004, corporations got new business chances to build and to manage park facilities. Firstly, we show the actual condition of usage of this article in Kyoto City, and attempt to analyze its trend. Secondly, we describe the building process of the Kyoto Aquarium, as the example of the newly amended Article 5. In this case we find a disagreement among the corporation, city office and citizens. Finally, we suggest the way to bring the fairness to building process of park facilities.

著者

下村 泰史

出版者

Japanese Institute of Landscape Architecture

雑誌

ランドスケープ研究 (ISSN:13408984)

巻号頁・発行日

vol.76, no.5, pp.697-702, 2013

被引用文献数

8

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The Urban Park Act, Article 5 have enabled non-governmental sectors to set up the park facilities since 1956. In the revision in 2004, corporations got new business chances to build and to manage park facilities. Firstly, we show the actual condition of usage of this article in Kyoto City, and attempt to analyze its trend. Secondly, we describe the building process of the Kyoto Aquarium, as the example of the newly amended Article 5. In this case we find a disagreement among the corporation, city office and citizens. Finally, we suggest the way to bring the fairness to building process of park facilities.