著者

Don NUTBEAM

出版者

日本健康教育学会

雑誌

日本健康教育学会誌 (ISSN:13402560)

巻号頁・発行日

vol.25, no.3, pp.210-222, 2017-08-31 (Released:2017-09-07)

参考文献数

30

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Objective: To provide an overview of the key concepts, and issues of definition and measurement in health literacy, before considering approaches to improving health literacy in populations, and the implications for policy and practice.Contents: Health literacy describes the possession of literacy skills that are required to make health-related decisions in a variety of different environments (home, community, health clinic). These skills vary from individual to individual, and poor health literacy has been consistently associated with adverse health outcomes. Health literacy can be improved through effective communication and education, and is moderated by the environment in which communication occurs. In clinical settings, research has consistently shown that low health literacy can be successfully identified, and can be improved through effective patient education to deliver better health outcomes. In the wider community, improving health literacy requires more than the transmission of new information, it also involves the development of empowering personal skills that enable participation in a range of actions that can protect and improve health. New communication technologies provide both challenges and opportunities for health education.Conclusion: More personalised forms of communication, and active educational outreach will best support the goal of promoting greater independence in health decision-making. This requires more sophisticated understanding of the potential of education to strengthen both personal and community action to improve health. The use of relevant theories and models can provide important guidance on content, sequencing and delivery of health and patient education programs.

著者

庄司 裕子 月尾 嘉男

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告.IM, [情報メディア]

巻号頁・発行日

vol.95, no.1, pp.19-26, 1995-01-13

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昨今、通信販売やテレビショッピングが盛んである。将来的には、すべての商品をコンピュータネットワークを通じてオンラインで購入できるようになるであろう。この場合、ユーザである一般消費者は端末に向かって何が欲しいかを明確に伝える必要があるが、多種多様な製品の中から一つを選択することは困難なことが少なくない。特に、衣服などのようにファッション性が重視される製品(感性指向製品)の場合はなおさらである。従って、将来のproduct on demandシステムにおいては、消費者の意思決定過程を支援することが望ましい。著者らは、実際の感性指向製品の消費者行動における他者との相互作用を分析し、どのような情報の提示が意思決定に有効であるか調べている。本稿では、現段階での試みと、意思決定モデル作りへの展望について述べる。

著者

庄司 裕子 堀 浩一

出版者

社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集

巻号頁・発行日

vol.3, pp.100-100, 2003

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筆者らは,オンラインショッピングにおいて顧客の意思決定を効果的に促進できる対話的システムを実現するための取り組みを行なっている.特に,従来のオンラインショッピングシステムでは対象としてこなかった,欲しいもののイメージが曖昧なところからスタートして徐々にコンセプトを明確化するような「コンセプト精緻化としての購買」を対象としている.本稿では,筆者らの作成したシステムS-Conartについて紹介し,S-Conartを用いた評価実験を通してその有効性を検討する.

著者

池尾愛子

出版者

早稲田大学

雑誌

早稲田商学

巻号頁・発行日

no.402, 2004-09

著者

井関 紗代 北神 慎司

出版者

人間環境学研究会

雑誌

人間環境学研究 (ISSN:13485253)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.49-54, 2016

被引用文献数

5

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商品を購入する際、その商品を「触る」という行為は、非常に重要な役割を果たしている。その理由の一つとして、ただ商品を触るだけで、自分の所有物ではないにも関わらず、「自分の物であるような感覚」、すなわち「所有感」が生じるからであることがわかっている。しかし、オンラインショップなどの普及に伴い、購買意思決定の際に、商品を触ることができない場面が急増している。先行研究では、実際に商品に触れることができない状況において、目を閉じて商品を「触るイメージ」をするだけで、その商品に対する、所有感が高まることが示されている。本研究では、この触るイメージが所有感を高める効果は、安い商品と高い商品という価格帯の違いに関わらず、一様に生じるのか、また、所有感が高まることにより、購買意図を促進するのか、という点について検証した。その結果、触るイメージが商品の所有感を高める効果は、商品の価格帯の違いに関わらず頑健であることが明らかとなった。また触るイメージは、商品に対する「コントロール感」と所有感を通して、間接的に購買意図を高めることも示された。このことから、市場において、顧客獲得のために、所有感を高めることは有益であり、その方略の一つとして、触るイメージの想起が非常に有効であると考えられる。

著者

大野 彩奈

出版者

フェリス女学院大学多文化・共生コミュニケーション学会

雑誌

フェリス女学院大学文学部多文化・共生コミュニケーション論叢

巻号頁・発行日

no.6, pp.65-76, 2011-03

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1434, pp.102-105, 2008-03-24

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楽曲やアーティストを知らなくてもジャケットの面白さに引かれて、CDを思わず手に取ってしまう"ジャケ買い"。そんな購買行動が、価格や味が重視されるはずのスーパーの食品売り場の片隅でも起きていた。 パッケージを見ただけで、次々と顧客が買い物かごに入れていく。手にしっかりと握られているのはミツカンが販売する納豆、「金のつぶ 超やわらか納豆 とろっ豆」だ。

著者

渡辺 隆之 Takayuki Watanabe

出版者

創価大学経営学会

雑誌

創価経営論集 (ISSN:03858316)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.1-22, 2009-02

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*要約\n\n従来から売場に存在し既に多くの消費者に購入されている商品であれば,その情報は長期記憶 に内在化しており,購入の決定に関しては売場からの情報はさほど必要としない。したがって, 従来商品の課題は,事前情報を与えて非計画的な買物をより計画的にするか,もしくは,売場に おいて購入を喚起する情報提供,換言すれば,短期記憶の「情報取得」をより有効にする工夫が 必要となるであろうことは明白である。\n今回は特に低関与な従来商品を中心にセルフサービスの売場で消費者がどのように情報処理し ているのか,その実態を把握することを第一の課題として調査企画を立案し,実施した。\n購入のきっかけが「価格」要素に集中している場合,それは大きな問題である。何故なら, きっかけづくりが単一情報で成される場合,その情報を強化することしか,購入を促進できなく なるからである。様々なきっかけづくりを促進する情報提供によって,様々な売上改善策の実施 が可能となる。このことは,特に,EDLP 政策を推進し,また,NB より安価な PB を積極的に\n \n\n\n\n\n\n2 創価経営論集 第33巻第 1 号\n\n導入する小売業にとって必須の課題となる。 現状,既存商品の購入に関して,きっかけになっていたのは,「価格」要素のみで,「購入の\nきっかけ」と「購入理由」が明確に分かれてはいなかった。習慣化した購買では,商品に関する 消費者の長期記憶から引き出した情報を中心に意思決定が行われており,価格情報以外の売場情 報で購入のきっかけづくりがなされていないことを裏付けることとなった。\n「割安」を購入きっかけとする比率が高くなる要因として PB の存在があることは明白であっ た。こうした購入がさらに一般化すれば,「いつも買っている割安商品」を買い求める習慣が定 着し,NB は「特売されている時だけ」購入するのみになるので,チラシなどでその安さを訴求 する販売方法を採用せざるを得なくなる。これを打開する方法はただ一つ,安さを売り物にする PB のみでなく,「購買価値」を向上する様々なパターンで PB を展開し,NB も含めて,「カテ ゴリー全体の生産性」を向上する発想転換をしなければならない。\nところで, 1 商品の購入に要する時間を短くすることは,多品目を購入していただくことを命 題とする SM 業態にとって必須のことであるが,売場滞在時間の長い人に PB の購入者が多いこ とが判明した。このことは「割安」という判断さえ,スムーズに情報処理されていない可能性を 物語っている。SM 業態の命題がより多くの売場に立ち寄ってもらい,よりスムーズに,かつ, 追加的に購入してもらう(非計画的な購買を促進する)ことである限り,購入のきっかけと購入 理由を「価格」以外の要素でどれだけ実現できるかが重要であろう。\nまた,POP については,否定的な見解の中で添付されている現状ではなおさらその効果を引 き出し得ないであろう。今回の実験でも POP の掲載された場所は通過率も低く,視線の当たり にくい位置であったことと,その効果が明示的でなかったことは無関係ではない。売場の中で\n「機能する」POP の在り方を今後さらに探究する必要がある。

著者

高松 瑞代 田口 東 太田 雅文

出版者

公益社団法人日本オペレーションズ・リサーチ学会

雑誌

日本オペレーションズ・リサーチ学会春季研究発表会アブストラクト集

巻号頁・発行日

vol.2013, pp.226-227, 2013-03-05

著者

清弘 晃史 山口 晃平 高 赫 中村 啓之 峯 恒憲

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告 = IEICE technical report : 信学技報 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.114, no.89, pp.37-42, 2014-06-19

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近年では,デバイスの履歴を用い,マーケティングにおいて重要なキーとなる顧客の購買行動の傾向をつかむ事ができるようになった.これまでの研究ではPOS(Points Of Sales)データを用いてCRM(Customer Relationship Management)への応用を目的として購買行動の解析がなされてきた.また,交通系ICカードや携帯電話などのセンサーデバイスも普及し,GPSデータによる歩行者の回遊行動の解析もなされてきた.しかしながら,交通系ICカードの履歴を用いた乗降行動と購買行動を関連づけた解析の研究はほとんど行われていない.本研究では交通系ICカードの利用履歴から乗車前の購買行動と降車後の購買行動に焦点をあてて解析した結果について報告する.

著者

上村 亮介 増田 浩通 新井 健

出版者

社団法人日本経営工学会

雑誌

日本経営工学会論文誌 = Journal of Japan Industrial Management Association (ISSN:13422618)

巻号頁・発行日

vol.57, no.5, pp.450-469, 2006-12-15

参考文献数

11

被引用文献数

4

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情報化の進展により複雑化を増した消費者行動を理解する一手段としてマルチエージェントシミュレーションによる研究を試みた.エージェント同士の情報伝達や個々の選好,影響の受けやすさ,過去の購買経験などの要因,さらに広告による情報を加えることで消費者の購買行動を記述し,それらの総体としての市場全体での消費者動向を表現できるモデルを構築した.特に消費者を「人対人の対面コミュニケーションを主体に置いた情報伝達」と「ネットを介した情報伝達」を行うグループに分類して情報伝播現象を表現する.映画を事例として消費者を取り巻く外部環境の変化やマーケティング戦略が購買行動に与える影響をシミュレーションで分析した.

著者

髙橋 広行 豊田 尚吾

出版者

日経広告研究所

雑誌

日経広告研究所報 (ISSN:03894916)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.10-17, 2015-02

著者

永家 一孝

出版者

日経広告研究所

雑誌

日経広告研究所報 (ISSN:03894916)

巻号頁・発行日

vol.49, no.4, pp.10-17, 2015-08

著者

金子 寿一

出版者

萩女子短期大学

雑誌

萩女子短期大学研究紀要 (ISSN:09198288)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.39-59, 1995

著者

吉永 綾子

出版者

日本認知心理学会

雑誌

日本認知心理学会発表論文集

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.86-86, 2009

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商品について消費者が発信する口コミ情報は、多額の費用を割いて行う企業の広告よりも強い影響力を持つ場合がある。しかし、この口コミ情報がどのような要因によって消費者に強い影響を与えているのかは未だに明確にはされていない。口コミ情報の影響の受信者側の要因として対人影響力があると考えられる。Bearden, Netemeyer, and Teel (1989)の調査において、消費行動における対人影響力に対する鋭敏さについて12項目の質問が有効であるとされた。本論文ではMourali, Laroche, and Pons (2005)の手順に準拠しながら英語の質問項目を正確に日本語訳し、日本人を対象とした調査を行う。その際に、性格特性および口コミ利用を調べるための項目も設け、それらとの相関を調査する。

著者

中村 人哉 比嘉 邦彦

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.45-45, 2010

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従来の商品に関するコミュニケーションは、企業から消費者へマスメディアなどを通じて一方的に発信されてきた。しかし、インターネットの普及とともに、「口コミ」など消費者が発信した情報が流通され購買判断に影響をあたえるようになってきた。そのような情報は実際の購買者のみが知りえる情報であり、購買を検討している消費者だけでなく商品を供給している企業にも有用である。また消費者から企業への直接のコミュニケーションを確立することで、より深い情報を共有することが可能になる。本研究は、消費者から企業へのコミュニケーションの確立による消費者購買行動の変化を検証する研究プラットフォームの構築について述べる。

著者

金城 敬太 海老名 剛

出版者

Japan Society for Fuzzy Theory and Intelligent Informatics

雑誌

知能と情報 (ISSN:13477986)

巻号頁・発行日

vol.25, no.2, pp.690-700, 2013

被引用文献数

1

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書籍などの財の購買行動は,ランキングや全体の販売数といった外部の情報(外部性)に強く影響される.口コミなどの小さな準拠集団による外部性に関する研究は多く行われてきたが,上記のような大きな準拠集団による外部性が購買にどれくらい影響するのかについて,あまり研究が行われてこなかった.本研究では,上記の外部性を組み込んだ階層ベイズモデルを提案した.その上で,書籍に関してコンジョイント分析に用いられる調査を行い,調査データを用いてモデルのパラメータを推定した.加えて,推定結果を用いて販売数のシミュレーションを行った.結果,外部性がどのような分布になっているか,さらには外部性に関連する属性を明らかにした.特に,書籍市場で,性別では女性,また年齢としては高齢になるほど,外部性が高くなる傾向にあることを示した.加えて販売数のシミュレーションにより,最終的な需要量が外部性によって一定程度の影響を受ける可能性があることを示した.

著者

泉水 清志 Sensui Kiyoshi

出版者

育英短期大学

雑誌

育英短期大学研究紀要 (ISSN:09143351)

巻号頁・発行日

no.31, pp.1-14, 2014-03

著者

松木 啓子 マツキ ケイコ Matsuki Keiko

出版者

同志社大学グローバル・コミュニケーション学会

雑誌

コミュニカーレ = Communicare : Doshisha studies in global communications (ISSN:21870721)

巻号頁・発行日

no.6, pp.1-22, 2017-03

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論文(Article)

著者

樹下 芳久

出版者

群馬経済研究所

雑誌

ぐんま経済 (ISSN:13489496)

巻号頁・発行日

no.406, pp.28-33, 2017-04