著者

今井 亮

出版者

Society of Resource Geology

雑誌

Resource geology (ISSN:13441698)

巻号頁・発行日

vol.50, no.3, pp.151-168, 2000-09-30

被引用文献数

15 43

著者

Yu YAMAMOTO Kikuyasu NAKAMURA Manabu YAMADA Masaji MASE

出版者

公益社団法人 日本獣医学会

雑誌

Journal of Veterinary Medical Science (ISSN:09167250)

巻号頁・発行日

vol.74, no.2, pp.205-208, 2012 (Released:2012-03-02)

参考文献数

28

被引用文献数

9 21

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An experimental infection study was performed using pigeons reared for racing or meat production in Japan and clade 2.2 and 2.3.2 isolates of H5N1 highly pathogenic avian influenza virus to evaluate the possible role of pigeons in virus transmission to poultry. In experiment 1, when 20 pigeons were intranasally inoculated with high or low viral doses, no inoculated pigeon exhibited clinical signs for 14 days. Drinking water and almost all swab samples were negative for virus isolation. Virus isolation was positive in 3 oral swab samples from 2 pigeons from day 2 through 4 postinoculation, but viral titers of positive samples were extremely low. Immunohistochemical analysis for virus detection was negative in all tissue samples. Along with seroconversion in a limited number of pigeons postinoculation, these results suggest that pigeons have limited susceptibility to the virus used for experimental infection. In experiment 2, when uninoculated chickens were housed with virus-inoculated pigeons, all pigeons and contact chickens survived for 14 days without exhibiting any clinical signs. According to serological analysis, the chickens did not exhibit seroconversion after close contact with inoculated pigeons. Our data suggest that the risk posed by pigeons with respect to the transmission of the H5N1 highly pathogenic avian influenza virus to poultry would be less than that for other susceptible avian species.

著者

三石 智 平田 安弘

出版者

宇宙航空研究開発機構

雑誌

東京大学宇宙航空研究所報告 (ISSN:05638100)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.333-340, 1975-03

著者

早川 尚男

出版者

物性研究刊行会

雑誌

物性研究 (ISSN:07272997)

巻号頁・発行日

vol.86, no.3, pp.402-406, 2006-06-20

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この論文は国立情報学研究所の電子図書館事業により電子化されました。

著者

横山 有紀 田島 清司 深水 康寛 柿川 宏 村上 要 内山 長司 小園 凱夫

出版者

一般社団法人日本歯科理工学会

雑誌

歯科材料・器械 (ISSN:02865858)

巻号頁・発行日

vol.11, no.6, pp.1006-1012, 1992-11-25

被引用文献数

15 1

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生体への安全性から, 当講座では純TiおよびTi-6Al-4V合金の既製ポストとしての適応性を検討しており, 第1報では機械的性質においてTi-6Al-4V合金がNi-Cr合金, 18-8ステンレス鋼ならびに純Tiよりも優れた金属材料であること, 第2報では, 24時間の細胞毒性試験により純Ti, Ti-6Al-4V合金の成分金属は溶出せず細胞に毒性を示さないことを明らかにした.本報ではさらに長期間での細胞増殖への影響を調べた.Ni-Cr合金および18-8ステンレス鋼既製ポストでは, Ag合金を鋳接することによって細胞増殖を顕著に抑制しており, これはポストからの成分元素の溶出が促進されていたことに基因していた.一方, 純Ti, Ti-6Al-4V合金ポストでもAg合金を鋳接した場合は細胞増殖を抑制していたが, 純TiポストからのTiの溶出は全くみられず, Ti-6Al-4V合金ポストからはわずかなAlの溶出だけであり, 細胞に及ぼした増殖抑制傾向はAg合金によるものであった.これらのポストは1カ月でも毒性を最小限に抑えられる生体適合性に優れた金属材料であることがわかった.

著者

北海道大学北方圏貝類研究会

出版者

北海道大学北方圏貝類研究会 = Conchological Club of Northern Regions, Hokkaido University

巻号頁・発行日

2009-03

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ISBN: 978-4-9904532-0-6

著者

広常 真治

出版者

大阪市立大学

雑誌

新学術領域研究(研究領域提案型)

巻号頁・発行日

2010

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我々は細胞質ダイニンの制御機構の解明に取り組んできた。細胞質ダイニンは微小管上を双方向に走るがプラス端に向って走るメカニズムは不明であった。我々は滑脳症の原因遺伝子・LIS1が細胞質ダイニンを微小管上に固定し、微小管-LIS-細胞質ダイニンの複合体を形成し、キネシン依存的に運搬することを明らかにした。さらにアスペルギルスにおけるNud遺伝子群のNudCがキネシンのアダプタータンパク質として機能していることを明らかにした。このことからLIS1が変異を起こすと細胞質ダイニンの順行性の運搬が障害され、細胞内における細胞質ダイニンの局在が中心体に偏った分布を示し、細胞の末梢部分で枯渇することが分かった。このことがLIS1の変異に伴う神経細胞の遊走異常、また細胞分裂における紡錘体形成や染色体分配の異常につながることが分かってきた。また、NudCの変異は細胞質ダイニンの順行性の運搬のみならず、他のオルガネラの運搬も障害されることから、NudCはキネシンの一般的なアダプタータンパク質として機能していることが示唆された。さらに、細胞質ダイニンはLIS1により微小管上にアイドリング状態になるが、低分子量G蛋白質のRabファミリーのタンパク質によって活性化されることが示唆された。さらに電子顕微鏡を用いた構造解析から、LIS1は細胞質ダイニンの頭部に結合し、ダイニン分子のスライドを制限することで細胞質ダイニンの微小管上の移動を制限することを証明した。

著者

麻生 敏正 長谷川 孝明

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. ITS (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.105, no.104, pp.7-12, 2005-05-24

被引用文献数

9

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本稿では, 著者らが開発した従来の高度デマンド信号制御方式(ADS方式)の交通流シミュレータの改良を行い, いくつかの交通状況でADS方式と系統制御方式の性能比較を行っている.まず, シミュレータの道路モデルの拡張と車両の動作モデルの変更を行っている.そして道路モデルの拡張による不具合が生じないようにするためにADS方式のデマンドの計算方法を変更している.次に, ADS方式と系統制御方式のパラメータの検討が行われ, この結果に基づき, 性能比較を行っている.さらに, 2つの系統制御区域を結ぶ信号機がADS方式で制御された場合と地点制御方式で制御された場合, またこの地域のすべての信号がADS方式で制御された場合の性能比較を行っている.今回検討した交通状況下で, ADS方式は系統系統制御方式や地点制御方式よりも平均アイドリング時間が小さくなることが示されている.さらに幹線道路の交通量に偏りがある場合の検討も行われている.

著者

森山 剛 小沢 慎治

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告音楽情報科学(MUS) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2008, no.12, pp.33-38, 2008-02-08

被引用文献数

1

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自分の声で好みの歌唱様式を有した歌声を作るには,歌唱を訓練し,歌唱様式を学び,さらに歌声を発する恥ずかしさを克服しなければならず,非常に困難である.そこで,歌詞を朗読するだけで,その音声と楽譜を入力とし,ユーザの声の話者性を損なわずに,自由な歌唱様式を有した歌唱を合成する手法を提案する.本手法により,楽譜さえあれば,どんな曲でも,いつでもどこでも何度でも,自分の声で歌わせることができ,さらにリズムや旋律を工夫してジャズや演歌といったジャンルを演出したり,他人の歌い方を真似したり,音痴を修正したりできる.楽譜を編集する過程で,歌唱様式をどう実現すれば良いか学習でき,また自分が歌う前に,自分が歌った場合のイメージを掴むこともできる.聴取実験により,朗読音声の話者性や歌詞の音韻性を損なわず,歌唱様式の基本となる演奏記号を合成できることが示された.We propose a method of transforming reading speech of lyrics to singing voice. It is capable of realizing favorite style in the transformation, i.e., a specific genre and an expression. Generating singing voice by one's own voice requires the person to train singing, to learn how to realize singing styles, and to overcome hesitation in singing out. The proposed method only requires the user to read the lyrics. It then allows the user to generate singing voice of any music, anytime, anywhere, and any number of times. The user can edit the music for generating a specific singing style, mimicing other's style of singing, and correcting the problematic portion of his or her singing. The user can also learn how to realize a specific style in singing and hear how it sounds when he or she sings on his or her own. Experimental results demonstrated that the proposed method was able to synthesize a comprehensive set of basic indications such as crescendo in the synthesized singing holding the voice quality of the speaker.

著者

米道 学

出版者

東京大学

雑誌

奨励研究

巻号頁・発行日

2011

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(目的)千葉県房総半島にはヒメコマツが天然に隔離分布する。この個体群は最終氷期後に局所的に残った遺存分布と考えられ大変貴重であるが、1970年以降マツ材線虫病等で急激に個体数を減少させている。1977年以降の枯死個体からマツノザイセンチュウが確認された。以上からマツ材線虫病が主要因であることが指摘されたため、現存する天然木からクローン増殖等で系統保存を行なっている。今後、保護・回復計画に基づき系統保存個体の自生地への補植の可能性が出てきた。その際には、マツ材線虫病抵抗性個体を植栽することが望ましい。本研究では、両親が明らかな人工交配実生苗や自殖の可能性が高い実生苗について材線虫接種試験により抵抗性の程度を確認し、実生苗における家系と抵抗性との関連性を明らかにする。(方法)。房総丘陵の自生個体は互いに孤立しており、花粉流動が少ないため自殖個体が多いことが報告されている。そこで、接種に用いる個体は人工交配苗(9通りの組み合わせ(自殖が1家系))と天然個体(4家系)・集植所(3家系)からの自然交配個体を用いた。人工交配は雌親を集植所木個体、花粉親を天然個体とした。接種試験は7月に行い、強病原性材線虫(ka-4)を5000頭/本を接種した。比較対照としてアカマツとクロマツの抵抗性苗および未選抜苗についても同様の接種を行い、接種試験の有効性を確認した。(結果と考察)ヒメコマツにおける生存率は人工交配個体50~100%で自殖個体が33%であった。自然交配個体では、天然個体群0~100%、集植所個体39~100%であった。人工交配個体のバラツキが少なく抵抗性が安定していた。アカマツ、クロマツにおける生存率は抵抗性個体群85~100%、未選抜個体群が19~40%でありヒメコマツ個体群の材線虫抵抗性は抵抗性個体群より弱く未選抜個体群より強いと示唆された。自殖の生存率は人工交配個体中で最も低く、自殖による抵抗性の低下が疑わられた。さらに天然個体でも生存率0%の個体群もあり花粉流動の悪さからくる自殖の可能性も示唆された。今後、生存個体を抵抗性個体母樹としてヒメコマツによるマツ材線虫選抜育種を検討したい。また、今回の結果からマツ材線虫抵抗性個体の理想的な組合せが示され今後の抵抗性個体創造の参考としたい。

著者

西東 力 池田 二三高 小澤 朗人

出版者

日本応用動物昆虫学会

雑誌

日本応用動物昆虫学会誌 (ISSN:00214914)

巻号頁・発行日

vol.40, no.2, pp.127-133, 1996-05-25

被引用文献数

12 37

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マメハモグリバエの生物的防除法を開発する一環として静岡県における寄生バチの発生実態を調査し,あわせて各種殺虫剤の散布が寄生バチに与える影響を圃場試験で検討した。<br>1) マメハモグリバエの寄生バチは各地の露地および施設栽培圃場から採集されたが,殺虫剤の散布後まもない圃場からはほとんど採集されなかった。<br>2) マメハモグリバエの寄生バチとして,コマユバチ科で3種,コバチ上科で13種(ヒメコバチ科9種;コガネコバチ科2種;ツヤヤドリタマバチ科1種;ツヤコバチ科1種)の合計16種が確認された。<br>3) ヒメコバチ科に属する<i>Hemiptarsenus varicornis, Chrysocharis pentheus, Neochrysocharis okazakii</i>および<i>N. formosa</i>の4種は各地から広く採集され,これら寄生バチが優占種となっている圃場も多かった。施設栽培では<i>H. varicornis</i>が年間を通して採集され,最も重要な寄生バチとなっていた。<br>4) 非選択的殺虫剤(permethrin, ethofenprox, methomyl, prothiofos)を散布すると寄生バチの寄生率は著しく低下し,その後マメハモグリバエが多発した。一方,選択的殺虫剤(fenpyroximate, dicofol, fenbutatin oxide, pyridaben, buprofezin, flufenoxurone)を散布した場合は寄生バチの寄生率が低下せず,その後マメハモグリバエは減少傾向を示した。

著者

Brandom Robert B. 竹島 尚仁

出版者

岩波書店

雑誌

思想 (ISSN:03862755)

巻号頁・発行日

no.948, pp.111-146, 2003-04

著者

久保 陽一

出版者

東北哲学会

雑誌

東北哲学会年報 (ISSN:09139354)

巻号頁・発行日

no.24, pp.73-79, 2008-04-25

著者

小椋 たみ子 窪薗 晴夫 板倉 昭二 稲葉 太一 末次 晃

出版者

神戸大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2005

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第一に言語構造、養育環境(親の働きかけ、メディア環境、家族環境など)、個体要因(物理的世界の認知能力、社会的認知能力、気質、出産時情報など)の言語発達への影響を明らかにした。第二に親の報告から言語発達を測定するマッカーサー乳幼児言語発達質問紙の妥当性が実験と観察データから高いことを明らかにした。第三に言語構造の違い(複数の形態素の有無)が認知へ寄与するかどうか明らかにした。第四に大人の言語との比較を基調に、子供の言語を(i)非対称性、(ii)「幼児語」の音韻構造、(iii)アクセントの獲得、(iv)促音の出現、以上の4つの観点から明らかにした。

著者

石井 明

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2004

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1951年のサンフランシスコ平和条約、それに続く日華平和条約の締結は、アメリカの反対のもとでは、日本は中華人民共和国との外交関係を打ち立てることは不可能であることを明らかにしていた。それから20年たち、アメリカと中華人民共和国との和解が進むなかで、日本は中華人民共和国との外交関係を樹立した。同時に、中華民国政府は日本との断交を決めた。しかし、中華民国政府は日本との間で、経済関係、人的交流などを含むインフォーマルな関係は維持することを選択した。意外なことに、日台関係はその後、外交関係の断絶にもかかわらず発展をとげた。これまでのところ、断交の政治過程についてはかなり研究の蓄積がある。しかし、その後の日台関係については十分な研究がなされているとは言いがたい状況にある。そこで、私は2度、台北を訪れ、1970年代の日台関係に関する文献を収集した。特に党史館(中国国民党の文書館)への訪問は私の研究にとって非常に有益であった。また、台北では、陳鵬仁教授(中国文化大学日本文化研究所所長)を含む何人かの日台関係の専門家に会った。陳鵬仁教授は中国国民党の党史委員会の前主任を勤めた方である。中国国民党の元秘書長、馬樹礼氏にも面会した。馬樹礼氏は、1972年の断交以後、日台関係を処理していたキー・パーソンの一人である。台北でのこれらの調査を通じて、私は、断交以後も日台関係が発展を続けたのは、密接なネットワーク-政治の分野に限らず、経済分野、それに文化の分野を含めた-の存在によるところが大きいことを改めて認識した。

著者

山下 英俊

出版者

一橋大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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本研究は,産業廃棄物税を題材とし,都道府県の産業廃棄物統計を用いて税導入に伴う産廃最終処分量の変化の要因分解を行い,主要な変化要因の中から税導入の影響が認められるものを抽出することで,産業廃棄物税の効果を定量評価することを目的とする。産廃税は,価格メカニズムを用いた廃棄物削減と,財源調達という二つの政策目的を有する。自治体によって導入形態が異なり、(1)事業者申告納付方式、(2)最終処分者特別徴収方式、(3)焼却処理・最終処分業者特別徴収方式、(4)最終処分業者課税方式の4種類に大別される。理論的には廃棄物削減への誘因効果は(3)が最も高くなることが示唆される。こうした制度設計の相違が最終処分量の変化に影響を及ぼしたか否かを検証する。21年度は、統計分析の対象として20年度に抽出した対象自治体のうち、データ入手済みの各県について、要因分解による分析を行った。加えて、岩手県についても産業廃棄物実態調査報告書を入手した。さらに、県別の分析結果の一部を先行的に研究集会などで報告をし、関係専門家との意見交換や分析結果の検討を行った。一例に三重県の分析結果を示す。三重県では産廃税の導入前後で産廃最終処分量が18万トン弱減少している。要因分解の結果、主要な減少要因は(1)化学産業の汚泥、(2)建設業のがれき、(3)建設業の活動低下、(4)建設業の汚泥であることが判明した。このうち、(3)は公共事業の減少によるものであり、(1)は後に廃棄物処理法違反で有罪判決が確定した石原産業による汚泥の偽装リサイクルによるものである。さらに、(2)及び(4)は建設リサイクル法に起因する可能性もある。したがって、主要な減少要因のうち、明らかに産廃税の効果と考えられるのは一部に過ぎないことが確認された。以上の成果を踏まえ、県別の分析結果及び全体の比較分析の結果をそれぞれとりまとめ、学術雑誌への論文投稿を進めている。

著者

石井 香江

出版者

一橋大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2002

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本研究は歴史・社会学的な手法を用いて、テレフォン・オペレーター職(戦前と戦後の一時期は電話交換手を、現在は主にテレワーカーやテレコミュニケーターと呼ばれる)と電信・電報オペレーター職の生成過程とその現状をめぐる日独比較を試みるものであり、歴史分析編と現状分析編の二部から構成される。ジェンダー化(特定の性別と関連する意味が付与されること)された職種として出発したテレフォン・オペレーターの現状を探り、その変動の兆しや変化を阻む要因を分析することが研究の主旨である。歴史分析編では引き続き職員の身上調査記録を分析し、現状分析編では日独の元職員(今年は主に電信技手)へのインタビューや社史(電電公社・NTTやドイツテレコム)の検討を進めている。本年度は日本で入手不可能な戦前のドイツ逓信省の郵便・電信吏員組合の発行した機関誌や電話交換手や電信技手の人事記録など、ドイツの公文書館(ベルリンとミュンヘン)に所蔵されている史料の分類・整理・翻訳作業を、夏に引き続き行った。その際に、全体像を把握できる基礎データを作成し、これらのデータをコンピュータ入力し、データベース化し、また、史料のキーワードや関連書誌データも添付する作業も行なつた。その他には、先行研究者との意見交換やドイツ・テレコムとその職員、日本でも元電信技手へのインタビュー、日本の逓信総合博物館(『逓信協会雑誌』など)・東京大学医学部(労働科学・政策に関する雑誌)・明治文庫(『読売新聞』など)所蔵の資料の調査を引き続き進めた。そしてこうした蓄積の上に、本研究に関わる研究史や論文を発表した。来年はこれをもとに学会発表をする予定である。この他にも、修士論文の一部をまとめた論考をドイツ学会で共同発表し、共著として出版することができた。

著者

高山 威雄 鈴木 武夫

出版者

東京帝国大学地震研究所

雑誌

東京帝国大学地震研究所彙報 (ISSN:00408972)

巻号頁・発行日

vol.8, no.3, pp.364-374, 1930-09-09

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The present investigation is a statistical study on the relation between the sunspot activity and the destructive earthquakes in Japan (Formosa excluded) for 318 years from 1608 to 1925 (Fig.1). The method of this investigation is that, the number of destructive earthquakes which occurred for three years containing the year of snnspot maximum or minimum and the same in the other years, have been counted and reduced to the frequency in an equal duration, which at last were represented by the percentage frequency. Similarly, we calculated the earthquake percentage for five years of sunspot maximum or minimum

著者

板垣 了平 古川 善夫

出版者

社団法人日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会号

巻号頁・発行日

no.26, 1975-08-20

著者

青森地方気象台

出版者

気象庁

巻号頁・発行日

vol.2010, 2010-02-15