著者

西野 寿章

出版者

The Human Geographical Society of Japan

雑誌

人文地理 (ISSN:00187216)

巻号頁・発行日

vol.33, no.4, pp.289-312, 1981-08-28 (Released:2009-04-28)

参考文献数

123

被引用文献数

4 2

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There were many abandoned villages in mountainous region, which had been caused by building large dams in the upper reaches of many rivers, after World War II, in Japan. In these villages, many people had to remove to other regions. The author found two types of removing. One was the type of collective removing to the same place, the other was the dispersed removing. Why had these two types occured?The object of this paper is to clarify the relation of the pattern of those removed settlements by dam building and the type of their social structure formed before their removing. So, the author selects two villages; Sei in Nara prefecture (Fig. 1, 4, No.16) and Hirono-Futatsuya in Fukui prefecture (Fig. 1, 4, No.3). Sei is the case of dispersed removing to various places and Hirono-Futatsuya is the case of the collective removing.The results obtained are as follows;1) The characteristics of social strata in Sei had not been simple. Each member in this village had been combined to two families by blood relation who had been believed to be the pioneer in this village. Therefore, two families had larger fields of cultivation and forest land. So, in the process of the negotiation of the compensation between the member of this village and the electric company which would build dam there, upper class contained two families and the other class had separately corresponded to the company. Thus, upper class had removed to the place near their abandoned village, because they had to manage their large forest land, but the other class had removed to the various places far remote to their abandoned village.2) The characteristics of social strata of Hirono-Futatsuya had been simple. Each member had some private paddy and ordinary fields, and had large common forest land which had been used for burning cultivation and producing for charcoal and fuel materials. And there were also some common paddy fields which had been cultivated by smaller managed farmers. Thus, all member of this village had nearly equal economic base and had lived in close cooperation. So, in the process of negotiation of compensation, they decided that they would removed to the same place collectively.3) Therefore, the author can find that there are close relation between the pattern of removing settlement and the type of the social strata of each village.

著者

寺沢 捷年 篠田 裕之 今田屋 章 土佐 寛順 坂東 みゆ紀 佐藤 伸彦

出版者

The Japan Society for Oriental Medicine

雑誌

日本東洋医学雑誌 (ISSN:02874857)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.1-17, 1983-07-20 (Released:2010-09-28)

参考文献数

14

被引用文献数

17 12

著者

江草 周三

出版者

日本水産増殖学会

雑誌

水産増殖 (ISSN:03714217)

巻号頁・発行日

vol.6, no.4, pp.106-111, 1959-04-20 (Released:2010-06-30)

参考文献数

18

著者

綾城 初穂

出版者

日本質的心理学会

雑誌

質的心理学研究 (ISSN:24357065)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.62-81, 2014 (Released:2020-07-10)

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先行研究では,日本人キリスト教徒が「宗教」を語る際に,複数のポジション(ディスコース上の立ち位置)から「宗教」について矛盾した語りを行っていたことが見出されている。本研究では,この矛盾した語りに伴う葛藤に彼らがどのように対処しているのかを,ポジショニング理論によって検討することを目的とした。分析の結果,語りの時間的性質によってポジション間の矛盾を無化していることが見出された。また,個人的ポジショニングという「個人」を強調する発話行為によって,語り手が日本社会の「宗教」ディスコースのモラルオーダー(ポジションに付随するルール)に対処していることも見出された。個人的ポジショニングの検討から,この発話行為が語り手の固有性を指示することでモラルオーダーの効力の及ばない「聖域」を作り出すことが指摘された。現代社会において個人は,多様な文脈と単一の固有性とを同時に課せられている。それゆえ,多様なポジションが生じる語りの中で固有性を指示する発話行為として「個人」を捉えることは,現代社会の「個」の在り方を検討する上で有益と言えるだろう。

著者

浅利 裕伸 洲鎌 有里

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.75, no.1, pp.30-33, 2019 (Released:2019-02-20)

参考文献数

14

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帯広広尾自動車道建設による野生動物の生息地分断化を解消するため,野生動物用オーバーパスが設置された.この効果を検証するため,自動撮影カメラを用いて2017年5月~11月に利用種のモニタリングを実施した.野生動物用オーバーパス周辺の森林に生息する種とオーバーパスの利用種に大きな違いはなく,撮影頻度も有意に異ならなかったことから,周辺に生息する哺乳類が構造物を十分に認識および利用していることが明らかになった.また,ニホンジカとアカギツネでは継続的に多数の利用がみられた.特にニホンジカでは,定着個体による利用のほか,季節移動による利用もみられた.これらのことから,帯広広尾自動車道の野生動物用オーバーパスは,中大型哺乳類にとっては有効に機能していると考えられた.

著者

鈴木 哲哉

出版者

一般社団法人 日本臨床薬理学会

雑誌

臨床薬理 (ISSN:03881601)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.46-54, 1970-06-30 (Released:2010-06-28)

著者

太田 弘一 森岡 公一 山本 幸男

出版者

THE JAPANESE SOCIETY FOR HORTICULTURAL SCIENCE

雑誌

園芸学会雑誌 (ISSN:00137626)

巻号頁・発行日

vol.60, no.1, pp.125-132, 1991 (Released:2008-05-15)

参考文献数

20

被引用文献数

23 35

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ファレノプシスは近年生産の伸びが大きい花卉であり, その好適な栽培条件の設定のために研究が進められている. ファレノプシスの花序は低温条件によって誘導されることが知られており (17), 山上げ栽培や人工低温処理を行うことによって, 早期出荷が行われている. また, 温度処理の際の, 株の充実状態や光•変温条件などの環境要因も花序形成に影響することが知られている (3,8, 12,14, 17,18, 19).一方, ファレノプシスはCAM (Crassulacean acid metabolism) 植物として知られている (1,7). CAM植物は夜間に吸収したCO2を有機酸の形にして細胞の液胞中に蓄積し, 昼間にそれを分解して, 光エネルギーを利用してでんぷん合成を行うという特徴的な光合成を行う. この夜間と昼間を通した, CO2吸収からでんぷん合成に至る過程をCAM型光合成と呼ぶ (13, 14).典型的なCAM型光合成のCO2吸収の日周変動パターンは, 夜間の高い吸収 (phase I), それに続く光が当たった直後の高い吸収 (phase II) とその後の急激な減少およびCO2吸収がほとんど見られない期間 (phase III), そして, 夕方に再び低い吸収が見られる (phase IV), という四つの相に分けられる (13). そして, この過程を通して, 夜間に気孔を開き, 蒸散の多い昼間には気孔を閉じているために, CAM植物は強い乾燥耐性を獲得している (6).CAM植物には, 生育条件によってC3型光合成とCAM型光合成との間で変動が見られるfacultative-CAM plantと, 生育条件にかかわらずCAM型光合成を行うobligate-CAM plantがある (13). さらに,いずれのCAM植物も, 水分, 昼夜温, 光強度, 日長などの環境条件や葉齢, 窒素栄養条件によってCAM型光合成が影響を受けることが知られている (6, 11,13, 14).したがって, ファレノプシスのCAM型光合成も, これらの要因によって変動し, それが生育および花序形成になんらかの影響を及ぼすことが考えられる.本研究は, 上述の要因のうちで生育と密接に関連した外的要因の水分, 温度, 光の3条件および内的要因の葉齢と花序形成の有無に視点を当て, それらによってファレノプシスのCAM型光合成がどのような影響を受けるかを明らかにし, ファレノプシスの好適な栽培条件設定のための基礎的知見を得ることを目的として行った.

著者

勝間 靖

出版者

日本国際保健医療学会

雑誌

国際保健医療 (ISSN:09176543)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, pp.89-91, 2020-07-20 (Released:2020-09-02)

参考文献数

6

著者

北川 晃 成田 晶子 山本 貴浩 池田 秀次 泉 雄一郎 萩原 真清 太田 豊裕 石口 恒男

出版者

日本脈管学会

雑誌

脈管学 (ISSN:03871126)

巻号頁・発行日

vol.57, no.11, pp.163-168, 2017-11-10 (Released:2017-11-10)

参考文献数

7

被引用文献数

3

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四肢は動静脈奇形の好発部位であり,血管内治療の果たす役割は大きい。その理由として,表在(皮下)病変,深部(筋・骨)病変のいずれにも経動脈的,経静脈的あるいは直接穿刺によるアプローチが比較的容易であることがあげられる。また,硬化療法を併用する場合,硬化剤の中枢静脈への流出を防止し,標的血管内に長時間停滞させることがポイントとなるが,そのための血流コントロールを確実に行うことが可能である。病変の解剖,血流動態を正確に評価し,症例に応じた適切な治療方法を選択することが,治療効果の向上と合併症の予防に重要である。

著者

松村 健太 細川 愛美 伊藤 大輔 茅野 順子 杉田 祐司

出版者

公益社団法人 日本獣医師会

雑誌

日本獣医師会雑誌 (ISSN:04466454)

巻号頁・発行日

vol.73, no.8, pp.457-461, 2020-08-20 (Released:2020-09-20)

参考文献数

19

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血尿,元気消失を主訴に来院した犬の左側近位尿管内に占拠性病変と同側の水腎症を認めた.腎盂内減圧処置の後,開腹下で腎臓経由の生検を実施したが確定診断は得られず,病理診断は「移行上皮由来の腫瘍の可能性」であった.減容積により罹患側尿管の疎通は認められ,ピロキシカムを659病日まで投与継続したが,大きな変化がないため投薬を中断した.965病日に症例は元気消失,血尿を主訴に再度来院し,左側尿管の再閉塞を認めた.経過から良性挙動の病変の可能性が高いと判断し,尿管切開により姑息的に腫瘤を除去したところ,病理検査結果は移行上皮乳頭腫であった.術後1年経った現在,再発徴候はなく症例は良好な一般状態を保っている.犬の尿管腫瘤は良性病変についても複数報告されていることから,罹患側の腎臓尿管摘出だけでなく,診断を兼ねた減容積手術も診断・治療選択になる可能性がある.

著者

Luca MALFASSI Francesca FIDANZIO Massimo SALA Silvia MARCARINI Giovanni MAZZA Nancy CARRARA Simone PAVESI Giacomo GNUDI Gaetano URSO Mario DOLERA

出版者

JAPANESE SOCIETY OF VETERINARY SCIENCE

雑誌

Journal of Veterinary Medical Science (ISSN:09167250)

巻号頁・発行日

pp.19-0662, (Released:2020-09-22)

被引用文献数

3

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The aims of this pilot study were to evaluate the feasibility and efficacy of high-dose hypo-fractionated volumetric modulated arc radiotherapy (VMAT) applied to the whole pelvic region radiotherapy (WPRT) with multilevel simultaneous integrated boost (MLSIB) combined with piroxicam and chemotherapy in canine transitional cell carcinoma (TCC) of the lower urinary tract with muscle invasion transitional cell carcinoma (TCC). Twelve dogs were enrolled, according to stage, in two groups: group 1, TCC confined to the urinary tract; group 2, TCC with metastasis. The planning target volume (PTV-tumor) dose was tailored from 36 to 42 Gy in 6 fractions. All dogs were prescribed piroxicam and radiosensitizing carboplatin and six received chemotherapy after radiotherapy. Serial follow-up with computed tomography (CT) and magnetic resonance imaging (MRI) examinations was performed. Disease control and toxicity effects were evaluated according to the Response Evaluation Criteria in Solid Tumor (RECIST) and Veterinary Radiation Therapy Oncology Group (VRTOG) criteria. The treatment was well tolerated, and no high-grade side effects were reported. The median overall survival times for group 1 and group 2 were 1,230 days and 150 days, respectively. A considerable percentage of patients in group 1 (50%) was still alive at the time of writing, and a longer follow-up could enable a more accurate survival analysis. This preliminary analysis showed that VMAT applied to the WPRT with MLSIB is an effective and safe option for dogs suffering from lower urinary TCC although the presence of metastases worsens the prognosis.

著者

佐藤 孝志

出版者

アジア・文化・歴史研究会

雑誌

アジア・文化・歴史 (ISSN:24239461)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.152-156, 2020 (Released:2020-09-07)

著者

橋口 克頼 永田 智久 森 晃爾 永田 昌子 藤野 善久 伊藤 正人

出版者

The University of Occupational and Environmental Health, Japan

雑誌

Journal of UOEH (ISSN:0387821X)

巻号頁・発行日

vol.41, no.3, pp.271-282, 2019-09-01 (Released:2019-09-20)

参考文献数

25

被引用文献数

1 5

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WHOは「各国・地域において,人々が経済的困難を伴わず保健医療サービスを享受すること」を目標としており,その指標としてEffective Coverage(EC)という概念を提唱している.ECとは“その国または地域における健康システムを通して,実際に人々に健康増進をもたらすことができる割合”と定義されており,産業保健の場面では治療が必要,もしくは治療を受けているうち,適切に疾病管理されている率に該当すると考えられる.本研究では産業保健サービスの効果を評価することを目的とし,「常勤の産業保健スタッフ(産業医または産業看護職)による労働者への産業保健サービスの提供は,高血圧,糖尿病,脂質異常症の各項目について,ECを向上させる」という仮説をたてて検証した.2011年度の一般健康診断,人事情報,及びレセプトからの個々のデータを分析した横断的研究である.特定の大規模企業グループの91,351人の男性労働者を対象とした.常勤の産業保健スタッフがいる事業場に所属する労働者(OH群)とそれ以外の事業場に所属する労働者(non-OH群)において高血圧,糖尿病,脂質異常症の各項目別にECを算出し,比較した.OH群はnon-OH群に比べて,高血圧・糖尿病において有意にECが高率であったが,脂質異常症については有意な差を認めなかった(高血圧aOR 1.41: 95%CI 1.20-1.66,糖尿病aOR 1.53: 95%CI 1.17-2.00,脂質異常症aOR 1.11: 95%CI 0.92-1.34).常勤の産業保健スタッフによる産業保健サービスの提供は,健康診断後の適切な管理に大きく影響する.

著者

崔 仁煥 有山 襄

出版者

一般財団法人 日本消化器病学会

雑誌

日本消化器病学会雑誌 (ISSN:04466586)

巻号頁・発行日

vol.96, no.3, pp.259-265, 1999-03-05 (Released:2008-02-26)

参考文献数

23

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MRCPは非侵襲的に膵胆管像を描出できる画期的な画像診断法であり,診断的ERCPにかわる新たな検査法として有用性を発揮している.MRCPは,閉塞部より上流の膵胆管像や炎症にともなう滲出液の拡がりなど,ERCPでは得られない多くの情報を提供する.そのため,胆膵疾患に対するより深い理解と,詳細な病態の把握にもとづく診断および治療計画を可能にし,ERCPによる合併症の減少にも貢献する.また,外来で簡便かつ安全に施行できるため,胆膵疾患の早期診断や経過観察にも有用性が高い.MRI断層像と組み合わせることにより,さらに精密な診断も可能となる.今後,空間分解能の向上とともにますます発展,普及するものと考えられる.

著者

大場 雄二 小島 孝昭 白石 武昌

出版者

社団法人 全日本鍼灸学会

雑誌

全日本鍼灸学会雑誌 (ISSN:02859955)

巻号頁・発行日

vol.50, no.3, pp.429-437, 2000-08-01 (Released:2011-03-18)

参考文献数

25

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腰痛治療点として臨床的に良く用いられる「委中」は「遠位取穴・遠位経穴刺鍼」として知られている。その「委中」刺鍼刺激の意義を検討した。経穴の応答性を腎兪で被験者一人につき両側で、300回以上にも及ぶ電気刺激で得られた「強さ一時間曲線」から時値を求め、それに対する「委中」刺鍼刺激の影響を健康成人健常者 (男性6名、女性6名) と中等度腰痛患者 (男性6名、女性4名) で比較観察した。・健常者群では腎兪での応答性は、男の時値は女より低く、応答性は高いといえる。「委中」刺鍼により腎兪での応答性は男女とも大きな変化はなかった。・腰痛患者群の腎兪での応答性は、健常者群と比し、著明な上昇 (痛み・過敏) が認めらた。その反応は、遠位経穴「委中」刺鍼により、明らかな時値の上昇即ち応答性の低下が認められ、「遠位経穴・委中刺鍼」に依る鎮痛効果が示唆された。・臨床上の「委中」刺鍼による腰痛に対する治療効果とその意義を考察した。

著者

河野 誠

出版者

公益社団法人 応用物理学会

雑誌

応用物理 (ISSN:03698009)

巻号頁・発行日

vol.89, no.9, pp.543-547, 2020-09-10 (Released:2020-09-10)

著者

Hiroaki Eshima

出版者

The Japanese Society of Physical Fitness and Sports Medicine

雑誌

The Journal of Physical Fitness and Sports Medicine (ISSN:21868131)

巻号頁・発行日

vol.9, no.5, pp.199-204, 2020-09-25 (Released:2020-09-16)

参考文献数

42

被引用文献数

2

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Obesity and aging reduce skeletal muscle contractile function, which represents a reduction in muscle quality. Dysfunction of muscle contraction may contribute to a greater risk for diabetes, cardiovascular diseases, and cancer; therefore, the synergistic effects of obesity and aging on muscle function may exacerbate morbidity and mortality. However, evidence directly examining the synergistic effects of obesity and aging on muscle contractile function is lacking and controversial. We recently demonstrated that diet-induced obesity significantly exacerbates contractile dysfunction in aged skeletal muscle. The focus of this review is the effects of obesity on muscle contractile dysfunction in skeletal muscle, particularly during aging.

著者

田代 襄 河野 信 高桑 功

出版者

一般社団法人 資源・素材学会

雑誌

日本鉱業会誌 (ISSN:03694194)

巻号頁・発行日

vol.87, no.996, pp.161-166, 1971-03-25 (Released:2011-07-13)

参考文献数

18

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The authors describe a series of laboratory experiments designed to investigate the influence of moisture on the spontaneous heating of coal on a quantitative basis. The experiments have shown next two conclusions.The spontaneous ignition point is found to be lowest when the moisture content is zero, and it progressively increases with the increase of the moisture content of coal.The relation between the moisture and the rate of temperature rise is expressed by the phrase that the more, the lower. The highest rate of temperature rise is shown by dry coal.

著者

田中 義一郎

出版者

Japan Health Physics Society

雑誌

保健物理 (ISSN:03676110)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.49-60, 1990 (Released:2010-02-25)

参考文献数

25

被引用文献数

3 2

著者

藤原 しのぶ

出版者

日本食生活学会

雑誌

日本食生活学会誌 (ISSN:13469770)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.98-106, 2010-09-30 (Released:2010-10-27)

参考文献数

12

被引用文献数

1 1

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The objectives of this study were to evaluate a practical method of determining more accurately conversion factors for calculating the protein content of food from the total nitrogen content (N : P factors) and to propose a reliable procedure for routinely converting total nitrogen data to the protein content. First, mushrooms and vegetables were selected as model foods to explore a novel method of determining N : P factors for the reason that these foods contain high levels of nonprotein nitrogen. These foods were analyzed for total nitrogen content, amino acid nitrogen and nonprotein nitrogen and then the N : P factors were calculated. Based on the results, the novel method for calculating N : P factors was proposed; the N : P factor was defined as the proportion of the amino acid residue content to the total nitrogen content. The average N : P factors calculated by this novel method were 3. 99±0. 76 (mean±SD) for mushrooms and 4. 10±0. 60 for vegetables. Protein contents estimated using these factors were in good agreement with the contents determined by amino acid residues. Second, applying this novel calculation method, the N : P factors for some other foods were investigated. Cereal products and several pulses were determined the novel N : P factors, based on the total nitrogen content and amino acid residues. The averaged factors were 5. 26 for rice, 5. 47 for wheat, 5. 54 for other cereal products and 5. 51 for pulses. Then, the N : P factors for 295 foodstuffs in “the Revised Standard Tables of Food Composition in Japan, Amino Acid Composition of Foods”, were calculated. These results suggested that the N : P factor of 6. 25 commonly used for many foods was not a realistic factor for estimating the protein content of food by converting the total nitrogen. Third, the protein contents of 11 school lunch menus and 2 convenience store lunch boxes were calculated from the total nitrogen content using the novel N : P factors. The proportion of the protein contents multiplied by the novel N : P factors to the traditional protein contents was approximately 84%. The averaged novel N : P factor for 13 menus was 5. 16±0. 10. The protein content of diet meals containing various foods should be multiplied by this value.  It was concluded that this novel calculation method should be practical and suitable for the evaluation of the N : P factors.