著者

対本 宗訓

出版者

社団法人日本産科婦人科学会

雑誌

日本産科婦人科學會雜誌 (ISSN:03009165)

巻号頁・発行日

vol.56, no.2, 2004-02-01

著者

桜井 慎一 加野 太一 松下 康二郎

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. A-2, 防火,海洋,情報システム技術 (ISSN:13414445)

巻号頁・発行日

vol.2004, pp.455-456, 2004-07-31

著者

中山 秀夫 久米井 晃子 桜井 美佐

雑誌

日本小児皮膚科学会雑誌 = Journal of pediatric dermatology (ISSN:02869608)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.25-30, 1998-11-30

被引用文献数

1

著者

桜井 慎一 小川 瑛隆 白川 孝子 櫻井 恵理

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. A-2, 防火,海洋,情報システム技術 (ISSN:13414445)

巻号頁・発行日

vol.2006, pp.409-410, 2006-07-31

著者

佐藤 三久 朴 泰祐 建部 修見 天笠 俊之 櫻井 鉄也 山本 有作 高橋 大介 北川 博之

出版者

筑波大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2005

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P2Pグリッドとは、従来、各研究組織にある計算資源を共有することが目的であったグリッド技術を、P2P技術を活用しオフィスおよび個人のPCなどの潜在的な計算資源をグリッドの計算資源として活用するものである。本研究の目的は、期待される大量の計算資源による大容量コンピューティングのためのP2Pグリッド基盤を構築・利用する技術を確立し、その有効性を検証することである。1. P2P環境の潜在的な計算資源をグリッドの計算資源として活用するために、多くのPCで利用されているWindowsにおいてLinuxバイナリを実行するためのシステムBEEとUDPによるファイアウォール越えを用いたP2Pオーバーレイネットワークを開発した。さらに、P2P環境における認証機構として、匿名相互証明書とP2P通信を用いる認証方式AUBReX、他のジョブスケジューラと相互に協調し資源を共有する機構について開発した。2. 大容量コンピューティングのプログラミングモデルとして、RPCモデルから広域ネットワーク上の大容量データを効率的に扱うためのデータレイヤOmniStorageを開発し、それを拡張し、多数のノードに分散配置された大量データに対して、グローバルなデータ並列操作を行うプログラミング環境を提案した。また、大規模スケーラブルP2PにおけるXMLデータ管理について、MLデータの内容による検索に着目し,P2Pネットワーク上でXMLデータのキーワード検索を可能にする手法を考案した。3. P2Pグリッド向きのアルゴリズムとして、複素積分を用いた非線形固有値計算アルゴリズムや前処理手法を開発した。また、P2Pグリッドの有望な高性能な計算資源として、ヘテロジーニアスマルチコアであるCellプロセッサを取り上げ、この資源を利用するための数値計算ソフトウエアを実装した。

著者

小川 瑛隆 桜井 慎一 櫻井 恵理 白川 孝子

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. A-2, 防火,海洋,情報システム技術 (ISSN:13414445)

巻号頁・発行日

vol.2006, pp.411-412, 2006-07-31

著者

古米 弘明 栗栖 太 片山 浩之 鯉渕 幸生 藤田 昌史 春日 郁朗 片山 浩之 鯉渕 幸生 藤田 昌史 春日 郁朗 益永 茂樹

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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合流式下水道雨天時越流水(CSO : Combined Sewer Overflow)に含まれる未規制リスク因子(健康関連微生物、微量化学物質)に着目し、これらが受水域に流出した場合に、どのような挙動を示すのかを評価した。雨天後の東京湾において、未規制リスク因子を含めた汚濁物質の動態をモニタリングすると共に、CSO の東京湾への負荷経路として重要な隅田川に着目して、晴天時および雨天時に24 時間の採水を行った。また、お台場周辺に特化した3 次元流動モデルの精緻化を行い、大腸菌群の挙動を解析した。

著者

堀越 千里

出版者

社団法人日本造園学会

雑誌

造園雑誌 (ISSN:03877248)

巻号頁・発行日

vol.54, no.1, pp.51-56, 1990-08-24

著者

眞壁 明子

出版者

東京工業大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2008

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富栄養化に対する窒素除去能として脱窒過程が重要であり、硝酸の窒素安定同位体比を用いた解析手法が発展してきたが、複雑な窒素循環解析には適応限界があり、また、浄化能としてだけではなく温暖化ガスである一酸化二窒素の挙動も同時に評価する必要がある。本研究では、窒素酸化物(硝酸、亜硝酸、一酸化二窒素)の酸素安定同位体比に着目し、微生物培養実験及び湖沼における観測から、新たな窒素循環解析手法を確立することを目的とした。本年度は、微生物培養実験については、アンモニア酸化細菌及び脱窒菌の培養実験を行った。両実験ともに、多種窒素化合物の同位体比を測定するための、培養条件及び測定前処理法を確立するのに試行錯誤を要し、酸素安定同位体比についての明確な情報を得るという観点からは、予備的な実験に留まった。しかし、本年度の実験により実験条件を確立することができたので、今後、目的の実験を速やかに行い成果としてまとめる予定である。また、湖沼における調査については、昨年度までに長野県にある木崎湖及び深見池において窒素酸化物及び水・溶存酸素のサンプリングを行い、試料の一部については安定同位体比の測定を終えていた。本年度は、未測定試料の測定を行い、硝化・脱窒及び一酸化二窒素生成メカニズムについて酸素安定同位体比を中心に解析を行った。同位体比を含んだ窒素循環の鉛直一次元モデルの応用にも取り組み、現在投稿論文を執筆している段階である。

著者

向井 万起男

出版者

社団法人日本産科婦人科学会

雑誌

日本産科婦人科學會雜誌 (ISSN:03009165)

巻号頁・発行日

vol.56, no.2, 2004-02-01

著者

野中 太郎 佐々田 道雄 畔柳 昭雄

出版者

社団法人日本造園学会

雑誌

ランドスケープ研究 : 日本造園学会誌 : journal of the Japanese Institute of Landscape Architecture (ISSN:13408984)

巻号頁・発行日

vol.64, no.5, pp.659-664, 2001-03-30

被引用文献数

2 3

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本研究では、年齢層と海浜公園で行われる活動内容及び動線の関係を明らかにすることを目的とし,お台場海浜公園の利用者を対象にアンケート調査を実施した。その結果より,海浜公園利用者の属性,利用形態の全般的傾向をつかみ,また,活動内容は親水性と目的性によって4つに分類され,年齢層や活動類型は活動場所の選択及び園路との関連性に影響があることが分かった。今後は,利用者の活動特性及び園路との関連づけを認識し,水辺の計画において親水性を得るためにオープンスペースを水際近傍に集めるだけでなく,利用者の多様な活動を許容する施設整備及び配置計画を行うことが重要であると考える。

著者

黒田 直樹

巻号頁・発行日

2009-03

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Supervisor:赤木 正人

著者

高垣 敏博 ルイズ アントニオ 上田 博人 宮本 正美 福嶌 教隆

出版者

東京外国語大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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スペイン語圏都市でアンケート調査を実施することにより、スペイン語文法における重要な統語的テーマの地理的変異を明らかにし、統語研究に生かすのが目的である。それまでの6年間にわたる調査・研究に加え、新たにこの3年間の調査により、スペイン9地点、中南米12都市での調査を終え多くの事実が明らかになった。この成果は、本研究のHPhttp://lecture.ecc.u-tokyo.ac.jp/~cueda/kenkyu/bunpo/varigrama/で見ることができる。

著者

小畠 郁生 松原 聰

出版者

国立科学博物館

雑誌

Bulletin of the National Science Museum. Series C, Geology & paleontology (ISSN:0385244X)

巻号頁・発行日

vol.7, no.4, pp.147-"154-5", 1981-12

著者

石井 久美子

出版者

九州大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2008-04-08

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インターネット文書の読解支援を動的に行うためのユーザインターフェース技術ならびに自然言語処理上の研究を行った。特に、ユーザがweb文書をブラウザで閲覧している際に、文書部分に関してアクションをとると、関連する情報を取得してユーザに動的に提示するweb mash up技術を中心に研究を進めた。内容は、web mash upをブラウザと連携して行うクライアントと、関連情報を抽出するサーバの研究に分かれる。クライアントについては特許を取得し産学連携上の成果につながり、プロトタイプを共に構築した学生が起業しその会社が育った。また、サーバに関しては関連情報を抽出する手法に関して種々の研究成果が挙がった。

著者

安部 貞司

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

建築雑誌 (ISSN:00038555)

巻号頁・発行日

vol.110, no.1377, 1995-09-20

著者

入江 かをる 野本 照子

出版者

東京女子医科大学学会

雑誌

東京女子医科大学雑誌 (ISSN:00409022)

巻号頁・発行日

vol.48, no.5, pp.447-448, 1978-05-25

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東京女子医科大学学会第216回例会 昭和53年2月24日 東京女子医科大学本部講堂

著者

神田 尚俊

出版者

東京女子医科大学学会

雑誌

東京女子医科大学雑誌 (ISSN:00409022)

巻号頁・発行日

vol.65, no.6, pp.487-487, 1995-06-25

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第7回東京女子医科大学遺伝医学研究会 1995年2月24日(金) 第一臨床講堂

著者

西村 可明 田畑 理一 岩崎 一郎 雲 和広 杉浦 史和 塩原 俊彦 荒井 信雄

出版者

一橋大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2005

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本研究の目的は,ロシアにおいて市場経済化が開始されて十年以上経過した時点で,既に市場経済が成立したといえるのかどうか,経済成長の中長期的展望はいかなるものかについて,経済学的に正確な見解を提示することにある。そのために,(1)1992年以降のロシア経済の発展動向の分析,(2)経済改革の進捗状況の分析,(3)マクロ経済の推移と展望,(4)企業・ミクロ経済制度の考察の課題に,研究分担者・協力者による共同研究を通じて応えようとするものである。我々のある程度結論的な見解は,次の通りである。すなわち,(1)ロシア経済は1992年以降外部から移植された市場経済制度にもとづく経済活動を通じて、持続的な経済成長が確保されるようになっていることから,基本的には市場経済が成立したと見なしうること,(2)その事はミクロレベルでは企業のコーポレートガバナンスの形成によっても裏付けられること,(3)但し金融市場の整備は遅れていること,(4)経済改革の動向は一義的に分明ではなく,自由経済への接近と国家資本主 義的動きとが錯綜していること,(5)ロシア経済は長期的には人口減少の問題を抱えているが,独自のイノベーションなど技術革新が無くても,先進国からの平均的技術の輸入によってキャッチアップしながら成長を続ける巨大な可能性があることの5点に要約できる。この様な見解は,我々の研究成果の中で提示されておりそれは,大別すれば,(1)ロシア・マクロ経済の発展動向と見通しに関するもの,(2)ロシアにおける経済改革の動向に関するもの,(3)ロシアにおける経済体制の現状に関するもの,(4)ロシア企業・金融機関の制度的・実証的分析にかかわるもの,(5)その他に分類することができる。

著者

戸波 江二 古野 豊秋 畑尻 剛 小山 剛 栗城 壽夫 近藤 敦 實原 隆志 光田 督良 鈴木 秀美 小山 剛 藤井 康博 上村 都 丸山 敦裕 浮田 徹 古野 豊秋 押久保 倫夫 門田 孝 大森 貴弘 有澤 知子 赤坂 正浩 嶋崎 健太郎 渡辺 康行 根森 健 畑尻 剛 石村 修 中西 優美子 工藤 達朗

出版者

早稲田大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2008

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憲法および憲法学が現実の政治や社会に対して、また、他の法学・社会科学の分野に対してどのような規範的な力を発揮しているか、発揮すべきかについて、他分野の研究との交流、憲法の歴史的発展、外国との比較研究を通じて解明した。日本国憲法は、戦後の政治・社会において基本法としての規範力を発揮し、戦後日本の展開を支えてきたこと、民事法、刑事法の分野でも憲法が浸透し、憲法ないし憲法学との相互交流の動きがでてきている。