著者

長島 信弘

出版者

日本文化人類学会

雑誌

民族學研究 (ISSN:24240508)

巻号頁・発行日

vol.30, no.2, pp.127-138, 1965-09-30 (Released:2018-03-27)

著者

福島 正剛

出版者

熊本学園大学社会関係学会

雑誌

社会関係研究 (ISSN:13410237)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.71-115, 2014-12

著者

熊谷 正朗

出版者

東北学院大学工学部工学会

雑誌

東北学院大学工学部研究報告 = Science and engineering reports of Tohoku Gakuin University (ISSN:02865904)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.17-26, 2015-03-24

著者

武田 英明

出版者

総務省情報通信政策研究所

雑誌

情報通信政策研究 (ISSN:24336254)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.113-129, 2021-11-30 (Released:2021-12-10)

参考文献数

41

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本稿では、高度情報化社会における人のあり方として分人型社会システムを提案し、議論を行った。個人(individual)を分割不可分な一つの存在とみなすのではなく、個別の関係性によって生じる人の部分的な存在として分人(dividual)を導入し、この分人が社会を構成すると考えるのが分人型社会システムである。まず、分人という概念の出自について、文化人類学、作家平野啓一郎、心理学・社会学、哲学者ドゥルーズにおける分人のあり方を紹介する。このような分人を巡る議論の中から、本稿では、特にプラットフォーム/制度に紐づいた存在を分人と定義する。このような形で分人を定義することで、社会の活力の増大、個人の新たな幸福への機会創出、デジタル技術と融合した社会の発展が期待される。ただ、このような分人に基づいた社会、分人型社会システムの実現には多くの課題がある。これをレッシグの4つの規制の枠組みで分析した。分人で構成される分人間社会ではアーキテクチャの安定性や内部のルールと実社会の法律との関係性が課題になる。分人を前提とした実社会では、分人の社会的認知や分人の法的位置付けが課題となる。こういった課題を克服し分人型社会システムを構築することによって、人々がSociety 5.0に代表される高度な情報化社会において十二分に活躍できるようになる。

著者

望月 隆之

出版者

田園調布学園大学

雑誌

田園調布学園大学紀要 = Bulletin of Den-en Chofu University (ISSN:18828205)

巻号頁・発行日

no.12, pp.195-204, 2018-03

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2016 年7 月26 日未明,「津久井やまゆり園」にて元施設職員による殺傷事件が起きた。被害者は施設の利用者と職員であり,19 名の利用者が亡くなり,26 名が重軽傷を負うという大事件となった。事件後,報道機関により大きく報道され,専門家によるコメントや検証がなされた。しかし,事件の当事者である知的障害者の声は,ほとんど報道されてないという状況が続いた。「にじいろでGO!」は,横浜市在住の知的障害者の女性が,神奈川県内在住の知的障害者及び家族,支援者に呼びかけ,知的障害者のこれまでの人生や相模原障害者施設殺傷事件について,当事者が語る声を社会に伝えるために作られた当事者団体である。これまでの活動は,知的障害者の声として多くのメディアを通じて社会に発信されている。本報告では,「にじいろでGO!」の立ち上げの経緯及び事件後1 年までの活動について報告し,知的障害者が自ら事件について語ることの意義及び今後の課題と活動の展望まで述べる。

著者

Teruhisa Kinoshita Shoko Sahara Tomomi Amano Masashi Ito Takashi Sakakibara Norio Takimoto Yukari Osada Keisuke Oka

出版者

The Japanese Society of Internal Medicine

雑誌

Internal Medicine (ISSN:09182918)

巻号頁・発行日

pp.1141-22, (Released:2023-02-22)

参考文献数

14

被引用文献数

1

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We herein report a case of peritoneal dialysis-associated peritonitis caused by Lysinibacillus sphaericus in a 40s-year-old patient. Treatment was initiated with intermittent intraperitoneal cefazolin and ceftazidime. Later, both peritoneal dialysate and blood cultures detected L. sphaericus, so the antibiotic was changed to ampicillin (ABPC). The patient was treated with a combination of intraperitoneal intermittent and intravenous ABPC for 7 days, followed by 14 days of amoxicillin. The patient experienced no adverse events and no recurrence for 30 days. The patient had four dogs, and the infection was deemed likely to have been caused by environmental contamination and inadequate catheter replacement.

著者

椎名 慎太郎

出版者

山梨学院大学法科大学院

雑誌

山梨学院ロー・ジャーナル = Yamanashi Gakuin law journal (ISSN:18804411)

巻号頁・発行日

vol.第12号, pp.243-246, 2017-11-22

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1950年10月31日, 1950-10-31

著者

辻 幸和

出版者

公益社団法人 日本コンクリート工学会

雑誌

コンクリート工学 (ISSN:03871061)

巻号頁・発行日

vol.51, no.11, pp.924-929, 2013 (Released:2014-11-01)

参考文献数

4

著者

伊藤 由紀子

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.117, no.5, pp.681-687, 2014-05-20 (Released:2014-06-20)

参考文献数

12

被引用文献数

1 2

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スギ花粉症患者や医療従事者にとっては, 花粉飛散数の予測値以外に, 花粉の飛散期間, 最盛期の時期, 終了時期などの飛散パターンも抗原回避や治療の計画に役立つ有益な情報である. 今回はスギ花粉の飛散パターンの分類を行い, 飛散パターンの実例を示した. 空中花粉調査は1987年から2012年までダーラム法で行った. 過去26年間のスギ花粉飛散数を調べた. 各年の2月上旬~4月下旬までの1旬あたりの花粉飛散数を変数としたクラスター分析を行った. クラスター分析の結果, 飛散数の少ない谷の年11年は1群にまとまり, 飛散数の多い山の年15年は2A, 2B, 2C群に分類された. 1群ではほぼ左右対称の飛散パターンであり, 3月下旬には飛散数が速やかに減少した. 2A, 2B群は最盛期より後半に多く飛散するタイプ, 2C群は最盛期より前半に多く飛散するタイプであった. 2A群では3月下旬の飛散割合が非常に高く, 引き続きヒノキの最盛期に移行した. 本格飛散日数は1群, 2A, 2B, 2C群ではそれぞれ38, 47, 47, 51日であった. 2群は1群より約10日長かったが, 2A, 2B, 2C間に有意差はなかった. 2A群のように最盛期より後半の3月下旬の飛散量が非常に多いパターンでは引き続きヒノキの大量飛散時期に移行するため, 有症期間の長期化や重症化が懸念された. 飛散パターンという新しい概念を取り入れることで, 花粉症の適切な治療に役立てたい.

著者

桜井 啓太

出版者

名古屋市立大学人間文化研究所

雑誌

人間文化研究所年報 (ISSN:18812686)

巻号頁・発行日

no.14, pp.13-20, 2019-03

著者

真鍋 祐子

出版者

筑波社会学会

雑誌

年報筑波社会学 (ISSN:09163336)

巻号頁・発行日

no.4, pp.11-35, 1992-11

著者

阿部 照哉 伊藤 公一 小森 義峯 土居 靖美 野畑 健太郎

出版者

関西法政治学研究会

雑誌

憲法論叢 (ISSN:24330795)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.1-34, 2009-12-22 (Released:2018-01-10)

著者

五味 馨 藤田 壮 越智 雄輝 小川 祐貴 大場 真 戸川 卓哉

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.76, no.6, pp.II_249-II_260, 2020 (Released:2021-03-08)

参考文献数

40

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2018年4月に閣議決定された第五次環境基本計画において「地域循環共生圏」が大きく打ちだされ,政府の施策・事業にもその理念が取り入れられつつある.これまでのシステム・アプローチを基礎とした持続可能な発展に関する研究はこれと共通する部分が多く,その実現に大いに貢献することが出来るものと考えられる.本研究では提案型論文として,地域循環共生圏の考え方を取り入れたシステム研究の推進に必要な基礎的・理論的な整理と課題の検討を行う.まず地域循環共生圏の定義を確認し,その中核的な要素を抽出した「原則」として目標・方法・条件を提案する.また,行政計画や既往研究における圏域概念を分類して地域循環共生圏を位置づける.さらにシステム的な研究において必要となる課題を挙げ,その初動的なアプローチとして地域循環共生圏構築の活動をその構成要素に分解して構造化する手法を開発し,分析の基本的枠組みとして提案する.

著者

吉川 宏

出版者

北海道大学法学部

雑誌

北大法学論集 (ISSN:03855953)

巻号頁・発行日

vol.14, no.2, pp.1-32, 1963-12-15

著者

吉川 宏

出版者

北海道大学法学部

雑誌

北大法学論集 (ISSN:03855953)

巻号頁・発行日

vol.13, no.2, pp.66-143, 1963-01

著者

Tadayoshi Miyamoto

出版者

The Japanese Society of Physical Fitness and Sports Medicine

雑誌

The Journal of Physical Fitness and Sports Medicine (ISSN:21868131)

巻号頁・発行日

vol.5, no.5, pp.329-337, 2016-11-25 (Released:2016-11-10)

参考文献数

18

被引用文献数

2 2

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The respiratory control system is an important chemoreflex-feedback control system that maintains arterial partial pressures of CO2 (PaCO2), O2 and pH remarkably constant via ventilatory regulation. It can be divided into two subsystems: a controller (controlling element) and a plant (controlled element). The respiratory operating point (ventilatory or PaCO2 response) is determined by the interplay between the controller (arterial PCO2 [PaCO2] → minute ventilation [VE] relation) and plant (VE → PaCO2 relation) subsystem elements within the respiratory control system. This review outlines the methodology of converting the closed loop of the respiratory control system to an open loop state, then simplifying the controller and plant subsystems, and identifying the input−output relationship using a systems physiological technique (equilibrium diagram method). Changes in central hemodynamics, exercise stimulus, and regular exercise training modify VE and/or PaCO2 levels at rest and during exercise. These respiratory changes can be quantitatively explained by changes in two subsystem elements on the respiratory equilibrium diagram. Using this analysis technique that allows an integrated and quantitative description of the whole respiratory control system will greatly advance the elucidation of pathological conditions manifesting breathing disorders and respiratory regulation during exercise. By repeating thought experiments utilizing this kind of mathematic model and physiological experiments that provide evidence, deeper understanding will be achieved concerning prediction of the behavior of biological systems beyond the physiological range and understanding of the pathophysiology of diseases that are difficult to study by clinical research.

著者

孫 東芳

出版者

関西大学大学院東アジア文化研究科

雑誌

文化交渉 : Journal of the Graduate School of East Asian Cultures : 東アジア文化研究科院生論集 (ISSN:21874395)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.217-232, 2017-11-30

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Shimoda Utako (1852-1936) and Tsuda Umeko (1864-1929) were pioneers and important representatives of Japanese women's education in the Meiji and Taisho eras. Both women were engaged in numerous educational activities, including writing and teaching. However both differed greatly in their styles. Shimoda Utako and Tsuda Umeko established 'Jissen Girls' School' (now Jissen Women's University) and 'Joshi Eigaku Juku' (now Tsuda University) respectively. Based on these two schools' educational principles and their process of establishment, this dissertation will compare the educational policies put forth by the Meiji government with the changes of thinking relating to social education, in order to investigate the relationship between women's education and the Meiji government. Namely, it will assess the degree of participation and the impact of the Meiji government on these two female educators' development and their educational causes. The relationship between these two female educators and the Meiji state shall also be analyzed. This dissertation will focus on the early period of the establishment of schools (the late 19th century), when female educators generally complied with the needs of the Meiji state.

著者

米澤 好史

出版者

和歌山大学

雑誌

和歌山大学教育学部教育実践研究指導センター紀要 (ISSN:09182683)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.159-169, 1994-08-20

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本論では,認知心理学の学習観を紹介し,学習指導に認知心理学の知見をどう生かしていくかについて,次の6点から,その意義をまとめた。すなわち,結果ではなく過程を重視すること,方法としてではなく意味を重視すること,対人相互作用の中に位置づけられた学習として捉えること,教師に必要な知識とは何か,状況設定と適切な視点の必要性,メタ認知の効用である。こうした考察と具体的な指摘を通じて,学習者間の「やりとり」や学習者と教材との「かかわり」の大切さを指摘し,「立ち止まり」「気づく」営みとしての知的教育の必要性を指摘した。

著者

市川 慧

出版者

早稲田大学大学院社会科学研究科

雑誌

社学研論集 (ISSN:13480790)

巻号頁・発行日

no.22, pp.1-12, 2013