著者

吉川 千尋 田上 未来 間瀬 教史 山本 健太 野口 知紗 冨田 和秀 門間 正彦 居村 茂幸

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.42 Suppl. No.2 (第50回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0165, 2015 (Released:2015-04-30)

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【はじめに,目的】横隔膜呼吸では,下側肺野の換気が増加すると報告されており,この変化は仰臥位や直立位と比較し側臥位でより顕著に見られる。この要因の一つとして横隔膜による縦隔の挙上があると報告されている。側臥位において下側肺野は縦隔による圧迫を受けている。横隔膜はその縦隔と連結をもち,側臥位で横隔膜が収縮すればその張力により縦隔が持ち上げられ,下側肺野が拡張しやすくなるという説がある。もしこの説が正しいとすれば,側臥位で呼吸を行うと吸気に伴い縦隔は上側に引きあげられる。その際,横隔膜の筋線維走行は縦隔を持ち上げる上側方向に向いているはずである。本研究の目的は,側臥位における呼吸に伴う縦隔組織の位置変化,横隔膜の走行を観察することにより横隔膜が縦隔を持ち上げ,下葉換気の増加に関与している可能性があるかどうかを検証することである。【方法】対象は健常人8名(男性6名,女性2名),測定体位は左側臥位とし,撮像時の肺気量位は機能的残気量(FRC)位,予備吸気量(IRV)位,全肺気量(TLC)位,残気量(RV)位とした。撮像装置は1.5TのMRI(東芝EXCELART Vantage1.5T)を用いた。対象者に各肺気量位での息止めを30秒程度行わせ撮像した。撮像は三次元構築画像撮像として,腹側から背側方向へ肺全体の撮像を前額断で行った。得られたMRI画像から画像解析ソフトimageJを用いて以下の分析を行った。まず心臓の最大横径を計測し,その画像上で,第5胸椎レベルでの胸腔内横径,右胸腔内壁から心臓最右端(右胸腔内横径),左胸腔内壁から心臓最左端(左胸腔内横径)の距離を各肺気量位で計測し上側・下側肺野の換気変化の指標とした。また,各肺気量位における大静脈孔レベルでの左右横隔膜の筋長を,第10胸椎レベルでの横隔膜最遠位部から大静脈孔部までの距離として計測した。さらに,その筋線維走行を観察し,横隔膜の筋収縮と収縮に伴う張力方向の指標とした。各肺気量位での測定項目を分散分析,多重比較法にて検定し,有意水準は5%とした。【結果】胸腔内横径(TLC:402.6±29.9mm,IRV:382.1±34.3mm,FRC:377.6±35.9mm,RV:365.5±34.8mm)は,TLCが他の肺気量位と比べて有意に長く,RVが他の肺気量位と比べて有意に短い値であった。右胸腔内横径(TLC:152.6±18.5mm,IRV:147.7±16.4mm,FRC:147.7±15.0mm,RV:142.1±16.0mm)はTLCが他の肺気量位と比べて有意に長い値を示した。左胸腔内横径(TLC:59.7±17.6mm,IRV:33.2±14.4mm,FRC:25.9±11.1mm,RV:22.0±11.2mm)はTLCが他の肺気量位に比べ有意に長く,RVに比べIRVでは有意に長い値を示した。右横隔膜の筋長(TLC:231.7±18.2mm,IRV:254.3±14.2mm,FRC:296.4±20.7mm,RV:326.4±21.3mm)は,TLC,IRVともにFRC,RVより有意に短い値を示し,FRCとRVの間でも有意差を認めた。左横隔膜の筋長(TLC:276.3±38.1mm,IRV:277.5±70.3mm,FRC:322.0±38.1mm,RV:332.1±33.0mm)は,TLCとIRVがそれぞれFRC,RVより有意に短い値を示した。右横隔膜の筋走行は,RVからFRCまで大静脈孔から胸壁にかけてわずかな曲線もしくは比較的平坦に近く,その後胸壁部分で鋭角にまがり胸壁に沿って走行していた。FRC以上の肺気量位では,大静脈孔から胸壁まで全体的に彎曲し,筋線維走行は右方尾側方向となり縦隔を上方に引き上げる走行となった。【考察】側臥位は体位変換の体位として頻繁に使用され,上側肺野の換気改善,排痰目的に利用される。今回の結果からは,側臥位における横隔膜の筋走行はFRC以上の肺気量位では縦隔を上方に引き上げる右方尾側方向となり,それと同期して下側に位置する左胸腔内の横径はRV時より長い値を示し,肺野の横径が拡張していた。これらの結果は,側臥位における横隔膜は尾側への下降による胸腔の拡張作用だけでなく,組織的な連結をもつ縦隔組織を上方に持ち上げ,下側の肺野を拡張する役割を持つ可能性が示唆された。【理学療法学研究としての意義】側臥位における下側肺野の換気増加に影響する因子の一つを検討することは,呼吸理学療法の体位交換を行う上で有用な情報と考えられる。

著者

石山 昱夫 木村 賛 神谷 正明

出版者

バイオメカニズム学会

雑誌

バイオメカニズム学会誌 (ISSN:02850885)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.17-23, 1982-02-01 (Released:2016-10-31)

著者

平尾 一郎 木本 路子

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.54, no.11, pp.835-840, 2016-10-20 (Released:2017-10-20)

参考文献数

19

著者

坂手 誠治 柳沢 香絵

出版者

特定非営利活動法人 日本栄養改善学会

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.74, no.1, pp.13-19, 2016 (Released:2016-04-06)

参考文献数

22

被引用文献数

1

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【目的】水中運動実施者の運動時の発汗および水分摂取の実態を明らかにするとともに,より安全な水中運動実施のための基礎資料を得ることを目的とした。【方法】調査は,公共の室内プール2か所で実施した。水中運動前後に体重,鼓膜温,口渇感,飲水量の測定を行った。発汗量は{=(運動前体重+飲水量)-運動後体重-尿量},発汗率は{=(発汗量/運動前体重)×100}の式より,それぞれ算出した。尿量は排尿前後の体重差より算出した。実施種目間での各測定項目の比較,実施種目別等にみた運動中の水分摂取状況,各測定項目間の関係について検討した。検討対象は男性34名,女性22名の計56名(60.6±16.6歳)とした。【結果】発汗量は 155.0 g(60.0・365.0),発汗率は0.3%(0.1・0.6)であった。水泳(p<0.01),水泳および水中歩行実施者(p<0.05)の飲水量はアクアビクス実施者に比較し有意に少なかった。水分摂取率(=飲水量/発汗量×100)も同様の結果であった。運動中に全く水分摂取を行わない者は全体の76.8%であり,水泳実施者で多くみられた。運動前の口渇感と飲水量との間に有意な正の相関関係(rs=0.392,p=0.003)がみられた。【まとめ】公共の室内プールでの運動実施者では,運動中に水分摂取を行う者が少なく,特に水泳実施者で多かった。運動前口渇感は運動時の発汗による脱水に影響する可能性が示唆された。健康増進を目的とした水中運動時においても,脱水予防のための適切な水分摂取の必要性が示された。

著者

高野 悠一郎 長濱 大空 小山 弘貴 宮坂 明宏

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集 (ISSN:21879761)

巻号頁・発行日

vol.84, no.862, pp.17-00498, 2018 (Released:2018-06-25)

参考文献数

8

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In order to achieve advanced missions, it is necessary to develop satellite with large aperture reflectors. Tension truss structure is effective for reducing the weight of the antenna. However, the total strain energy of the cables increases with the number of cables. Consequently, a support structure must be sufficiently rigid to prevent deformation of the surface. The reduction of the reflector's weight can be achieved if the tensile force of the cables decreases, while maintaining the required surface accuracy. Therefore, a surface design method in which compression members are located on the cable network instead of tension cables had been proposed. It was found that cable tension can be decreased within the required surface accuracy based on an analytical estimation. However, the cable tension can be changed after an adjustment of the surface accuracy to eliminate manufacturing and assembling errors. In this study, we evaluate the effectiveness of the proposed method based on an experiment including an adjustment of the surface accuracy. We measure the surface accuracy and reaction force from a support structure using assembled cable-network models. As a result, the total cable strain energy of the cable network with compression members can be decreased by half of that without compression members.

著者

川浦 康至 山下 清美 川上 善郎

出版者

日本社会心理学会

雑誌

社会心理学研究 (ISSN:09161503)

巻号頁・発行日

vol.14, no.3, pp.133-143, 1999-03-31 (Released:2016-12-14)

被引用文献数

3

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Thies research was conducted to examine the psychological implications of the people who post their diaries on the internet (i.e., Webdiaries). Web diary authors, compared with normal diary authors, are thought to feel better function of self-disclosure and interpersonal communication. Out of 1,529 surveyed subjects 377 valid responses (24.7%) were received. As a result, our hypothesis, "the higher their self-consciousness are, or the more positive feedback they received, the higher they value their diaries, increasing level of gratification and intention to continue the Web diary" was basically verified. To write a web diary is a kind of opportunity to develop communication with others. In conclusion, writing a Web diary is an act of self-recognition through communication with others.

著者

村上 真基 大石 恵子 綿貫 成明 飯野 京子

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.13, no.3, pp.219-227, 2018 (Released:2018-07-19)

参考文献数

21

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【目的】療養病棟スタッフへの意識調査を通して,療養病棟緩和ケアの課題について調査した.【方法】介護職等を含むスタッフを対象に無記名自記式質問紙調査を行い,WHO緩和ケア定義の認知度,療養病棟緩和ケアの必要性と実現性,課題等について数字評価スケール(0:まったくそう思わない〜10:非常にそう思う)で尋ねた.【結果】30施設541名(医療職387名,その他154名)から回答を得た.緩和ケア定義を「知っている」は医療職56%,他職種45%,がん緩和ケアの必要性がある8.5±2.1(平均値),実現性がある6.8±2.5,非がん緩和ケアの必要性がある8.4±2.0,実現性がある7.0±2.2であった.がん・非がんともに,苦痛緩和・家族ケアは重要である,人員不足である,時間のゆとりがない等が8点以上であった.【結論】緩和ケアの必要性や重要性を高く認めつつも,多くの課題と困難感の存在が明らかとなった.

著者

山形 純子 伊與田 浩志 西村 伸也

出版者

公益社団法人 日本食品科学工学会

雑誌

日本食品科学工学会誌 (ISSN:1341027X)

巻号頁・発行日

vol.59, no.10, pp.491-502, 2012-10-15 (Released:2012-11-30)

参考文献数

35

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水蒸気を利用したオーブン加熱における被加熱物への伝熱形態別の伝熱量の時間変化を把握するために,気流の温度,湿度,流速が一定条件のもとで,湿らせたガーゼ球を試料として,加熱実験を行い,試料表面における熱収支に基づき,伝熱機構解析をおこなった.また,実機としてスチームコンベクションオーブンの伝熱機構解析を行った.その結果,以下のことが示された.(1) 気流温度,ガーゼ球表面温度および加熱前後のガーゼ球重量を測定することで,対流熱伝達係数を概算し,試料へ加えられた熱流束を形態別(対流,ふく射,伝導伝熱および凝縮伝熱)に分離し,各熱流束の時間変化を図示した.(2) 試料への伝熱形態別熱流束の時間変化を計算することで,試料水分変化量を推算し,推算結果と実測値がほぼ一致することを示した.(3) 実機であるスチコンの伝熱機構を,伝熱形態別熱流束の時間変化を図示することで示した.これにより,試料に加えられる総受熱量や凝縮熱量(凝縮水量),蒸発速度の大小を設定条件(気流温度,湿度,風速)により比較することが可能となった.

著者

豊田 泰弘 中山 厚子 藤原 秀一 真 和弘 松尾 吉郎 田中 博之 高鳥毛 敏雄 磯 博康

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.55, no.4, pp.247-253, 2008 (Released:2014-07-01)

参考文献数

25

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目的 地域の救急活動記録を元に自殺企図者(自殺未遂者・自殺死亡者)の特徴を分析し,今後の自殺対策に資することを目的とした。方法 2004年 4 月から2006年 3 月までの岸和田市消防本部の救急活動記録より,246例(延べ人数)・196人(実人数)の自殺企図者(自殺未遂者・自殺死亡者)を把握した。これらにつき,性,年齢,調査期間内の自殺企図回数,企図手段,月,曜日,救急覚知時刻(救急隊に連絡のあった時刻)について集計解析した。結果 196人の自殺企図者のうち,自殺死亡者は52人(男性32人,女性20人),自殺未遂者は144人(男性32人,女性112人)であり,2 回以上にわたって自殺企図を繰り返した実人数は29人(男性 3 人,女性26人)であった。 男性の自殺死亡者は40歳代から70歳代の中高年に多く,女性の自殺死亡者は40歳代に多かった。男性の自殺未遂者には30歳代になだらかなピークがあり,女性の自殺未遂者は20歳代から40歳代の比較的若年者に急峻なピークがあった。 自殺死亡者の主たる手段は男性では縊頸,ガス,女性では縊頸,飛び降り・飛び込みであった。自殺未遂者の主たる手段は男女ともに服薬,四肢切創であった。 月については,男性の自殺死亡者は 4 月から 6 月に多く,女性の自殺死亡者は11月に多かった。男性の自殺未遂者は 7 月,8 月,9 月に多く,女性の自殺未遂者は 1 月,8 月,9 月に多かった。 曜日については,男性の自殺死亡者は月曜,水曜が多く,女性の自殺死亡者は日曜が多かった。男性の自殺未遂者は金曜が多く,女性の自殺未遂者は月曜と火曜に著明なピークがあった。 覚知時刻については,自殺死亡者は男女とも夕方から夜半に少なく,未明から日中に多かった。男性の自殺未遂者は午前日中と夕方に多かった。女性の自殺未遂者は午前日中にきわだって少なかった。結論 救急車が出動する自殺企図者の大部分は女性の自殺未遂者であった。女性の自殺未遂者は男性に比べて若年者に多く,自殺企図を頻回に繰り返すという特徴があり,これらを考慮した対策がのぞまれる。

著者

Kento MIURA Shogo MATOBA Narumi OGONUKI Takafumi NAMIKI Junya ITO Naomi KASHIWAZAKI Atsuo OGURA

出版者

THE SOCIETY FOR REPRODUCTION AND DEVELOPMENT

雑誌

Journal of Reproduction and Development (ISSN:09168818)

巻号頁・発行日

pp.2018-053, (Released:2018-05-05)

被引用文献数

9

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In mammals, spermatozoa activate oocytes by triggering a series of intracellular Ca2+ oscillations with phospholipase C zeta (PLCζ), a sperm-borne oocyte-activating factor. Because the introduction of PLCζ alone can induce oocyte activation, it might be a promising reagent for assisted reproductive technologies. To test this possibility, we injected human PLCζ (hPLCζ) mRNA into mouse oocytes at different concentrations. We observed the oocyte activation and subsequent embryonic development. Efficient oocyte activation and embryonic development to the blastocyst stage was achieved only with a limited range of mRNA concentrations (0.1 ng/μl). Higher concentrations of mRNA caused developmental arrest of most embryos, suggesting that excessive PLCζ protein might be harmful at this stage. In a second series of experiments, we aimed to regulate the PLCζ protein concentration in oocytes by applying auxin-inducible degron (AID) technology that allows rapid degradation of the target protein tagged with AID induced by auxin. Injection of the hPLCζ protein tagged with AID and enhanced green fluorescent protein (hPLCζ–AID–EGFP) demonstrated that high EGFP expression levels at the late 1-cell stage were efficiently reduced by auxin treatment, suggesting efficient hPLCζ degradation by this system. Furthermore, the defective development observed with higher concentrations of hPLCζ–AID–EGFP mRNA was rescued following auxin treatment. Full-term offspring were obtained by round spermatid injection with optimized hPLCζ–AID activation. Our results indicate that this AID technology can be applied to regulate the protein levels in mouse oocytes and that our optimized PLCζ system could be used for assisted fertilization in mammals.

著者

内藤 貴司 林 聡太郎

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

体育学研究 (ISSN:04846710)

巻号頁・発行日

vol.63, no.1, pp.1-11, 2018-06-10 (Released:2018-06-20)

参考文献数

63

被引用文献数

4

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Individuals with spinal cord injury have a reduced afferent input to the thermoregulation center and lack both sweating capacity and vasomotor control below the level of the spinal cord lesion. A loss of heat loss capacity results in an excessive rise in core temperature, which in turn decreases exercise performance and increases the risk of heat-related illness. To prevent hyperthermia and improve exercise performance during exercise in hot environments, a popular strategy, body cooling, has been proposed. However, despite the interest and vast array of research into cooling strategies for able-bodied humans, less is known about the application of these cooling strategies for individuals with thermoregulatory impairment due to spinal cord injury. The purpose of this review was to investigate effective cooling strategies for attenuating the increase in body temperature in humans with spinal cord injury exercising in a hot environment. Cooling strategies for individuals with spinal cord injury involve external cooling such as water immersion and use of sprays, and cooling garments and internal cooling by ingestion of cold fluid. We addressed the practical issues associated with each of these methods. We concluded from our review that external cooling has been criticized for its impracticality during sporting competitions, although water immersion and the application of cooling garments do reduce the core temperature in individuals with spinal cord injury. However, ice ingestion has recently received considerable interest in studies of able-bodied humans. Therefore, we propose that ice ingestion could be an effective strategy for individuals with spinal cord injury.

著者

川上 満幸 福井 英俊 松本 修一 大久保 堯夫

出版者

一般社団法人 照明学会

雑誌

照明学会誌 (ISSN:00192341)

巻号頁・発行日

vol.84, no.2, pp.117-123, 2000-02-01 (Released:2011-07-19)

参考文献数

15

被引用文献数

3 3

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Today we live in a highly technological and car-oriented society. Car access has achieved noticeable developments and grown on a worldwide level. Along with the social benefits of the automobile, it is a widely known fact that major accidents and loss of life are occurring at increasing rates in almost every society today.This paper describes the effect of using a mobile phone on a driver's reaction time was evaluated experimentally by measuring the movement of the driver's eye-fixation point and his reaction time when a stimulus light was shines on his face from inside or outside the car.The results showed that using a mobile phone while driving (1) reduces the movement of the eye-fixation point to both the right and to the left, thus narrowing the range of the fixation point, and (2) delayed the reaction time by about 0.2 seconds. It also proposed the desirable position of setting up a visual display.

著者

原田 悦子 運天 裕人

出版者

日本認知心理学会

雑誌

日本認知心理学会発表論文集 日本認知心理学会第13回大会

巻号頁・発行日

pp.21, 2015 (Released:2015-10-21)

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高齢者は人工物の創発的な利用が困難であるとされ(赤津・原田,2008),それが高齢者のICT機器利用の学習を阻害していると考えられる.そこで,本研究では高齢者の創発的な利用を促進する可能性として,若年成人との相互作用をとりあげ,高齢者同士,若年成人同士のペアと比較した際に,高齢者-若年成人ペアにおいてどのような創発的活動が見られるのか,検討を行った.各8組のペアにカプラ(単純な積み木)を渡し,自由に遊ぶという課題を行ったところ,高齢者-若年成人ペアでは,早い時期からさまざまな置き方を試みる,抽象化された作品を作る,などの創発的な行動が見られたのみならず,自分達の作品や活動に対する肯定的な評価や満足感が示された.高齢者-若年成人ペアのこうした特長は若年成人同士のペアよりもさらに高く,特に初対面の若年成人よりも初対面の「異世代」との活動は,コミュニケーションや活動を促進する可能性が示された.

著者

川北 篤

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.62, no.3, pp.321-327, 2012-11-30 (Released:2017-04-28)

参考文献数

42

被引用文献数

1

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イチジクとイチジクコバチの間に見られ絶対送粉共生や、アリとアリ植物の共生のように、植物と昆虫の間には、互いの存在なしには存続し得ないほど強く依存し合った共生系が多く存在する。これらの生物の地理的分布は、共生相手の存在に強く依存すると考えられ、実際、共生相手の移動分散能力が限られるために共生系自体の分布が制限されていると考えられる例がいくつも存在する。しかし、イチジクとイチジクコバチ、ならびにコミカンソウ科とハナホソガ属の絶対送粉共生は、島嶼域を含む世界各地の熱帯域に幅広い分布をもつ。さまざまな共生系の間で分布に大きな違いが生まれた背景には、共生系の成立年代や、それぞれの共生者の移動分散能力が関わっていると考えられるが、これらの要因がどのように共生系ごとの分布の違いを生み出したのかについてはほとんど研究されていない。コミカンソウ科植物(以下、コミカンソウ)は世界中に約1200種が存在し、そのうち約600種がそれぞれに特異的なホソガ科ハナホソガ属のガ(以下、ハナホソガ)によって送粉されている。ハナホソガは受粉済みの雌花に産卵し、孵化した幼虫が種子を食べて成熟するため、両者にとって互いの存在は不可欠である。分岐年代推定の結果から、絶対送粉共生は約2500万年前に起源したと考えられるが、この年代は白亜紀後期のゴンドワナ大陸の分裂や、熱帯林が極地方まで存在した暁新世〜始新世の温暖期から大幅に遅れており、陸伝いの分散で現在の世界的分布を説明することは困難である。また、マダガスカル、ニューカレドニア、太平洋諸島など、世界各地の島嶼域にもコミカンソウとハナホソガの共生が見られることから、両者が繰り返し海を渡ったことは確実である。分子系統解析の結果、コミカンソウとハナホソガは、それぞれ独立に海を渡り、到達した先で新たに共生関係を結んだ場合がほとんどであることが分かった。コミカンソウ、ハナホソガそれぞれが単独で海を渡ることができることは、共生を獲得していないコミカンソウ科植物やホソガ科ガ類が、世界各地の海洋島に到達していることからも分かる。コミカンソウとハナホソガの共生が現在のような分布を成し遂げた背景には、両者が1000kmを超える長距離を分散でき、かつ本来の共生相手ではない種とも新たに共生関係を築くことができたことが重要であったと考えられる。生物地理学に「共生系」という視点を取り入れることで、島の生物の由来を新しい視点で捉えられるかもしれない。

著者

中村 和子 相原 道子 三谷 直子 田中 良知 池澤 善郎

出版者

公益社団法人 日本皮膚科学会

雑誌

日本皮膚科学会雑誌 (ISSN:0021499X)

巻号頁・発行日

vol.115, no.12, pp.1779-1790, 2005-11-20 (Released:2014-12-10)

被引用文献数

4

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本邦でDrug-induced hypersensitivity syndrome(DIHS)として報告された症例94例(8カ月~89歳,平均48.2歳,男性50例,女性44例)について臨床的特徴およびウイルスの再活性化について検討した.94例中,DIHS診断基準(案)による典型DIHSが34例,非典型DIHSが50例,HHV-6の再活性化はみられたが,診断基準の1から5のいずれか一つを満たさない症例が10例であった.原因薬剤では抗痙攣薬が62例(63.2%)を占め,なかでもカルバマゼピンが40例と最も多かった.その他塩酸メキシレチン,アロプリノール,DDSなどが多かったが,これまで原因薬剤として注目されていない抗菌薬やシアナマイドなどによるものが10例みられた.投薬から発症までの期間は平均34.5日であり,2カ月を超えるものが8例みられた.皮疹は紅斑丘疹型と紅皮症型が多くを占めた.顔面の腫脹や膿疱,水疱を伴う症例がみられた.経過中の症状再燃は43.3%にみられた.検査異常の出現率は肝障害96.8%,白血球増多86.7%,好酸球増多69.7%,異型リンパ球出現78.9%であった.腎障害5例,呼吸器障害,心筋障害がそれぞれ2例みられた.Human herpesvirus 6(HHV-6)の再活性化は94例中77例でみられ,投薬期間が長い症例でHHV-6の再活性化の頻度が高かった.HHV-7は19例中10例で,Cytomegalovirusは15例中8例で,Epstein-Barr virusは7例中1例で再活性を認め,多くはHHV-6の再活性化を伴っていた.死亡例は4例で,全例HHV-6の再活性化を認め,心筋炎や多臓器障害,敗血症などで死亡した.HHV-6の再活性化と臨床像の関係については,活性化の証明された症例とされなかった症例の間に,発症までの投薬期間を除き有意な差はみられなかった.

著者

石井 美佐恵 藤森 恒正 山田 健太

出版者

一般社団法人 電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会 通信ソサイエティマガジン (ISSN:21860661)

巻号頁・発行日

vol.9, no.2, pp.68-69, 2015-09-01 (Released:2015-09-01)

著者

畠山 輝雄

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.11, no.2, pp.476-488, 2016 (Released:2017-03-29)

参考文献数

22

被引用文献数

2

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本稿は,徳島県三好市三野地区太刀野山地域を事例に,過疎地域における集落維持を目的とした廃校利活用事業の可能性と,同事業が地域住民へ及ぼす影響について明らかにした.太刀野山地域の廃校利活用事業は,域外からの社会的企業が三好市の休廃校等利活用事業を活用し,介護保険事業の地域密着型通所介護や地域支援事業(介護予防)を核としたコミュニティビジネスを実施している.同事業の結果,利用者の活動増加や健康増進がはかれただけでなく,太刀野山地域の住民の集落維持意識が向上した.このように,同事業は公民連携の「新しい公共」による地域づくりとしての事例だけでなく,近年過疎地域の地域づくりのあり方として議論されている「ネオ内発的発展論」の事例として,研究蓄積に寄与できると考える.

著者

Nagaaki Katoh Ko-ichi Tazawa Wataru Ishii Masayuki Matsuda Shu-ichi Ikeda

出版者

The Japanese Society of Internal Medicine

雑誌

Internal Medicine (ISSN:09182918)

巻号頁・発行日

vol.47, no.12, pp.1133-1138, 2008 (Released:2008-06-16)

参考文献数

21

被引用文献数

11 21

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We report a patient with myeloma-associated systemic AL amyloidosis who showed chronic polyarthralgia as the main symptom. The clinical picture was similar to that of rheumatoid arthritis with regard to symmetrical swelling with tenderness in multiple joints, but inflammatory reactions were almost normal and autoantibodies were negative. He was diagnosed as having systemic AL amyloidosis based on deposition of κ-light chain-immunoreactive amyloid in biopsied tissue and Bence Jones protein in serum and urine. Magnetic resonance imaging and bone scintigraphy suggested this disease as the cause of the polyarthralgia. Systemic AL amyloidosis may be important in the differential diagnosis of chronic polyarthralgia.

著者

隠岐 恒夫 笹田 雅昭 楠 好次

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

テレビジョン (ISSN:18849644)

巻号頁・発行日

vol.31, no.7, pp.540-544, 1977-07-01 (Released:2011-03-14)

参考文献数

9

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中波放送機の固体化技術について, 半導体の利点を生かしたD級増幅器, スイッチング型高能率変調方式および耐雷設計などの概要を紹介している.

著者

池田 潤 森 若葉

出版者

一般社団法人 日本オリエント学会

雑誌

オリエント (ISSN:00305219)

巻号頁・発行日

vol.50, no.2, pp.275-285, 2007 (Released:2010-03-12)