著者
菊池 信彦
出版者
関西大学博物館
雑誌
阡陵 : 関西大学博物館彙報 (ISSN:09131906)
巻号頁・発行日
vol.82, pp.8-9, 2021-03-31

2020年度関西大学教育研究緊急支援経費 研究課題「『コロナアーカイブ@関西大学』を核とした新型コロナウイルス感染症およびスペイン風邪の記録と記憶の収集発信プロジェクト」

4 0 0 0 OA 刀剣鑑定秘訣

著者
本阿弥弥三郎 著
出版者
青木嵩山堂
巻号頁・発行日
vol.古刀編 巻5, 1905
著者
府川 哲夫 清水 時彦
出版者
日本人口学会
雑誌
人口学研究 (ISSN:03868311)
巻号頁・発行日
no.13, pp.37-49, 1990-05-30

都道府県別生命表の作成は,かなり以前から行われており,厚生省統計情報部でも昭和40年から5年ごとに作成している。これに対し,市区町村別生命表は,死亡数の少ない小地域で観察される死亡率の不安定性という困難な問題のため,あまり研究が進んでいない。しかし,このような小地域における死亡率の推定には,ベイズ統計学が強力な手法となることが明らかにされてきている。「地域別生命表に関する研究班」(主任研究者:鈴木雪夫 多摩大学教授・東京大学名誉教授)では,小地域生命表の作成にベイズ統計学の手法を適用して1989年3月に「1985年市区町村別生命表」を発表した。本論文では,上記研究班での研究をもとに,ベイズ統計学の手法を生命表作成に適用する際の方法論を,伝統的統計学の手法との比較を含めて検討し,ベイズ統計学を用いた効果を論じ,結果として得られた市区町村別平均寿命を用いて死亡水準に関する若干の地域分析を行った。市区町村別生命表における性・年齢階級別中央死亡率の推定は,当該市区町村を含むより広い地域の死亡率の情報を利用するという形でベイズ統計学の手法を適用している。この方法は,ある市区町村の死亡率の推定において,その市区町村を含むより広い地域の死亡率を当該市区町村における観測結果により補整するという点できわめて自然なものであるといえる。このため,性・年齢階級別の推定死亡率は安定し,その結果,ほとんど全ての市区町村で平均寿命に対する標準誤差が0.5年以内に収まることがわかった。北海道の全市区町村を例に,ベイズ統計学の手法を適用した場合と適用しない場合の,女の平均寿命に対する標準誤差を比較してみると,全ての市区町村でベイズ統計学の手法を適用した場合の方が精度がよく,特に人口規模の小さい市町村においてその効果が顕著であることがいえる。市区町村別生命表の結果を用いて地域の死亡率の特徴を考察すると, (1)長野,岐阜,静岡の3県は男の平均寿命が高い市町村が多いが,男の90歳以上の死亡率は全国平均値より高い, (2)有明海沿岸の市町村は男女とも比較的平均寿命が高いが,特に女の80歳以上の死亡率はきわだって低い,等のことがわかった。このように,市区町村別生命表の結果を用いて,従来観察できなかった小地域の死亡水準に関する分析が可能となった。

4 0 0 0 OA 伊能忠敬

著者
大谷亮吉 編著
出版者
岩波書店
巻号頁・発行日
1917
著者
〔伊能忠敬//測量・製作〕
出版者
巻号頁・発行日
vol.第76図 越後(越後・時水村・長岡・潟町), 1873
著者
唐木 清志
出版者
一般社団法人 日本教育学会
雑誌
教育学研究 (ISSN:03873161)
巻号頁・発行日
vol.84, no.2, pp.155-167, 2017-06-30 (Released:2018-04-27)
参考文献数
32

本研究の目的は、社会科(地理歴史科・公民科)授業における政策に関する学習の理論と方法を明らかにすることである。学校教育で主権者教育を実質的に機能させるには、社会科の役割が重要である。政治問題を巡る対立状況、その原因となる政治的価値観の相違、これらを教材化して、社会科授業で児童生徒に政治的論議を経験させることは、社会科教師の使命とも言える。そして、その際に注目すべき学習論が、政策に関する学習である。
著者
シンジルト
出版者
日本文化人類学会
雑誌
日本文化人類学会研究大会発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.2018, 2018

毎年夏至の日に、中国南西部の広西チワン自治区玉林市において開かれる犬肉祭は、しばしば動物(犬)の生きる権利(狗権)を優先すべきか、それとも人間の動物の肉を食する権利(人権)を優先すべきかをめぐる議論の絶好の材料として位置付けられてきた。そこで、犬や犬肉そして犬肉祭は、副次的なものあるいは一種の結果としてしか理解されてこなかった。本発表では、犬肉や犬肉祭を主役に位置付け、ほかならぬ犬という非人間との関係において、人間の本来あるべき姿をめぐる議論が、いかに、俎上に載せられているかを、民族誌的な情報をもとに考察していきたい。
著者
岡崎 瑠美
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)
巻号頁・発行日
vol.79, no.702, pp.1753-1759, 2014-08-30 (Released:2014-09-30)

This paper aims to analyze the urban formation of the historical city of Mekelle, the current capital of Tigray Region in northern Ethiopia. Mekelle has once been the capital of Ethiopia in the second half of the 19th century during the reign of Emperor Yohannes IV. A series of surveys have revealed the construction process of this imperial city, which gathered nobles and warriors around the imperial palace. Their residences, first loosely connected, came to be more concentrated in accordance with the population growth. The typological observation of the case study area clarifies the chronological development of such residences since the end of the 19th century up to the Italian occupation of the 1930's. The planning will of the locals of this period succeeded in generating an exceptionally proper townscape of a stone city.
著者
能川 泰治
出版者
京都大學人文科學研究所
雑誌
人文學報 = The Zinbun Gakuhō : Journal of Humanities (ISSN:04490274)
巻号頁・発行日
vol.104, pp.91-112, 2013-03-29

本稿の課題は,いわゆる十五年戦争と大阪城との関係について,これまでの大阪城の歴史の中で紹介されてこなかった事例を紹介し,大阪城は戦争動員に関してどのような役割を果たしたのかという点について,考えようとするものである。日中戦争が長期化し,さらにアジア太平洋戦争が始まろうとしていたとき,陸軍の中から大阪城を戦没者慰霊空間として改造する試みが浮上していた。大阪城内に大阪国防館という軍国主義的社会教育施設を設け,さらに護国神社を移転させることにより,大阪城を戦没者慰霊空間として完成させようとしたのである。一方,大阪財界の太閤ファンによって結成された豊公会からは,豊臣秀吉顕彰の場として大阪城を活用しようとする提言があがっていた。長期戦を戦い抜くためにも秀吉を顕彰して加護を祈ることが必要であり,また,秀吉の神霊の加護を受けて滅私奉公に励むことが都市大阪の発展につながるというのである。このような豊公会の活動によって,大阪城天守閣は秀吉の神霊が宿る司令塔として位置づけられていた。つまり,戦時中の大阪城天守閣は,大大阪の帝国主義的対外膨張のシンボルとされていたのである。そして,豊公会からあがった提言は,大阪の軍・官・財及びジャーナリズムと歴史学者の提携の下に,市民を啓発する式典や展覧会として実現された。その中で大阪城天守閣は,ある時は秀吉の神霊が宿るランドマークとして,またある時は大東亜共栄圏構築の先駆者としての秀吉像を宣伝する歴史博物館として,長期化する戦争を市民が戦い抜くための精神的支柱としての役割を担っていた。それは大阪という大都市における戦時大衆動員と都市支配の一端を示すものであると言えよう。This article deals with the relationship between Osaka Castle and the Fifteen Years' War, using aspects of Osaka Castle that have not appeared in the history books to consider the role played by the castle during war mobilization. As the Sino-Japanese War dragged on, and the Asia-Pacific War loomed, there was an attempt by people in the army to transform it into a memorial space for the war dead, as well as a proposal by the H?k?kai, formed by fans of the Taik? from among the Osaka financial world, to use the castle to commemorate Hideyoshi, and pray for his aid in the war. The proposal from the H?k?kai was achieved with the help of military, government, financial, journalist, and historian support from Osaka, creating a commemorative event and exhibition to educate the citizens. As part of this, the castle keep has been a psychological pillar to help Osakans win through the war, at times as a landmark where Hideyoshi's soul rested, or as a history museum eulogizing Hideyoshi. This can be positioned as showing part of the mass mobilization and urban control during the war in the major urban area of Osaka.
著者
舘 知宏
出版者
日本図学会
雑誌
図学研究 (ISSN:03875512)
巻号頁・発行日
vol.51, no.50thAnniversary, pp.81-83, 2017-07-10 (Released:2018-08-01)
著者
丸山 悦子 西 千代子 宮田 康子 梶田 武俊
出版者
The Japan Society of Home Economics
雑誌
家政学雑誌 (ISSN:04499069)
巻号頁・発行日
vol.32, no.4, pp.253-258, 1981-05-20 (Released:2010-03-10)
参考文献数
7
被引用文献数
4

1) 電子ジャー電気炊飯器を用い, 炊飯中における還元糖を定量した結果, 60℃で炊飯前の約 2 倍になり, その後 80℃までは量的にほとんど変化せず, 保温ランプ点灯時および消火後に顕著に増加した.2) α-アミラーゼ活性は炊飯中50℃で最大活性を示したが, 糖化型アミラーゼは生米に最も活性が高く, 温度が上昇するにつれて低下した. また, 蒸らし期における還元糖の生成にも酵素が関与することが示唆された.3) 炊飯中, 少なくとも2種のマルトース生成アミラーゼが作用しており, 両者の至適pHは5.0~5.4であったが, 耐熱性が異なり, 熱に不安定な酵素はSH酵素であることが推定された.
著者
千代原 亮一
出版者
日本情報経営学会
雑誌
日本情報経営学会誌 (ISSN:18822614)
巻号頁・発行日
vol.32, no.2, pp.49-57, 2012-04-05

A lot of vicious acts under the cover of the Great East Japan Earthquake are reported. For example, they are vicious email and chain mail, wild rumors without grounds or false rumors. About a nuclear power generation accident and radioactive contamination, various false rumors and wild rumors have flowed on internet, and it was argued a deletion request and dispatch regulation of wild rumors without grounds or false rumors. In this paper, through analysis of a legal side of the false rumor and chain mail related to the Great East Japan Earthquake I consider possibility of laws and regulations for wild rumors on Internet.
著者
今村 洋一
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.46, no.3, pp.277-282, 2011-10-25 (Released:2011-11-01)
参考文献数
20
被引用文献数
1

本研究の目的は、横須賀市を対象として、旧軍港市転換計画における旧軍用地の位置付けと1970年代半ばの転用実態を明らかにすることである。転換計画においては、3箇所の広大な工場用地、4箇所の広大な住宅用地、いくつかの公園用地及び学校への転用が計画されていた。1970年代半ばにおいては、追浜地区で旧軍用地が広大な工業地となっていた。多くの旧軍用地が小中学校として使われていた。市の北部と中部にある規模の大きな公園は、旧軍用地が転用されたものであった。