著者

Takeshi Odajima Mihoko Onishi

出版者

Japanese Association for Oral Biology

雑誌

歯科基礎医学会雑誌 (ISSN:03850137)

巻号頁・発行日

vol.39, no.4, pp.297-303, 1997-08-20 (Released:2010-06-11)

参考文献数

22

被引用文献数

1 4

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ミエロペルオキシダーゼの触媒作用によって, 弱アルカリ性の溶液中で, エピネフリン, (R) -4- [1-hydroxy-2- (methylamino) ethyl] -1, 2-benzenediol, からアドレノクローム, 2, 3-dihydro-3-hydroxy-1-methyl-1H-indole-5, 6-dione, が生成されることを吸収スペクトルの測定と薄層クロマトグラフィーを用いて証明した。このアドレノクロームの生成反応はエピネフリンのo-セミキノンと考えられるフリーラジカルをもつ短寿命の中間体を経由して進行していることが電子スピン共鳴 (ESR) スペクトルの観測から証明された。このミエロペルオキシダーゼによって生成されるアドレノクロームの生体内の役割として, 創傷, 炎症の場において, ラジカル重合によって止血し, 痂皮形成を促し, 病巣を速やかに治癒させることによって, 生体を防御している可能性が考えられた。

著者

中山 真 橋本 剛 吉田 俊和

出版者

日本パーソナリティ心理学会

雑誌

パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.61-75, 2017-07-01 (Released:2017-04-15)

参考文献数

57

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本研究の目的は,恋愛関係崩壊後のストレス関連成長に影響を及ぼす個人差・状況要因として,愛着スタイルと崩壊形態の影響を検討することであった。参加者である大学生・短大生184名(男性86名,女性98名)は,過去5年以内の恋愛関係崩壊経験について想起し,成長感尺度,愛着スタイルの各尺度へ回答した。まず,崩壊形態については,片思いよりも交際していた関係の破局(離愛)で,拒絶者の立場については,拒絶者があいまいな場合よりも,相手に拒絶された場合に,それぞれ高い成長が見られた。愛着スタイルについては,関係性不安が低いほど高い成長が見られた。

著者

東京帝国大学文学部 編

出版者

東京帝国大学文学部

巻号頁・発行日

vol.第1, 1926

著者

種村 完司 Gloy Karen

出版者

鹿児島大学

雑誌

鹿児島大学教育学部研究紀要. 人文・社会科学編 = Bulletin of the Faculty of Education, Kagoshima University. Cultural and social science (ISSN:03896684)

巻号頁・発行日

vol.54, pp.67-80, 2002

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カレン・グロイは,科学とテクノロジーの優勢,デモクラシーの優勢,人権の理念の優勢という今日の時代状況の中で,哲学の基礎が深刻な危機に陥っていることを指摘し,その上で,哲学がどんな課題をはたすべきかを改めて問い,諸論者による哲学の規定を「代償の学問」「啓蒙の学問」「行為の学問」の三類型において把握し,それぞれを批判的に吟味している。しかし,この三つの哲学規定では不十分であり,哲学の危機とは実は西洋の理知主義的な哲学の危機であることを示し,生活世界に根ざした要求,感性や身体性,世界の全体的な意味解釈を包括した哲学が求められていることを訴える。訳者(種村)は,筆者グロイによる今日の思想・文化状況の把握,哲学の三類型への批判的論述に基本的に同意する。哲学のイデオロギー化に対する批判には支持しがたい点もあるが,「理性の他者」をも包括した豊饒な哲学の構築を追求する筆者の姿勢はきわめて貴重だと考える。

巻号頁・発行日

1946-02-13

著者

石川 潤一

出版者

文林堂

雑誌

航空ファン (ISSN:04506650)

巻号頁・発行日

vol.70, no.9, pp.50-57, 2021-09

著者

後藤 哲久 堀江 秀樹 大関 由紀 増田 英昭 藁科 二郎

出版者

Japanese Society of Tea Science and Technology

雑誌

茶業研究報告 (ISSN:03666190)

巻号頁・発行日

vol.1994, no.80, pp.23-28, 1994-12-28 (Released:2009-07-31)

参考文献数

11

被引用文献数

9 12

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市販緑茶7茶種87点を集め,その一般化学成分として全窒素,全遊離アミノ酸,タンニン,カフェイン,中性デタージェント繊維(NDF),アスコルビン酸,また,個別遊離アミノ酸としてアスパラギン酸,アスパラギン,グルタミン酸,グルタミン,セリン,アルギニン,テアニンの含有量を測定した。全窒素,全遊離アミノ酸含有量は,玉露,抹茶が煎茶等と比較して多く,タンニンは逆に煎茶が多かった。煎茶,釜いり製玉緑茶,むし製玉緑茶の3茶種の間では,今回測定した6種類の主要化学成分の含有量に有意差は見られなかった。番茶,ほうじ茶の全窒素含有量は下級煎茶に近いものであったが,NDFはほうじ茶において極端に多かった。アルギニン,テアニンの含有量は同一茶種のクラス間で差が大きく,全窒素,全遊離アミノ酸とともに品質の指標として用いうる可能性が示された。

出版者

一般社団法人 人文地理学会

雑誌

人文地理 (ISSN:00187216)

巻号頁・発行日

vol.60, no.1, pp.55-98, 2008 (Released:2018-01-06)

著者

内藤 結花 前田 真之 長友 安弘 宇賀神 和久 秋間 悦子 田中 道子 時松 一成 佐々木 忠徳

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)

巻号頁・発行日

vol.142, no.5, pp.527-534, 2022-05-01 (Released:2022-05-01)

参考文献数

18

被引用文献数

2

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Antimicrobial stewardship (AS) intervention strategy is a critical process in promoting appropriate antibiotic use, thus preventing unnecessarily prolonged therapy and reducing antimicrobial resistance (AMR). Although limiting unnecessary carbapenem use by AS intervention is speculated to reduce AMR, there is a lack of specific data on the efficacy of AS team (AST) intervention regarding carbapenem-resistant Pseudomonas aeruginosa (CRPA). Consequently, this study aimed to evaluate the impact of our AS strategy on carbapenem use and CRPA. The AS intervention strategy was launched in July 2017 and consisted of daily audits and feedback on carbapenem use. We evaluated the 4-year prescription trend, including the rate of switching to other antimicrobials, and the rate of CRPA and the days of therapy required prior to and after the beginning of the AST intervention. The rate of switching to narrow-spectrum antibiotics and the discontinuation of carbapenem treatment were significantly higher in the pre-intervention period compared with the post-intervention period. (7.0% vs. 14.5%; p<0.001; 54.1% vs. 50.9%; p=0.027). However, there were no significant differences in the rate of CRPA prior to and after the beginning of the AST intervention. Furthermore, there was no correlation found between consumption and resistance rate (Pearson's r=0.123). Our results suggest that it is extremely important for AST to promote de-escalation and reduce unnecessary use, while the combination of process and outcome indicators other than antimicrobial consumption and resistance rate are required for the evaluation of the AS programs.

著者

長岡 洋介 沢田 昭二 白鳥 紀一

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.43, no.11, pp.831-833, 1988-11-05 (Released:2020-04-15)

著者

山口 洋介

出版者

人間環境学研究会

雑誌

人間環境学研究 (ISSN:13485253)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.41-50, 2021 (Released:2021-06-30)

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Moral education as a school subject has started in Japan. In such a major milestone, it is important to consider how to shape moral education. This study focused on the relationship between moral education and creativity education. Fostering creativity is also considered an important goal. However, recent empirical studies have pointed out that activating creative attitudes can induce immoral behavior. If moral education and creativity education are at odds with each other, it may be difficult to promote them in parallel. Therefore, in this study, after reviewing the empirical research findings that creativity and morality conflict, the goals and approaches in moral education were organized. Then, focusing on the goals of moral education in Japan, the relationship between creativity education and moral education was theoretically examined. In conclusion, the negative impact of creativity education on moral education is likely to be limited. In the current Japanese moral education, there is a stronger emphasis on the development of independent judgment and multifaceted thinking skills than on the acquisition of specific moral values. Creativity may be at odds with morality in the narrow sense, but it is likely to make a positive contribution to the development of moral thinking skills. Although it depends on situational factors, the direction in which creativity is utilized depends largely on the moral values and beliefs of the individual. In order for creativity to be reciprocated, morality is necessary, and in order for morality to be exercised at a high level, creativity is necessary. Morality and creativity can be seen as having such a complementary relationship. In the future, it is required to examine more realistically how to develop moral education in relation to creativity education, from the perspective of class contents and achievement goals at each school level.

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電気学会論文誌D(産業応用部門誌) (ISSN:09136339)

巻号頁・発行日

vol.142, no.5, pp.NL5_5-NL5_6, 2022-05-01 (Released:2022-05-01)

著者

平野 謙二

出版者

日本理科教育学会

雑誌

日本理科教育学会全国大会要項

巻号頁・発行日

no.61, 2011

著者

冨田 功

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

化学と教育 (ISSN:03862151)

巻号頁・発行日

vol.42, no.5, pp.318-321, 1994-05-20 (Released:2017-07-11)

被引用文献数

1

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平成6年4月から使われる高校の化学教科書には, これまでと違って, 18族方式の長周期周期表が登場する。従来の周期表では, 世界的にAB亜族の命名法に二つあって, 混乱のもととなっていた。新方式は国際純正応用化学連合(IUPAC)の推奨にもとづくものだが, これが唯一絶対の周期表の決定版というわけではない。電子配置と物質の性質は切り離せない関連を持つが, どんな問題点があるだろうか。この機会に周期表の効用や限界をもう一度見直すことも意味のあることではなかろうか。

著者

新井 潤美 西川 克之 松本 朗 小山 太一 佐々木 徹 丹治 愛 草光 俊雄 加藤 めぐみ 前 協子 安藤 和弘

出版者

上智大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2013-04-01

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① 1981年の『炎のランナー』以降、サッチャー政権下のイギリスは、のちにヘリテージ映画と呼ばれることになる多数の映画を生み出していく。代表的なヘリテージ映画を解釈しながら、それらの映画がどのような主題的、映像的、イデオロギー的特徴を共有しているのかを具体的に議論した。② その一方で、ヘリテージ映画にかんする代表的な批評論文(とくにアンドリュー・ヒグソンのもの)を読み、自分たちが進めてきた個々の映画の作品論に照らして、その一般的な定義を批判的に検証し、それがもつ問題点をあぶり出すとともに、ヘリテージ映画にかんする新たな定義にむけて議論を重ねた。

著者

塙保己一 編

出版者

続群書類従完成会

巻号頁・発行日

vol.第30輯ノ上 雑部, 1925

著者

大内田 史郎

出版者

一般社団法人 電気設備学会

雑誌

電気設備学会誌 (ISSN:09100350)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.63-70, 2011-01-10 (Released:2014-09-01)

著者

都築 繁幸 神山 忠 吉田 優英 木全 祐子

出版者

愛知教育大学障害児教育講座

雑誌

障害者教育・福祉学研究 (ISSN:18833101)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.109-119, 2016-03

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子どもの認知特性に焦点を当てた授業は,どの子にも達成感が得られ,自尊心が高まっていくと考えられているが,定量的あるいは定性的な方法で十分に実証されてはいない。子どもの優位な認知特性を活用した授業づくりを推進していく基礎的研究として,大人の認知特性と支援の方略を定量的に検討し,その知見を特別支援教育支援員が授業に活用し,認知特性から考える授業づくりの在り方に関して検討を加えた。成人の認知特性のタイプと指導方略との関連を調査したところ,視覚優位と言語優位な認知特性と学習方略との間になんらかの関係が認められた。言語優位者は,言語で読んだものをイメージ化でき,視覚的な提示を言語に変えて理解できるために視覚型と言語型の学習方略に分かれたと考えた。この結果を踏まえて,支援員が学習支援を行った事例を示し,個々の子どもの認知特性に配慮した支援の工夫の重要性が述べられた。

著者

穂積陳重 著

出版者

江草斧太郎

巻号頁・発行日

1902

著者

氷見野良三

出版者

財務省

雑誌

フィナンシャル・レビュー

巻号頁・発行日

no.125, 2015-10