著者

新津 藍

出版者

公益社団法人 日本生物工学会

雑誌

生物工学会誌 (ISSN:09193758)

巻号頁・発行日

vol.101, no.8, pp.431-434, 2023-08-25 (Released:2023-08-25)

参考文献数

24

著者

肥田 弘明 吉田 篤正 木下 進一

出版者

人間‐生活環境系学会

雑誌

人間‐生活環境系シンポジウム報告集 第45回人間-生活環境系シンポジウム報告集 (ISSN:24348007)

巻号頁・発行日

pp.77-80, 2021 (Released:2022-12-03)

参考文献数

1

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暑熱環境下における歩行時のマスク着用が生理量変化に与える影響について、被験者実験により検討した。夏の屋外で歩行速度4 km/h、人工気候室で基本条件(気温、相対湿度、歩行速度が30℃、40%、4.0 km/h)と高負荷条件(気温、相対湿度、歩行速度が35℃、60%、5.5 km/h)の3条件でトレッドミルによる運動負荷実験を行った。屋外実験においてマスク着用によって代謝量、深部温度、発汗量に差異が生まれた。一方、日射の影響のない人工気候室で基本条件においては発汗量のみに差異が生まれた。基本条件に対してより気温の高い高負荷条件ではマスク着用の影響は見られなかった。歩行時のマスク着用の影響は呼吸放熱の阻害により発汗量に表れ、気温が高くなると小さくなる。屋外環境下では呼気抵抗の影響が表れ、代謝量、深部温度上昇にも及ぶことがわかった。

著者

貫井 克次郎 石塚 功 鈴木 康介 木村 博靖

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会技術報告 21.15 (ISSN:13426893)

巻号頁・発行日

pp.31-36, 1997-02-27 (Released:2017-06-23)

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This paper describes about 525line pro-gressive scan system of EDTVII using 4 : 2 : 2P interface standarlized in SMPTE294M. This system is complied with parallel operation of two-525 interlaced system. Operability of this system is not very much different from conventional composite system. Delay caused by the conversion of the signals is also minimized in this system.

著者

河本 洋一

出版者

日本音楽表現学会

雑誌

音楽表現学 (ISSN:13489038)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.33-52, 2019-11-30 (Released:2020-11-30)

参考文献数

46

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人間の音声を駆使した “ヒューマンビートボックス” という新たな音楽表現は日進月歩の発展をみせており、海外では愛好者のコミュニティや研究者らの間で、活発な議論が展開されている。一方、日本では技術面への関心は高いものの、 概念形成に関する議論は不足しており、その拠り所となる日本語の資料が必要であった。 そこで本稿は、世界最大の愛好者コミュニティの様々な論考や世界初の解説書などが示す内容に、国内外の “ビートボクサー” と呼ばれる演奏者らへの聞き取り調査の結果を加え、ヒューマンビートボックスの歴史的背景や音楽表現としての様々な特徴や可能性を整理した。その結果、日本におけるヒューマンビートボックスの捉え方と世界的な流れにはずれがあったことや、ビートボクサーAfra(本名:藤岡章)が世界と日本との架け橋となり、日本におけるこの音楽表現の発展に大きく貢献したことなどが明らかとなった。

著者

金子 正人

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌 (ISSN:00047120)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.24-28, 2007 (Released:2019-04-05)

参考文献数

8

被引用文献数

1 1

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チェルノブイリ事故による死者は, 数万とも数十万とも報道されたが, 2005年9月にウィーンで開催された国際会議では, 「事故の放射線による死亡は4,000」と発表された。事故20周年にあたる2006年4月には世界保健機関 (WHO) が, 9,000というがん死亡予測数を発表するなど, 事故の影響については議論が絶えない。国連8機関とベラルーシ, ロシア連邦, ウクライナ3ヵ国で構成する「チェルノブイリ・フォーラム」の調査報告は, 100人以上の国際的専門家がまとめたもので, 科学的であり妥当なものと考えられるが, 事故影響が過小評価されているとの批判がある。しかしながら, 事故の影響とされる健康障害の原因は放射線そのものではないことが明らかになりつつある。

著者

山口 久瑠実

出版者

日本経営学会

雑誌

日本経営学会誌 (ISSN:18820271)

巻号頁・発行日

vol.50, pp.45-58, 2022-08-25 (Released:2023-08-26)

参考文献数

51

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In the field of business ethics, “unethical behavior” by employees has received much attention. In the United States and Europe, empirical studies on clarifying the antecedents of unethical behavior began around 1970, and research is ongoing. In particular, Journal of Business Ethics has published five review articles every few years with the aim of contributing to the development of empirical unethical behavior research. However, in Japan, scarce empirical research on unethical behavior exists compared to other countries. Therefore, this study seeks to clarify the trends and issues in empirical unethical behavior research in the United States and Europe from 1970 to 2020 to encourage empirical research on unethical behavior in Japan. First, we organize five review articles on 393 empirical studies from 1970 to 2011 (Section 2). Next, we review 60 empirical studies (including 206 hypothesis tests) on unethical behavior from 2012 to 2020, and then compare pre-2011 and post-2012 studies for each factor (Section 3). Finally, we provide an overview of the trends and issues of these empirical studies (Section 4). We found that there were two trends: (1) transition from a “bad apples approach” to a “bad barrels approach,” and (2) developing original concepts in the business ethics field. Two issues emerged: (1) the need for verification of interaction or indirect effects, especially the combination of individual and organizational factors, or between organizational factors; and (2) the importance of examining the consistency between the validation results of empirical and theoretical research.

著者

日野 智 岸 邦宏 佐藤 馨一 千葉 博正

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.827-834, 2000-09-30 (Released:2010-06-04)

参考文献数

13

被引用文献数

1 2

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整備新幹線である東北新幹線盛岡-新青森間が開通した後、並行在来線である東北本線盛岡-青森間は第三セクターとへ経営が移管される。しかし、同区間は北海道と本州とを結ぶ鉄道貨物列車の主要経路であるため、第三セクター化後の鉄道貨物輸送存続が懸念されている。そこで、本研究は鉄道貨物の必要性を示し、代替経路や代替機関による輸送についても検討する。結果として、東北本線経由の鉄道貨物輸送は大きな役割を果たしており、鉄道貨物を存続させた方が関係主体合計の負担は少ないことが明らかとなった。

著者

青山 敏明

出版者

公益社団法人 日本油化学会

雑誌

オレオサイエンス (ISSN:13458949)

巻号頁・発行日

vol.3, no.8, pp.403-410,386, 2003-08-01 (Released:2013-06-01)

参考文献数

65

被引用文献数

2 2

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中鎖脂肪酸は, 通常油脂中の長鎖脂肪酸と消化吸収性が大きく異なり, 肝臓に直接運ばれ, 素早く酸化されてエネルギー源となる。この結果, 食後の熱産生が高く, 食後の血中トリグリセリド濃度が上昇しない。また, 中鎖脂肪酸は通常の条件で安全と確認されている。最近, 中鎖脂肪酸トリアシルグリセロール (MCT) および中・長鎖トリアシルグリセロール (MLCT) の体脂肪蓄積抑制効果がヒトの長期摂取試験で示された。このMLCTは, 中鎖脂肪酸が比較的少量であるが体脂肪蓄積抑制に有効であり, 汎用食用油として有用である。

著者

西田 芳正

出版者

関西社会学会

雑誌

フォーラム現代社会学 (ISSN:13474057)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.41-50, 2003-05-24 (Released:2017-09-22)

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日本人、日本社会と在日韓国・朝鮮人の民族関係を検討する際、被差別部落の問題を避けることはできない。戦前、多数の朝鮮人が部落およびその周辺地域に流入、定着したことが知られており、職業、地域、学校などさまざまな場面で両者が近接して生活することになった。本論文では、特定地域での両者の関係史をたどり、他地区の事例も踏まえつつ両者の関係性を整理した。日本社会の差別性のゆえに職住において両者は接近せざるを得ない構造的な与件があり、職業において競合する立場に置かれることにもなる。差別的な意識を双方が抱いていることも事実であるが、日常生活場面では良好な関係が成立していたことを示す記録が多数残されている。貧困、生活苦のなかでの密接な関わりは、民族関係成立の条件を考える上で一つの手がかりとなるだろう。また、マイノリティ集団を相互に比較検討する視点もさまざまな知見をもたらすはずである。それぞれの集団に課せられた障壁=バリアのあり方、その認識と対応のあり方を比較によって検討することは、それぞれの集団の特性を浮かび上がらせるだけではなく、日本社会の差別的構造をも明らかにするはずである。

著者

中川 健司

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.147, pp.67-81, 2010 (Released:2017-02-15)

参考文献数

16

被引用文献数

4

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EPAに基づく介護福祉士候補者が国家試験を受ける上で漢字が大きな障壁となると予想されており,国家試験を見据えた漢字学習支援が急務となっている。本研究では,国家試験受験の上で必要な漢字知識を検証するために,過去8回の国家試験中に出現する漢字の頻度と傾向を調査し,介護分野の漢字教材で扱われている漢字と比較対照した。その結果,8回の国家試験中の出現頻度が29回以上の漢字497字で,全13科目においても,その中の介護関連3科目においても,出現漢字(延べ)の約90%がカバーされる一方で,教材で扱われている漢字でカバーできるのは50%未満にとどまることが明らかになった。この調査結果は,介護分野の教材で扱われている漢字では,国家試験に出現する漢字をカバーしきれていないことを意味し,国家試験に対応するためには,漢字教材で扱われている漢字以外にも試験に頻出する漢字を相当数学ぶ必要があることを示唆している。

著者

内藤 莞爾

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.28, no.4, pp.2-10, 1978-03-31 (Released:2009-10-19)

被引用文献数

1

著者

山田 朗

出版者

日本科学史学会生物学史分科会

雑誌

生物学史研究 (ISSN:03869539)

巻号頁・発行日

vol.97, pp.8-21, 2018-08-31 (Released:2020-09-08)

著者

安井 裕司

出版者

公益社団法人 計測自動制御学会

雑誌

計測と制御 (ISSN:04534662)

巻号頁・発行日

vol.53, no.8, pp.659-668, 2014-08-10 (Released:2017-04-29)

参考文献数

51

著者

江田 真毅

出版者

日本鳥学会

雑誌

日本鳥学会誌 (ISSN:0913400X)

巻号頁・発行日

vol.68, no.2, pp.289-306, 2019-10-25 (Released:2019-11-13)

参考文献数

151

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日本において動物考古学は,遺跡から出土する動物遺体を資料として人類の過去を研究する考古学の一分野である.一方,動物遺体の分析からは,動物の過去の生態も復元できる.日本でも遺跡から出土した哺乳類の骨からその分布や大きさの時代的変化を復元する考古動物学的研究の例がいくつかある.しかし,小論で「考古鳥類学」的研究と呼ぶ遺跡から出土する鳥骨に着目して,動物側の視点からその過去の様相を調べる研究はほとんどなかった.日本には600種を超える鳥類が分布しており,その生態は多様である.歴史的な環境の変化に対する各種の応答も様々であったと考えられるため,哺乳類とは異なる生態変化の様相を検出できる可能性がある.遺跡から出土した骨を同定し,さらに骨の形態やDNA,組織,安定同位体比などを調べることで,分布や形態,集団構造,遺伝的多様性,食性など当時の鳥類の生態を復元できる.筆者らがこれまで取り組んできたアホウドリPhoebastria albatrusの研究では,この種がかつては日本海北部やオホーツク海南部にも分布していたことが分かった.また約1,000年前のアホウドリには体サイズと食性の異なる2つの集団があり,さらに2つの集団の子孫は現在鳥島と尖閣諸島に生息していることも明らかになった.これらの知見は,実際には2種からなる可能性があるこの危急種の保全の方向性を決定づける重要なものである.今後,次世代シーケンサーによるゲノムの比較や,コラーゲンタンパク分析が遺跡出土の鳥骨に応用されることで,考古鳥類学の発展が期待される.これまで鳥類の研究は主に進化的時間スケールと生態的時間スケールで進められてきた.考古鳥類学的研究から得られる情報は,これらの時間スケールの間を埋めるものであり,日本においても今後さらなる研究の発展が期待される.

著者

内藤 準

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, pp.155-175, 2009-09-30 (Released:2010-03-30)

参考文献数

68

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リベラリズムの制度的秩序の基礎である「自由と責任のルール」は,われわれの社会的世界を構成する日常言語に組み込まれている.そのルールに依拠するわれわれの社会は,いかなる秩序のあり方を示すのか.本稿ではまず,リベラル・パラドクスの枠組みを応用して,自由と責任のルールおよび契約の自由からなる制度が,相互行為を規範的に秩序づける仕組みをまとめる.そのうえで,(1)リベラリズムに立脚する「近代市民社会の秩序」の基本的性格を検討する.そして,(2)貧困や格差の文脈における自由と責任のルールの意味と,いわゆる「自己責任論」の問題点を,社会の規範的な秩序形成という観点から,全国調査データの知見もふまえて検討する.分析の結果,(1)近代市民社会の秩序は人びとの十分な自由を前提とすること,その秩序は排除的な性格を持つことが明らかになる.さらに,(2)社会の規範的な秩序形成という観点からみると,拡大する貧困や格差の文脈において自己責任を理由に弱者支援や再分配政策を拒絶することが,むしろ秩序の基礎である自由と責任のルールそのものを掘り崩す可能性があることが分かる.

著者

古

出版者

国立大学法人 鹿児島大学総合研究博物館

雑誌

Ichthy, Natural History of Fishes of Japan (ISSN:24357715)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.20-33, 2023-02-18 (Released:2023-02-19)

著者

浜田 宏

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.37, no.1, pp.2-17, 2022 (Released:2022-09-01)

著者

幸田 国広

出版者

全国大学国語教育学会

雑誌

国語科教育 (ISSN:02870479)

巻号頁・発行日

vol.57, pp.28-35, 2005-03-31 (Released:2017-07-10)

出版者

一般社団法人 日本物理学会、一般社団法人 日本数学会

雑誌

日本数学物理学会誌 (ISSN:21852715)

巻号頁・発行日

vol.2, no.3, pp.ap89-ap140, 1928 (Released:2010-03-16)

著者

森 顕登

出版者

記録管理学会

雑誌

レコード・マネジメント (ISSN:09154787)

巻号頁・発行日

vol.68, pp.63-79, 2015-03-23 (Released:2017-03-24)

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戸籍制度は親族関係を公証する国民登録制度であるが、この制度のもとに作成される戸籍は災害のたびに存在の危機にさらされてきた重要文書の一つである。昨今の例では2011年の東日本大震災で4つの自治体の戸籍正本が滅失しているが、先の大戦でも空襲によって戸籍を滅失させた自治体が相次いだ。例えば旧東京市部では7区の戸籍が被害を受け、そのうち3区はそのすべてを滅失している。来たるべき空襲に備えて戸籍はどのように管理されていたのか。そして、滅失した戸籍はいかにして再製が図られたのか。この二つの問いの答えを得るべく、法務省民事局編『民事月報』26巻2号(1971年刊)に掲載された戸籍実務家による座談会を分析する。