著者

菅野 茂

出版者

日本手話学会

雑誌

手話学研究 (ISSN:18843204)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1-2, pp.43-55, 1999 (Released:2014-06-23)

著者

服部 敦 宮道 喜一 小阪 亘

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.88, no.807, pp.1603-1614, 2023-05-01 (Released:2023-05-01)

参考文献数

17

被引用文献数

1

---

The purpose of this study is to re-evaluate regional plans in Okinawa designed by Atelier Zo. By comparing the plans of the three regions, Onna, Nago and Nakijin, with each other, it becomes clear that these plans have characteristic concepts and methods. By verificating the process of establishing these plans, it will be clarified that human connection was a major factor in establishing them. From these verifications, we gain a perspective for future regional planning and assessing heritage of a series of plans.

著者

椎橋 章夫 大橋 克弘 山名 基晴 森 欣司

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.48, no.2, pp.791-801, 2007-02-15

---

鉄道の自動出改札システム(AFC: Automatic Fare Collection system)は,高密度輸送におけるピーク時の乗降客に対応するための高速性と金券である乗車券を処理するため高信頼性が不可欠である.しかし,無線通信方式のIC カード乗車券は旅客の使用方法に依存するため,データの読み取りの不確実,不完全が発生する(これを「データ抜け」と呼ぶ).東日本旅客鉄道株式会社のSuicaシステムでは「データ抜け」が発生してもシステムを止めることなく,データの信頼性を確保できるように「自律分散整合化技術」を導入していたが,その有効性を評価する手法を持たなかった.そこで,東京工業大学森研究室との連携のもと,自律分散整合化技術の有効性を評価する手法として,機能信頼性評価法を研究し,その評価技術を確立した.この結果,得られた最適パラメータをSuica システムに導入し,その有効性を実証した.

著者

加藤浩

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.27, no.4, pp.479-483, 2012 (Released:2012-09-07)

参考文献数

9

被引用文献数

1

---

〔目的〕術後の変形性股関節症(変股症)患者に対し,踵接地を意識させた部分荷重歩行訓練が股関節外転筋筋活動に及ぼす影響を表面筋電図を用いて検討することである.〔対象〕変股症患者10例と健常者10例とした.〔方法〕積分筋電図解析とwavelet周波数解析を用い歩行時に踵接地を意識した歩行と意識しない歩行とで,中殿筋の筋活動の程度を示す指標を比較した.〔結果〕歩行時に踵接地を意識することで変股症患者の中殿筋における筋活動の程度は有意に増大した.〔結語〕踵接地を意識させた歩行訓練は,股関節外転筋の量的及び質的トレーニングに有効な手段となり得る.

著者

上野 千鶴子

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.11, no.11, pp.28-34, 2006-11-01 (Released:2009-12-21)

参考文献数

19

著者

鈴木 杏奈 長谷川 諒 稗貫 峻一 窪田 ひろみ 伊藤 高敏

出版者

日本地熱学会

雑誌

日本地熱学会誌 (ISSN:03886735)

巻号頁・発行日

vol.44, no.3, pp.111-122, 2022-07-25 (Released:2023-01-25)

参考文献数

35

---

Geothermal potential area in Japan has been depopulated recently, and there have been distances between the geothermal potentials and most energy consumers living in urban areas. Since 2020, working from home (home-based telework) has spread rapidly due to the influence of the COVID-19. If some of the energy consumers work from the geothermal potential area, namely onsen areas, it would help to reduce the extra fossil fuel consumption, to reduce the environmental impact, and to save commuting costs and time. In this study, we quantitatively evaluated the advantages and feasibility of working from onsen in Naruko area, Osaki City, Miyagi Prefecture, as a case study. The environmental effects were analyzed by using the annual CO2 emissions and the costs, based on the perspective of the form of stay and the life-cycle assessments with four scenario conditions ((a) base system, (b) home-based telework in a city, (c) onsen-based telework (using hot spring only for bathing), and (d) onsen-based telework (using hot spring for bathing and heating)). Compared to the base system, the use of public baths in the onsen area can reduce CO2 emissions by about 1/3, and the use of bathing and heating by hot springs can reduce CO2 emissions by about 1/4. In the case of a short-term stay in the onsen area, the effects of reducing CO2 emission differed depending on the area where the worker is based and the season. The results indicates that some conditions of the short-term stay may results in higher CO2 emission than when nothing is done. Therefore, we expect that each of urban workers, companies, and onsen areas will change their awareness and take actions to be able to stay in the onsen area for a mid- to long-term.

著者

日高 水穂

出版者

関西大学国文学会

雑誌

國文學 (ISSN:03898628)

巻号頁・発行日

vol.106, pp.214-195, 2022-03-01

---

本研究の一部は、JSPS科研費16H01933、20H00015によって行った。

著者

長池 卓男

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.103-109, 2016 (Released:2016-10-03)

参考文献数

15

---

要旨 高山帯・亜高山帯での文化的な生態系サービスの主な享受者である登山者に注目し、ニホンジカの植生への影響の認識を明らかにするために、のべ299人を対象としたアンケート調査を行った。「南アルプスでニホンジカの影響があることについて、ご存じでしたか?」という設問に対しては、「知っていた」が37%、「知らなかった」が62%であった。また、登山歴が長いほど「知っていた」割合が高くなり、各設問での「わからない」という回答が少ない傾向があった。ニホンジカの影響を「知っていた」人の方が、今回登山した際に「見た」割合が高かった。今後、柵の設置などニホンジカ対策を進めるためには、登山者によるニホンジカ問題への理解が重要である。したがって、理解を進めるための普及・広報を広く実施するとともに、登山経験の浅い人をターゲットにすることが有効であることが示唆された。

著者

船山 信次

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

ファルマシア (ISSN:00148601)

巻号頁・発行日

vol.52, no.9, pp.827-831, 2016 (Released:2016-09-02)

参考文献数

8

---

アサは古くから人類によって利用され、その繊維は一般に麻と書く。一方、単に麻というと種々の繊維が採れる異なる植物の総称であることから、アサを大麻と称することがある。大麻というと、「大麻取締法」で規制されているドラッグのイメージがあるが、大麻という言葉には本来悪い意味はない。ここではアサの来歴から、アサが大麻取締法にて規制されようになったいきさつ、そして、大麻吸引から派生した危険ドラッグの誕生とその正体について述べる。

出版者

東京府

巻号頁・発行日

vol.明治36年, 1912

著者

市野川 容孝

出版者

日本社会学理論学会

雑誌

現代社会学理論研究 (ISSN:18817467)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.159-163, 2021-03-31 (Released:2023-06-15)

著者

関根 達人

巻号頁・発行日

pp.168-181, 2012-03-31

---

新しいアイヌ史の構築 : 先史編・古代編・中世編 : 「新しいアイヌ史の構築」プロジェクト報告書2012

著者

将棋と文学研究会

出版者

将棋と文学研究会

巻号頁・発行日

pp.1-145, 2019-01-05

---

【巻頭言】文学と将棋は似ているか? 小谷瑛輔1. 現代メディアの中の将棋 メディアが発信してきた「将棋めし」と「観る将棋ファン」 小笠原輝 IT進展による新しいメディアと、将棋とファンとの関係性の変遷 椎名秀明2. 近代メディアの中の将棋 「稽古事」から「興行」へ? ― 将棋と文学の出会わない雑誌としての『将棋新報』 瀬尾祐一 始発期『将棋世界』と作家たち 矢口貢大 新聞将棋の始まりから発展へ 山口恭徳3. 将棋と文学の交錯 復刻 菊池寛将棋関連文章 西井弥生子 坂口安吾はなぜ木村義雄を書いたのか 本多俊介 将棋場と文学場の交差 ― 木村義雄の人生観を契機として 近藤周吾 将棋と棋士をこよなく愛した作家の山口瞳への追想 田丸 昇 文壇ゴシップと詰将棋 三浦 卓 日本の近代小説は将棋から始まった? 小谷瑛輔

著者

若林 秀隆

出版者

日本外科代謝栄養学会

雑誌

外科と代謝・栄養 (ISSN:03895564)

巻号頁・発行日

vol.56, no.4, pp.124-128, 2022-08-15 (Released:2022-09-15)

参考文献数

5

---

サルコペニアの摂食嚥下障害データベースのデータを使用して, GLIM (Global Leadership Initiative on Malnutrition) 基準の低栄養とAWGS (Asian Working Group for Sarcopenia) 2019のサルコペニアの関連を検討した. 全身のサルコペニアを評価していた460人のデータを使用して, GLIM基準の低栄養とサルコペニアのクロス解析を実施した. 低栄養を300人 (65%), サルコペニアを404人 (88%) に認めた. GLIM基準低栄養の場合におけるサルコペニアの感度71.5%, 特異度80.3%, 陽性的中率96.3%, 陰性的中率28.1%であった. GLIM現症該当の場合におけるサルコペニアの感度100%, 特異度62.5%, 陽性的中率95.1%, 陰性的中率100%であった. GLIM病因該当の場合におけるサルコペニアの感度71.5%, 特異度46.4%, 陽性的中率90.6%, 陰性的中率18.4%であった, GLIM基準低栄養でサルコペニアを正確に診断することは難しいが, 診断の参考にはなる. GLIM現症に非該当で低栄養ではないと診断できれば, サルコペニアでないことを正確に診断できる. GLIM病因単独では, サルコペニアの診断にあまり貢献しない. 低栄養とサルコペニアに関連は認めるものの別の概念であるため, 低栄養はGLIM基準, サルコペニアはAWGS2019でそれぞれ診断することが望ましいと考える.

著者

Mizuki Matsunuma Nene Nagaya Koichi Hidaka Yoshiaki Kai

出版者

The Japanese Society of Systematic Zoology

雑誌

Species Diversity (ISSN:13421670)

巻号頁・発行日

vol.27, no.2, pp.259-277, 2022-09-08 (Released:2022-09-08)

参考文献数

59

---

A taxonomic review of Albula Scopoli, 1777 (Albuliformes: Albulidae) in Japanese and adjacent waters, based on morphology and mtDNA cytochrome b sequence data, resulted in the recognition of four species: Albula argentea (Forster, 1801), Albula glossodonta (Forsskål, 1775), Albula koreana Kwun and Kim, 2011, and Albula oligolepis Hidaka, Iwatsuki, and Randall, 2008. Although Japanese ichthyologists have long considered A. glossodonta and a second Albula species (referred to by the Japanese name “Sotoiwashi”) to be distributed in Japanese waters, the latter having been reported as A. koreana or Albula sp. in recent literature, the present study revealed that, in fact, “Sotoiwashi” included three species, viz., A. argentea, A. koreana and A. oligolepis. Examined specimens of the latter three species represent the first reliable records of all three from Japanese waters, with comparative specimens of A. koreana from Vietnam and Malaysia also representing distributional range extensions (formerly known only from Korea and Taiwan). Albula koreana is readily distinguished from Japanese congeners by the striking yellow stripe on the cheek (just behind the mouth) in the former, a large dark blotch in front of the nostril, a dark oval blotch under an arc-shaped dark band on the snout tip, and greater numbers of body scales and vertebrae. As has been previously demonstrated, A. argentea and A. oligolepis are distinguished by pored lateral-line scale numbers (68–74 in the former vs. 61–67 in the latter) and total vertebrae (68–75 vs. 64–70). Updated distributional information shows A. argentea to be distributed from Indonesia east to French Polynesia, and north to Japan and Korea (there being no reliable records from Sri Lanka, Madagascar or the Hawaiian Islands); A. koreana in waters off Korea, Japan, Taiwan, Vietnam and Malaysia (east coast of Malay Peninsula); and A. oligolepis from the east coast of Africa to the Coral Sea, and north to Japan.

著者

板橋 春夫

出版者

国立歴史民俗博物館

雑誌

国立歴史民俗博物館研究報告 = Bulletin of the National Museum of Japanese History (ISSN:02867400)

巻号頁・発行日

vol.205, pp.81-155, 2017-03-31

---

産屋が利用されなくなって久しい。産屋が遅くまで残った地域でも昭和三〇年代がおおむね終焉時期となっている。産屋習俗の終焉の要因は一様ではない。本研究のテーマは、なぜ産屋習俗は終焉を迎えたのかという根源的な問いである。私たちは、産屋とは主屋と別に小さな建物を建て、そこに産婦が血の穢れのために家族と隔離されて食事も別にする施設であると学び、産屋を穢れからの隔離・別火というステレオタイプ化された視点で認識してきた。しかし出産の穢れからの隔離・別火が所与のものでないとすれば、産屋の本質はいったいどこにあるのであろうか。本論文が産屋習俗の終焉過程に注目する理由の第一点は、現在(=平成二〇年代)が産屋体験者から直接話を聞ける最後の機会であること。産屋体験者からの聞き書きは緊急性を有し詳細な記録化が望まれる。第二点は産屋の終焉から過去に遡れば当該地域における産屋の変遷過程を明らかにできると考えた。現時点で伝承者からきちんと聞き書きを行うことは重要であり、産屋習俗の終焉過程の研究にも資するのである。先行研究では、産屋の発生は神の加護を得る籠もりにあるとされる。牧田茂・高取正男・谷川健一の所説は、産屋の原初的形態に視点を置いた論理である。実際に原初的形態を彷彿とさせる民俗事例が各地に伝承されているが、それをもって現行習俗を古代へ飛躍させるのは論理的に危険が伴うであろう。事例で取り上げた山形県小国町大宮のコヤバは、明治二二年以前は出産の都度小屋を建てていたが、警察署長の意見で常設のコヤバになったとされる。仮設から常設へ変化する傾向は、福井県敦賀市池河内の事例からも明らかである。福井県敦賀市白木のサンゴヤは、昭和五〇年代まで使用されており全国で最も遅くまで利用されていた。常設化の産屋は伝統を守りながらも、滞在期間の短縮化、休養の場の拡大化など、地域に応じた多様なあり方をみせている。

著者

荒木 生

出版者

成城大学常民文化研究会

雑誌

常民文化 = Jomin bunka (ISSN:03888908)

巻号頁・発行日

no.42, pp.43-55, 2019-03-31

著者

帝国秘密探偵社 編

出版者

帝国秘密探偵社

巻号頁・発行日

vol.第14版 近畿・中国・四国・九州篇, 1943

著者

山田 桂子

出版者

茨城大学人文学部

雑誌

茨城大学人文学部紀要. 人文コミュニケーション学科論集 (ISSN:1881087X)

巻号頁・発行日

no.15, pp.37-55, 2013-09

出版者

内務省地理局

巻号頁・発行日

vol.巻之203 崎玉郡之5,巻之204 崎玉郡之6,巻之205 崎玉郡之7,巻之206 崎玉郡之8,巻之207 崎玉郡之9,巻之20, 1884