著者

井庭 崇

出版者

社会・経済システム学会

雑誌

社会・経済システム (ISSN:09135472)

巻号頁・発行日

no.28, pp.59-67, 2007-10-13

被引用文献数

5

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In this paper, we would like to explain the mechanism of creative collaboration and "pattern language", based on the social system theory proposed by Niklas Luhmann. Creative collaboration is focused on as the source of innovation in the several areas today, however it is not enough to understand the essential mechanism. Collaboration is a social activity when more than one person cooperates to aim for a goal that cannot be reached alone. In a team or an organization that does an effective collaboration, not only do they have an effective division of work, but also a process of ideas increasing is so massive that no one can tell who came up with the idea. These are a characteristic and what collaboration can lead us to. In this paper, we propose the concept of "creative thinking", "creative action", and "creative communication", applying and extending the social system theory, and explain the creative collaboration as the nexus of creative communication. Creative thinking means the creation by imagining or thinking something in his/her brain. Creative action means the creation by drawing or building something with his/her body. Creative communication means the creation by communicating with some others. According to social system theory, communication is the element of social system and "communication" is defined as the synthesis of three selections: "information", "utterance", and "understanding". In this framework, communication can be creative, because the communication is just selection process. We, in this paper, focus on "pattern language" as the support method for creative collaboration. Pattern language is the method proposed by Christopher Alexander in architecture. In the pattern language, the tacit knowledge of creation is summarized into a pattern, which composed of three parts: "situation", "problems", "solution". Pattern language is worked as the media for thinking and communication. According to the social system theory, "language" is a media of coupling between consciousness and communication. We explore the possibility to apply the method of pattern language into new areas.

著者

長谷川 秀記

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.46, no.4, pp.266-268, 2003 (Released:2003-07-01)

著者

福田 一彦

出版者

福島大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2006

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3歳から5歳までの保育園児を対象に、保育園での昼寝の効果を検討する目的で、平日から週末にかけて、活動量記録装置(ActiWatch)を用いて活動量の連続記録を行った。4歳児では、週末に自宅で自発的に昼寝をとる子どもの割合は3割を下回る。活動量のデータから、自然な状態で昼寝をしない子どもに約1時間半の午後の長い昼寝を課すことで、夜間睡眠の開始時刻が1時間以上後退することが明らかとなった。

著者

藤本 貴之 松尾 徳朗

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.71, pp.371-372, 2009-03-10

著者

池田 光雪 佐藤 翔 常川 真央 佐浦 敬之

巻号頁・発行日

2010-10-27

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ALIS勉強会『岡崎市立図書館のlibrahack事件を踏まえて』; 筑波大学, つくば, 2010-10-27, 図書館情報学若手の会(ALIS)

著者

南学 正仁

出版者

心の科学の基礎論研究会

雑誌

こころの科学とエピステモロジー (ISSN:24362131)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.12-20, 2023-05-15 (Released:2023-06-02)

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Imagine a situation in which a patient asks a doctor “Why must I die?” and the doctor stands there stunned. Physicist Schrödinger claimed that scientists unconsciously put “I” as the subject of recognition outside the objective world. Both doctor and patient put “I” as the subject of recognition outside the objective world. In medicine as a science, doctors eliminate the fact that each patient is “I” for himself. Also, doctor puts himself outside the objective world and thinks as if he himself will not die. By doing so, doctors can continue their clinical practice in which they get close to people’s death. On the other hand, patients spend their days as if they will not die, by putting “I” outside the objective world.

著者

村井 祐一

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会誌 (ISSN:24242675)

巻号頁・発行日

vol.115, no.1121, pp.232-233, 2012-04-05 (Released:2017-06-21)

著者

深谷 達史

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.71, no.3, pp.237-252, 2023-09-30 (Released:2023-10-06)

参考文献数

32

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教訓帰納は,問題解決後に学習者が教訓を引き出す学習方略であり,その有効性が示唆されている。ところが,国語,中でも文章読解の学習における教訓帰納の介入研究は,学習者の実態からその必要性が示唆されているにもかかわらず,ほとんど行われてこなかった。そこで,本研究では,認知カウンセリングの事例から,文学的文章の学習において学習者が教訓帰納を身に付ける過程で,どのようなつまずきを示し,そのつまずきに対してどのような介入が求められるかを分析することを試みた。クライエントは,文学的文章の心情理解や記述問題を苦手とする小学4年生の女子で,読むコツ(読解方略)や問題を解くコツ(問題解決方略)を教訓として抽出することはしていなかった。そこで全10回の学習相談を通じ,カウンセラーとのやりとりを通じて抽出した教訓を用いて問題解決を促すとともに,学習方略として自ら教訓帰納を活用できるよう支援を行った。その結果,教訓帰納を学習方略として意識化できるようになり,学習意欲や学習観の面においても改善が認められた。考察では,文章読解において教訓帰納を促すための介入のポイントや研究の課題が論じられた。

著者

倉橋 節也

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会論文誌 (ISSN:13460714)

巻号頁・発行日

vol.35, no.3, pp.D-K28_1-8, 2020-05-01 (Released:2020-05-01)

参考文献数

23

被引用文献数

4 5

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This paper implements the infection process of 2019 Novel Coronavirus Diseases (COVID-19) in an agentbasedmodel and compares the effectiveness of multiple infection prevention measures. In the model, 1120 virtualresidents agents live in two towns where they commute to office or school and visiting stores. The model simulates aninfection process in which they were exposed to the risk of transmission of the novel coronavirus. The results of theexperiments showed that individual infection prevention measures (commuting, teleworking, class closing, contactrate reduction, staying at home after fever) alone or partially combined them do not produce significant effects. Onthe other hand, if comprehensive measures were taken, it was confirmed that the number of deaths, the infectionrate, and the number of severe hospitalised patients per day were decreased significantly at the median and maximumrespectively.

著者

J.F.モリス

出版者

資料レスキュー研究会

巻号頁・発行日

pp.1-39, 2020-10-23

著者

尾崎行雄 著

出版者

日本評論社

巻号頁・発行日

1929

著者

北條 祥子 水越 厚史 黒岩 義之

出版者

日本自律神経学会

雑誌

自律神経 (ISSN:02889250)

巻号頁・発行日

vol.59, no.1, pp.37-50, 2022 (Released:2022-04-23)

参考文献数

50

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環境過敏症(環境不耐症)は日常生活の外的環境刺激に対する感覚過敏症状(光過敏,音過敏,臭い過敏,気圧過敏,化学物質過敏,電磁過敏)に加えて,自律神経・内分泌症状,免疫・アレルギー症状,慢性疼痛,慢性疲労,記憶・情動障害などの多彩な全身症状を特徴とする健康障害の総称であり,アレルギー疾患と密接な関係がある.代表例として,シックハウス症候群(SHS),化学物質過敏症(MCS),電磁過敏症(EHS)が挙げられる.近年,先進国を中心に,患者の急増が問題視されており,早急な病態解明や予防対策が求められている.北條は,約30年間,環境過敏評価用世界共通問診票の日本語訳版を作成して,日本の環境過敏症患者の実態調査を実施してきた.本稿では,環境過敏症の最新知見および筆者が実施してきた日本の環境過敏症患者の疫学調査結果の一部を紹介をしながら,環境過敏症の病態解明や発症予防に関する今後の展望について考える.

著者

東 俊佑

出版者

北海道博物館

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2016-04-01

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この研究では、サハリン(樺太)西海岸のウショロ場所(現在のロシア・サハリン州、オルロヴォ)のアイヌの給料、手当の額が個人ごとに記された帳簿『北蝦夷地用』の内容を分析した。この帳簿の分析から、次の3つのシステムの存在が明らかとなった。第一は、「給料勘定」である。これは、13~59歳を対象に、会所がアイヌを労働に従事させるシステムであった。第二は、「撫育」である。「撫育」とは、5~12歳、及び60歳以上を対象に、一人につき1日米2合を支給するしくみであった。第三は、高齢者、鰥寡孤独者、長病者を対象とした特別な「撫育」である。これは長寿の人や生活困窮者に「手当」を支給するしくみであった。

著者

岡本 康秀 小渕 千絵 中市 健志 森本 隆司 神崎 晶 小川 郁

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会会報 (ISSN:24365793)

巻号頁・発行日

vol.125, no.7, pp.1092-1103, 2022-07-20 (Released:2022-08-11)

参考文献数

36

被引用文献数

2

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日常生活において, 複数人数での会話, 周囲に雑音がある中での会話, 電話での会話などで聞き取りが困難である場合, 難聴の自覚をもって耳鼻咽喉科を受診する. しかし聴覚検査で正常と診断される例では, 本人の聞こえの感じ方と検査結果に解離が見られ, 特にこのような聞こえの困難を自覚する例では聴覚情報処理障害が疑われる. しかし明確な診断基準がないためその診断には苦慮する. 今回そのような聞き取り困難例に対して聴覚心理・認知的検査の側面と背景要因の側面から検討を行った. 多くの聴覚心理検査がある中で今回, 両耳分離聴検査, 早口音声聴取検査, 方向感機能検査, 雑音下音声聴取検査である HINT-J が聞き取り困難の訴えを捉える有効な検査であることが分かった. 特に方向感機能検査や HINT-J は簡便な検査でありながらカクテルパーティー効果等実際の聞き取り困難さを評価できた. 一方,認知的側面では聴覚的注意検査や聴覚的記銘検査によって,注意機能やワーキングメモリが聞き取りに極めて密接に関係することが分かった. また, 背景要因としての ASD や ADHD 傾向のチェックも重要で, 潜在的なグレーゾーンを含めて聴覚に影響のあることを認識し, ほかの業種と連携しサポートも検討していく必要がある.

著者

渡辺 澄夫

出版者

公益社団法人 計測自動制御学会

雑誌

計測と制御 (ISSN:04534662)

巻号頁・発行日

vol.44, no.5, pp.293-298, 2005-05-10 (Released:2009-11-26)

参考文献数

7

著者

鈴木 瑞恵

出版者

一般社団法人 日本老年療法学会

雑誌

日本老年療法学会誌 (ISSN:2436908X)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.1-6, 2023-02-14 (Released:2023-02-16)

参考文献数

24

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加齢に伴い,摂食嚥下とコミュニケーションに関わる機能・能力は低下する。摂食嚥下の加齢性変化は「オーラルフレイル」と呼ばれ,健康有害事象との関連が明らかになっている。比較的新しい概念であるが,評価方法,そして予防介入に関する知見が集積されつつあり,今後のさらなる検証が期待される。一方,コミュニケーションについても,加齢に伴って機能および環境が変化し,その変化が高齢者にさまざまな影響を与えることが示されている。コミュニケーションは社会的要素を併せ持っており,加齢に伴う変化が必ずしも病的な低下を表さない可能性がある点に注意が必要である。これら2つの活動は主に言語聴覚士が関わる領域であるが,日常的に誰しもが営む重要な活動であり,職種に関わらず把握し,対象者のリハビリテーションに活かす必要があると考えられる。本稿では,地域在住高齢者の摂食嚥下とコミュニケーションにおける現状を整理し,課題についてまとめた。今後も高齢者の摂食嚥下とコミュニケーションに関する検証を進め,高齢者の健康寿命延伸に向けた一助となることを期待したい。

著者

石原 アンナユリアーネ

出版者

一般社団法人 日本社会福祉学会

雑誌

社会福祉学 (ISSN:09110232)

巻号頁・発行日

vol.60, no.3, pp.63-75, 2019-11-30 (Released:2020-06-16)

参考文献数

39

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日本において性暴力が「女性に対する暴力」と規定されたことで,なぜ性的攻撃的な女性と男性被害者が周辺化されるのかを理論的に究明することを本研究の目的とする.米加女子大学生を対象とした調査から,性的攻撃的な女性の存在と加害の実態を示した.またButlerのジェンダー理論を援用し,日本では女性被害者・男性加害者は異性愛規範に基づいてレイプの「規範」として構築されるという結果を示した.セックスの象徴法則の採用により,女性の加害は周辺化され「不正な加害者」となる.その様な性暴力への見方によって性別に基づく被害のヒエラルキーが作られ,女性加害者・男性被害者は研究対象にすらならない.そのため社会福祉学において性暴力の社会問題としての構築と支援制度への影響を検討する必要がある.「女性はレイプしない」という偏見は男性被害者の認識と支援を妨げる神話の一つにすぎず,その現象の理解を深める実証研究が必須である.

著者

石井 啓義 平川 博文 寺尾 岳

出版者

日本生物学的精神医学会

雑誌

日本生物学的精神医学会誌 (ISSN:21866619)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.30-34, 2020 (Released:2020-03-30)

参考文献数

35

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元素のひとつであるリチウムは,双極性障害や治療抵抗性うつ病の治療薬として広く使用されている。最近の研究では,リチウムは自殺予防効果や認知症予防効果を有することを示唆する報告が散見され,さらにこれらの効果は臨床的に使用される治療濃度よりもはるかに低濃度でも発揮する可能性がある。今回,水道水や血中に含まれる微量なリチウムと自殺や認知症との関連について,筆者らの調査を含めて解説する。微量なリチウムのメンタルヘルスへの効果を明らかにするにはさらなる調査が必要である。

著者

長門 裕介 朱 喜哲 岸本 充生

出版者

研究・イノベーション学会

雑誌

研究 技術 計画 (ISSN:09147020)

巻号頁・発行日

vol.37, no.3, pp.296-309, 2022-11-01 (Released:2022-11-14)

参考文献数

18

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Nowadays, businesses that utilize increasingly varied and large-scale data are growing on a global scale. New technologies for data acquisition and analysis are changing at an extremely rapid pace and being implemented in society. In business, where understanding and trust from users and citizens are essential, ELSI (Ethical, Legal, and Social Issues) framework, which deals with all issues other than technical aspects in a segmented manner, is attracting increasing attention.This paper introduces the results of joint research conducted by Dentsu Inc. and Osaka University, Research Center on ELSI as a practical example of ELSI initiative in the data business. First, as a background of the joint research, we discuss why ELSI is required in the data business, and present the current status and future prospects based on the results of the jointly conducted research. Then, the problems of conventional ELSI are reviewed, especially those related to "consent" are pointed out. As an example of ELSI implementation through industry-academia co-creation, the case of LBMA Japan, a location-based information industry organization, will be discussed. Based on the above, we will look at the future of ELSI initiative from the two perspectives of incorporating ELSI into the development process and human resource development.

著者

尾崎行雄 著

出版者

紀山堂書店

巻号頁・発行日

1921