著者
沖村 雄二 K.A QURESHI I.H HYDRI S H KHAN A N FATMI 星野 健一 中田 高 徳岡 隆夫 大槻 憲四郎 中村 耕二
出版者
広島大学
雑誌
海外学術研究
巻号頁・発行日
1987

パキスタンは, ユーラシア大陸とゴンドワナ大陸の一部の大規模衡突に伴う多様な地質現象のあらわれているところとしてよくしられている. 本調査研究は, 典型的な前地摺曲衡上断層帯といわれるパキスタン西部一帯の堆積相・堆積盆の移行・構造地質学・変動地形学・地球化学的解析により, 衡突型プレート境界に於ける地質学的諸現象を明かにしようとするものであって, 複数の対曲構造と横ずれの造構史の解明は, わが国のフォッサマグナ対曲の成因にも新知見をもたらすに違いない.パキスタン国のインダス河下流域の西域一帯, バルチスタン州のほぼ全域にわたって, 層序・古生物・堆積学的研究(1), 構造地質学的研究(2), 変動地形学的研究(3)の研究組織を編成して, 大陸プレートの衡突側縁で形成されたと考えられるクエッタ対曲の北部域を精査し, 南部域については予察を行った. (1)の部門では, ペルムージュラ系としてその地質学的意義のまったく不明であったAlozai層群の層序区分と, 生物相・堆積相について研究(下記6・4)を行い, プレート運動と関連する付加複合地質帯としての解析をすすめている. その一部は, 日本地質学会第95年々会(1988,4.)において発表される予定である. (2)の研究組織は, すでにICL(CC6)UNESCO国際セミナーでゴンドワナーユーラシア大陸の分離と衡突の過程について, その年代と特性を明かにした研究結果の一部を発表した(下記6・1および第1図). この研究分野では, さらに地球化学的解析(EPMAによる岩石学的・鉱床学的研究)をくわえて発表結果の裏ずけを進めるとともに, 有効資源の開発のための資料をつくりつつある. (3)については, ランドサット・空中写真地質解析と現地調査結果の一部であるパキスタン全域における活断層と変位量の解析結果を, (2)と同じ国際セミナーで報告し, さらに大陸衡突による地形の変動過程を明かにする研究をすすめている. また日本地理学会1988年春期大会において, この研究資料をもとにヒマラヤの応力場の問題が発表される予定である.なお, この海外学術研究については, 共同研究先のパキスタン地質調査所が, "Geology of Baluchistan, Pakistan"の出版計画を持っており, 研究の続行を強く希望している.
著者
川井 啓市 劉 輝雄 施 壽全 楊 國郷 翁 昭紋 林 肇堂 王 正一 王 徳宏 渡辺 能行 山口 俊晴 土橋 康成 高橋 俊雄 CHUAN Shin-Shou YANG Kuo-Ching MIN Weng-Chao LIN Jaw-Town WANG Cheng-Yi WANG Teh-Hong LIU Hui-Hsiung 青池 晟
出版者
京都府立医科大学
雑誌
国際学術研究
巻号頁・発行日
1991

十二指腸潰瘍が胃潰瘍よりも多く,かつ胃瘍が少ない沖繩県に隣接する台湾でも十二指潰腸瘍が胃潰瘍より多いといわれており,台湾における胃癌や大腸癌の実態を明かにし,その発生要因を検討するのが本研究の目的である。記述疫学的に死亡統計をみてみると,台湾では,男で胃癌の漸減傾向,直腸癌と結腸癌の増加傾向が,女で胃癌の減少傾向,結腸癌の漸減傾向,直腸癌の漸増傾向がみられたのに対して,日本では男で台湾と同様の推移が,女で胃癌が減少傾向,直腸癌が漸減傾向,結腸癌が増加傾向を示していた。また,日本では結腸癌の増加傾向が著しいが,台湾では過去15年間に一貫して結腸癌の方が直腸癌よりも高率であり,いわゆる欧米的なパターンを呈していたことが強調される。臨床統計として台湾大学医学院内科において1992年1年間に診断したすべての胃癌患者は男52例,女30例,合計82例であった。同様に大腸癌は男22例,女18例,合計40例であった。大腸癌の部位は結腸癌23例(男11例,女12例),直腸癌17例(男11例,女6例)と,男では結腸癌と直腸癌は同数であったが,女と合計では結腸癌の方が多かった。1990年1年間の京都府立医大・第一外学教室で新たに診療したすべての胃癌患者は男73例,女38例,合計111例であった。同様に大腸癌は男20例,女13例,合計33例であった。その部位は結腸癌15例(男8例,女7例),直腸癌18例(男12例,女6例)で,直腸癌の方が多かった。台湾におけるこれらの胃癌の組織型をみてみると,well differentiated adenocarcinoma10%,moderate differentiated adenocarcinoma15%,poorly differentiated adenocarcinoma45%,signet ring cell carcioma11%,その他9%不明11%であった。同様に台湾の大腸癌の組織型は,well differentiated adenocarcinoma 5%,moderate differentiated adenocarcinoma48%,poorly differentiated adenocarcinoma3%,詳細不明のadenocarcinoma38%,その他8%であった。このような組織型はわが国における実験と大差なかった。1991年12月より台湾大学医学院内科他3施設において内視鏡検査受診者に対するライフスタイルなどの調査を開始した。1993年1月末現在で上部消化管内視鏡検査受診者7856人と大腸内視鏡検査受診者589人分の資料を収集した。最終的に胃癌患者は約100例,大腸癌患者は約50例になる予定である。このうち,既に整理の終わった胃癌患者30例と大腸癌患者24例の資料を用いて分析疫学の症例・対照研究の手法で台湾における胃癌と大腸癌のリスク・ファクターの検討を行った。解析に用いた胃癌症例は男18例,女12例,合計30例である。対照は上部消化管内視鏡検査で著変なかった男47例,女156例,合計203例である。これらの対象の既往歴,癌の家族歴,飲酒,喫煙及び食餌習慣について性・年齢階級の絞絡を補正するためにMantel-Haenzel法によって各要因単独の暴露ありのオッズ比を求めた。その結果,統計学的に10%以上の有意水準で有意であった要因について,相互の絞絡を補正するために多変量解析のunconditional logistic regression analysisを用いて解析した。高血圧の既往があることとのオッズ比は0.02であり,香辛料を週に2-3回以上摂取することのオッズ比は0.07でともに有意に胃癌のリスを下げていた。同様に大腸癌症例男13例,女11例,合計24例と大腸内視鏡検査で著変なかった対照の男47例,女60例,合計107例について単独の要因について解析した。牛肉を週を1-2回以上摂取することは有意に大腸癌のリスクを0.30に下げ,塩からい食品を毎日摂取することは有意に大腸癌のリスク3.52倍高めていた。なお,大腸癌については少数例であり多変量解析は行えなかった。この結果の評価については,最終的に収集できた全胃癌症例と大腸癌症例を用いて行う予定である。また,背景の遺伝子の解析としてPGC RFLPパターンは台湾の胃潰瘍では前庭部と他部位で異なっていた。
著者
秋山 了太
出版者
筑波大学
雑誌
研究活動スタート支援
巻号頁・発行日
2012-08-31

本テーマでは低消費電力で高速・大容量の情報処理・通信に向けたスピンデバイス開発を目指して、高いキュリー温度を示す磁性半導体におけるゲート電圧印加による磁性制御を目指した。まず磁化曲線の明確なカルコゲナイド強磁性薄膜Cr1-δTeにおいて、イオン液体を用いたゲート素子を作製しその磁性を制御することに成功した。その技術を応用し室温強磁性を示す(Zn,Ct)Teにおいて、保磁力の大きさをゲート電圧によって可逆的に変化させることに成功した。またこれによって、(Zn,Cr)Teの強磁性機構の手がかりを得ることができた。
著者
山田 隆 藤江 誠
出版者
広島大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2009

青枯れ病菌巨大ファージRSL1ゲノムに検出した343個の遺伝子を対象にDNAマイクロアレイ解析を行い、感染期における4つの発現パターンを検出しゲノムマップ上に塗り分けた。持続的感染期に発現する12個の遺伝子を同定し、宿主菌増殖抑制/活性化制御等に関する機能解析を行い興味深い新規知見を得て、当初の目的を達成できた。病原細菌を薬剤を使わずファージを用いて持続的に制御する新システムとして重要と思える。
著者
秋山 好光
出版者
東京医科歯科大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2009

本研究では胃がんの発症進展および臨床病理学的諸性状に関わるmiRNAを探索し、その発現異常を検討した。その結果、miR-181cとmiR-212がエピジェネティックなメカニズムで発現抑制されていることが明らかになった。特に、miR-181cの発現にはCpGアイランドのメチル化が密接に関連していた。これらのmiRNAを胃がん細胞内で強制発現させると細胞増殖が抑制された。一方、CDX2転写因子の発現にはmiR-9が関与しており、リンパ節転移陽性胃がんでmiR-9の発現が高い傾向が認められた。以上、胃がんに関わる新規miRNAを複数明らかにした。
著者
齋藤 いずみ 遠藤 紀美恵 笹木 葉子 坂梨 薫 成田 伸 水流 聡子
出版者
北海道医療大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2004

目的:分娩時の看護人員配置の現状を把握し、根拠に基づく安全と質の保証された看護人員配置にするために、以下の4病院の分娩基礎データを収集した。地方の複数病院の分娩を集約化した公立病院の産科、専門特化した大規模産科病院2施設、混合科が進む産科の計4病院において、2003年1年間の全分娩事例約2500事例を調査した。文部科学省疫学研究の倫理指針に基づき実施した。方法:カルテ、分娩記録、助産録などからデータべースを作成し、月別・曜日別分娩数、曜日別入院数、曜日別異常分娩数、曜日別母体搬送数、曜日別緊急帝王切開数、曜日別児の体重別出生数、曜日別妊娠集数別出生数など、24時間分布としては分娩数、入院数、緊急帝王切開数、母体搬送数などを調査した。結果:月別分娩数は特に有意な差は見られなかった。曜日別分析:曜日別分娩数はハッピーマンデイ政策などにより、週の中盤に分娩が集中し、有意に人手の少ない週末は少なかった。妊娠週数の早い32週以前の分娩、出生体重1500g未満の異常分娩では、母体と児の安全のために週末に意思決定するためか金曜日に分娩が有意に高かった。特に母体搬送、緊急帝王切開では金曜日に高かった。曜日別時刻別分析では金曜日の午後から夕方までの時間帯に緊急帝王切開や分娩のリスクが高い分娩が多いことが明らかになった。24時間分布別分析:時刻別分析では、管理分娩の傾向が高い施設では日勤帯の分娩が多く、自然分娩が多く介入の少ない施設では24時間に分布していることが、統計的にも明らかになった。緊急帝王切開は人手のいない夜間帯にも少なくない現状である。考察及び課題科学的根拠に基づく分娩時の看護人員配置のデータとして非常に有益と思われる。また金曜日の午後から緊急性の高い児の出生や帝王切開が行われることは産科のみならず、NICUにも本情報を共有することが重要である。NICU の実態調査も必要性が高いと思われる。
著者
別府 正敏
出版者
東京薬科大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
1999

本研究では、我々がすでに見いだしていたマクロファージの酸化細胞認識機能について、1)マクロファージ側の細胞表面レセプター分子である50kDaのレクチン様分子(p50)の実体解明、2)酸化細胞表面において認識される糖鎖リガンドの生成機構の解明、の両面から検討した。その結果以下の成果を得た。また、この認識様式は酸化細胞だけでなく、アポトーシスによって死につつある細胞の認識にもはたらくことを新たに見いだした。1.単離したp50の部分アミノ酸配列情報をもとに、PCR法にてヒト細胞のcDNAライブラリーから候補タンパク質をクローニングした。今後、このcDNAがコードするタンパク質が酸化細胞認識機能を有するかなどの同定作業を行う予定。2.p50の部分アミノ酸配列に対する抗体を作製し、この抗体を用いた蛍光抗体法により、マクロファージ細胞表面にp50が存在することを顕微鏡レベルで証明した。さらに、この抗体がマクロファージによる酸化細胞の認識を阻害することを確認し、p50が酸化細胞認識タンパク質であることが改めて裏付けられた。3.マクロファージはアポトーシスを起こした細胞を認識するが、アポトーシスT細胞の認識においても、酸化細胞に対する認識と同様、細胞表面のsialylpolylactosamine糖鎖を介した認識機構がはたらくことを見いだした。興味深いことにこの認識様式は、アポトーシス初期の細胞に対して働き、よく知られているホスファチジルセリン(PS)を介した認識よりも早く起こることが判明した。4.こうした認識を受ける細胞表面糖鎖は、T細胞ではCD43膜糖タンパクの糖鎖であることが判明した。さらに、酸化やアポトーシスを起こしたT細胞では、初期にCD43がクラスタリングすることが顕微鏡レベルで確認され、「細胞膜糖タンパク質がクラスタリングを起こすことによって細胞表面に糖鎖クラスターが形成され、マクロファージのレセプターにより認識されるようになる」という我々の提唱する仮説が証明された。
著者
土橋 一仁 松本 伸示
出版者
東京学芸大学
雑誌
挑戦的萌芽研究
巻号頁・発行日
2012-04-01

本研究では、温室効果を実験室で再現する実験器の開発に挑戦した。温室効果は地球温暖化の主要因として知られているが、その原理を正しく学習するためのモデル実験は存在しない。温室効果を実験室で再現するためには、温室効果ガスを封入する容器として、可視光から中間赤外線にかけて透明な素材が必要である。我々は、そのような素材として岩塩を用い、実験器を試作した。二酸化炭素を封入して実験を行ったところ、温室効果と思われるデータを得ることができたが、岩塩は脆弱で再現性に問題があり、研究期間内に温室効果検出の確証を得るには至らなかった。実験器の問題点は明らかなので、現在も引き続きその問題解決に取り組んでいる。
著者
西田 円
出版者
天理大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2012-04-01

本研究の目的は,競技者が競技成績の停滞・低下によって無力感状態に陥る現象に焦点を当て,無力感状態が生起する要因を明らかにし,競技者に対する有効な介入方法を検討することであった。まず,競泳選手の練習場面におけるセルフ・エフィカシー尺度を作成しセルフ・エフィカシーと関連のある帰属スタイルを明らかにした。次に,無力感状態から回復した経験のある選手へのインタビューから,パフォーマンスの向上を実感した直後に無力感に陥りやすいことが示唆された。また,パフォーマンスが停滞している状況にあっても,指導者や周囲から期待され認められているという実感は,練習の継続や試合への出場に繋がる重要な要因となっていた。
著者
佃 洸摂
出版者
京都大学
雑誌
特別研究員奨励費
巻号頁・発行日
2012-04-01

本年度は大きく二つの研究課題に取り組んだ。一つ目の研究では、語の上位下位関係を用いて、入力クエリに対する同位語らしい語および上位語らしい語を発見する手法を提案した。提案手法では、語の上位下位関係を基に作られる2部グラフに対してHITSアルゴリズムを拡張した手法を適用することで、同位語らしさ、上位語らしさを求める。例えば、「落合博満」というクエリに対しては、同位語らしい語として「野村克也」や「イチロー」といった語が、上位語らしい語として「野球監督」や「野球選手」といった語が得られることが期待される。 実験では、クラウドソーシングを用いた大規模な実験を行い、提案手法の有用性を明らかにした。二つ目の研究では、社会認知量に基づく典型度と、データ量に基づく典型度に差がある情報は意外であるという仮説の基、意外な情報の発見を目的とした。特に語間の関係の典型度に着目し、上記の仮説を検証するために、クラウドソーシングを用いて社会認知量に基づく関係の典型度および関係の意外度を取得した。さらに、語の認知度および同位語を考慮することで社会認知量に基づく典型度の推定手法を提案した。最後に、社会認知量に基づく典型度、データ量に基づく典型度、オブジェクトの認知度を用いて情報の意外度の推定を行った。本研究の手法を用いることで,既存手法により求められる関連度は高いが関係の認知度が低い語を「非典型的な語」としてユーザに提示することが可能になった。
著者
若杉 隆平 秋山 太郎 冨浦 英一 佐藤 仁志 椋 寛 伊藤 萬里
出版者
新潟県立大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2012-04-01

この研究は、貿易・直接投資の自由化が貿易・直接投資の拡大・企業の技術水準や生産性の向上に与える影響、地域貿易協定の締結が域外国のアンチダンピング(AD)政策に与える影響等を理論面から明らかにしている。また日中のミクロデータを用いた実証研究によって、中国市場における制度的変化(WTO加盟に伴う市場開放、国有企業改革、知的財産権の保護の強化)が中国企業の輸出・研究開発・イノベーション、日本の労働市場や企業の雇用の変化に与える影響を明らかにしている。さらにTask content(業務)の輸出入の変化によって日本の貿易構造の変化を明らかにしている。
著者
水野 陽一
出版者
広島大学
雑誌
特別研究員奨励費
巻号頁・発行日
2012

わが国において、被害者参加制度の導入以後、犯罪被害者に対して訴訟参加者としての地位が認められることになった。被害者保護の重要性について疑いはないが、一方で無罪推定原則が妥当するはずの刑事訴訟において、なぜ「被害者」という存在が観念されうるのか、といった問題もっとに提起されている。公判における被害者参加が、被告人の防御権に対して大きな影響を与えうるのだということを考慮に入れた上で、我々は刑事訴訟における被害者保護の充実を図ると同時に、それによって被告人の防御権が侵害されないように十分な配慮を図る必要がある。被害者には、本来犯人に対して刑罰の賦課を求めることが許されるものである。しかしながら、現行の刑事訴訟制度において、被害者に対して認められる権利は、公益の範囲内に限定されるものであるといえる。すなわち、被害者には公益を損なわない範囲で適正な刑罰権の執行を求めることが許されるものであるといえるが、当該権利が被害者の恣意的な意思に基づいて行使されることは許されない。また、刑事訴訟の目的は、現行制度において適正な刑罰権の執行であるとされるべきであり、現状において、刑事訴訟における被害者に対して行われるべきは、その損害回復に重点を置いた施策であるように思われる。この点について、ニュージーランドにおける修復的司法制度の議論に関わる研究が有益なものであり、被害者の損害回復にとって社会共同体の果たすべき役割が重要なものであり、被害者保護に関して、刑事訴訟外における制度的充実を図ることが重要であることを明らかにした。以上の成果を基礎として、来年度以降刑事訴訟における被害者の法的地位についての研究を更に深化させていく所存である。
著者
申 東愛 南 京兌
出版者
北九州市立大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2014-04-01

福島原発事故は、世界各国のエネルギー政策に大きな影響を与えている。まず、本研究では、各国のエネルギー政策の持続性と変化について政治制度、政策参加者の利害関係、政党、産業構造で分析を行った。次には、エネルギー安全規制体制やその再編における相違を分析した。アメリカでは、原子力規制が「規制分離」であることに対して、日本、韓国では規制組織が経済産業省に設置され、規制機関の独立性が保障されなかった。
著者
小林 和裕
出版者
鳥取大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2010-04-01

入手容易な出発原料から合成できる、オルト位(ベンゼン環の隣り合った位置)に官能基(化学的反応し易い置換基)を有するフェニルイソチオシアナート(ベンゼン環にイソチオシアナート基:-N=C=Sがついた化合物)誘導体を用いて、従来の方法では構築が困難であり、かつ医薬や農薬などの創製に役立つ可能性の高いヘテロ環(環の構成元素として、窒素,酸素、硫黄などのヘテロ原素を含む環状有機化合物)誘導体や新規へテロ環骨格の簡便かつ一般的な合成法を23方法開発した。
著者
渡辺 さつき 森田 せつ子 金井 章 野口 眞弓 稲垣 恵美 竹中 美 水野 妙子 西川 浩昭 高見 精一郎 奥村 潤子 小林 小綾香 大瀬 恵子 植田 和也
出版者
豊橋創造大学
雑誌
挑戦的萌芽研究
巻号頁・発行日
2009

妊婦が耐震性のある建物の中で緊急地震速報を見聞きしたと仮定し、揺れに備える7つの姿勢を実際にとってもらった。各姿勢において安定感・移動のしやすさ・実施可能性について妊婦へ質問紙調査を行った。285名の結果から、安定感は、お尻をついてかがむであり、避難行動への移りやすさは、立ったまま机を支えにする、実施可能性は、膝をついてかがむ姿勢であった。起震車を用いた模擬妊婦の実験では、四つん這いの姿勢が、腰部の加速度は低く、負担の少ない姿勢であることが示唆された。
著者
北田 皓嗣
出版者
神戸大学
雑誌
特別研究員奨励費
巻号頁・発行日
2009

MFCAの導入モデルを構築し,そのモデルの利用可能性を明らかにするという3カ年の研究計画に対して,平成23年度には,これまで継続してきたアクションリサーチと事例研究を翻訳の社会学の視点から分析することで,企業の経営志向と環境志向の関係について,企業の資源管理活動に着目することで実践的なレベルでMFCAがどのような役割を果たしているのかについて分析した。このようにMFCAを通じた資源管理実践の変容についてプロセスを明らかにするため,次の2つのように研究を実行した。まずアクションリサーチを通じて,研究計画で掲げていた中小企業へのMFCAの普及の可能性を検討するという目標に対して,MFCA導入のために必要となる経営資源が相対的に不足している中小企業において計算実践を通じて組織構成員の実践的知識を形成しながらMFCAを導入するというプロセスを飽きたかにしたという貢献をすることができた。これによりMFCAを通じた環境と経済の両立の意味について組織で学習する際に,計算実践そのものが役割を果たしていることが明らかになった。もうひとつは,3カ年を通じて継続的に行ってきたサンデンでのMFCAの事例への分析を通じて,MFCAを通じて企業レベルでの環境と経済の両立の実践と組織内での環境担当者の役割や位置づけの変化との関係について明らかにしてきた。MFCAを通じて資源生産性を向上させようとするときに生じる環境保全活動の枠組みと経営活動の枠組みとの間の齟齬について,これまでの研究では管理可能性原則を通じて責任の体系の問題として議論されてきた。これに対して本研究ではMFCAの導入主体である環境担当者の役割に着目することで,MFCAを通じた組織での権力関係の変化を通じて環境と経営の齟齬が解消されるプロセスを明らかにした。
著者
東本 崇仁
出版者
東京理科大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2011

本研究は,自らの知識の構造を理解するためには自己の知識構造の可視化が重要であることを背景に,学習者に自己の知識構造の可視化をするための手法であるコンセプトマップを構築させ,個別診断・誤りの可視化シミュレーション学習支援システムを実際に開発した.本来コンセプトマップは知識の可視化において有効であるが,個別診断やモチベーションの低さから修正を行うことは難しく,その点を解決したことが主に本研究の意義である.本システムは,実際に中学の授業の中で利用され,知識の構造化が促進されることが確認された.
著者
小野 栄一 筒井 澄栄 蔵田 武志 大西 正輝 尾形 邦裕 植山 祐樹
出版者
国立障害者リハビリテーションセンター(研究所)
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2012-04-01

障害により体が不自由な車いす利用者の体型に合い、着崩れせず、動きを妨げない等、障害に配慮された衣服が必要だが、従来の衣服作製技術は立位姿勢が基本で、座位姿勢ではない。そこで、座位姿勢の衣服作成支援のため、衣服を着た座位姿勢での非接触・接触3次元体形計測システム、衣服圧が測定できて自由に座位姿勢を変えられるダミーを研究・試作した。また、試着の負担軽減のため、RGB-Dカメラによる非接触3次元計測にて衣服CGモデルを作成し、アパレルCAD等によるシミュレーションのような実時間で試着結果を可視化するため、体の動きの認識結果に応じて衣服CGを変形させAR技術で重畳表示する手法を開発した。
著者
佐野 淳
出版者
筑波大学
雑誌
挑戦的萌芽研究
巻号頁・発行日
2011

スポーツの動きは言うまでもなく人間の運動であり、そこにはフォームが現れる。このフォームはゲシュタルト(運動ゲシュタルト)を意味している。そしてこのゲシュタルトとしての人間の動きは自然科学的法則だけではなく、言語学的規則にも従うものである。ここに本研究の問題意識がある。本研究の目的は、スポーツ技術の新しい分析方法の開発にある。それゆえ、この研究のオリジナリティーは言葉の文法規則とスポーツ技術の関係を検討することにある。3年にわたって言語の文法規則とスポーツ技術の資料(文献、映像)が収集され分析された。本研究を通じて、言語学的文法規則の観点からスポーツ技術を分析する可能性が考察された。
著者
中野 久松 三牧 宏彬
出版者
法政大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2006

研究成果:アンテナ素子を電磁気的バンドギャップ(EBG)反射板上に極超低姿勢状態で配置し,この場合のアンテナ放射特性を明らかにした.(1)スパイラル素子2線式スパイラルアンテナをEBG板表面上から0.07波長以下の高さに配置.EBG表面とスパイラルとの間を誘電体で満たし,アンテナを75%以上に小形化することに成功.(2)カール素子カールアンテナをEBG板表面上から0.06波長の高さに配置.給電部付近のストリップ幅を変化させることにより,50Ω給電線とのインピーダンス整合に成功している.(3)逆Fアンテナ素子2素子逆F素子をEBG板表面上から0.03波長の高さに配置.これらの素子が,同相及び逆位相で給電された場合の放射特性を明らかにしている.電圧定在波比帯域は,同相給電で約10%,逆位相給電で約21%である,との結論を得ている.(4)折り返し線状素子折り返し線状アンテナをEBG板上から0.06波長の高さに配置.完全導体板上の折り返し線状アンテナと比べ,放射抵抗が増加することを明らかにしている.(5)パッチ素子円偏波パッチをEBGパッチで囲んだ場合の放射特性を検討.EBGパッチの効果により,直交偏波成分を低く抑えることに成功している.さらに,EBG板の短絡ピンの有無について,利得の観点から考察を加えている.意義:アンテナ素子と金属反射板との距離(アンテナ高)は,従来、1/4波長が標準となっていた.アンテナ高を極超低姿勢化すると、アンテナ特性は劣化する.本研究では,EBG反射板を用いて,アンテナ特性を劣化させることなく,極超低姿勢を実現した点に意義がある.重要性等:アンテナの超低姿勢を実現したことにより,アンテナ構造体の体積を極端に小さくすることが可能となった.小形化は搭載スペースが限られている移動体へのアンテンナ設置を容易にしている.