著者

井上 陽一郎

出版者

公益財団法人 日本醸造協会

雑誌

日本醸造協会誌 (ISSN:09147314)

巻号頁・発行日

vol.100, no.2, pp.102-108, 2005-02-15 (Released:2011-09-20)

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日本農林規格 (JAS規格) は醸造食品では醤油・食酢に制定, 実施されてきた。JAS法は制定の日から5年以内に, 時代に適応しているかどうか見直しを行うことになっている。食酢JASの一部改正と同時に, 業界から要望のあった黒酢の定義・規格化に取組まれた全国食酢協会中央会の役目を紹介して貰った。

著者

Masayoshi Kumagai Shigeo Sato Shigeru Suzuki Muneyuki Imafuku Hitoshi Tashiro Shin-ichi Ohya

出版者

一般社団法人 日本鉄鋼協会

雑誌

ISIJ International (ISSN:09151559)

巻号頁・発行日

vol.55, no.7, pp.1489-1495, 2015-07-15 (Released:2015-07-30)

参考文献数

19

被引用文献数

1 3

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Measurement of the residual stresses in cold-drawn pearlitic steel wire was conducted using an energy dispersive X-ray diffraction technique. The residual stresses of the ferrite and cementite phases were determined for different crystal orientations and large residual stresses were found to exist in the cold-drawn pearlitic steel wire. The residual stresses in the ferrite phase were compressive in the axial direction but nearly zero in the hoop and radial directions. In addition, the residual stresses of the reflection indices for the ferrite phase were similar to one another. For the cementite phase, while tensile residual stress existed in the axial direction, compressive residual stress existed in the hoop and radial directions. These stresses in the ferrite phase in the axial direction and cementite phase in all directions decreased along the radial positions. A residual stress state model was proposed on the basis of the aligned lamellar structure along the drawing direction; the model explains the effect of the lamellar direction on residual stress. Reanalysis of the wire sample using the proposed model provided residual strains and stresses in the lamellar direction that were different from the average values estimated using the simple stress analysis method.

著者

吉田 浩二 中村 祐輔

出版者

一般財団法人 日本消化器病学会

雑誌

日本消化器病学会雑誌 (ISSN:04466586)

巻号頁・発行日

vol.107, no.8, pp.1255-1261, 2010 (Released:2010-08-05)

参考文献数

7

被引用文献数

1

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2009年9月,米国医薬食品局(FDA)は「治療用がんワクチンについての臨床的考察 Clinical considerations for Therapeutic cancer vaccines」を発表した.がんワクチン療法が,副作用が少なく高いQOLを保つ治療法となる可能性に言及している.がん治療の概念が変わりつつあることを,FDAガイダンスの解説から紹介し,現在,われわれの共同臨床研究ネットワークで実施されている膵癌,食道癌,大腸癌の「がんペプチドワクチン療法」の現状と今後の展開について紹介する.

著者

室田 武

出版者

環境経済・政策学会

雑誌

環境経済・政策研究 (ISSN:18823742)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.94-96, 2014-09-28 (Released:2014-12-11)

著者

佐々木 光明 桑原 雅夫 小野 晋太郎 浦山 利博 松本 学 森 一夫 池内 克史 大口 敬 大石 岳史 尾崎 朋子

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.67, no.2, pp.113-117, 2015-03-01 (Released:2015-03-30)

参考文献数

4

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交通事故発生箇所の多くは,道路形状から交差点と単路部に分類される.本研究は,その中でも交差点について着目し,これまで定性的であった交差点の見通しをMMS (Mobile Mapping System) を利用し数値化して定量的に解析する.その解析結果から,見通しが交通事故に影響する要因について考察する.

著者

小川 恒彦

出版者

日本海水学会

雑誌

塩技術研究 (ISSN:21870314)

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, pp.22-28, 1949 (Released:2013-05-17)

参考文献数

3

著者

橋本 千絵 古市 剛史

出版者

日本霊長類学会

雑誌

霊長類研究 Supplement 第20回日本霊長類学会大会

巻号頁・発行日

pp.20, 2004 (Released:2005-06-30)

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これまでの研究から、チンパンジーの交尾パターンには、「高順位オスによる独占的な交尾」、「機会的な交尾」、「コンソートによる交尾」の3つがあるといわれている。ウガンダ・カリンズ森林では、これまで3年にわたって、チンパンジーのメスが高頻度に交尾を行うことが観察されてきた。これまで行った分析によると、オトナオス同士の順位があまり明確でないこと、また、オトナのオスの数が多い(20頭)ということが、このような高頻度交尾の原因になっていると考えられた。本発表では、実際にメスがどのような状況でこのような高頻度交尾を行っているかを明らかにしたい。調査は、2001年から2003年にかけて、ウガンダ共和国カリンズ森林において、Mグループを対象として行った。発情しているメスを終日個体追跡を行った。メスの発情が続いている限りは、連続して追跡を行った。すべての交尾について、その前後のオスとメスとの交渉パターンを記録した。また、5分毎に、対象メスの行動と、周り5m以内にいる個体の行動を記録した。発情メスが見られない日には、非発情メスについて、行動と周りの個体についての記録を行った。発情期間中、メスはあまり採食をせず休息やオスとのグルーミングを行う時間が長かった。発情メスと非発情メスとの行動の違い、1日の中での交尾の頻度や行動の変化、周りにどういう個体がいるか、どういったオスが交尾を行っているのか、という点についても分析を行い、考察する。

著者

加藤 治 津田 英隆

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第11回情報プロフェッショナルシンポジウム

巻号頁・発行日

pp.151-154, 2014 (Released:2014-11-17)

参考文献数

10

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某食品企業の研究開発のプレスリリースに着目し、有価証券報告書でも当該企業が該当技術に注力している状況を確認した。その後、当該技術の情報を JDream III 等により収集した。また、マニュアルで当該論文の引用情報を含めて時系列順に再整理すると、社会的な課題、国による規制、国研を中心とした研究開発等が、民間に技術として波及し、社会に還元されている状況(情報循環)を見出すことができた。

著者

横山

出版者

公益社団法人 東京地学協会

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.44-44, 1892-01-25 (Released:2010-12-22)

著者

高島 昌二

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.114-125,148, 1967 (Released:2009-11-11)

著者

堀井 甚一郎 堀内 義隆

出版者

一般社団法人 人文地理学会

雑誌

人文地理 (ISSN:00187216)

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, pp.129-132, 1958-06-30 (Released:2009-04-28)

著者

野間 昭典

出版者

公益財団法人 日本心臓財団

雑誌

心臓 (ISSN:05864488)

巻号頁・発行日

vol.29, no.3, pp.236-243, 1997-03-15 (Released:2013-05-24)

参考文献数

29

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この総説では,心洞房結節細胞における自発活動電位のイオン機序について,我々がこれまでに報告した主な論文を中心に概説する.拡張期緩徐脱分極に関係する電流として多くの電流系が報告されているが,これらは大きく2つのグループ,即ち,いわゆる背景電流と,膜電位と時間に依存したゲーティングを示すイオンチャネル電流に分類できる.膜電位変化を能動的に誘発するのは後者であるが,心ペースメーカー細胞では以下のようなチャネルが報告されている.遅延整流Kチャネル,特にE4031などでブロックされる速いコンポーネントは先行する活動電位脱分極で活性化され,最大拡張期電位の後,時間とともに脱活性化される.L型Caチャネルは活動電位脱分極によって不活性化されるが,再分極の後,拡張期に時間依存性に不活性化から解除される.僅かに,いわゆるwindow current成分が存在する場合には,Ca電流の大きさが徐々に大きくなる.拡張期の後半1/3では徐々に活性化が進み,活動電化の立ち上がりにスムースに移行する.T型Caチャネルは-50mV位に活性化の閾値を示すので,一部のチャネルは拡張期脱分極中,活性化される.持続性内向き電流が拡張期脱分極の電位範囲で活性化することが最近報告されているが,この電流は不活性化が極めて遅く,流れ続けることができることから,拡張期脱分極に寄与していると考えられる.最後に,過分極で活性化する非選択性陽イオンチャネル(If)が-60 mV付近で僅かに活性化される.背景電流としては,Na依存性の背景電流, Na/Kポンプ電流,Na/Ca交換電流などが主な成分であると考えられる.

著者

高橋 則英

出版者

社団法人 日本写真学会

雑誌

日本写真学会誌 (ISSN:03695662)

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, pp.111-117, 2002-04-25 (Released:2011-08-11)

参考文献数

19

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嘉永元年 (1848), 開国から明治維新という激動期の直前に写真が日本へ渡来した. 最初, 写真は蘭学の一項目として研究されたが, 文久2年 (1862) に長崎の上野彦馬, 横浜の下岡蓮杖が最初の職業写真家として開業する. その後, 写真は日本の近代化とともに発達してきた. 九州・熊本の冨重写真所は, 上野彦馬に写真を学んだ冨重利平により明治4年 (1871) に開業され, 現在も活動を続けている. 冨重写真所には4代に渡り, 受け継がれた多数の資料が保存されている. これは, 日本における写真の発達を体系的に辿ることのできる資料であり, また日本の近代化を検証するための貴重な資料でもある.

著者

永井 陽之助

出版者

日本政治学会

雑誌

年報政治学 (ISSN:05494192)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.9-29, 1960-05-25 (Released:2009-12-21)

出版者

公益社団法人 日本植物学会

雑誌

植物学雑誌 (ISSN:0006808X)

巻号頁・発行日

vol.28, no.336, pp.515-523, 1914 (Released:2013-05-14)

被引用文献数

1

著者

下畑 享良 金澤 雅人 川村 邦雄 高橋 哲哉 西澤 正豊

出版者

日本脳循環代謝学会

雑誌

脳循環代謝(日本脳循環代謝学会機関誌) (ISSN:09159401)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.93-97, 2015 (Released:2015-08-07)

参考文献数

11

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要旨 脳梗塞に対するtPA を用いた血栓溶解療法は,発症から4.5 時間を超えて行った場合,脳出血を合併するリスクが高くなる.脳出血合併症を防止する治療の開発は,予後の改善と,tPA 療法の治療可能時間域の延長をもたらす可能性がある.我々は,血管リモデリングに関与する血管内皮増殖因子(VEGF)やアンギオポイエチン1(Ang1)を標的とした血管保護療法の可能性について検討し,ラット脳塞栓モデルにおいて,① VEGF 抑制薬,および②組み換えAng1 の投与が脳出血合併症を防止し,予後を改善することを明らかにした.その後,知的財産権の確保,および米国ベンチャー企業との産学連携を行い,現在,臨床試験の実現を目指している.これまでの経験から,アカデミア研究者が,創薬研究の「死の谷」を乗り越えるためには,①動物実験の質の改善,②知的財産権の確保,③産学連携の推進が重要であると考えられた.

著者

鈴木 太郎 北村 光教 天野 嘉春 橋詰 匠

出版者

公益社団法人 計測自動制御学会

雑誌

計測自動制御学会論文集 (ISSN:04534654)

巻号頁・発行日

vol.48, no.7, pp.399-405, 2012 (Released:2012-08-16)

参考文献数

15

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This paper describes a GNSS (Global Navigation Satellite System) precise point positioning (PPP) technique that can be applied to mobile robots in urban environments. The multipath signals, which from invisible satellites in urban area, cause serious effect on the GNSS positioning. Our proposed technique mitigates GNSS multipath signals by means of an omnidirectional infrared (IR) camera that can eliminate the need for invisible satellites by using IR images. With an IR camera, the sky appears distinctively dark. This facilitates the detection of the borderline between the sky and the surrounding buildings, which are captured in white, because of the difference in the atmospheric transmittance rates between visible light and IR rays. Positioning evaluation was carried out only with visible satellites that have less multipath errors. The evaluation results confirm the effectiveness of the proposed technique and the feasibility of its highly accurate positioning.

著者

浅野 千恵

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.48, no.3, pp.376-378, 1997-12-30 (Released:2009-10-19)

著者

平井 寛

出版者

農村計画学会

雑誌

農村計画学会誌 (ISSN:09129731)

巻号頁・発行日

vol.28, no.Special_Issue, pp.201-206, 2010-02-28 (Released:2011-03-01)

参考文献数

7

被引用文献数

1 4

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The purpose of this study was to examine whether the salon program for elderly can improve individual level social capital indicators corresponding to measures of social networks, religious group involvement, social support, social trust and social norm. The salon program started in 2007. We had before-and-after survey in 2006 and 2008. We analyzed 1606 samples who participated in these surveys. Some of individual-level social capital indicators were improved in Salon program participants compared with non-participants. These results suggest that our intervention program can enhance individual-level social capital.

著者

Sang-Dol Kim

出版者

理学療法科学学会

雑誌

Journal of Physical Therapy Science (ISSN:09155287)

巻号頁・発行日

vol.27, no.7, pp.2377-2380, 2015 (Released:2015-07-22)

参考文献数

29

被引用文献数

2 15

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[Purpose] To assess the evidence for the effectiveness of yoga exercises in the management of headaches. [Subjects and Methods] A search was conducted of six electronic databases to identify randomized controlled trials (RCTs) reporting the effects of yogic intervention on headaches published in any language before January 2015. Quality assessment was conducted using the Cochrane risk of bias tool. [Results] One potential trial was identified and included in this review. The quality critical appraisal indicated a moderate risk of bias. The available data could only be included as a narrative description. Headache intensity and frequency, anxiety and depression scores, and symptomatic medication use were significantly lower in the yoga group compared to the control group. [Conclusion] There is evidence from one RCT that yoga exercises may be beneficial for headaches. However, the findings should be interpreted with caution due to the small number of RCTs. Therefore, further rigorous methodological and high quality RCTs are required to investigate the hypothesis that yoga exercises alleviate headaches, and to confirm and further comprehend the effects of standardized yoga programs on headaches.