著者

平井 松午 野積 正吉 渡辺 誠 出田 和久 南出 真助 水田 義一 溝口 常俊 安里 進 小野寺 淳

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.90-93, 2012 (Released:2012-04-09)

著者

奥貫 圭一 倉田 陽平 中谷 友樹 貞広 幸雄 石川 徹 大西 宏治 佐藤 俊明 岡部 篤行 岡部 佳世 塩出 志乃 西村 雄一郎 森 亮 平井 松午 塚本 章宏 川口 洋 古橋 大地 村山 祐司

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.224-226, 2012 (Released:2012-04-09)

著者

Kenichiro KAMIMURA Takao HIRAJIMA Yoshiyuki FUJIMOTO

出版者

一般社団法人日本鉱物科学会

雑誌

Journal of Mineralogical and Petrological Sciences (ISSN:13456296)

巻号頁・発行日

pp.1204050196-1204050196, (Released:2012-04-07)

被引用文献数

1 5

著者

堀江 秀樹 伊藤 秀和 一法師 克成 東 敬子 五十嵐 勇

出版者

一般社団法人 園芸学会

雑誌

園芸学研究 (ISSN:13472658)

巻号頁・発行日

vol.3, no.4, pp.425-428, 2004 (Released:2008-03-15)

参考文献数

11

被引用文献数

7 13 3

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キュウリの嗜好評価の上で,食感の評価が重要である.そこで,キュウリ果実の果肉部の肉質を評価する方法を提案した.本法では,キュウリ果肉部にプランジャーを貫入させ,プランジャーの先端が果肉中を移動する間の力の変化を記録した.プランジャー貫入中の力の変化を指標化し,CI(crispness index)とした.CIはプランジャーが果肉中を貫入する間にかかる力を2次微分し,その絶対値の和として計算した.CIはコリコリした食感のキュウリ果肉において高い値を示した.多くの果実の食感評価の指標として「硬さ(組織破断時の力)」が広く用いられてきたが,CIは「硬さ」とは異なる特性を表すものと考えられる.従来法による「硬さ」の測定ができれば,新たな装置を準備しなくともCIの測定が可能で,「硬さ」とCIを用いることにより,より精度の高いキュウリ果実の食感評価が可能になるものと期待される.

著者

林 拓也

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.125-143, 2010-03-31 (Released:2010-10-03)

参考文献数

18

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職業志向性を測定するために用いられてきたこれまでの研究における方法は,大きく「特性重視方式」と「特性-選好関連方式」に分けることができる.しかし,用いる方式によって結果がどのように異なるのかについての経験的な検討は行われてこなかった.本稿では,両方式による志向導出が可能であり,「特性-選好関連方式」における具体的対象として,豊富な情報を含む「キャリアモデル」が提示されている調査に着目して,この課題についての分析を展開する.データは,アデコ株式会社が2003年に実施した『「はたらく」意識に関するアンケート』による二次データを利用し,キャリア形成途上にあると想定される40歳未満の男女を分析対象とした.志向性を構成する次元を析出するための手法を用いた上で,それぞれの方式による結果を検討したところ,一部は近似した志向を示す次元であることが確認されたが,異なる志向を示す次元や,回答者集団の志向性が異なって解釈されるケースもあった.分析結果をふまえた上で,調査方法上の観点からそれぞれの方式の特質について検討を加えた

著者

浜田 宏 七條 達弘

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.107-123, 2010-03-31 (Released:2010-10-03)

参考文献数

12

被引用文献数

1

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Boudon (1982)および Kosaka (1986)によって定式化された相対的剥奪の数理モデルは,主に同質なメンバーからなる集団のみを分析の対象としていたが,Yamaguchi (1998)およびReyniers(1998)の発展モデルにより,異質な成員からなる社会での相対的剥奪を分析できるようになった.本稿ではこれらのモデルを統合してさらに一般化することで,『アメリカ兵』に代表される経験的データをより体系的に説明することを目指す.モデルを分析した結果,投資コストについて恵まれた集団のほうが,恵まれていない集団に比して相対的剥奪率が常に高いという命題が得られ,この命題はデータによっても支持された.また理論的には,コストが連続分布に従う場合でも相対的剥奪率が昇進率の増加関数となる領域ならびに減少関数となる領域が存在する,というインプリケーションが得られた.

著者

加藤 博史 倉田 洋子 岸 里奈 近藤 純代 吉見 陽 川村 由季子 福島 久理子 水野 智博 脇 由香里 伊藤 達雄 山田 清文 鍋島 俊隆 野田 幸裕

出版者

一般社団法人日本医療薬学会

雑誌

医療薬学 (ISSN:1346342X)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.24-30, 2009 (Released:2010-02-07)

参考文献数

6

被引用文献数

3 3

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In February 2005,Meijo and Nagoya Universities concluded an agreement with Nagoya University Hospital under which a resident faculty is stationed at the hospital.Nine graduate students are assigned to the resident faculty under whose guidance they engage in a variety of activities which include inpatient and outpatient pharmaceutical services under pharmacists and clinical research in collaboration with doctors at Nagoya University Hospital.In addition,our universities conduct practical training for fourth-year students for four-week periods each year from May to July.In 2007,a total of 41 students participated in the practical training at Nagoya University Hospital.Under the guidance of the resident faculty,graduate students instructed the students in activities conducted in hospital wards and the outpatient asthma clinic (we call this“age-mixing”).After the four-week training programs,a questionnaire survey was conducted to determine the participants’views concerning the training schedule,content of the training and the“Age-mixing Method”.The trainees had a favorable impression of the training with many selecting the responses“Our training went very well thanks to the support of the resident faculty”,“We learned a lot form graduate students”,“The Age-mixing Method is very useful for trainees”and“We realized that‘teaching is learning’”.The introduction of the Age-mixing Method not only allowed trainees to learn from graduate students,it also enabled graduate students to review and reinforce their knowledge and skills through teaching.We therefore believe that the Age-mixing Method is useful for both student trainees and graduate students.

著者

山内 貴義 工藤 雅志 高槻 成紀

出版者

日本哺乳類学会

雑誌

哺乳類科学 (ISSN:0385437X)

巻号頁・発行日

vol.47, no.1, pp.39-44, 2007 (Released:2007-08-21)

参考文献数

16

被引用文献数

4

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岩手県に生息するニホンジカ (Cervus nippon centralis, 以下シカ) の保護管理を通覧し, 近年発生している問題点を整理して, 新たに取り組むべき課題を論じた. 岩手県に生息するシカは, 本州北限の個体群として知られている. 1980年代までは個体数が減少したために保護策がとられていたが, その後, 個体数が増加して農林業に被害を及ぼすようになったため, 岩手県は1994年から頭数管理を主軸とした対策を進める一方, 1988年から適正管理を目的としてさまざまなモニタリング調査を実施している. 調査項目は「分布調査」, 「生息密度調査」, 「捕獲個体調査」, 「ササ調査」, 「ヘリコプター調査」および「被害実態調査」である. シカ密度の抑制を図った結果, 被害額は県全体で大幅に減少した. しかし近年, 新たな問題点が浮上している. それは最近の数年間でシカの生息域が拡大していることや, 五葉山周辺地域ではおそらくシカの行動が変化し, 「里ジカ」が増加したために農業被害が急増していることなどである. これらの問題を克服するためには, 地域の特性を的確に把握し, 分布拡大の抑制, 里ジカによる農業被害の集中的防除, 調査法の向上などに努める必要がある.

著者

新田 國夫

出版者

一般社団法人 日本老年歯科医学会

雑誌

老年歯科医学 (ISSN:09143866)

巻号頁・発行日

vol.26, no.3, pp.279-285, 2011 (Released:2012-04-10)

参考文献数

7

著者

Yong FAN Yumei LUO Xinjie CHEN Qing LI Xiaofang SUN

出版者

The Society for Reproduction and Development

雑誌

Journal of Reproduction and Development (ISSN:09168818)

巻号頁・発行日

pp.1204060449, (Released:2012-04-13)

被引用文献数

29 36

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Induced pluripotent stem cells (iPSCs) derived from somatic cells of patients represent a powerful tool for biomedical research and may have a wide range of applications in cell and gene therapy. However, the safety issues and the low efficiency associated with generating human iPSCs have limited their usage in clinical settings. The cell type used to create iPSCs can significantly influence the reprogramming efficiency and kinetics. Here, we show that amniotic fluid cells from the prenatal diagnosis of a β-thalassemia patient can be efficiently reprogrammed using a doxycycline (DOX)-inducible humanized version of the single lentiviral “stem cell cassette” vector flanked by loxP sites, which can be excised with Cre recombinase. We also demonstrated that the patient-derived iPSCs can be characterized based on the expression of pluripotency markers, and they can be differentiated into various somatic cell types in vitro and in vivo. Moreover, microarray analysis demonstrates a high correlation coefficient between human β-thalassemia iPS cells and human embryonic stem (hES) cells but a low correlation coefficient between human β-thalassemia amniotic fluid cells and human β-thalassemia iPS cells. Our data suggest that amniotic fluid cells may be an ideal human somatic cell resource for rapid and efficient generation of patient-specific iPS cells.

著者

村井 達弥 小野田 清香 西崎 雅仁

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2010年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.11, 2010 (Released:2010-11-15)

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現在、日本はガラパゴス化していると言われている。日本製品は、その機能および技術においては世界で高い評価を受けているにもかかわらず、日本製品の国際競争力が低下している。 本研究においては、知的技術マネジメントを再検討することで、その問題と限界を解明することを目的としている。つまり、製品差別化を図るために、研究開発を激化させ、知的財産の獲得を主眼においたビジネスモデルの限界を指摘する。さらに、技術立国日本が技術の優位性を市場で高評価される統合的なビジネスモデルと技術経営に立脚した技術のイノベーションによる新たなマネジメントを提案する。

著者

島永 和幸 佐々木 常和 岡田 芳男 島永 嵩子

出版者

公益財団法人 医療科学研究所

雑誌

医療と社会 (ISSN:09169202)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.207-222, 2007 (Released:2009-06-17)

参考文献数

22

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目 的:産業経済から知識創造経済への経済構造の変化のもとで,企業価値創造の推進力としての研究開発マネジメントが大きく注目されている。中国において研究開発の重要性に対する認識が高まりつつある中で,製薬企業は他業種に比べて積極的に自主開発を行っている。しかしながら,実証的な研究はほとんど行われておらず,その実態はブラックボックスになっている。そこで,中国の製薬企業を対象に研究開発マネジメントに関する実態調査を実施し,企業の属性ごとに研究開発戦略や研究開発従事者のマネジメントに差異がみられるかを明らかにすることを目的とする。対象と方法:2006年に中国において実施した質問票調査の分析を行った。中国の製薬企業2,393社を対象に,地域別,取扱い商品別,規模別に約1,500社をそれぞれ比例抽出し,計270票の有効回答を得た(回答率18.0%)。分析にあたって,主成分分析を用いて中国の製薬企業の属性を明らかにし,主成分得点の結果からクラスター分析を行う。クラスター分析によって得られた中国の製薬企業の類型ごとに,組織的なマネジメント,創造性を発揮する環境づくり,専門能力の向上,およびモチベーションの刺激についてどのような差異がみられるのかを分析した。結 果:中国の製薬企業の類型化を試みた結果,3つのパターンが見出された。研究開発の実績や志向性の高低によって,研究開発マネジメントに差異がみられる。考 察:現在の中国において,研究開発の実績が低く,かつ志向性が弱い企業が最も多く,全体の45.6%を占めている。製薬企業では,マネジメントの基盤づくりやチームワーク方式,成果主義などを重視している現状が明らかとなった。

著者

Ken SASAKI Hiroyo MORIKAWA Takashi KISHIBE Ayaka MOKAMI Toshihiko HARADA Masahiro OHTA

出版者

Japan Society for Bioscience, Biotechnology, and Agrochemistry

雑誌

Bioscience, Biotechnology, and Biochemistry (ISSN:09168451)

巻号頁・発行日

pp.1203292864, (Released:2012-04-07)

参考文献数

15

被引用文献数

16

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About 90% of the radioactive Cs in the sediment mud of a school’s swimming pool in Fukushima, Japan was removed by treatment for 3 d using the alginate immobilized photosynthetic bacterium Rhodobcater sphaeroides SSI. Even though batch treatment was carried out 3 times repeatedly, the activity of immobilized cells in removing Cs was maintained at levels of about 84% (second batch) and 78% (third batch). Cs was strongly attached to the sediment mud because, even with HNO3 treatment at pH of 2.00–1.60 for 24 h, it was not eluted into the water. Furthermore, more than 75% of the Cs could be removed without solubilization with HNO3. This suggests that the Cs attached to the sediment mud was transformed into immobilized cells via the Cs+ ion by the negative charge of the immobilized cell surface and/or the potassium transport system of the photosynthetic bacterium.

著者

安永 裕幸 真鍋 洋介

出版者

プロジェクトマネジメント学会

雑誌

プロジェクトマネジメント学会研究発表大会予稿集 2003年度春季

巻号頁・発行日

pp.56, 2003 (Released:2004-06-08)

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我が国の半導体関係研究開発に関する代表的な国家プロジェクトである「超L(70年代)」「超先端(90年代)」「MIRAI(2000年代)」の3事業につき、(1)プロジェクト発足の背景、(2)対象技術テーマ及び技術目標、(3)予算規模及び推進体制、(4)実用化へのシナリオ、(5)成果及び産業界のインパクトにつき比較·分析を行い、これらのプロジェクトのマネジメントがそれらの実施された時点における我が国半導体産業の置かれた社会·経済状況を反映した態様で行われていることを明らかにした。

著者

澤田 真明

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.36, no.12, pp.1086-1098, 1994-03-01 (Released:2008-05-30)

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近年,経営環境の不確実性が増す中,日本企業における戦略的研究開発マネジメントの重要性に対する認識の高まりを検証し,日本の民間における研究開発を担う代表的な製造業各社が,研究開発活動を効果的,効率的に運営するためにどのように努力し,どのような問題意識を持っているのかを明らかにすることを目的とし,1991年12月,年間の研究開発費が100億円以上の企業149社を対象に,研究開発マネジメント全般にわたるアンケート調査を実施した。本稿では,このおもな回答結果を紹介するとともに,それらを基に,創造性を高め,研究開発の包括的な生産性を向上させる研究開発体制についての一考察を提案した。

著者

中嶋 義晴

出版者

公益社団法人 化学工学会

雑誌

化学工学会 研究発表講演要旨集 化学工学会第72年会

巻号頁・発行日

pp.557-558, 2007 (Released:2007-07-21)

著者

今成 真

出版者

公益社団法人 化学工学会

雑誌

化学工学会 研究発表講演要旨集 化学工学会第72年会

巻号頁・発行日

pp.552-556, 2007 (Released:2007-07-21)

著者

野村 淳二

出版者

横断型基幹科学技術研究団体連合(横幹連合)

雑誌

横幹連合コンファレンス予稿集 第2回横幹連合コンファレンス

巻号頁・発行日

pp.5, 2007 (Released:2008-11-27)

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企業において新事業、新規商品を作り出すために留意すべきマネジメントの勘どころを述べる。乗馬フィットネス機器「ジョーバ」の開発事例を通して、新規商品開発リーダ育成の考え方、スキルズ開発の重要性を示す。

著者

金井 雅之

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.49-64, 2010-03-31 (Released:2010-10-03)

参考文献数

21

被引用文献数

1

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個々の行為主体がもつ個別財としての社会関係資本と,ある集団に存在する集合財としての社会関係資本との相互関係は,社会学理論におけるマイクロ-マクロ連関の一例として理解することができる.「機会と制約の構造(マクロな集合的社会関係資本)が合理的行為(マイクロな個別的社会関係資本)に影響する」側面と「合理的行為の集積が社会的な構造を生み出す」側面は,相互に循環して社会的世界を形成しているはずである.本稿では,温泉地の観光まちづくりに関する社会調査データを,観光まちづくりの発展段階という動的な過程の存在を仮定した上で分析し,この2つの側面のどちらがより強くデータから支持されるかを検証した.結果は前者の存在を強く示唆するものであり,後者の側面は支持されなかった.これは,社会的な構造を合理的行為の集積として説明することのむずかしさを改めて示す結果である.

著者

金子 正人

出版者

日本保健物理学会

雑誌

保健物理 (ISSN:03676110)

巻号頁・発行日

vol.44, no.2, pp.161-162, 2009 (Released:2010-11-02)