著者
高山 直子 有吉 浩美 洲崎 好香 中村 登志子
出版者
日本健康医学会
雑誌
日本健康医学会雑誌 (ISSN:13430025)
巻号頁・発行日
vol.21, no.1, pp.20-27, 2012-04-30

近年,生活習慣病の低年齢化が進み,肥満が問題となっているが,青年期の学生の身体活動量と生活習慣について実態を明らかにするために,肥満度と平均歩数および健康意識との関連について検討した。対象の年齢は15歳から22歳で,性別は男子29人,女子4人の33人であった。肥満度はBMIにて算出し,肥満,過体重,標準,やせの判定基準を用いた。歩数測定は月曜日から7日間行い,肥満度別に平日と休日の平均歩数を検討した。結果,平日の平均歩数は6691歩で,休日の平均歩数は3187歩であった。平日より休日の平均歩数が有意に少なく,いずれも健康日本21の目標数値よりも少ないことを示した。肥満度との相関では木曜日の平均歩数と相関があった。肥満・過体重の通学生と寮生の平均歩数を比較すると,寮生の平均歩数が有意に多かった。また,調査票の結果では,健康への関心が肥満・過体重学生が標準・やせ学生より関心が低いことを示したほか,間食する生活習慣が見られた。健康への認識は運動回数と,また,平均歩数が運動継続と相関のあることが明らかになった。
著者
中村 健
出版者
公益社団法人 日本薬理学会
雑誌
日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)
巻号頁・発行日
vol.121, no.5, pp.357-364, 2003 (Released:2003-04-26)
参考文献数
28
被引用文献数
2 2 2

神経細胞は複数の細胞内カルシウム上昇メカニズムに加え,機能的に異なる構造を持っている.神経細胞が興奮した場合,それぞれのコンパートメントでどのようなメカニズムでどのように細胞内カルシウム濃度が上昇するのか,そのような局所的カルシウム濃度変化をそれぞれの部位でいかにして捉えるか,以下テクニカルな面を中心に解説する.
著者
福島 道広 中村 有美 李 スルギ 土平 洋彰 小林 由佳 川上 秋桜 岡田 朋子 島田 謙一郎 韓 圭鎬 Fukushima Michihiro Nakamura Yumi Lee Seulki Tsuchihira Hiroaki Kobayashi Yuka Kawakami Sakura Okada Tomoko Shirmada Ken-ichiro Han Kyu-Ho
出版者
日本消化吸収学会
雑誌
消化と吸収
巻号頁・発行日
vol.33, no.2, pp.202-215, 2011-03-31

今回、我々は北海道十勝で生産された豆類やジャガイモ、新規作物として栽培開発を行っているチコリから難消化性糖質を分離、そのプレバイオティクス効果について検証した。豆類では、澱粉の構造がレジスタントスターチタイプ2であり、この澱粉が加熱調理加工過程でタイプ3の老化澱粉とタンパク質の被膜が形成されることにより、消化性が低下する可能性が見い出された。その結果、ラットの盲腸内で酸発酵が増進し、短鎖脂肪酸の上昇とpHの低下が認められ、腸内環境を改善させることが明らかとなった。さらに、十勝の特産物であるジャガイモもエステル結合したリン酸基を持つ澱粉であり、レジスタントスターチタイプ2に分類される。この澱粉も加熱調理加工することによりタイプ3の老化澱粉が増加する可能性がある。このジャガイモ澱粉がラット盲腸内で短鎖脂肪酸量を増加させ、特に酪酸の総短鎖脂肪酸に対する比率の上昇は消化を刺激して、糞便重量を増加させることが明らかであり、酪酸の好材料であることが確認された。また、チコリ由来のイヌリンについても、十勝イヌリンがin vivoおよびin vitro研究で盲腸内微生物叢、特にLactobacillusおよびBifidobacteriumレベルを上昇させ、総短鎖脂肪酸濃度も増加させることが明らかとなり、従来の報告と一致していた。以上の結果より、豆類およびジャガイモのデンプンにはレジスタントスターチの作用を有しており、また十勝で新規に栽培したチコリ由来のイヌリンにも腸内改善効果が認められ、機能性糖質としてプレバイオティクス作用を持つことが明らかとなった。This report describes our recent studies evaluating the prebiotic effects of indigestible sugar separated fromtraditionally cultivated beans and potatoes as well as newly developed chicory harvested in the Tokachi area,Hokkaido,Japan. The results indicated that the structure of starches in beans can be categorized as resistant starch type 2 (RS2). Rats were found to have reduced digestibility of beans,probably due to the conversion ofRS2 to resistant starch type 3(RS3,retrograded starch) as well as interaction with denatured protein formed during the heating process. The study also found that intake of beans facilitated cecal acid-fermentation in rats,increased short chain fatty acid levels,and lowered pH. Consequently,intake of beans was found to beeffective in improving the balance of intestinal flora. Potatoes contain starch composed of esterified phosphorusas well as RS2,which is likely converted to RS3 during the heating process. Administration of potato starch also increased cecal short chain fatty acid levels,particularly lactic acid. Theincreased production of lactic acid was found to facilitate digestion,resulting in increased amounts of fecal matter. Inulin derived from chicory harvested in Tokachi area was also found to be effective in improving fecal fermentation,especiallyby increasing Lactobacillus and Bifidobacterium levels,along with increasing total short chain fatty acidconcentrations. These results are in agreement with previous findings. Overall,it was found that beans and potatoes contain resistant starch with distinct properties,and that these foods,along with chicory-derived inulin demonstrated a health-promoting prebiotic effect through improvement of intestinal flora.http://www.jsdaa.org/kaishi/backnumber.html
著者
木内 敦詞 荒井 弘和 浦井 良太郎 中村 友浩
出版者
一般社団法人日本体育学会
雑誌
体育学研究 (ISSN:04846710)
巻号頁・発行日
vol.54, no.1, pp.145-159, 2009
被引用文献数
1 4

身体活動増強は他の健康行動改善へのきっかけとしての役割が示唆されているものの,大学生の身体活動レベルは低い.Sallis et al.(1999)によるProject Graduate Ready for Activity Daily(GRAD)は,行動科学に基づいてプログラムされた,卒業直前の大学生のための身体活動増強コースである.大学新入生に対しても,GRADと同様の視点に立った身体活動介入を行う必要がある.本研究の目的は,行動科学に基づく宿題を併用した体育プログラムが大学新入生の心理的・行動的・生理的な身体活動関連変数に正の効果を持つかどうかを検討することであった.本プロジェクトは,First-Year Physical Education(FYPE)と名づけられた.近畿圏にある工科系大学の新入生が本研究に参加した(N=993;介入群,N=497;非介入群,N=496).全授業の共通プログラムは以下のとおり(数字はその順序に対応);1:ガイダンス,2:健康関連体力テスト,3-6:実技,7:講義,8-12:実技,13:健康関連体力テスト,14:まとめ.介入群にのみ,行動科学に基づく身体活動増強プログラムが追加された.そのプログラムは,ワークシートによる行動変容技法教育(意思決定バランス分析,セルフトークの修正,逆戻り防止,社会的支援,シェイピングなど)と,授業時間外演習課題のアクティブ・ホームワーク(身体活動に関するセルフモニタリング,目標設定)から構成された.週1回のプログラムの期間は3.5ヵ月であった.心理的変数(運動セルフ・エフィカシー,運動に関する意思決定のバランス[恩恵-負担]),行動的変数(強度別の身体活動量,区分された身体活動の実施頻度),生理的変数(健康関連体力:心肺持久力,柔軟性,筋持久力,体脂肪率)を測定した.これら変数を授業期間の前と後に測定し,介入群と非介入群を比較した.2要因分散分析とその後の下位検定により,心理的変数の運動セルフ・エフィカシーと運動実践の恩恵知覚への有意な介入効果が認められた.行動的変数については,「運動・スポーツ」「日常活動性」といった幅広い強度の身体活動量および区分された身体活動の実施頻度(日常身体活動と健康関連のエクササイズ[有酸素運動・柔軟運動・筋運動])への有意な介入効果が示された.生理的変数としての健康関連体力に関しては,筋持久力への介入効果が認められた.これらの結果は,行動科学に基づく宿題を併用した体育授業が,大学新入生の身体活動関連の心理・行動・生理的変数への包括的な正の効果を持つことを示唆している.
著者
天倉 吉章 堤 智昭 飯田 隆雄 中川 礼子 堀 就英 飛石 和大 内部 博泰 中村 宗知 柳 俊彦 河野 洋一 豊田 正武 佐々木 久美子 米谷 民雄
出版者
[日本食品衛生学会]
雑誌
食品衛生学雑誌 = Journal of the Food Hygienics Society of Japan (ISSN:00156426)
巻号頁・発行日
vol.46, no.4, pp.148-152, 2005-08-25
参考文献数
9
被引用文献数
2 3

市販ベビーフード中のダイオキシンレベルを評価するために,2001~2002年に入手した102品目(102試料) のベビーフード中のダイオキシン類〔ポリ塩化ジベンゾパラジオキシン(PCDDs),ポリ塩化ジベンゾフラン(PCDFs)およびコプラナーポリ塩化ビフェニル(Co-PCBs)〕の分析を行った.その結果,各試料の毒性等量(TEQ)は湿重量当たり<0.001~0.135 pg-TEQ/gで,102試料中,26試料が0.010 pg-TEQ/g以上であった.最高濃度は,おかず類"いわし,野菜"(0.135 pg-TEQ/g),次いで"いわし,大根" (0.080 pg-TEQ/g)であった.傾向として,魚類や乳製品のような動物性食品を含むものにダイオキシン検出が認められたが,それらは低い汚染レベルであった.
著者
室 友紀 今村 真二 中村 博明 長谷川 正紀 湯浅 勲
出版者
日本法科学技術学会
雑誌
日本法科学技術学会誌 (ISSN:18801323)
巻号頁・発行日
vol.15, no.2, pp.143-149, 2010
被引用文献数
1

&nbsp;&nbsp;In many countries, including Japan, cultivation of <i>Cannabis sativa</i> (<i>C. sativa</i>) for drug use has been illegal and prohibited. Recently, seeds for cultivation purposes are easily available from internet shops, and then we have often been requested to identify <i>C. sativa</i>. The identification has conventionally been performed by morphological and chemical tests. But, it can be difficult to identify tiny and fragmenting samples as <i>C. sativa</i> even if these tests are performed.<br> &nbsp;&nbsp;In this study, we aimed to establish a method based on DNA analysis. As an initial step, we attempted a method reported by Linacre et al, however, cross-amplification between <i>C. sativa</i> and <i>Humulus lupulus</i> (<i>H. lupulus</i>) with <i>C. sativa</i> specific primers (G and H) was observed. To avoid this cross-amplification, we designed a new primer specific for <i>C</i>. sativa (cp-Can) on <i>trnL</i> intron of chloroplast DNA. DNA samples from nine plants including <i>C. sativa</i> and <i>H. lupulus</i> were amplified using the green plant universal primer pair and the cp-Can. After subsequent agarose gel electrophoresis, <i>C. sativa</i> DNA showed two bands, whereas the other plant DNA showed one band, indicating the clear distinction from the other plants tested. In addition, a BLAST search with the cp-Can sequences showed no cross-activity with other plants. The present method is very simple, rapid, sensitive, and useful for the identification of <i>C. sativa</i>.<br>
著者
中島 寅彦 中村 和正 白土 秀樹 安松 隆治 藤 賢史 塩山 善之 小宗 静男
出版者
一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.113, no.5, pp.456-462, 2010 (Released:2011-03-12)
参考文献数
15
被引用文献数
4 9

当科では舌癌T1/T2N0症例に対しては原則として予防的頸部郭清術は行わず, 舌部分切除術 (口内法) か小線源療法を患者が治療法を選択するという方針をとってきた. 今回1995年から2006年までに当科にて舌部分切除術を施行した早期舌癌症例39症例 (27歳~92歳) を対象として後発リンパ節転移, 予後の解析を行った. 症例の内訳はT1症例26例, T2症例13例であった. 局所再発を4例 (10%), 後発頸部リンパ節転移を9例 (23%) に認め, 全症例救済手術を行った. 手術群の疾患特異的5年生存率は87.0%, 粗生存率は71.2%であった.ほぼ同時期に当院放射線科にて小線源療法を行った早期舌癌症例 (107例) では局所再発13%, 後発頸部リンパ節転移24%を認め, 小線源療法群の疾患特異的5年生存率は90.7%, 粗生存率は81.3%であった. 初診時のT分類別の5年生存率の比較においても手術療法と放射線治療の成績に統計学的有意差はなかった.以上の結果から, 頭頸部外科医は各治療法の長所, 欠点を適切にインフォームドコンセントし, 患者自身が治療法を選択する方針でよいと考えられる.
著者
中村 久人
出版者
日本マネジメント学会
雑誌
日本経営教育学会全国研究大会研究報告集
巻号頁・発行日
no.55, pp.87-90, 2007-06-29

民営化されたJR東日本の本業はあくまで旅客や貨物の運送業(売り上げで約7割)であるが、本報告では最近注目されるようになった同社の生活サービス事業、特に駅ナカ・駅ビル・ビジネスさらには街ナカ・ビジネスの展開とそれら事業展開の原動力になっているSuicaの導入および拡大に焦点を当てる。生活サービス事業でのSuicaホルダーの量的拡大は、鉄道事業のメインテナンスコストの低減に役立ち、また街ナカでの他社との提携ではハウスカードであるビューSuicaの普及が可能となり、モバイルSuicaによる外部ネットワークとの結合では、携帯電話での乗車券の予約・購入のほかインターネット上でのSuica決済が現実のものとなった。以上のように、Suica導入はJR東日本の企業競争力を著しく高める要因となっており、このような例は他国に類をみない「ビジネスとテクノロジーの共鳴」であり、日本発企業競争力の創成の格好のケースといえるであろう。
著者
大城 宜武 中村 完
出版者
沖縄キリスト教学院大学
雑誌
沖縄キリスト教学院大学論集 (ISSN:13498479)
巻号頁・発行日
no.4, pp.25-30, 2008-02

2002年に沖縄県在住者を対象にアンケート調査を実施、2,041人からの回答が得られた。本稿では基地と経済に関する問題を中心に分析した。数量化理論第3類による分析の結果「経済重視-基地反対」の因子、意思決定の「留保-明確」の因子を抽出した。「経済重視-基地反対」因子については、女性は20歳代、30歳代では経済重視であるが40歳代以後経済重視から基地反対に変化している。男性では20歳代から50歳代までは経済重視であるが60歳代以後は基地反対に変化している。1972年からの変化を見ると、基地と経済問題に対する意見・態度が明確でなくなっている。この30年間、基地経済を志向するよりは、反基地の志向が大勢を占めてきた。In 2002, 2,041 residents of Okinawa responded to a survey of their attitudes about the presence of US military bases and their economic benefits to the local economy. In light of the survey results, this article mainly analyzes the problems that concern the presence of these bases and the economy. We based our analyses on Hayashi's Type 3 Qualification Theory and extracted the "military-economy oriented and anti-base" factor. From our surveys, we were also able to extract the "clear and ambiguous" factor from the respondents' decision-making process. In terms of the "military-economy oriented and anti-base" factor, a certain shift in attitudes was observed: Women in their 20s and 30s were found to be "military-economy oriented," but women in their 40s and older tended to be "anti-base." Similarly, men in their 20s to 50s were found to be "military-economy oriented" while men in their 60s and older were found to be "antibase oriented." As we look at the changes from 1972, we noticed that the opinions and attitudes among people about the base and the economic issues become less and less clear. During the past 30 years, anti-base trends have come to dominate opinions favorable to the military-supported economy.
著者
中村 静 加藤 宏明 匂坂 芳典
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. SP, 音声 (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.109, no.99, pp.45-50, 2009-06-17

我々は、日本人学習者の英語音声におけるリズム制御に対する客観評価法について研究してきた。この研究の経過で、日本語を母語とする学習者の潜在的なモーラ・タイミングの習慣が,英語のストレス・タイミングの生成に悪い影響を及ぼしているらしいことに注目した。そこで、本研究ではこの影響を調べるために、主にリズム制御に関与する音節の強弱の対比の観点から、母語話者音声に対する学習者音声の対応する種々の音声区分(強勢/弱勢音節,強/弱母音,内容語内/機能語内音節)の持続時間の差異について検討した。その結果,このような持続時間の差異が,英語教師である評価者による主観評価値を大きく左右していることを、両者の相関分析により確認した。
著者
中村 牧子
出版者
埼玉学園大学
雑誌
埼玉学園大学紀要. 人間学部篇 (ISSN:13470515)
巻号頁・発行日
pp.63-74, 2001-12

We analyze, using official data, the spatial mobility between three areas in Saitama Prefecture (Kawaguchi, Urawa and Omiya), and that from them to Tokyo. From this aspect we examine how these areas changed into the suburbs. It is usually thought that the suburbs are born into rural areas under influences of one city outside of them. But by these three areas the suburbs are born under influences not only of a large city but also of the local cities, and into such cities. Because they were cities, these three areas could offer many houses, through their urban planning and so on, to many newcomers' families and workers employed in the large city Tokyo, earlier than any other area around them. Because they were cities, they gathered people from neighborhood as much as they sent to Tokyo, and these flows of people have now amalgamated them into a new large city. These mean that the suburbs can be seen as the areas in which not only farmers and newcomers but also many other social classes different in previous residence, working place and occupation coexist and cooperate. This finding will be useful in solving the problems of human relations in the suburbs.
著者
中村 國則
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
心理学研究 (ISSN:00215236)
巻号頁・発行日
vol.80, no.5, pp.436-441, 2009 (Released:2012-03-20)
参考文献数
19

The four-card selection task (Wason, 1966) is one of the best known tasks used in the literatures of human reasoning. This article analyzes this selection task by using item response theory (Lord & Novick, 1968). Japanese undergraduates (N=323) responded six types of the Wason's selection tasks including indicative task (Wason, 1966), beer task (Griggs & Cox, 1982), and cassava task (Cosmides, 1989). An exploratory categorical factor analysis revealed a one factor structure of the six tasks. The results of an analysis using a two-parameter logistic model indicated that the indicative tasks were similar to the beer task and the cassava task in terms of the discrimination parameter, and that the relative diffculty between the tasks would varied according to the value of the ability parameter estimated by the two-parameter logistic model.
著者
中村 宏美
出版者
独立行政法人 情報処理推進機構 ソフトウェア高信頼化センター
雑誌
SEC journal (ISSN:13498622)
巻号頁・発行日
vol.5, no.6, pp.377-379, 2009
被引用文献数
2

ソフトウェア開発の工数見積りでは、過去のプロジェクトデータの分析に基づいて見積りモデルを構築するのが一般的とされている。しかしながら、企業によっては過去のプロジェクトデータが少なく、また分析も行われていないケースも見受けられる。そうした企業では、プロジェクトマネージャが過去の経験や勘を駆使して見積ることにより、再現性の無い見積りが繰り返されることが懸念されている。<BR> CoBRA<SUP>※1</SUP>法はこうした課題を解決する見積り評価手法であり、少量のプロジェクトデータとプロジェクトマネージャの経験則があれば、工数の見積り評価モデルを構築出来るのが特長である。<BR> IPA/SECは、CoBRA法を活用した簡単な操作で効率良く工数見積りを行うための支援ツールを開発した。CoBRA法は現在ツールのβ版の評価中であり、利用者のニーズに沿った改善を行った後、2010年春に一般公開を予定している。ここではこのβ版「CoBRA法に基づく見積り支援ツール(体験版)」について解説する。
著者
真野 淳治 中村 剛士 世木 博久 伊藤 英則
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.38, no.4, pp.806-814, 1997-04-15

計算機を用いて毛筆文字を出力する際,文字入力するユーザの筆速や筆圧などの個性に応じてかすれやにじみを付加して表現する方法は出力文字の多様性を図るうえで興味深い.我々は,フラクタル計算法を用いたかすれ表現と,ファジィ計算法を用いたにじみ表現を行うシステムについて報告した.本稿では,くりこみ群計算法を用いた新たなかすれとにじみの表現方法を提案する.この方法ではかすれとにじみを同一方法で表現できる特徴を有する.すなわち,筆内部での墨量の変化に着目し,墨が筆先に染み込む様子をくりこみ群を用いて表現し筆モデルを作成する.次に,このモデルを用いて筆内部の墨量の変化と紙に染み出す墨量を表現し,ユーザが入力機器として用いる電子ペンの筆速と墨量によりかすれとにじみを疑似的に表現するシステムを試作した.また,かすれ具合の1つの評価としてフラクタル次元の解析により実際の毛筆文字のかすれ具合とフラクタル計算法を用いた毛筆文字のかすれ具合との比較評価の結果を示す.