著者

松島 潤 池 俊宏 横田 俊之 倉本 真一 大久保 秦邦 徳山 英一 六川 修一

雑誌

物理探査学会学術講演会講演論文集 = Proceeding of the SEGJ Conference

巻号頁・発行日

vol.107, pp.236-239, 2002-10-22

参考文献数

5

著者

山田 英佑 久保 麦野 久保 泰 甲能 直樹

出版者

日本古生物学会

雑誌

化石 (ISSN:00229202)

巻号頁・発行日

vol.103, pp.61-62, 2018-03-31 (Released:2019-04-03)

著者

久保天随 校

出版者

博文館

巻号頁・発行日

vol.第8冊, 1913

著者

渡邊 智 長井 克介 谷野 伸吾 戸上 紀 渡辺 健二 浅妻 淳子 久保田 薫 田中 信行

出版者

日本生気象学会

雑誌

日本生気象学会雑誌 (ISSN:03891313)

巻号頁・発行日

vol.31, no.3, pp.160, 1994-10-22 (Released:2010-10-13)

著者

辻 順行 高野 正博 久保田 至 徳嶺 章夫 嘉村 好峰 豊原 敏光

出版者

The Japan Society of Coloproctology

雑誌

日本大腸肛門病学会雑誌 (ISSN:00471801)

巻号頁・発行日

vol.48, no.9, pp.1026-1032, 1995 (Released:2009-06-05)

参考文献数

12

被引用文献数

12 7

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1994年1月から12月までに当院外来を受診した症例の中で,直腸肛門病変を有しない20歳代から70歳代までの男性50例,女性49例を対象として,直腸肛門機能検査を行い以下の結果を得た.(1)肛門管最大静止圧,肛門管最大随意圧,排出圧は,男女ともに20歳代から60歳代までは,有意な差を認めなかった.しかし,70歳代では他の年齢と比較して男女ともに有意な低下を認めた.また性差で比較すると肛門管最大静止圧においては70歳以上では,有意な差を認めなかったが,69歳以下においては有意に女性の方が男性より低かった.肛門管最大随意圧と排出圧においては,69歳以下や70歳以上の群でも有意に女性が男性より低かった.(2)機能的肛門管長では,男女ともに20歳代が他の年齢群と比較して有意に短く,30歳代から70歳代では男女ともに有意な差を認あなかった.また性差で比較すると29歳以下や30歳以上の群においてもそれぞれ女性が男性より有意に短かった.(3)直腸感覚閾値,最大耐用量,直腸コンプライアンス等は,20歳代から70歳代までの,どの年齢群においても,男女ともに有意な差を認めなかった.以上より,肛門機能は直腸機能に比べて性差や加齢による影響が及びやすく,直腸肛門の手術の際には性や年齢を加味して手術術式の選択をすべきであると思われた.

著者

川久保 晋 東 龍介 日野 亮太 高橋 秀暢 太田 和晃 篠原 雅尚

雑誌

JpGU-AGU Joint Meeting 2020

巻号頁・発行日

2020-03-13

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北海道襟裳沖のプレート境界浅部はスロー地震活動が活発な海域として知られ,超低周波地震(Very Low Frequency Earthquake, VLFE)は2003年十勝沖地震以降(Asano et al., 2008),低周波微動は日本海溝海底地震津波観測網(S-net)の運用が始まった2016年以降(Tanaka et al., 2019; Nishikawa et al., 2019),それぞれの活動の様子が把握されてきた.とりわけ2016年以降にはS-netによってVLFEの活動に先駆けて半日から4日前に微動活動が始まることが明らかとなった(Tanaka et al., 2019).一方,VLFEの活動範囲は2011年東北地方太平洋沖地震(東北沖地震)前後で変化していないように見えることから,微動活動も東北沖地震以前より発生していた可能性がある.そこで本研究は,北海道襟裳沖における東北沖地震以前の微動の検出とその活動様式を明らかにすることを目的とする. 本研究では,2006年10月25日から2007年6月5日に設置されていた自己浮上式海底地震観測網42点の記録から,エンベロープ相関法(Ide, 2010)を用いて微動を検出し震源決定を行った.本研究では観測点間のエンベロープ波形の最大相互相関係数が0.6を超える観測点ペアが10組を超えた場合にイベントを検出したとみなした.震源決定には相互相関係数が最大となるときの時刻差を観測走時差として用い,この走時差を最もよく説明する震源をインバージョンによって求めた. 解析の結果,検出された全イベント10445個のうち,継続時間20秒以上かつマグニチュードが3以下で,震央誤差と時間残差が小さい微動は989個見つかった.検出された微動の震源は海溝軸から一定の距離に分布しており,深さの推定誤差が10 km未満と小さいイベントは沈み込む太平洋プレートの境界面に集中して分布する様子がみてとれた. 観測期間中に微動とVLFEの活動が共に活発だった時期(活動期)は2006年11月,2007年3月,そして2007年5月の3度あり,それぞれの期間で微動の時空間的な特徴に着目した.1つ目の活動期(2006年11月12日~19日)には微動の活動域は16–23 km/dayで北東に移動していたと推定された.ただし,11月15日に千島海溝中部で発生した巨大地震(Mw 8.3, Lay et al., 2009)の活発な余震活動の影響で微動の検知能力が低下した可能性がある点や,設置されていた地震計が全観測網の南側半分のみであった点に留意する必要がある.2つ目の活動期(2007年3月15日~19日)には微動の活動域は25–30 km/dayで南西に移動していたと推定された.3つ目の活動期は2007年5月10日のみで終息した小規模なものであり,先の活動期とは違い地震発生場所の移動は認められなかった. これら3つの微動活動とAsano et al. (2008)のVLFE活動を比較すると,両者の活動時期はおおよそ一致し,詳しく見ると微動がVLFEに対して半日~4日半ほど先に活動を開始する傾向があることが分かった.こうした関係性は東北沖地震後の微動・VLFE活動(Tanaka et al., 2019)に共通する.また,検出した微動全ての震央分布を東北沖地震後にS-netで検出された微動(Nishikawa et al., 2019)と比較すると,両者は空間的にほぼ一致しており,東北沖地震前後で分布域に変化はなかったと考えられる.このような2006年から2007年と現在の微動・VLFE活動の共通点は,東北沖地震によってこの領域におけるスロー地震活動の振る舞いに影響を及ぼさなかったことを示している.

著者

久保田 健夫

出版者

聖徳大学

雑誌

児童学研究 : 聖徳大学児童学研究所紀要 = CHILD STUDIES : Journal of the Institute for Child Studies, Seitoku University (ISSN:13442732)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.51-59, 2020-03

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全国的に発達障害児が急増し専門医療機関では予約が殺到している。その結果,診療まで2年待ちの病院もあると言う。一方,発達障害傾向を認める子どもには,養育・保育環境を整え,その子に必要な手立てを行うことが,2次障害を防ぎ,情緒や行動を落ち着かせ,脳を活性化させることが,教育現場でも実践研究や基礎生物学的実験から示されてきた。このような背景の下,昨年,児童学研究所の中に,本学の児童学科・心理学科・短期大学部の教員によって構成される「発達支援研究部門」が発足した。本部門では,発足後1年半,臨床心理士と医師の教員がペアを組んで県内の幼稚園,小学校,中学校を訪問し,発達障害傾向を認める子どもたちに関わる担任や保護者の困りごとを聞きとり,心理学的・医学的な立場からの助言を行うアウトリーチ活動を行ってきた。また担当教員は活動を通じて得られた経験を学生や大学院生の教育に,教科書には書いていない生きた情報として還元してきた。今後は発達障害児に対する栄養療法・音楽療法・運動療法にご関心がある先生方にもご参画いただき,オール聖徳・多職種協働体制の下で,学際的な視点で支援を行なっていきたいと考えている。以上の経緯をふまえ,本稿では本部門創設の科学的基盤ともなる,100余年前にイタリアの女医モンテッソーリが創設した教育観に対する最新の生物学知見からの解釈を記した。

著者

清田 守 久保 裕史

出版者

一般社団法人 国際P2M学会

雑誌

国際P2M学会誌 (ISSN:24320374)

巻号頁・発行日

vol.12, no.2, pp.159-177, 2018 (Released:2018-03-06)

参考文献数

23

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製造業では新製品を利益のある産業に育てる事が困難であるとされ、ダーウインの海として知られている。その克服には、顧客要求を適切に把握して技術開発と商品仕様に反映し、継続的に市場製品投入をし続ける生き残りライフサイクルの構築が必要である。本研究ではその困難克服の手段として、顧客要求反映と社内コミュニケーション向上をめざしCS経営と日本経営品質賞(JQA)の考え方を導入した。さらに顧客要求をベースに複雑系技術の戦略策定と商品開発体系に対してスキームモデルに立ち戻る、新たな全社組織体制と3Sモデルを提案した。株式会社リコー内でそのイノベーション手法の提案モデルを適用して有効性を検証した結果、新規事業継続拡大に対する困難克服の有効性が示された。

著者

久保田 健市 吉田 富二雄

出版者

日本社会心理学会

雑誌

社会心理学研究 (ISSN:09161503)

巻号頁・発行日

vol.11, no.2, pp.116-124, 1995

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Two studies using the minimal group paradigm were conducted to investigate the intergroup discrimination in an experimentally created minority and majority groups. In both studies, subjects were divided into the minority and the majority group by drawing lots, and asked to allocate points between other ingroup members and outgroup members. In the first study, it was found that the minority group showed significant ingroup favouritism whereas the majority group did not. The minority group was more aware of their membership in the group than their counterpart. In the second study, subjects were led to believe that the minority group and the majority group had either similar or different social attitude. On the whole, both the minority and the majority group favoured a similar group and discriminated against a dissimilar group. The effects of attitudinal similarity in minimal groups were discussed.

著者

久保田 佳枝

出版者

実践女子大学短期大学部

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2018-04-01

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本研究の目的は、米国にて開発されたサイコロジカル・キャピタル(PsyCap)尺度の日本語版尺度を作成し、作成した日本語版およびオリジナルの英語版PsyCap尺度を用いて日米における質問紙調査および統計的分析を通して、①国際比較可能な日本語版尺度の確立および②世界で初となる日本人従業員のPsyCapと職場関連要因との関係性の解明を目指すことである。2018年度の目的は、代表者が前年度までに作成し収集してきた日本語版尺度をさらに改良し、日米における調査を行った後、項目反応理論に基づき分析を行い、日本語版尺度を完成させることであった。しかしながら2017年度末にそれまでの分析結果から研究手続を変更した。その変更に伴い、2018年度は、その後の研究手順の見直し等を行うことに時間を要したため、申請時に計画した通りに米国人を調査対象とした英語オリジナル版を用いた質問紙調査まで至らなかった。研究手続の変更については、以下の通りである。2017年度の日本語版尺度の分析結果をもとに、さらなる分析を行い、尺度に微修正を加えた。そのため、2017年度末に再度日本人従業員を対象に修正版日本語版尺度を用いた調査を実施した。2018年度にその信頼性と妥当性の検証等に関する分析を行った。2019年度は、2018年度に同時に実施する予定であった米国人を対象としたオリジナル英語版を用いた調査を実施し、2017年度末に収集した日本人データとともに項目反応理論による分析を行う予定である。PsyCapと職場関連要因との関係性の解明については、予定通り行う見通しである。

著者

久保 博子 青山 裕美子 重村 直美

出版者

一般社団法人 日本人間工学会

巻号頁・発行日

pp.316-317, 2008 (Released:2011-02-19)

著者

鈴木 彩加 大久保 暢子

出版者

聖路加看護大学

雑誌

聖路加看護大学紀要 (ISSN:02892863)

巻号頁・発行日

no.35, pp.17-27, 2009

著者

大久保 範子

出版者

トキワ松学園横浜美術大学

雑誌

横浜美術大学教育・研究紀要. 論文篇

巻号頁・発行日

no.3, pp.171-187, 2013

著者

久保 桂子

出版者

一般社団法人 日本家政学会

巻号頁・発行日

pp.63, 2017 (Released:2017-07-08)

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目的 近年、男性の子育て役割への関心が高まっている。出生動向基本調査でも、「家事・育児への能力」を結婚相手に求める女性の割合は高い値を示している。しかし、男性の経済力を考慮・重視する女性の割合も高い。男性の稼得と子育て役割の板挟み状態への関心も高まっており、本研究では、男性の役割意識を4つのグループに分類し、各グループの特徴を明らかにする。方法  2013年11月に千葉県西部の公立保育所21保育所の保育園児の保護者を対象に行った質問紙調査の結果を用いて分析する。調査票は家族票・母親票・父親票を組にして2119世帯に配布し、回収は1118世帯分であった(回収率52.8%、有効票は1099世帯、51.9%)。本研究では、夫婦共働きの核家族世帯721票のデータを用いる。平均年齢は、父親37.2歳、母親35.7歳、平均子ども数1.78人である。結果(1)男性の稼ぎ手役割意識の高低と、子育て役割意識の高低を組み合わ4グループを作成し、妻の就業形態の正規・非正規別に確認すると、「稼ぎ手低・子育て高」意識のグループは、妻正規の夫で高い割合を示しており、妻非正規の夫では稼ぎ手意識の高いグループの占める割合が高い。(2)仕事から家庭生活への葛藤は、「稼ぎ手高・子育て低」のグループで最も高い。(3)子育て意識の高い夫のグループの場合、女性の就労を肯定的に捉える傾向にある。(4) 稼ぎ手意識の高い夫のグループの場合、妻の男性稼ぎ手意識も高い傾向にある。

著者

久保 英幸

出版者

社団法人 大阪生活衛生協会

雑誌

生活衛生 (ISSN:05824176)

巻号頁・発行日

vol.50, no.5, pp.381-386, 2006

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There are many human infectious diseases derived from pathogenic viruses. In line with the infectious disease surveillance systems of Osaka City, the staff of our institute′s department of microbiology seek to isolate and identify human pathogenic viruses from patient specimens using a number of routine methods. In the present review, I describe methods of pathogenic virus identification using the standard virus neutralization test and the latest methods using virus genome gene analysis, together with Japanese law on infectious disease.

著者

小林 茂 辻 英次 西本 勝夫 金尾 顕郎 大谷 真由美 大久保 衞 藤本 繁夫 栗原 直嗣

出版者

The Society of Physical Therapy Science

雑誌

理学療法のための運動生理 (ISSN:09127100)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.3-8, 1994 (Released:2007-03-29)

参考文献数

11

被引用文献数

2

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慢性閉塞性肺疾患(以下COPD)患者では歩行時の移動動作以外にも,腕を挙上位で使う日常生活活動において障害を訴えるものも多い。そこで今回我々は,COPD患者6例に対し,定量的腕エルゴメーター負荷訓練を実施した。そして,同負荷訓練がCOPD患者の自覚症状,体幹機能およびKraus-Weberテストなどの評価で検討した結果,背筋持久性,体幹の柔軟性,さらに分時換気量の改善に伴って呼吸困難度が有意な改善を示した。以上のことにより,COPD患者にとって,定量的腕エルゴメーター負荷試験は,体幹の柔軟性,背筋の機能を改善することによって,呼吸困難度を軽減する有効な方法であると考えられた。

著者

信太 隆失 伊藤 幸治 山下 直美 貴谷 光 山井 孝夫 月岡 一治 高橋 昭三 三浦 直樹 白川 太郎 近藤 信哉 永田 頌史 田井 久量 酒井 正雄 小田嶋 博 山本 真 木原 令夫 溝部 政史 福田 康二 久保 千春 宮川 秀文 石崎 達 水野 雅夫

出版者

社団法人 日本呼吸器学会

雑誌

日本胸部疾患学会雑誌 (ISSN:03011542)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.223-232, 1987

著者

久保 司郎

出版者

一般社団法人 日本応用数理学会

雑誌

応用数理 (ISSN:24321982)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.45-52, 2006-03-28 (Released:2017-04-08)

参考文献数

23

著者

久保田 悦章 市川 遥 杉山 矩美 吉野 涼太 法山 徹

出版者

社団法人 日本理学療法士協会関東甲信越ブロック協議会

雑誌

関東甲信越ブロック理学療法士学会 (ISSN:09169946)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.O-19, 2020

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<p>【目的】脳卒中患者の歩行自立可否は転帰先を検討する上で重要であり、患者本人や家族も自立を望んでいる事が多い.先行研究では回復期病棟入棟時の運動機能から,歩行自立に関連する要因を検討しているものは多いが認知機能を含めて検討したものは少ない.本研究では,回復期病棟入棟時の基本属性や運動及び認知機能から歩行自立に関連する要因を検討した.</p><p>【方法】当院回復期病棟に入棟した脳卒中患者84名を対象とした.調査項目は年齢,性別,病型,麻痺側,発症後日数,入棟時NIHSS,mRS,Br.Stage,基本動作能力,FIM総得点,運動得点(mFIM),認知得点,及び下位項目,退院時移動とした.退院時移動(歩行)が6点以上を自立群,5点以下を非自立群とし単変量解析を行った.その後従属変数を歩行自立可否,単変量解析で有意差を認めた項目を独立変数とし多重ロジスティック回帰分析を行った.採択された変数はROC曲線を用いcut off 値を求めた.単変量解析はt検定,Mann-whitneyのU検定,χ²検定で実施し,有意水準はp=0.05とした.本研究は当院企画運営委員会の承認を得て行った.</p><p>【結果】自立群は43名(男28,女15),非自立群は41名(男14,女27)であった.歩行自立群と非自立群の単変量解析において,年齢,麻痺側,発症後日数を除く項目に有意差がみられた.多重ロジスティック回帰分析では,性別,mFIMが採択された(判別的中率81.0%).有意な独立変数は性別(OR3.46.95%CI1.19-10.04, p<0.05),mFIM(OR0.94.95%CI0.91-0.96, p<0.01)であった.歩行自立のcut off値はmFIM46点(感度81.4%,特異度75.6%, AUC0.88)となった.</p><p>【考察】脳卒中患者の歩行自立には性別,入棟時mFIM が関連していることが示唆された.性別は,平均年齢が女性で高かったことが影響したと思われた.mFIMはADL全般を反映しており,歩行の自立においても重要な因子であることが考えられた.また,cut off値の精度については比較的良好であり,歩行の自立において臨床上の指標となり得る可能性が示唆された.</p>

著者

長岡 朋人 安部 みき子 澤藤 匠 森田 航 川久保 善智

出版者

聖マリアンナ医科大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2015-04-01

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目的:本研究では、日本人の死亡年齢構成の時代変化と気候変動の関係を探った。中世終わりから江戸時代にかけて小氷期による寒冷化が世界中で起き、ヨーロッパでは低身長化に見られるように健康状態が悪化したという。本研究では、弥生時代から江戸時代にかけて、古人骨の死亡年齢構成を復元することで、気候変動の影響が強かった中世から江戸時代の健康状態の変化を追跡した。方法:指標としたのは仙腸関節にある腸骨耳状面であり、若年個体では滑らかであるが高齢になると骨棘や孔が多く現れる。バックベリーらの腸骨耳状面に基づく死亡年齢の推定方法は、腸骨耳状面の溝、テクスチャー、骨棘、孔から1~7の7段階(数字が小さいほど骨が若い状態である)に分類し、その後年齢に対応させるという手順をとる。弥生時代、鎌倉・室町時代、江戸時代の古人骨を資料に、腸骨耳状面段階の構成を直接比較した結果:本研究では、弥生時代から江戸時代にかけての死亡年齢構成を復元し、時代による健康状態の変化を調査した。その結果、中世において短命のピークを迎え、江戸時代にかけて徐々に回復する傾向が明らかになった。考察:死亡年齢構成の時代推移と寒冷化の傾向は一致しなかった。その理由として、都市の衛生環境の改善や農耕技術の発展が挙げられる。しかし、その結果は気候変動が日本人の健康状態に影響を与えていないわけではない。江戸時代前期はストレスマーカー(クリブラ・オルビタリア)の頻度が最も高く低身長を特徴とする。死亡年齢構成と寒冷化が一致しない理由としては、むしろ自然災害や戦乱などにより、人骨の死亡年齢構成が若齢化したことが想定できる。