- 著者
-
佐藤 洋子
- 出版者
- 国立保健医療科学院
- 雑誌
- 保健医療科学 (ISSN:13476459)
- 巻号頁・発行日
- vol.66, no.5, pp.502-511, 2017 (Released:2017-11-28)
- 参考文献数
- 102
目的:障害者総合支援法の理念となる障害者基本計画では障害者の意思表示やコミュニケーションを支援し情報アクセシビリティを向上することが示されている.コミュニケーションに障害をもつ人が,その人の残存能力に応じて意思を伝える方法をAAC(Augmentative and Alternative Communication;拡大代替コミュニケーション)といい,情報アクセシビリティが整備された環境づくりを進めるために障害種別ごとのAAC手法の体系的な分類が求められている.本稿では学術論文を中心に障害種別ごとに求められる支援手法に関する文献レビューを報告する.方法:学術論文の検索は国内医学文献データベース医中誌ウェブ等を用い,AAC関連検索語による検索式を用いて検索した.得られた文献からタイトル・要約・本文内容に基づき適切な文献を選択し,対象障害ごとのAACを抽出した.対象障害は視覚障害,聴覚障害,盲ろう,発達障害(自閉症を含む),知的障害,高次脳機能障害(失語症),ALSなど総合支援法の対象となっている難病,その他とした.結果:最終的に98件の文献が得られた.視覚障害( 7 件,7.1%)では視覚機能の補強,聴覚情報および触覚情報への変換という観点から,聴覚障害( 7 件,7.1%)では聴覚機能の補強,視覚情報および触覚情報への変換という観点からAACを分類した.発達障害(10件,10.2%),知的障害( 7 件,7.1%),高次脳機能障害(11件,11.2%)についてはそれぞれにおける意思疎通の困難さの特徴に応じ,視覚情報や聴覚情報への変換,およびそれらの併用という観点で分類した.重度身体障害を引き起こす難病(46件,46.9%)におけるAACでは運動機能の補強という観点,および症状の進行に応じた分類を行った.考察:障害種別ごとに必要とされるAAC分類を行ったところ,障害種別を超えたAACの応用の可能性が明らかとなった.本来,AACは障害の名称によって分類されるものではなく,意思疎通が困難な原因やその程度に合わせて提供されることが望ましく,情報アクセシビリティの向上や環境づくりを目指すうえでは,今後はこのような観点からAACアプローチに関する研究が進むことが期待される.