著者

阪口 剛史 細井 裕司

出版者

一般社団法人 日本音響学会

雑誌

日本音響学会誌 (ISSN:03694232)

巻号頁・発行日

vol.59, no.8, pp.468-473, 2003-08-01 (Released:2017-06-02)

参考文献数

26

被引用文献数

1

著者

池田 圭佑 榊 剛史 鳥海 不二夫 栗原 聡

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

JSAI大会論文集

巻号頁・発行日

vol.2017, pp.3P1NFC00a1, 2018-07-30

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<p>東日本大震災時Twitterなどのソーシャルメディアが重要な情報源として積極的に利用された.一方でTwitter利用にはデマが拡散してしまうなどの問題がある.我々はこれまでデマ収束を行うための前段階として情報拡散モデルを構築し, デマの拡散メカニズムの同定を目指してきた.CHIDRIは本年で卒業とのことより,これまでの研究成果から得た知見をまとめ,今後の情報拡散制御手法構築へ向け考察を行う.</p>

著者

池田 圭佑 榊 剛史 鳥海 不二夫 栗原 聡

雑誌

情報処理学会論文誌数理モデル化と応用(TOM) (ISSN:18827780)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.21-36, 2018-03-14

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東日本大震災や熊本地震において,Twitterなどのソーシャルメディアが重要な情報源として利用された.一方,デマ情報のような誤った情報の拡散も確認されており,デマ情報の抑制手法の確立は災害大国日本において急務である.しかし,デマ情報がどのように拡散するかは明らかになっておらず,そのため有効な抑制手法も確立されていない.本稿では,これまでに提案した口コミに着目した情報拡散モデルにおいて「人の生活パタン」および「複数の情報源からの情報発信」を考慮した新たな情報拡散モデルを提案する.本モデルを用いて,これまで再現性に課題のあった実際のデマ情報を再現し,本モデルの妥当性を確認した.また,デマ情報の抑制手法の検討および評価もあわせて行った.その結果,デマ情報を否定する訂正情報をより多く拡散させるための手法が明らかになった.During the Great East Japan Earthquake and the Kumamoto Earthquake, people used social media such as Twitter as an important information source. On the other hand, misinformation such as false rumor was diffused. There are many disasters in Japan, we need methods to suppressing false rumor. However, it is not clear how false information diffuses, then an effective suppression method has not been established. In this paper, we propose a novel information diffusion model considering "life pattern" and "information dissemination from multiple information sources". We confirmed the validity of our model by reproducing the actual false rumor that was not reproducible before. We also evaluated the method of suppressing false rumor. As a result, we revealed methods to spread more "correction information".

著者

佐藤 洋介 高尾 昌幸 近藤 拓也 大森 茂樹 斉藤 剛史 三宅 英司 門馬 博 倉林 準 八並 光信

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.Ca0271, 2012 (Released:2012-08-10)

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【はじめに、目的】 我々は、第46回日本理学療法学術大会でバドミントン選手において、股関節内転可動域は立位での回旋動作に影響することを報告した.体幹の動作解析は、前後屈における腰椎骨盤リズムなど矢状面上の解析が多く報告されているが、回旋動作の動作解析を報告したものは少ない状況である.体幹の回旋動作は日常生活、スポーツでも頻繁に行われる動作であり、同動作で症状を訴える症例は臨床でもよく経験する.それらの症例を前にして、体幹の回旋動作に影響する因子を知っておくことは、障害予防・パフォーマンス向上においても重要であると思われる.本研究は、健常成人を対象に回旋動作の2次元動作解析を行い、メディカルチェック(以下、MC)との関連性を明らかにし、評価・治療の一助とすることを目的とした.【方法】 対象は立位における体幹回旋動作で痛みが生じない健常成人47名(男性37名、女性10名、平均年齢25.4±3)とした.静止画撮影は、デジタルカメラ(HIGH SPEED EXILIM EX-ZR 10BK、CASIO)を用い、反射マーカを両側肩峰・両側第5肋骨・両上前腸骨棘の計6点に貼り、正面から行った.運動課題は、足隔を肩幅に開いた静止立位から体幹の立位最大回旋動作を行った.運動課題時は、体幹回旋時に肩甲帯の前方突出を防ぐため、上肢を固定した.さらに口頭にて足底全面接地、両膝関節伸展位保持を指示し、確認しながら計測を行った.得られた画像に対して画像処理ソフトウェアImageJで各反射マーカの座標を求め、肩峰・肋骨・上前腸骨棘レベルにおいて静止画像と体幹回旋後の画像から左右のマーカの直線距離を算出し、三角関数を用いて回旋角度を求めた.MCは、関節可動域表示ならびに測定法:日本リハビリテーション医学会(以下、ROM)に準じた方法で、座位体幹回旋、股関節内転、股関節内旋(背臥位)の可動域を測定した.さらに腹臥位で膝関節90度における股関節内旋(以下、股関節内旋(腹臥位))可動域を測定した.得られた座位体幹回旋、股関節内転、股関節内旋(背臥位)の可動域は、関節可動域の参考可動域を基準として、制限がある群とない群の2群に分類した.股関節内旋(腹臥位)の可動域はこの計測データにおける中央値を基準に、制限がある群とない群の2群に分類した.体幹の立位最大回旋動作時の肩峰・第5肋骨・上前腸骨棘の各レベルに対する回旋角度について、一元配置分散分析を行い、要因の主効果が認められた場合に多重比較検定を行った.有意水準は危険率5%とした.【倫理的配慮、説明と同意】 所属法人における倫理委員会の許可を得た.対象には、ヘルシンキ宣言をもとに、保護・権利の優先、参加・中止の自由、研究内容、身体への影響などを口頭および文書にて説明した.同意書に署名が得られた対象について計測を行った.【結果】 座位体幹回旋制限群と股関節内旋(腹臥位)制限群の双方は、肩峰、第5肋骨、上前腸骨棘の各レベルにおいて有意差を認めた(P<0.05).股関節内転可動域制限群は、肩峰レベルでのみ有意差が認められた(P<0.05).背臥位での股関節内旋可動域制限群は各レベルで有意差を認めなかった.【考察】 前回報告したバドミントン選手における傾向と同様に、体幹の立位最大回旋動作は、股関節内転が参考可動域より下回ることで、制限を受けることが認められた。体幹の立位最大回旋動作と股関節内旋(腹臥位)とで関連性が認められた.股関節内旋(腹臥位)は、測定肢位が股関節中間位であり、股関節周囲の軟部組織における緊張が、立位と同様である点が反映したものと考えられた.股関節内旋(背臥位)と体幹の立位最大回旋動作で関連性が見られなかったのは、股関節内旋可動域(背臥位)は股関節屈曲位で測定するため、軟部組織の緊張や股関節面の適合度が立位での回旋動作と異なったためと考えられた. 今回の結果では、座位体幹回旋と股関節内旋可動域(腹臥位)と、体幹の立位最大回旋動作との関連が考えられた.股関節内旋可動域(背臥位)は立位での体幹回旋動作と関連しないと考えられた.体幹の立位最大回旋動作は、股関節中間位における関節面適合度と股関節周囲における軟部組織の影響が及ぶと考えられた.同じ股関節の運動で、肢位によって関連性に差がみられたことから、各種作業やスポーツ動作それぞれに応じた姿勢で評価しなければ動作を反映しているとは言い難く、姿勢に合わせた評価・治療が重要であると考えた.【理学療法学研究としての意義】 体幹の回旋動作は日常生活、スポーツ動作でも頻繁に行われる動作である.今回の実験結果から、立位での体幹回旋動作は体幹回旋可動域と腹臥位での股関節内旋に着目していく必要性が示唆された.

著者

山田 剛史 YAMADA Tsuyoshi

出版者

名古屋大学高等研究教育センター

雑誌

名古屋高等教育研究 (ISSN:13482459)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.155-176, 2018-03

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本稿の目的は、第1に、大きく変化する時代・社会的状況の中で、アウトカム基盤型カリキュラムの設計や多様な能力育成手段としてのアクティブラーニングの展開、多面的な学習成果の測定・評価(インスティテューショナル・リサーチ)および改善につなげる内部質保証システムの構築など、急速に進められる大学教育の質的転換の流れを概観することである。第2に、学生の学習(学び)と発達(成長)の双方を促し、大学から社会へのトランジション課題を乗り越えるために必要な視点・概念として、「学生エンゲージメント(StudentEngagement)」に着目し、理論的・実証的知見の整理を行うとともに、国内で実施した全国調査(社会人調査、大学生調査)に基づく検討、それらを通じた大学教育への実践的視座を得ることである。検討の結果、(1)アウトカム(成果)を左右する上でも学生エンゲージメント(プロセス)に着目し、それらを高めることが重要であること、(2)学生エンゲージメントを高めるためには、質保証の仕組みやツールを導入したり、教育方法としてアクティブラーニングを行ったりするだけではなく、教職員によるエンゲージメント(深い関与)が必要であることなどが示された。This paper aims first to outline the trend of rapid qualitative transformation in university education, for instance, design of outcome-based curriculum, promotion of active learning as a means to cultivate diverse abilities, and establishment of an internal quality assurance system that measures and assesses multifaceted learning outcomes (institutional research: IR) and leads to their improvement in drastically changing times and social situations. The second aim is to organize theories and empirical knowledge focusing on “student engagement” as a necessary viewpoint and concept to encourage both students’ learning and development so that they overcome transition problems from university to society. Furthermore, the paper aims to gain a practical perspective on university education through investigation based on national surveys (for university students and working adults, respectively) conducted in Japan. The investigation’s result shows: 1) It is important to focus on and enhance “student engagement (process),” which influences their learning outcomes; and 2) in addition to introduction of a quality assurance system, tools, and implementation of active learning as an educational method, faculty members’ engagement is also required to enhance student engagement.

著者

三上 剛史

出版者

社会学研究会

雑誌

ソシオロジ (ISSN:05841380)

巻号頁・発行日

vol.47, no.1, pp.127-132, 2002

著者

清田 陽司 椎橋 怜史 二宮 健 横山 貴央 塙 拓朗 衛藤 剛史 横山 明子 菊地 慧 小林 武蔵 亀田 朱音 瀧川 和樹 齋藤 裕介 花多山 和志

出版者

人工知能学会

雑誌

2019年度 人工知能学会全国大会(第33回)

巻号頁・発行日

2019-04-08

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本発表では、人工知能(AI)技術によって不動産分野のユーザーエクスペリエンス(UX)を革新する試みについて述べる.(1) 不動産物件写真にディープラーニングを適用することにより,物件写真への自動アノテーションの実装と、「街頭にスマートフォンのカメラをかざすだけで物件を検索する」という新しいUX創出を実現した.(2) 適正な価格の推定が難しいという不動産売買取引におけるUXの問題に対して、機械学習による参考価格算出アルゴリズムにより、日本全国のマンションの参考価格を地図上に提示するサービスを開発した.

著者

三田 剛史

出版者

明治大学教養論集刊行会

雑誌

明治大学教養論集 (ISSN:03896005)

巻号頁・発行日

no.518, pp.105-122, 2016-09

著者

秋葉 剛史

出版者

北海道大学大学院文学研究科応用倫理研究教育センター

雑誌

応用倫理 (ISSN:18830110)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.12-29, 2016-03-31

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Moral theories generally tell us the right course of action. They deliver practical advices (or a series of commands) about how we should act, so it seems natural for those who sincerely accept a given moral theory to try to figure out, in each case where some practical decision is needed, what the theory recommends, and act accordingly. However, this is not what a moral theory always tells us to do. Certain moral theories in fact tell their followers not to consult them in daily decision-making. The reason for this is simply that if we consciously intend to act as the theories recommend, it would become difficult or even impossible for us to act in that manner. In recent literature, moral theories that satisfy this condition are called selfeffacing, and have attracted some attention. Although quite a few authors seem to endorse the view that this character of self-effacement makes a moral theory highly problematic (or even unacceptable), in this paper I shall argue that this view is ungrounded. To do this, I will critically examine various objections to self-effacing moral theories found in the literature that concern the following points, respectively: lack of action-guidingness; threat of undermining psychological harmony and the desirable form of moral deliberation; an absurd requirement to have mutually contradicting beliefs; and an invitation to a kind of self-deception. It will be argued that none of these objections constitutes a serious threat to self-effacing moral theories as such.

著者

丸山 剛史 尾高 進 志村 聡子

出版者

工学院大学

雑誌

工学院大学共通課程研究論叢 (ISSN:09167706)

巻号頁・発行日

vol.43, no.2, pp.121-134, 2006-02-28

著者

山田 剛史 杉澤 武俊 村井 潤一郎

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.31, no.Suppl., pp.53-56, 2008-02-10 (Released:2016-08-04)

参考文献数

8

被引用文献数

1

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本研究では,心理統計のテスト項目データベースの開発を試みた.本システムはWebブラウザからアクセスでき,複数のキーによる項目検索が可能である.また,データベースに項目特性値の情報を持たせる場合の問題点として,これらの指標は集団依存性が非常に強い可能性が挙げられる.これを検討するため,複数の大学で共通のテストを実施し比較した.その結果,基礎的な問題については集団によらず類似した値を取るが,発展的な問題については受験者集団によりかなり異なる値となった.このことから,データベースに載せる情報として項目特性値のような量的な情報だけでなく,質的な情報についても検討すべきであることが示唆された.

著者

村井 潤一郎 山田 剛史 杉澤 武俊

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.33, no.Suppl., pp.9-12, 2009-12-20 (Released:2016-08-06)

参考文献数

3

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心理学関連学科において,心理統計教育は重要な意味を持っている.そこで,心理統計教育の現状把握のため,質問紙を用いた全国調査を行った.調査票を全国の担当教員に送付し,授業の担当教員,その授業を受ける学生,双方からデータを収集し分析した.基本統計量に基づき考察した結果,学生が力がつくと思っている授業,教員が実際に行っている授業それぞれの特徴が明らかになった.これらの結果の,心理学以外の統計教育への適用可能性も示唆された.

著者

鈴木 広隆 藤本 佳則 辻 剛史

出版者

日本図学会

雑誌

図学研究 (ISSN:03875512)

巻号頁・発行日

vol.39, no.Supplement1, pp.139-144, 2005 (Released:2010-08-25)

参考文献数

5

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龍安寺石庭の配石パターンについては、これまで専ら作庭者の意図や配石原理について研究が行われてきた。本研究では、人間の感覚量である趣と配石パターンとの関係について明らかにするため、平面図、透視投影図で表現した様々な配石パターンを被験者に呈示し、趣の定量化を行った。さらに、配石パターンを基にしたボロノイ図を作成し、これによって得られる様々な物理量を求め、趣との関連を考察した。

著者

植田 剛史

出版者

日本都市社会学会

雑誌

日本都市社会学会年報 (ISSN:13414585)

巻号頁・発行日

vol.2008, no.26, pp.153-168, 2008-09-12 (Released:2011-02-07)

参考文献数

47

被引用文献数

2

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The aim of this article is to clarify the institutional factors that have made city planning consultants dependent upon the public administration, by analysing the formative process of the use of private-sectr planning consultants by the public sector during the rapid economic growth era in Japan.The result of this analysis can be summarized as follows:Firstly, faced with increasing production of urban spaces during the rapid economic growth period and increasingly complicated procedures for urban space control, it became impossible for public administrative officials to oversee everything as they used to. For this reason, private-sector planning consultants became able to take part in urban space control which had once been exclusively under the purview of public administrative officials. Secondly, these “City Planning Consultants” had no choice but to take any such contract work in order to survive the severe competition among other private-sector professionals in the industry, because of the lack of an institution or industry board that could define or protect a clear role for city planning consultants. Lastly, the wage scale for the “City Planning Consultants” reproduced their functions as subcontractors that undertake affairs delegated by the public administrative officials.Consequently, planning consultants have been channeled into the current structure where they are completely dependent upon on the public administration system.

著者

三上 剛史 ミカミ タケシ

出版者

追手門学院大学社会学部

雑誌

追手門学院大学社会学部紀要;Bulletin of the Faculty of Sociology, Otemon Gakuin University (ISSN:18813100)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.1-18, 0000

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贈与 / 『贈与論』 / 両義性 / M・モース / G・ジンメル / N・ルーマン

著者

三上 剛史 ミカミ タケシ

出版者

追手門学院大学社会学部

雑誌

追手門学院大学社会学部紀要;Bulletin of the Faculty of Sociology, Otemon Gakuin University (ISSN:18813100)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.1-16, 0000

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贈与 / 『贈与論』 / M・モース / MAUSS / A・カイエ

著者

奈良岡 聰智 小林 和幸 笹部 剛史 萩原 淳 小宮 京 大石 眞 赤坂 幸一 村井 良太 大山 礼子 葦名 ふみ 内藤 一成 伊東 かおり 原口 大輔

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2015-04-01

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本研究は、衆参両院事務局などが所蔵する膨大な未公開資料群の本格的活用を通して、近現代日本の政治史を「議会政治」という観点から再検討した。具体的な成果は、以下の3点に要約される。①「議会政治」の展開過程、議会事務局・議会官僚の役割を多面的に検証した。②新出史料「河井弥八日記」を翻刻出版した。③イギリスの制度を参照しつつ、議会関係資料の保存・公開体制のあり方について検討を行った。

著者

野村 剛史

出版者

日本語学会

雑誌

国語学 (ISSN:04913337)

巻号頁・発行日

no.158, pp.p1-14, 1989-09

著者

石川 日出志 七海 雅人 中野 泰 佐藤 信 平川 新 平川 南 千田 嘉博 川島 秀一 浅野 久枝 竹井 英文 八木 光則 安達 訓仁 宇部 則保 菅野 智則 斉藤 慶吏 佐藤 剛 菅原 弘樹 高橋 憲太郎 千葉 剛史 福井 淳一 室野 秀文 小谷 竜介 辻本 侑生 藤野 哲寛

出版者

明治大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2014-04-01

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気仙地域は、海・陸域の複合生態系が豊富な資源を生み出し、縄文時代から現代までそれらを活用した人類営為が展開した。本研究は、当地域の歴史文化を歴史・考古・民俗学の手法で研究し、地域の方々と行政に提供する。これは甚大な東日本大震災被害から復興する当地域の方々を支援する取組でもある。調査は多岐に亙る。考古学では、古代・中世の漁撈関係遺物・集落遺跡データの集成、被災地域石碑の所在調査、中世塚・板碑群調査、中世城館群の縄張図作成等。歴史学では、中世遺跡群と文献史料との比較、熊谷家近世文書群の調査、大島正隆論文の公開等。民俗学では横田・小友地区で民俗慣行の調査と実施。3か年市民向け報告会を開催した。

著者

森 純一郎 榊 剛史 梶川 裕矢 坂田 一郎

出版者

人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)

巻号頁・発行日

vol.28, 2014

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本論文では、萌芽研究領域特定のための大規模論文情報を用いた引用予測に関する研究を行う。