著者

日高 佑紀 森 大樹 中道 隆弘 石橋 康弘 篠原 亮太 有薗 幸司

出版者

大学等環境安全協議会

雑誌

環境と安全 (ISSN:18844375)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.35-39, 2014-03-31 (Released:2014-05-16)

参考文献数

13

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増大する有機廃棄物を資源としてリサイクルし、農地などへ還元・活用するシステムとして堆肥化(コンポスト)が注目されている。そのなかで下水汚泥のコンポスト化は今後、ますます増加すると考えられる。 一方で、パーソナルケア製品に頻用されている合成香料が下水汚泥に高濃度で検出されることが報告されている。そのため、下水汚泥由来のコンポスト肥料中の合成香料の残留性が懸念される。今回、合成香料である6-acetyl-1,1,2,4,4,7-hexamethyl tetraline(AHTN)、1,3,4,6,7,8-hexahydoro-4,6,6,7,8-hexamethyl cyclopenta-γ2-benzopyran(HHCB)、HHCB の代謝物HHCB-lactone並びに[1,2,3,4,5,6,7,8-octahydro-2,3,8,8,- tetramethyl naphtalen-2yl]ethan-1-one (OTNE) の下水汚泥由来コンポスト肥料における残留性を調査した。その結果、 コンポスト肥料から、N.D.~5.3 mg AHTN /kg、N.D.~4.2mg HHCB /kg、N.D.~14.2 mg HHCB-lactone /kg、 N.D.~2.1 mg OTNE /kgで検出された。このことから、下水汚泥に高濃度で蓄積した合成香料は下水汚泥を原料としたコンポスト肥料に高濃度で残留することが示された。この結果よりコンポストの製造過程においてもこれらの合成香料等が除去されず、下水汚泥の再利用による土壌環境汚染が憂慮された。

著者

千代原 亮一

出版者

日本情報経営学会

雑誌

日本情報経営学会誌 (ISSN:18822614)

巻号頁・発行日

vol.30, no.3, pp.88-98, 2010-03-05 (Released:2017-08-07)

参考文献数

18

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In Korea, with the rapid spread of the Internet, "cyber violence" has been a social problem such as the spread of a falsehood, revealing of a real name and personal information on the Net. The suicide of a famous actress in October 2008 caused by cyber violence led the Korean government to propose "a cyber contempt charge" that imposed a severe punishment of a slander on the Internet. In this paper, based on the investigation of socio-cultural background of cyber violence in Korea and the trend of law development by the Korean government, the author examines the propriety of the cyber contempt charge. Furthermore, on the basis of consideration of the recent court cases of libel on the Internet in Japan, the author proposes a recommendation of the method for protecting the freedom of speech on the Net from the viewpoint of "information ethics".

著者

植原 亮

出版者

The Philosophy of Science Society, Japan

雑誌

科学哲学 (ISSN:02893428)

巻号頁・発行日

vol.53, no.2, pp.259-273, 2021-03-31 (Released:2021-03-31)

参考文献数

21

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In this review essay, I examine the significance of Conceptual Engineering Manifesto edited by K. Todayama and K. Karasawa, which is the first book in Japan that explores a new field called “conceptual engineering” in collaboration with psychology. After presenting an overview of its aim, distinctive features, and contents, I make general comments on the possibility of the research program proposed in this book, mainly in the following respects: its feasibility as engineering; continuity, function, and nature of concepts. Through discussing, I also articulate further tasks for conceptual engineering to be addressed.

著者

管原 亮平 清水 伸泰 石丸 幹二 徳田 誠 田中 良明

出版者

弘前大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2021-04-01

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トノサマバッタおよびサバクトビバッタ等のトビバッタフン抽出液中には、バッタの産卵を抑制する活性とバッタの卵を殺す活性が存在する。本研究では、その原因となる成分の化学構造を特定し、作用機構についても解明を試みる。まず、食草の種類が本活性に与える影響を検証することにより、植物における当該成分もしくはその前駆体の含有量について知見を得る。次に、殺卵活性は他の昆虫に対しても有効であるか否かを検証する。さらに、産卵忌避反応が野外でも起こるか検証する。最後に、フン抽出液から該当成分を分画し、化学構造の同定を行う。本研究は、新規農薬シーズとして合成農薬研究、および、害虫防除研究に資することが期待される。

著者

貝原 亮 KAIHARA Ryo

出版者

名古屋大学高等研究教育センター

雑誌

名古屋高等教育研究 (ISSN:13482459)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.153-170, 2011-03 (Released:2011-04-04)

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本稿の目的は、国立大学を例に、我が国の大学におけるティーチング・アシスタント(以下、TA)制度の問題点を、事務的側面から明らかにし、今後のTA 制度改革への一つの示唆を与えることである。TA に関する先行研究から明らかにした問題点は、TA の事務的取り扱いが多くの国立大学において限定的かつ画一的ともいえる運用になっていること。TA 制度自体が、一方的に各大学に与えられた制度であり、それに対する大学の姿勢が受身になっていることなどである。TA 制度の歴史的変遷をみると、TA の従事に対する意義が、「労働」 から「TA への教育効果」へ変化している。また、現在の制度にとらわれない新たな制度の設計が可能であることもわかった。新しいTA 制度を設計するには、各大学がTA の意義を再確認し、TA に対する教育効果を明確にすることが求められる。そしてTA への報酬の在り方を見直し、時間給制度にとらわれない支給方法を設定することも考慮するべきである。これらによりTA 制度そのものPDCA サイクルにあてはめて運用することが可能となる。The purpose of this paper is to clarify certain issues of the Teaching Assistant (TA) system in Japanese national universities from the viewpoint of the management governance in those universities and to suggest areas for TA system reform regarding those issues. This paper reveals some problems of TA system: the current management system for handling TAs has become limited and same at many universities. This system was unilaterally granted to national universities by the Ministry of Education. Examining the historical development of the TA system, it turned out that the reason behind the development of the TA system has changed from providing “Labor” to the “Educational effect of TAs.” Pursuing this line, it is possible to design a new system without the restrictions of the current system. If a new TA system is to be designed, the following three points must be considered in its design: (1) Universities must reconfirm the purpose of their TAs. (2) Universities must clarify what the educational effect [purpose?] of their TAs is. (3) Reexamine the payment system for TAs under this new system and not be restricted to a fixed hourly wage system. These considerations will enable the TA system to be applied to a PDCA cycle and be more rationally managed.

著者

市原 美恵 行竹 洋平 松本 聡 栗原 亮

出版者

東京大学

雑誌

挑戦的研究(萌芽)

巻号頁・発行日

2022-06-30

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本研究が対象とする火山性微動は,夜間の静寂時に背景ノイズレベルとして検出できる微弱なものである.この微動をSeismic Background Level (SBL)微動と呼ぶ.SBL微動は噴火の前駆過程や終息を知る手掛かりを与えると期待している.本研究は主に霧島火山において,SBL微動の実態とメカニズムを明らかにするために,定常観測点のデータを利用したモニタリング,ターゲットを絞った機動観測による震源位置推定,そして気象・火山・地震に関連する多項目観測データとの相関関係の調査を行う.また,国内外の活動的火山においてSBL微動の解析を行い,その普遍性を探る.

著者

植原 亮

出版者

関西大学総合情報学部

雑誌

情報研究 = Journal of informatics : 関西大学総合情報学部紀要 (ISSN:1341156X)

巻号頁・発行日

no.44, pp.1-13, 2016-08

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貨幣のような制度的対象はしばしば特別な存在であると見なされる.制度的対象についての有力な見解である集団的志向説によれば,それらは人々の集団的志向性なしには存在しえないがゆえに,他の通常の人工物とは存在論的に異なっており,またその存在論な固有性が認識論的・方法論的な独自性に反映されているという.本稿で目指すのは,制度的対象に対するこの種の哲学的態度のやめ方を描き出すことである.そのためにまず,集団的志向説を批判的に検討する.次いで,その代替的な見方として「ふるまい説」を提出し,その妥当性を示すことを試みる.そして最後に,ふるまい説について想定されるふたつの疑問に応答する.Institutional entities such as money are often perceived as "special" objects. According to a dominant view about them, called "collective intentionalism", institutional entities are ontologically distinct from other ordinary artifacts because they cannot exist without people's collective intentionality, and this ontological distinctiveness is reflected in their epistemological and methodological uniqueness. This study aims to show how to challenge such philosophical attitudes toward institutional entities. Firstly, it critically examines collective intentionalism. Secondly, it presents "behavior theory" as an alternative view to collective intentionalism and tries to show its plausibility. Finally, it addresses two possible questions about behavior theory.

著者

海原 亮

出版者

国立歴史民俗博物館

雑誌

国立歴史民俗博物館研究報告 (ISSN:02867400)

巻号頁・発行日

vol.116, pp.91-108, 2004-02

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本稿は、文政二・三年(一八一九・二〇)に刊行された医師名鑑『江戸今世医家人名録』を素材として、巨大都市=江戸に達成された「医療」環境の実態を、蘭方医学普及の動向に即しつつ明らかにしたものである。❶では、『江戸今世医家人名録』の構成と特徴、刊行の目的について考察した。近世期における医師名鑑とは、第一に、都市民衆が医師を選択する最も簡便な手法であった。同書はまた、医師が販売する家伝薬の宣伝・広告機能をも有した。一七七〇年代頃より学問的な体系の面では蘭方医学の興隆がみられたが、臨床の場にそれが流布するまでにはなお時間が必要であった。蘭方医学を由緒とする売薬・治療方法も掲載されたが、その数はわずかなものに止まっている。続いて❷では、『江戸今世医家人名録』に所載された二〇〇〇名におよぶ医師データをもとに、各種の著名蘭学者の門人帳と対照し、その傾向を考察した。今回は、時期も区々な五つの門人帳(土生玄碩・華岡青洲・大槻玄沢・伊東玄朴・坪井信道)に限定し、その結果を網羅的に紹介した。照合作業に際しては名鑑類の史料的性格を考慮し、複数の材料を用いて慎重に判断した。本稿に紹介したデータは、江戸における「医療」環境の実態を解明する基礎的な作業と言えるものである。すなわち、文政期頃の江戸では、蘭方医学の素養を有する医師が活動の場を持ち得る社会的基盤が醸成されはじめていた。本稿の最大の論点は、当時の江戸が抱えていた特殊な社会事情=「医療」環境の独自性の指摘である。それはまず、藩医層の圧倒的存在であった。彼ら藩医の少なくない部分は、実際には藩邸の外に居所を得て、町内で診療活動を展開した。したがって、巨大都市に独特な社会構造や医師たちの存在形態を精確に踏まえてこそ、「医療」環境の特質・蘭方医学受容の背景は、より鮮明に性格規定される。

著者

元木 愛理 篠原 亮次 山縣 然太朗

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.63, no.7, pp.345-354, 2016 (Released:2016-08-17)

参考文献数

53

被引用文献数

1

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目的 国際的にも少子化は重要な社会課題として取り上げられており,少子化対策として子育て世帯への給付費に多くの財源を充てることが必要との見解が示されている。本研究では,子ども関連の社会保障費に関する国際比較および合計特殊出生率との関連を検討することを目的とした。方法 対象は OECD (Organisation for Economic Co-operation and Development:経済協力開発機構)加盟国のうち2011年度の家族関係社会支出対 GDP (Gross Domestic Product:国内総生産)比と高齢関係社会支出対 GDP 比が計上されている34か国である。各加盟国の家族関係社会支出対 GDP 比を 0~14歳の子どもの人口割合(年少人口割合)で除したものと高齢関係社会支出対 GDP 比を65歳以上の高齢者の人口割合(老年人口割合)で除したものを算出し,国際比較を行った。また,各人口割合を考慮した合計特殊出生率と家族関係社会支出対 GDP 比の相関分析と偏相関分析を行い,両者間の関連を検討した。結果 社会支出対 GDP 比を年少および老年人口割合を考慮して比較をした結果,OECD加盟国の平均は家族関係社会支出が0.13,高齢関係社会支出が0.47であったのに対し,日本は家族関係社会支出が0.10,高齢関係社会支出が0.45であった。次に合計特殊出生率と家族関係社会支出対 GDP 比に関する相関分析の結果,現物給付対 GDP 比と合計特殊出生率との間に相関傾向(r=0.32, P=0.06)がみられた。また,家族関係社会支出対 GDP 比と合計特殊出生率との偏相関分析の結果,両者の間に有意な相関がみられた。現金給付と現物給付に分け,それぞれの GDP 比と合計特殊出生率との偏相関分析の結果では,両者とも合計特殊出生率との間に有意な相関(r=0.51, P<0.01)があり,現金給付(r=0.39, P=0.03)よりも現物給付(r=0.45, P<0.01)のほうがより強い相関であった。結論 日本の子どもや子育て世帯への社会保障費は,経済水準を考慮した国際的な比較において GDP 比が低かった。また,社会保障の中でも保育サービスや就学前教育の充実など現物給付を増やすことは,合計特殊出生率を回復させる一要因となることが示唆された。

著者

植原 亮

出版者

科学基礎論学会

雑誌

科学基礎論研究 (ISSN:00227668)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, pp.77-86, 2008-03-30 (Released:2010-02-03)

参考文献数

22

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This paper aims to examine ethical implications of the cognitive enhancement based on neuroscience and neuro-technology: more specifically, its influences on the “self”. In order to do this, I begin with presenting the relevant conception of the self, and then examine how the cognitive enhancement could influence on the self. The opponents of the cognitive enhancement hold that it is self-destructive to accept cognitive enhancement since it will destroy our ordinary practices based on “folk psychology”. The proponents, however, may prefer new, neuroscientific practices, which do not need the concept of the self. Yet, the opponents still have ways out, resorting to our system of values. I will end this paper by pointing out some tasks which we must solve.

著者

千代原 亮一

出版者

大阪成蹊大学

雑誌

研究紀要 (ISSN:13489208)

巻号頁・発行日

vol.3, no.1, pp.213-223, 2006-03-25

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インターネットに代表される情報通信技術の発達は、国民の表現の自由をめぐる状況に劇的な変化をもたらしたが、その反面、重大な社会問題を惹起している。特に近年、インターネット上での悪質な犯罪行為や違法行為が顕在化しており、その原因としてインターネットの匿名性が挙げられる。その為に政府は、「インターネット実名制」の導入を検討し始めているが、拙速な実名制の導入はインターネットの更なる発展を阻害するだけでなく、「自由で開かれた公開討論の場」としてのインターネットの機能を奪いかねない。日本国憲法第21条で保障された表現の自由の制度趣旨の一つとして、いわゆる「思想の自由市場」が論じられるが、仮にインターネットが、思想の自由市場ないし公開市場であるとするならば、インターネット上での言論に匿名性が担保されていることは、表現の自由の保障に大きく寄与することになる。

著者

吉原 亮平 滝本 晃一 長谷 純宏 野澤 樹 坂本 綾子 鳴海 一成

出版者

一般社団法人 日本放射線影響学会

雑誌

日本放射線影響学会大会講演要旨集 日本放射線影響学会第53回大会

巻号頁・発行日

pp.97, 2010 (Released:2010-12-01)

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高等植物では、これまで紫外線や電離放射線の及ぼす効果を評価する目的で、生存率の測定や突然変異の解析などが行われてきた。しかし、DNA修復機構や変異誘発メカニズムの解明に重要な知見をもたらす変異スペクトルの解析に関しては、迅速に数多くの変異を検出できる実験系が存在しなかったことから、動物細胞での研究に比べて進んでいないのが現状である。モデル植物として広く研究に利用されているシロイヌナズナは外来遺伝子の導入やゲノムDNAの回収が容易であるばかりでなく、遺伝的に均一であるため、紫外線や電離放射線の効果を解析するのに適している。そこで我々は、シロイヌナズナの核ゲノムに大腸菌由来のrpsL遺伝子をもつプラスミドを組み込むことにより、新たな突然変異検出システムを構築し、紫外線や電離放射線の生物影響を遺伝子レベルで明らかにすることにした。 本変異検出システムを用いて紫外線誘発変異を解析した結果、主要な紫外線誘発DNA損傷であるシクロブタン型ピリミジン二量体(CPD)に起因すると考えられるG→Aトランジション変異の頻度が非照射区に比べて上昇した。次に、CPDを効率的に修復するCPD光回復遺伝子をRNAiにより発現抑制し、紫外線高感受性となったシロイヌナズナを作製した。このRNAi個体を用いて変異スペクトル解析を行った結果、野生型に比べてG→A変異の上昇に加えフレームシフト変異の頻度も上昇した。CPD光回復の抑制により、塩基置換変異が上昇するだけでなく、変異スペクトルにも違いが現れることが示された。 次に、電離放射線による誘発変異を調査するために、ガンマ線および炭素イオンビーム(LET 121.5 keV/m)をシロイヌナズナ乾燥種子に照射して、変異スペクトル解析を行った。その結果、ガンマ線では炭素イオンビームに比べて、サイズの小さな欠失変異が誘発される傾向があることが示され、シロイヌナズナ乾燥種子において、放射線種の違いにより異なる変異が誘発されることが示唆された。

著者

北原 亮 小澤 恵 中村 浩淑

出版者

一般社団法人 日本糖尿病学会

雑誌

糖尿病 (ISSN:0021437X)

巻号頁・発行日

vol.47, no.10, pp.825-830, 2004-10-30 (Released:2011-08-04)

参考文献数

10

被引用文献数

1

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症例は25歳, 女性. 食後約2時間でふらつき, 意識朦朧感などを自覚していた. 近医で経口糖負荷後の低血糖を指摘され, 精査目的で紹介された. 画像上膵内分泌腫瘍を疑わせる所見なし. 早朝空腹時の血清IRI及びCPRは明らかな上昇なし. 75g経口ブドウ糖負荷180分後の血糖値は39mg/dl. 33時間絶食にて低血糖を認めず, 血清IRI及びCPRは時間と共に低下した. 急速力ルシウム静注後の血清IRI頂値は5.73μU/ml. 以上の所見より, 本症例は特発性反応性低血糖症と考えられた. 経過中に本人から, 夫と不仲であり別居して気分が楽になったこと, およびその後従来の症状を自覚しなくなったことが申告された. その後約1年の経過では, 明らかな症状の再発を認めていない. 特発性反応性低血糖症には心理的な問題が影響することが示唆されており, 本症例も低血糖の発現に夫婦間の情緒的葛藤が関与していた可能性が考えられた.

著者

原中 喜源 栗原 亮

出版者

Japan Human Factors and Ergonomics Society

雑誌

人間工学 (ISSN:05494974)

巻号頁・発行日

vol.43, no.5, pp.268-276, 2007-10-15 (Released:2010-03-15)

参考文献数

8

被引用文献数

1

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この実験では半径20mの定常円を旋回中のレーシングドライバと一般ドライバの運転挙動の違いを30km/hで定速旋回した場合とタイヤに横滑りを生じる速度域で走行した場合 (高速旋回) について比較検討した. その結果30km/h定速旋回中の各ドライバの最大横加速度の平均値は一般ドライバのほうが大きくなる傾向があり, 高速旋回では前輪の横滑りが発生する速度の平均値はレーシングドライバのほうが高いことがわかった. これらはカーブを同じ速度で走行していても運転技能の高いドライバほど車の運動状態は安定していることを意味する. また30km/h定速旋回では旋回軌道の修正は操舵により行われる傾向がすべてのドライバにみられるが, 高速旋回ではレーシングドライバはスロットル操作で軌道修正を行っていた. その理由としてレーシングドライバは車のサスペンション特性を利用する能力があるために実験車の運動性能を最大限に利用する操作がスロットル操作による軌道修正であったためと我々は考えた.

著者

千代原 亮一

出版者

日本情報経営学会

雑誌

日本情報経営学会誌 (ISSN:18822614)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.49-57, 2012-04-05

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A lot of vicious acts under the cover of the Great East Japan Earthquake are reported. For example, they are vicious email and chain mail, wild rumors without grounds or false rumors. About a nuclear power generation accident and radioactive contamination, various false rumors and wild rumors have flowed on internet, and it was argued a deletion request and dispatch regulation of wild rumors without grounds or false rumors. In this paper, through analysis of a legal side of the false rumor and chain mail related to the Great East Japan Earthquake I consider possibility of laws and regulations for wild rumors on Internet.

著者

笹原 亮二

出版者

国立民族学博物館

雑誌

国立民族学博物館研究報告 (ISSN:0385180X)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.171-236, 2001

著者

千代原 亮一

出版者

大阪成蹊大学

雑誌

研究紀要 (ISSN:13489208)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.109-127, 2007

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合衆国では、1994年7月に発生した女児強姦殺人事件を受けて、同年10月に性犯罪者情報公開法(いわゆるミーガン法)が州法として制定され、1996年には同法は連邦法となっている。我が国においては、性犯罪者対策に関して、これといった特別な施策は行われてこなかったが、2004年11月(奈良市)、2005年11月(広島市)に発生した女児誘拐殺害事件を受けて、性犯罪者対策を考えることが急務となっている。2005年6月から、警察庁と法務省が諸外国の「性犯罪者情報登録法」を参考にして、「子ども対象・暴力的性犯罪」を犯して刑務所に収容されている者についての出所情報を共有することによって、危険な性犯罪者に対応する再犯防止対策を打ち出しているが、我が国においても、性犯罪者情報の登録制度から公開制度に移行するかどうかということを検討することは重要な課題である。

著者

笹原 亮二 Sasahara Ryoji ササハラ リョウジ

出版者

味の素食の文化センター

雑誌

食文化誌ヴェスタ (ISSN:09180214)

巻号頁・発行日

no.72, pp.40-43, 2008

著者

伊原 亮司

出版者

岐阜大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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トヨタは、生産現場を緊密かつ巧妙に統合していると言われてきた。そのトヨタは「日本的経営」の代表例として扱われることが多いが、他の日本企業との比較研究は存在せず、それがトヨタに限った話なのかどうかは定かではない。そこで本研究は現場の中核層に焦点をあてて、トヨタと日産の統合力の実態を比較した。確かにトヨタは、管理の貫徹度が高い。工場の隅々までそして現場の「末端」にまで管理の手と眼差しが入り込んでいる。しかし、それは、トヨタに特異な管理制度によるだけでなく、長年かけて築き上げてきた文化によるところが大きい。また、統合力が強いトヨタでも、反統合の現象が多く見受けられ、それが現在問題になっている「品質」に少なからず影響を及ぼしていると考えられる。

著者

藤原 亮一

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

ファルマシア (ISSN:00148601)

巻号頁・発行日

vol.58, no.4, pp.352-353, 2022 (Released:2022-04-01)

参考文献数

10

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日本の薬学教育は6年制になって、特にアメリカと似たものであると認識していたが、筆者は米国の薬学部に異動し、アメリカにおける薬学教育に直接携わるようになってから、日米間での薬学教育の違いを目の当たりにする日々が続いている。そこで本コラムでは、アメリカ薬学部にて教鞭をとる立場から、アメリカの薬学教育、日本での薬学教育との違い、またそれぞれの特色について筆者が感じ取ったことをシリーズで紹介する。前回はアメリカの薬学部生がコロナ禍で活躍する様子を伝えた。今回はアメリカにおける学生の薬学部志望理由や学生生活、またアルバイトとして学生に人気の薬局テクニシャン(調剤助手)について紹介する。