著者
篠原 啓子 圓藤 勝義 澤田 英司 永峰 賢一 水口 博之 福井 裕行
出版者
徳島県立農林水産総合技術支援センター
雑誌
徳島県立農林水産総合技術支援センター研究報告 = Bulletin of Tokushima Agriculture, Forestry and Fisheries Technology Support Center (ISSN:21891176)
巻号頁・発行日
no.3, pp.7-13, 2016-11

国内で流通する同年度同時期に収穫したレンコンを集め,品種・系統の由来により大別するとともに,大別したグループ毎で違いがあるのか,同一品種・系統といわれているものでも産地間で違いがあり形状が違うのか調査した。供試したレンコンは,国内の主要産地(茨城県,徳島県,佐賀県,愛知県,山口県,石川県,新潟県)の15種類で,「中国種」が6種類,「備中種」が2種類,「金澄系」が6種類,「その他」が1種類であった。肥大根茎の長さは,「備中種」が長く,「金澄系」と「その他」が短く,中国種がその中間であった。「中国種」のロータスは,徳島県産が愛知県産より長く,産地間で違いがあった。レンコンの肥大指数は,「備中種」が小さく,「金澄系」と「その他」が大きく,「中国種」はその中間であった。一方,肥大根茎の直径と肉厚比は,グループ間や産地間で違いはなかった。
著者
吉原 啓太
出版者
一般社団法人 表面技術協会
雑誌
表面技術 (ISSN:09151869)
巻号頁・発行日
vol.69, no.2, pp.80-84, 2018-02-01 (Released:2018-11-01)
被引用文献数
1 2
著者
武藤 拓之 水原 啓太 入戸野 宏
出版者
日本認知心理学会
雑誌
日本認知心理学会発表論文集 日本認知心理学会第17回大会
巻号頁・発行日
pp.2, 2019 (Released:2019-10-28)

複数の選択肢の中から1つを素早く自由に選択する課題において,自分がどれを選択したかについての意識体験が後付け的に決定されるという現象が知られている。このポストディクション現象は,視覚情報が無意識的に処理されてから意識に上るまでの時間差に起因すると考えられてきた。しかし,従来のモデルは現象の言語的な記述に留まっており,数理的妥当性の検証は不十分であった。そこで本研究は,先行研究の理論的考察を踏まえた仮定から,自由選択の認知過程を表現するシンプルな確率モデルを導出し,このモデルでポストディクション現象が説明できるか否かを検証した。水原・武藤・入戸野 (2019) の2つの実験課題から得られたデータにモデルを適用した結果,全てのデータをこのモデルでよく説明できることが確認された。また,無意識的な処理が意識に上るまでの時間差や選択に要する時間の分布といった有意味な情報を推定できることも示された。
著者
引地 尚子 高戸 毅 須佐美 隆史 森 良之 米原 啓之 松本 重之
出版者
Japanese Society of Oral and Maxillofacial Surgeons
雑誌
日本口腔外科学会雑誌 (ISSN:00215163)
巻号頁・発行日
vol.45, no.4, pp.305-307, 1999-04-20 (Released:2011-07-25)
参考文献数
12

We describe a case of lacrimal sac fistulae with left cleft lip and palate. A congenital lacrimal sac fistula is a rare disorder in which a fistulous tract connects the skin to the common canaliculus or to the lacrimal sac, located just inferior to the medial canthal angle.A 12-year-old boy had 1) bilateral congenital lacrimal sac fistulae, 2) cleft lip and palate and 3) hypospadis. He had no paticular family history. With the patient under general anesthesia, a fusiform incision was performed, and the lacrimal sac fistulae were excised. Alveolar bone grafting was performed concurrently. Histologically, the lacrimal sac fistulae consisted of unkeratinized squamous epithelium and connective tissue with inflammatory lymphocytes. Patients with lacrimal sac fistulae, cleft lip and palate, and hypospadia have not been reported previously.These findings suggest that lacrimal sac fistulae may be related to congenital malfusions such as cleft lip and palate.
著者
寺重 理英子 江草 章仁 長原 啓三 鹿嶌 達哉 齋 礼
出版者
広島国際大学 心理科学部 教職教室
雑誌
広島国際大学 教職教室 教育論叢 (ISSN:18849482)
巻号頁・発行日
no.8, pp.43-61, 2016-12-15

21世紀型知識基盤社会を見据えた現行の学習指導要領に「基礎的・基本的な知識及び技能を確実に習得させ、これらを活用して課題を解決するために必要な思考力、判断力、表現力その他の能力をはぐくむとともに、主体的に学習に取り組む態度を養い、個性を生かす教育の充実に努めなければならない」と示されている。一方、基礎学力の低下も懸念され、「義務教育段階での学習内容の確実な定着」も明記されている。広島県立豊田高等学校ではこれらを踏まえて、義務教育段階の学習内容の定着と高等学校での学習事項の習得、応用力・判断力・表現力と主体的に学ぶ態度の育成を達成するため、「万葉塾」を開設した。生徒は全員が放課後に、「万葉塾」で個々の状況に応じたICT教材による自律学習を行う。「万葉塾」は、①幅広い学力層に対応しなければならないこと、②小規模で指導者数が少ない上に従来の問題集等による「学び直し」が非効率であること、③学習習慣の確立が不十分な状況が散見されること、④基礎・基本の知識の習得と課題解決型学力を同時に育成しなければならないこと、等の課題のすべてを同時に克服し生徒の学力を高めることを目指して、クラウド型ICT教材「すらら」による自律学習を導入している。その取組結果として、①ICTによる自律学習が、必要な基礎・基本の定着に有効であること、②基礎・基本の知識を応用的した授業の効果をより高めること、③生徒の学習意欲を高めること、④生徒の学習習慣の育成に有効であること等が観察された。また、新たな知見として、⑤ICTによる個別の自律学習には、「人」による指導や生徒同士の協同学習等、「コンピュータを媒介とした人相互の協働」が非常に有効であること、⑥ICT教材への個々の取組が、生徒自らが主体的に学ぶ姿勢を培い、思考力・表現力・判断力を伸ばし、他者と協働して課題解決にあたる能力を育成することが観察された。
著者
吉川 枝里 宮原 詞子 成瀬 妙子 島田 和典 東 史啓 原 啓高 猪子 英俊
出版者
日本組織適合性学会
雑誌
日本組織適合性学会誌 (ISSN:21869995)
巻号頁・発行日
vol.10, no.1, pp.21-31, 2003 (Released:2017-03-30)
参考文献数
4
被引用文献数
2 2

蛍光ビーズを用いたLuminex法は, 簡便, 正確かつ短時間で多検体処理が可能(high-throughput)な新しい遺伝子多型判別法である. このLuminex法を用いて, HLA-A, HLA-BおよびHLA-DRB1遺伝子に関して, 日本人を対象とする4桁DNAタイピングを検討した. HLA-Aで33種類, HLA-Bで46種類, HLA-DRB1で44種類のプローブを1ウェルに混合し, 日本人集団で遺伝子頻度が0. 1%以上みられる対立遺伝子(allele)が4桁レベルで判別可能な方法を構築した. 遺伝子型が既知の138検体で検討した結果, HLA-AとHLA-Bで各々1検体, 増幅不良による判定不能があったもの以外は4桁の判定が可能であった. 本法は, HLA-AとHLA-Bについて1ウェル, HLA-DRB1について1ウェルの, 計2ウェルでタイピングが可能な, 迅速な方法であり, 計47検体について約5時間でHLA-A, -Bおよび-DRB1遺伝子の4桁レベルのタイピングが1名の検査員で行える. 特に, 大量検体を短時間で行うHLA検査方法として有用であると考えられる.
著者
滝原 啓允
出版者
法学新報編集委員会
雑誌
法学新報 (ISSN:00096296)
巻号頁・発行日
vol.121, no.7, pp.473-508, 2014-12

本稿は、第一に職場環境配慮義務法理の形成と現状を明らかにすることを、第二に同法理の独自意義を探ることを、第三に同法理による行為規範を明確にすべく試論することを目的とする。こと訴訟実務にあって職場環境配慮義務は、ときとして安全配慮義務と混交されているようにも思われるが、前者は精神的人格価値への着目から形成され、後者は身体的人格価値への着目から形成されたものである。そのため、両義務法理間には自ずと差異が生じ、また、両法理の淵源・趣旨・現状からして、前者法理は予防のみならず事後救済にも多くを割く規範を、後者法理は予防に重点を置いた規範を要請する。そして、一方の法理が妥当するものの、もう一方の法理が妥当しないという事案がみられることからして、職場環境配慮義務法理に独自意義を見出すことができる。同義務違反は債務不履行を構成するとの観点から、同義務内容の契約への取り込みを容易にするため、裁判例を素材ないし手掛かりとして職場環境・使用者の意識・事後的救済につき行為規範の抽出・明確化を試み、もって近年のいわゆる「職場いじめ」問題に対する有効な処方としたい。
著者
佐藤 康晴 清野 文雄 小笠原 啓一 山本 佳孝 佐藤 徹 平林 紳一郎 清水 賀之
出版者
一般社団法人 資源・素材学会
雑誌
Journal of MMIJ (ISSN:18816118)
巻号頁・発行日
vol.129, no.4, pp.124-131, 2013-04-01 (Released:2014-04-14)
参考文献数
20
被引用文献数
5 9

The motion of a single MH-bubble in quiescent fluid was examined experimentally. If a methane-gas bubble is placed under the condition that hydrates nucleation can initiate, typically at high pressure and low temperature, a thin methane hydrate film is formed on the bubble surface and it alters the motion of the bubble in the fluid drastically. It behaves as if solid did.To clarify the fluid dynamics of MH-bubbles, we devised the special apparatus which enabled us to observe the three dimensional behaviours of the MH-bubbles under high pressure condition. The three dimensional motions of the MH-bubbles were captured by two high-speed cameras whose resolution was 1024*1024 pixel at 500Hz. To analyze the motions of the MH-bubbles, Direct Linear Transformation Method was adopted.Equivalent diameter of the MH-bubble was altered from 3.8 to 7.8 mm, which corresponded to the range from 555 to 1155 in Reynolds number, by replacing the nozzles with different diameters.The MH- bubbles in this range exhibited the zigzag motion, while methane bubbles the spiral motion. Main findings in this research are as follows:(1) The aspect ratio, the height to width ratio, decreased linearly with the increment of the equivalent diameter of a MH-bubble. This reflects the fact that the shape of the MH-bubble shifts from spherical to ellipsoidal. (2) Strouhal number which characterizes the zigzag motion of the MH-bubbles increased with Reynolds number. (3) The drag coefficients were measured up to the Reynolds number of about 1000. The drag coefficient of a MHbubble departs from the standard drag curve when the shape deformation become notable. After that, it rise in accordance with the progress of the deformation. These phenomena also have been observed in the behaviour of a bubble with a surfactant.
著者
長門 優 岩本 謙荘 原山 信也 岩田 輝男 二瓶 俊一 谷川 隆久 相原 啓二 蒲地 正幸
出版者
一般社団法人 日本集中治療医学会
雑誌
日本集中治療医学会雑誌 (ISSN:13407988)
巻号頁・発行日
vol.15, no.4, pp.521-525, 2008-10-01 (Released:2009-04-20)
参考文献数
9

尿管結石症から敗血症性ショック,播種性血管内凝固症候群となり救命できなかった一例を経験した。症例は85歳女性。尿路感染症を疑われ近医に入院したが,翌日にショックとなり当院に紹介された。当院搬送時すでに多臓器機能不全の状態であった。血中エンドトキシン値の上昇と,CTにて左尿管結石,左水腎症を認め,結石嵌頓による敗血症と診断した。呼吸循環管理に加え,経尿道尿管カテーテル留置,エンドトキシン吸着および持続血液濾過透析を行ったが,ICU入室2日目に死亡した。血液・尿培養のいずれからもEscherichia coli(E. coli)が検出された。当院で過去5年間に経験した尿管結石症から敗血症へ移行した10症例のうち,死亡例は本症例のみであった。原因として,高齢であったこと,全身性炎症反応症候群が遷延し重症化したことに加え,抗生物質によりグラム陰性菌からエンドトキシン遊離が助長された可能性が考えられた。
著者
石井 玄一 田中 祝江 原 啓 石井 延久 松本 英亜
出版者
一般社団法人 日本泌尿器科学会
雑誌
日本泌尿器科学会雑誌 (ISSN:00215287)
巻号頁・発行日
vol.98, no.6, pp.757-763, 2007-09-20 (Released:2010-07-23)
参考文献数
40
被引用文献数
1 1

(目的) クローン病患者における尿路合併症は比較的少ないが, その診断や治療に難渋することがある. 現在, それに対する治療指針はいまだ確立されていない. 今回, 我々はクローン病患者における尿路合併症の頻度, 診断, 治療について報告する.(対象と症例) 1994年1月から2002年5月の間, 社会保険中央総合病院にクローン病で通院中の1,551人を retrospective に検討した.(結果) 1,551例中75例 (4.8%) に尿路合併症を認めた. 内訳は尿路結石60例, 消化管膀胱瘻14例, 尿膜管膿瘍1例であった. 尿路合併症の診断を受けた患者のうち実際に泌尿器科を受診したのは41例 (55%) である. 内訳は尿路結石26例 (43%), 消化管膀胱瘻14例 (100%), 尿膜管膿瘍1例 (100%) であった. 尿路結石に対しては20例に保存的治療, 4例にESWL, 2例にTULを行い, 全ての症例で良好な結果を得た. 消化管膀胱瘻は12例 (86%) の症例で, 保存的治療で腸管の炎症をコントロール後に瘻孔, 炎症腸管の切除を行った. 尿膜管膿瘍は尿膜管, 責任腸管切除と膀胱部分切除を行った.(結論) 尿管結石の治療は非クローン病患者と同様の治療方法を行うべきと思われた. 消化管膀胱瘻は成分栄養等の保存的治療を先行させた後に外科的治療を行うことでQOLが早期に改善され, 腸管切除も回避できる可能性が示唆された.
著者
渡辺 恭人 竹内 奏吾 寺岡 文男 植原 啓介 村井 純
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.42, no.2, pp.234-242, 2001-02-15
被引用文献数
10

プライバシ保護を実現した地理位置情報システム(GLIシステム)を提案する.我々が提案しているGLIシステムは,インターネットに接続している移動体の地理位置情報を地球規模で管理するものである.位置登録者は自分の位置をサーバに登録し,検索者は移動体の識別子を鍵とした位置検索,および地理的領域を鍵とした移動体検索が可能である.GLIシステムは地球規模での動作を可能とするため,サーバの階層化による分散管理を導入している.本論文で扱うプライバシ保護とは,第三者による移動体の特定防止,位置特定防止,追跡防止,なりすまし防止およびインターネットにおける盗聴防止,データ改竄防止である.さらにサーバが管理するデータベースの盗難も考慮する.移動体の識別子としてHID(hashed ID)を導入することにより,信頼関係のある検索者のみに移動体の特定,位置特定,追跡を可能とし,信頼関係のない検索者には統計情報のみの利用を可能とする.なりすまし防止のため位置登録サーバを導入し,移動体の認証を行う.インターネットにおける盗聴防止および改竄防止にはIPsecを利用する.本論文では,プライバシ保護を実現したGLIシステムの性能も見積もる.We propose the Geographical Location Information (GLI)System with Privacy Proection.The GLI System we propose provides a way to manage geographicallocation information of mobile entities in the worldwide scale.Mobile entities regiter their location information withservers. Searching clients are able to look up location of mobileentities using specified identifier as a search key and look upidentifiers of mobile entities using speified geographical region as a search key. The GLI System has a distributed management method inorder to be scaled to the world.In this paper, we introduce HID (Hashed ID) to the GLI System forprivacy preservation. The privacy preservation means that a mobileentity must not be identified by unknown persons, the location ofa mobile entity must not be realized, and it is impossible to track amobile entity. We designed the new architecture of GLI System andestimate performance.
著者
古川 敬之 圓尾 拓也 杉浦 久裕 信田 卓男 塚田 祐介 鈴木 学 穴澤 哲也 吉原 啓太 前田 菜穂子 林 計道 福田 真平 細川 昭雄
出版者
動物臨床医学会
雑誌
動物臨床医学 (ISSN:13446991)
巻号頁・発行日
vol.21, no.3, pp.121-125, 2012

グレート・ピレニーズ,去勢雄,6歳齢が左側鼻腔内からの出血を主訴に来院した。頭部単純X線検査にて左側鼻腔内の不透過性亢進を認めたことから,第1病日に頭部CT 検査および生検を行った。病理組織学的検査結果は骨肉腫であった。 進行度はWHO のTNM分類に基づき,T1N0M0と診断した。第24 病日に鼻腔内骨肉腫の減量手術を行った後,第29病日より高エネルギー放射線治療装置による放射線療法を36Gy/6 回/3週にて行った。第416病日,腐骨となった鼻骨片除去を行い,同時に鼻腔内粘膜の生検を行ったところ,骨肉腫の再発が認められた。第969病日,肺腫瘤および脾臓腫瘤を認め,第1012病日自宅にて死亡した。鼻腔内骨肉腫の犬に対して,減量手術および術後小分割放射線療法を行い,死亡までの2年9カ月良好な経過を得ることができた。
著者
宮原 啓造 Miyahara Keizo ミヤハラ ケイゾウ
出版者
大阪大学国際教育交流センター
雑誌
多文化社会と留学生交流 = Journal of multicultural education and student exchange : 大阪大学国際教育交流センター研究論集 (ISSN:13428128)
巻号頁・発行日
no.20, pp.75-80, 2016

大阪大学が、その海外協定校からの要望に答えるべく新設した短期留学生受入れプログラムについて述べる。同プログラムは、理工医学系の主に学部生を対象としており、長期休暇期間中に来日する短期留学生が様々な部局の研究室に所属して研究活動を遂行するものである。プログラムの新規開発にあたっては、既に10年弱の実績を持つセメスタベースの短期研究留学受入れプログラム「FrontierLab@OsakaU」の枠組みを基盤として活用した。実施初年である2015年度はプログラムのカウンタパートとして米国の協定校を設定し、同校から12名の学生を受入れた。実施後のアンケート調査から、プログラムが着実に遂行され参加学生および受入れ研究室の双方がプログラム構成に満足すると共に十分な研究成果を挙げたことが確認された。また協定校から受入れ数枠拡大の要望が寄せられ、これらの結果を受けて今後プログラムの規模を拡充すべく運営会議で検討を進めている。