著者

吉田 正樹

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.102, no.11, pp.2801-2807, 2013-11-10 (Released:2014-11-10)

参考文献数

22

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ノロウイルスによる胃腸炎は,通常12~48時間の潜伏期の後に,下痢,嘔吐などの症状で急激に発症する.多くは1~3日で後遺症もなく軽快する.迅速検査キットであるイムノクロマト法(IC法)は,臨床診断の補助的な検査として利用され,感染拡大防止に使用される.ノロウイルスは感染力が非常に強いウイルスであり,糞便や吐物より感染するために,接触感染予防策や飛沫感染予防策による対応が必要である.汚染された環境からの感染も報告されており,加熱処理や次亜塩素酸ナトリウムによる消毒が勧められている.

著者

渡辺 大輔 吉田 和子

出版者

岐阜大学

雑誌

岐阜大学教育学部研究報告 教育実践研究 (ISSN:13447718)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.141-161, 2003

著者

吉田 忠一 寺尾 善弘 山本 正治

出版者

一般社団法人 照明学会

雑誌

照明学会誌 (ISSN:00192341)

巻号頁・発行日

vol.72, no.7, pp.367-370, 1988-07-01 (Released:2011-07-19)

参考文献数

6

著者

吉田 敦彦 Atsuhiko Yoshida

出版者

学習院女子短期大学国語国文学会

雑誌

国語国文論集 (ISSN:02896753)

巻号頁・発行日

no.17, pp.116-135, 1988-03-20

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特別寄稿

著者

吉田 則昭

出版者

20世紀メディア研究所 ; 2002-

雑誌

Intelligence = インテリジェンス (ISSN:13472275)

巻号頁・発行日

no.21, pp.97-107, 2021-03

著者

児玉 泰光 吉田 謙介 永井 孝宏 西川 敦 後藤 早苗 青木 美栄子 内山 正子 高木 律男

出版者

一般社団法人 日本環境感染学会

雑誌

日本環境感染学会誌 (ISSN:1882532X)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.48-57, 2020-01-25 (Released:2020-07-22)

参考文献数

28

被引用文献数

1 2

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歯科外来における抜歯に関連した経口抗菌薬について,歯科ICTによる抗菌薬適正使用支援プロブラム(ASP)の前後で調査した.2015年1月~2018年12月において,電子カルテを用いた後ろ向き調査から抜歯当日の経口抗菌薬処方(術後投与)を抽出し,経口抗菌薬投与の有無,種類,期間を検討した.対象期間の後半(2017年1月)から,ASPとして抗菌薬適正使用に関する設問を含むe-learningを実施し,同時に関連情報を歯科系全医療スタッフで共有した.対象期間の普通抜歯は12,225件で,前半68.1%(4110/6036),後半50.4%(3120/6189)で経口抗菌薬が処方されていた.下顎埋伏智歯抜歯は4,740件で,前半90.5%(2130/2354),後半60.3%(1419/2354)で経口抗菌薬が処方されていた.ガイドラインによると普通抜歯では抗菌薬投与不要,下顎埋伏智歯抜歯では術前投与が推奨されており,適正使用化傾向が確認された.また,経口抗菌薬の種類は,第三世代セフェム系が激減し,普通抜歯では2015年上半期86.9%であったのが2018年下半期には28.3%に,下顎埋伏智歯抜歯では2015年上半期87.4%であったのが2018年下半期には8.5%となった.歯科ICTが主導するASPが歯科外来での抜歯における経口抗菌薬の適正使用に寄与したと推察された.

著者

吉田 真平 藤田 真敬 大塚 康民 柳田 保雄 柏崎 利昌 田村 敦 別宮 愼也 森本 浩吉

出版者

航空医学実験隊

雑誌

航空医学実験隊報告 (ISSN:00232858)

巻号頁・発行日

vol.58, no.3, pp.27-40, 2018 (Released:2018-11-27)

参考文献数

75

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In Japan, “hay fever”, seasonal allergic rhinitis caused by pollen, has become more popular and has been called national affliction. Although there are less serious symptoms of hay fever, symptoms including sneezing, runny nose and itchy eye, sleep impairment, fatigue, impairment of learning and cognitive performance, have potential safety risks for flying or driving. The usage of some medications such as anti-histamines with less adverse effects on central nervous system, are approved for pilots under an appropriate regulation. However, the criteria of approval and conditions in the regulations differs from organizations in countries. In this article, we summarize current medications for “hay fever” including antihistamines, montelukast, subcutaneous and sublingual immunotherapy. We also compare aeromedical regulations for these medications between Japan and U.S.. The immunotherapy, minimizing allergic reaction for “hay fever”, may be one of the potential option for pilots.

著者

吉田 健

出版者

福井県文書館

雑誌

福井県文書館研究紀要 (ISSN:13492160)

巻号頁・発行日

no.8, pp.59-74, 2011-03

著者

吉田 如子

出版者

日本法社会学会

雑誌

法社会学 (ISSN:04376161)

巻号頁・発行日

vol.2010, no.72, pp.250-283, 2010 (Released:2017-01-31)

著者

吉田寿夫 村井潤一郎 宇佐美慧 荘島宏二郎 小塩真司 鈴木雅之 椎名乾平

出版者

日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会第61回総会

巻号頁・発行日

2019-08-29

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現状に対する憂いと企画趣旨吉田寿夫 SEM(structural equation modeling:構造方程式モデリング)ないし共分散構造分析と呼ばれる統計手法は,この30年ほどの間,心理学を始めとする多くの研究領域において多用されてきた。それは,既存の多くの分析法を包括する大規模なものであるとともに,コンピュータなしでは行うことができない,ほとんどのユーザーにとって「計算過程がブラックボックス化している」と言えるであろうものである。 筆者は,論文の審査などを行うなかでSEMを用いている論文を多々読んできたが,率直に言って,「へえー」とか「なるほど」といった感覚を生じさせてくれる脱常識性が高いと判断されるものや,著書などで引用したり授業で紹介したりしようと思うものに遭遇したことがない。そして,そればかりか,おそらくはSEMの数学的な高度さに惑わされて,その力を過大視し,不当な結論を一人歩きさせていると言えるであろう状態が蔓延っているように感じている。 主たる問題は,多くの専門家が「SEMは基本的に因果関係を立証する力を有するものではない」ことについて警鐘を鳴らしてきたにもかかわらず,ユーザーの側がこのことをきちんと踏まえていないことにあると考えられる。そして,このことに関連して「予測と因果の混同」と言えるであろう事態が散見されるとともに,「適合度への過度の注目」,「適合度の評価における論理的必然性がないであろう基準の無批判な受け入れ」,「(重回帰分析におけるR2に相当する)説明力の非重視」,「パス係数の評価における統計的検定への過度の依拠」,「潜在変数間の関係の検討における希薄化の不適切な修正」,「測定の妥当性に関わる問題の軽視」,「個々人における心理過程の究明であることを踏まえない,個人間変動に基づく検討」などといった問題が指摘されてきた。 本シンポジウムでは,以上のような現状を踏まえ,SEMの有効性の過大視・不適切な適用や弊害の発生の抑制,適切な適用の促進といったことを目的として,現実の適用において散見される種々の問題事象を提示して,それらについて議論するとともに,SEMならではだと考えられる優れた適用例を提示して,SEMを用いることのメリットについて議論する。そして,そのうえで,適切な適用を促進し,不適切な適用を抑制するための方策について提言することができればと考えている。SEMの営為の根本を見つめなおす荘島宏二郎 SEMの最大の魅力は,何と言っても分析結果の視覚的了解性の高さである。端的に言って,パス図(path diagram)を用いたデータの要約結果,すなわち「情報の可視化(information visualization)」に優れている。SEM以前は,t検定・分散分析・回帰分析・因子分析が主な分析手法であったが,それらは,大抵,表によって結果が表示されていたため,パス図による現象の描写力の高さに多くの研究者が魅力を感じた。 また,計算機の高度化が手伝い,従来,理論的には考えられていたが,エンドユーザの計算機ではなかなか実現することが難しかったカテゴリカルデータ解析・多母集団分析・潜在クラス分析・マルチレベル分析・欠測データ分析などの「重たい」分析手法が,SEMというプラットフォームで花開いた。 今や,単なる「共分散構造」分析ではなく,それらの諸分析も含めての構造方程式モデリング(SEM)である。SEMに万能感を抱く研究者・分析者も多いのではないだろうか。 ほかにも,SEMの普及により,科学的意思決定がほとんどp値一辺倒だった時代から,適合度指標や自由度を総合的に見ていくという科学的態度を養うことに貢献したことも大きい。 反面,SEMの普及に伴い,肥大したSEMに対する信頼に基づく「因果に関する誤った言及(限定的に言及できる場合があるが)」や,SEMに関する不識・不案内に基づく「誤差間共分散の乱用」,「甘い適合度指標への過度の依存」,「パス図におけるトポロジカルな配置と印象操作」など,様々な改善すべき問題点がある。 さらに,SEMもまた方法論であることを考えると,本質的に複雑であり,超高次元多様体であるかのような現象のある一面を切り取ってくるものでしかない。当然,SEMの分析だけで現象を理解することはできず,他の方法と組み合わせて(方法論的多次元主義),現象を立体化しなくてはいけないが,SEMを過信する者ほど,往々にしてそういう態度は希薄である。 本報告では,心理統計学の専門家の観点から,統計分析という営為の本質に踏み込みつつ,「SEMが何をしているものか」ということについて試論(私論)を述べたい。SEMを使って論文を書くことについて小塩真司 正直なことを言うと,SEMや共分散構造分析を使って論文を書くことはそれほど多いわけではない。おそらく,自分がかかわる研究においてもっとも使う頻度が多い使用方法は,確認的因子分析であろう。その他の手法は,その研究の文脈に応じて使うことはあっても,無理に使ったという印象は少ない。また,おそらく探索的な検討が多いこともあるように思われる。 これまでSEMを用いた論文の査読などをしていて,いくつか気になることがあった。たとえば探索的な研究過程でSEMを用いること,それほど必然性が感じられないような場面で用いること,強固な目的があるわけではなく単にエクスキューズのためではないかと思わせる場面で使われていること,ここで使わないよりも使ったほうが採択率の上昇が見込めると考えているのだろうなという著者の意図が見えてしまうこと,などである。これらは決して糾弾されるような用いられ方ではない。現実として,特定の研究領域において新たな統計手法を用いることは,方法論上のアドバンテージと考えられて論文の採択率を高めるであろうし,研究者もそのことを念頭に分析をする可能性はある。 では,多くはない私自身の経験の中で,どのようにSEMを用いたのかを例示してみたい。第1に,確認的因子分析である。特に,複数の国を対象とした調査において,国をまたいでおおよそ同じ因子構造が見られるかどうかを多母集団解析で検討したことがある。この場合,測定不変性(measurement invariance)について検討することになる。そこには,因子と観測変数の配置が群間で等しいこと(configural invariance),因子負荷量が群間で等しいこと(metric invariance),観測変数の切片が群間で等しいこと(scalar invariance),観測変数の誤差分散が群間で等しいこと(residual invariance)という複数のレベルがあり,どのレベルまで満たされるかを検討することになる。第2に,縦断データの分析である。その中の1つは交差遅延効果モデル,もう1つは潜在成長曲線モデルである。縦断的なデータを分析する際に,SEMはその有用性を発揮するように思われる。 本報告では,査読経験と論文執筆経験の両面から,SEMの使用方法について考えてみたい。自身の研究におけるSEMの適用を振り返って鈴木雅之 発表者がSEMを適用した研究の多くは,大学院生時代に行われたものである。発表者が修士課程に入学した2008年の前後には,SEMを用いた研究が多くみられ,学部の授業ではSEMについて詳しく学ぶ機会がなかったことから,当時の発表者にとってSEMは最先端の分析手法であり,その可視性の高さから非常に魅力的なものにみえた。当時の自身の研究を振り返ってみると,「SEMを使ってみたい」という気持ちが先行しており,SEMのメリットを十分に活かした研究はできていなかったというのが,正直なところである。 発表者は大学院生時代,テストが学習動機づけや学習方略の使用に与える影響に関心を寄せていた。テストについては,内発的動機づけの低下や,目先のテストを乗り越えることだけを目的とした低次の学習が助長されるなど,その否定的な側面が強調されることが多い(e.g., Gipps, 1994)。一方で,テストが一種のペースメーカーとなることで計画的な学習が促進されたり,テストによる達成度の把握や学習改善が促進されたりするなど,テストには肯定的な側面もあることが示されてきた(e.g., Hong & Peng, 2008)。このように,テストの影響というのは一様ではなく,個人差がある。 テストの影響の個人差を説明する要因の1つとして,テストに対する学習者の認識(テスト観)に焦点が当てられてきた(e.g., Struyven et al., 2005)。つまり,あるテストが実施されることで学習者が受ける影響は,学習者がそのテストをどう捉えたかによって異なることが示唆されてきた。発表者は,テスト観が学習動機づけや学習方略の使用とどのような関連を持つかについて,質問紙調査や実験授業を行い,分析手法の1つとしてSEMを適用することで検討してきた。たとえば鈴木(2011)は,評価基準と学習改善のための指針を明確にしたフィードバックが学習動機づけと学習方略の使用に与える影響を,テスト観が媒介している可能性について検討した。また鈴木他(2015)は,縦断調査を行い,学習動機づけの変化とテスト観の関係について検討した。 本発表では,自戒の意味も込めて,これら一連の研究におけるSEMの適用を振り返りながら,SEMの適用方法について議論していきたい。

著者

田村 幸雄 松井 正宏 吉田 昭仁 小原 久典 Yukio TAMURA Masahiro MATSUI Akihito YOSHIDA Hisanori OHARA 東京工芸大学工学部建築学科 東京工芸大学工学部建築学科 東京工芸大学工学部建築学科 ウインディ

雑誌

東京工芸大学工学部紀要 = The Academic Reports, the Faculty of Engineering, Tokyo Polytechnic University (ISSN:03876055)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.148-159, 2003

著者

宇佐美 毅 稲葉 明穂 吉田 宏 五十里 明 富永 祐民

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.59, no.7, pp.440-446, 2012 (Released:2014-04-24)

参考文献数

7

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目的 本研究の目的は,飲食店における受動喫煙防止対策の現状とともに,飲食店禁煙化が経営に与える影響について明らかにすることである。方法 愛知県全域(ただし,名古屋市,豊橋市,豊田市,岡崎市を除く)の飲食店8,558店舗を対象として,調査員の訪問調査により,受動喫煙対策の実施状況,禁煙後の来客数と売り上げの変化等を調べた。調査期間は,平成21年11月 1 日から平成22年 2 月末までとした。結果 質問に回答した店舗は7,080店舗(82.7%)で,受動喫煙対策の実施状況は禁煙店舗が16.4%,分煙店舗が20.2%であり,残りの63.4%の店舗では受動喫煙対策は未実施であった。  飲食店の業種別にみると,カレー専門店,ファストフード店,などでは禁煙が進んでおり,バー,焼肉店,居酒屋,お好み焼き店などではほとんど禁煙化が進んでおらず,飲食店の受動喫煙対策は二極化していることが判明した。また,禁煙店舗については禁煙化後の来客数と売り上げは約95%の店舗で変化がなく,来客数と売り上げが増えた店舗が1.5%,減った店舗が3.9%であった。結論 愛知県で行われた大規模な,飲食店における受動喫煙対策の実態と禁煙化による経営に関する調査によると,禁煙化による顧客数や売り上げの減少など影響は少ないと考えられた。

著者

山口 恭弘 吉田 保志子

出版者

日本鳥学会

雑誌

日本鳥学会誌 (ISSN:0913400X)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.1-6, 2006 (Released:2007-07-06)

参考文献数

17

被引用文献数

1 1

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近年, 農作業の省力化のために, 水稲の直播栽培が各地で行われているが, 播種期の鳥害が問題となっている. 入水前の田にモミを播く乾田直播ではキジバトStreptopelia orientalisが播種後に集団でモミを採餌するために, 地域によっては大きな被害を出している. そこで本研究では野外大網室内の実験水田において, 大麦を用いた代替餌場を設置することにより, キジバトの水稲への被害を軽減できるかどうかを実験した. 実験は代替餌設置区と非設置区とを設け, キジバトの導入時期は前期 (播種直後から出芽揃い) と後期 (出芽揃い以降に前期と同じ期間) に分けた, 代替餌の有無と導入時期の組み合わせの2×2の4処理を1セットとし, 2000年5月1日から9月12日にかけて5セット繰り返した. 苗立ち数を処理区とキジバトが入れないようにしたエクスクロージャーとの間で比較したところ, 前期では代替餌設置区で有意差がなく, 代替餌非設置区で有意に少なかった. 一方, 後期の苗立ち数は代替餌のあるなしに関わらず, エクスクロージャーとの間に有意差はなく, 出芽揃い以降には被害が生じないことが示された. これらのことより被害の時期は播種から出芽揃いの時期であること, 代替餌の設置により被害が軽減されることが明らかとなった.

著者

伊藤 研一 清水 一雄 吉田 明 鈴木 眞一 今井 常夫 岡本 高宏 原 尚人 筒井 英光 杉谷 巌 杉野 公則 絹谷 清剛 中駄 邦博 東 達也 野口 靖志 阿部 光一郎 内山 眞幸 志賀 哲

出版者

日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会

雑誌

日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)

巻号頁・発行日

vol.31, no.4, pp.310-313, 2014 (Released:2015-02-17)

参考文献数

4

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本邦においても進行甲状腺癌に対する分子標的薬が承認され,放射性ヨウ素治療(RAI)抵抗性進行性分化型甲状腺癌に対する治療が新しい時代に入った。しかし,適応患者の選択に際しては,病理組織型,進行再発後の放射性ヨウ素(RAI)治療に対する反応などを適切に評価した上で判断することが重要であり,分子標的薬特有の有害事象に対する注意も必要である。分子標的薬の適正使用に際しては治療による恩恵と有害事象を十分に考慮した適応患者の選択が肝要である。また,未解決の問題に関しては,本邦での臨床試験による検討が必要と考えられる。

著者

吉田 信裕 舟橋 啓臣 今井 常夫 田中 勇治 飛永 純一 山田 二三夫 和田 応樹 束村 恭輔 森田 孝子 高木 弘

出版者

Japan Surgical Association

雑誌

日本臨床外科医学会雑誌 (ISSN:03869776)

巻号頁・発行日

vol.56, no.7, pp.1296-1300, 1995-07-25 (Released:2009-01-22)

参考文献数

21

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1979年から1992年までに,当教室では甲状腺分化癌手術を392例経験したが,このうち20歳未満の若年者は18例であった.若年者症例にも成人と同様,「(1)甲状腺全摘,(2)両側頸部郭清,(3)上皮小体自家移植」の基本術式を原則として施行してきた.腫瘍径やリンパ節転移などを成人と比較,また術後経過についてQuality of lifeを含め追跡し,当教室の術式の是非を検討した.腫瘍径はt2以上が全体の約80%を占めたが,成人は60%に留まった.またリンパ節転移は約90%の症例に認めたが,成人例は76%であった.若年者は手術時に成人より進行していたが,18例のうち1例も再発を認めていない.また術後の合併症は,軽度の上皮小体機能低下症1例と術創ケロイド3例のみであった. 10歳以下の症例の成長・発育にも何ら問題はなく,適齢期に達した女性5症例のうち3例は児を設けている.充分な根治性と良好な術後経過を期待できる,妥当な術式と考えられた.

著者

吉田 俊秀

出版者

京都市立看護短期大学

雑誌

京都市立看護短期大学紀要 (ISSN:02861097)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.17-22, 2009-07-01

著者

吉田 明 松津 賢一 小島 いずみ 向橋 知江 中山 歩 柳 裕代 松浦 仁 稲葉 将陽 清水 哲

出版者

日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会

雑誌

日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.126-130, 2012 (Released:2013-02-28)

参考文献数

7

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乳頭癌488例の治療成績をStage別に調べ,日本の現状における乳頭癌の初期治療は如何にあるべきかについて検討した。StageⅠ,Ⅱにおける再発例は21例(7%)であり,原病死したものは1例(0.3%)であった。一方StageⅣではⅣcを除いた84例中44例(52.4%)が再発を起こし,原病死したものはStageⅣ全体で 29例(27.6%)に及んでいた。StageⅢはStageⅠ,ⅡとStageⅣの中間的なものであった。再発例の転帰を調べたところStageⅠ,Ⅱでは再発がみられても再手術などによりsalvageが可能であることが多いのに対し,StageⅣでは再発例の多くは生命予後に直接影響を与えるものと考えられた。以上よりStageⅡ以下では初診時より遠隔転移を認めるもの(M1),明らか周囲臓器へ浸潤しているもの(EX2),大きなリンパ節を触れるものなどを除き(準)全摘は必要なく片葉切除などで十分と考えられた。一方StageⅢ,Ⅳでは(準)全摘は必要と考えられたが,特にStageⅣでは遠隔転移が多く,生命予後も不良であることより131Ⅰアブレーションを可能な限り追加すべきと思われた。

著者

吉田 寛

出版者

美学会

雑誌

美学 (ISSN:05200962)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.15-28, 2006-09-30 (Released:2017-05-22)

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The aim of this paper is to examine the history of the "art competitions" in the modern Olympics, and thus to cast a new light on the boundary problem between art and sport. Pierre de Coubertin, the principal founder of the modern Olympics, held up an ideal of reunification of muscle and mind, and proposed to introduce five art competitions -in architecture, sculpture, painting, music and literature- within the course of the Olympic games. Then "art competitions" were successfully held in seven Olympiads from 1912 to 1948; but they were replaced by "art exhibitions" without medals from the Helsinki Olympics (1952) onward. In spite of Courbertin's personal enthusiasm for art, some of the IOC members remained skeptical of the art competitions, mainly because they seemed incompatible with the amateurism policy of the Olympics: participants therein were professional artists in most cases, and the prizewinning artworks were often traded openly at high prices. Added to this issue, art was condemned for lack of the qualification to rank with the Olympic sports, from the viewpoints that it has no uniform rules and no clear criteria for evaluation like athletic games, and that prizewinning artists are in general much older as compared to athletes, violating the Olympic ideal of "youthfulness." The introduction and abolition of the Olympic art competitions thus suggests the fundamental discrepancy in cultural and social status between art and sport, while our attention is too often directed merely to their alikeness or affinity.

著者

松田 涼 世古 俊明 隈元 庸夫 佐藤 佑太郎 濱本 龍哉 吉田 英樹

出版者

一般社団法人 大阪府理学療法士会生涯学習センター

雑誌

総合理学療法学 (ISSN:24363871)

巻号頁・発行日

pp.2024-001, (Released:2023-08-18)

参考文献数

26

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【目的】脳卒中者の等尺性脚伸展筋力(以下,脚伸展筋力)と等尺性膝伸展筋力(以下,膝伸展筋力)と歩行自立度との関連を検討し,重度の麻痺を呈する脳卒中者への下肢筋力評価の一助を得ること。【方法】対象は脚伸展筋力と膝伸展筋力測定が可能な初発の脳卒中者51名とした。筋力測定には牽引式徒手筋力計を使用し,脚伸展筋力測定は背もたれ付きの椅子に深く腰掛けた座位とし,測定下肢を前方に置いた椅子の座面に挙上させ,膝関節屈曲30度位にて施行した。なお,膝伸展筋力測定はベルト固定法にて実施した。歩行自立度評価にはFunctional Ambulation Category(以下,FAC)を用いた。脚伸展筋力と膝伸展筋力の関連および麻痺の重症度を制御変数としたFACと各筋力値の偏相関分析を実施した。【結果】脚伸展筋力と膝伸展筋力は高い正の相関を認め,偏相関分析にて麻痺側脚伸展筋力および膝伸展筋力がFACと中等度の正の相関を認めた。【結論】脳卒中者の脚伸展筋力は膝伸展筋力と同程度に歩行自立度を反映することが明らかとなった。

著者

吉田 聡子 佐伯 由香

出版者

一般社団法人 日本看護研究学会

雑誌

日本看護研究学会雑誌 (ISSN:21883599)

巻号頁・発行日

vol.23, no.4, pp.4_11-4_17, 2000-09-01 (Released:2016-03-31)

参考文献数

22

被引用文献数

1

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Lavender,Rosemary,Citronellaの3つの精油を吸入した際の自律神経系に及ぼす作用について調べた。Lavenderの香りは,交感神経系を抑え,精神・心理面だけでなく身体的にもリラックス効果をもたらした。逆にRosemaryのように精神・心理的にリフレッシュ・スッキリとした気分を感じさせるような香りは,その作用によって一過性に交感神経系を刺激する効果を持っていることが考えられた。嗜好において個人差の大きなCitronellaのような香りでは,精神・心理面にも被験者間でかなりばらつきがあり,自律神経系への効果も複雑であった。看護領域で芳香療法を用いる場合,精油自体の持つ生理的作用と個人の嗜好とを考慮し選択する必要性のあることが考えられた。