著者

宮島 江里子 角田 正史 押田 小百合 五十嵐 敬子 三枝 陽一 美原 静香 吉田 宗紀 野田 吉和 大井田 正人

出版者

一般社団法人 日本総合健診医学会

雑誌

総合健診 (ISSN:13470086)

巻号頁・発行日

vol.44, no.2, pp.378-386, 2017 (Released:2017-05-01)

参考文献数

15

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【目的】我が国の喫煙率は最近5年は約20%前後と横ばい状態であり、30~40代の労働年代が他の年代に比べて高い。本研究では、禁煙指導や受動喫煙防止のための参考資料を得ることを目的に、喫煙労働者の禁煙無関心者の特徴、非喫煙者への配慮状況、非喫煙労働者の嫌煙意識を調査した。【対象と方法】某2事業所(A, B)の製造業労働者に質問紙票調査を行い、回答に欠損のない815人分を解析した。調査項目は、基本事項(年齢、性別、事業所)、喫煙状況(現在/過去・非喫煙)、喫煙影響の考え方3項目(喫煙者の健康影響、周囲の健康影響、周囲の迷惑)、喫煙者には1日の喫煙本数、禁煙への関心、非喫煙者への配慮、受動喫煙の害の知識、禁煙・減煙の理由、非喫煙者には嫌煙意識(苦痛・気になる/気にならない)を尋ねた。喫煙者の禁煙関心と配慮の有無について、基本事項、喫煙影響3項目、喫煙本数、受動喫煙の知識の有無との関連を、χ2 検定又はFisherの直接確率法で検討した。【結果】喫煙率は44.3%で、喫煙者の48.5%が禁煙無関心者であり、B事業所、1日21本以上喫煙、喫煙者への健康影響意識が低い群に有意に多かった。禁煙・減煙の理由は「健康に悪い」「お金がかかる」「吸いにくい環境」が多かった。非喫煙者へ無配慮は40.7%であり、受動喫煙の知識無の群に有意に多かった。非喫煙者の嫌煙「気になる・苦痛」は91.4%であった。【考察】喫煙率の高い労働年代が多い製造業職場での喫煙率は高く対策が必要である。禁煙無関心者には健康影響の指導が関心を引き出すために有効である。関心者には、健康指導に加え、金銭的メリットや環境整備及び禁煙外来についての情報提供が禁煙に繋がる可能性がある。非喫煙者の殆どに嫌煙意識があり、喫煙者が配慮するようになるためには受動喫煙の害の啓発が有効と考える。

著者

吉田 恵理

出版者

聖心女子大学

雑誌

聖心女子大学大学院論集 = SEISHIN ESSAYS (ISSN:13428683)

巻号頁・発行日

vol.38, no.2, pp.94-112, 2016-10-20

著者

吉田 実 遠藤 義雄

雑誌

情報処理学会研究報告ソフトウェア工学(SE)

巻号頁・発行日

vol.2005, no.29(2004-SE-147), pp.113-120, 2005-03-18

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列車統合管理システム(Train Integrated Management Systems TIMS) は冗長構成の分散監視制御システムで,営業運転中でもシステムの構成が変更される.本論文では,以下の特徴を持つTIMS のソフトウェアプロダクトライン化手法を提案する.(1) 冗長構成、かつ、動的再構成に容易に対応可能な列車および機器の構成方式を持つ.(2) 冗長系システムの無矛盾性を実現するためのソフトウェアアーキテクチャを持つ.(3) 制御ソフトウェアモジュールの入出力から通信と機器の配置などを隠蔽したデータアクセス機構により,制御ソフトウェアモジュールが機器の配置と個数の影響を受けない.(4) 設計支援ツールにより,通信パケットのデータフォーマット,制御ソフトウェアモジュールの配置とデータ参照に関するプログラムの生成が可能である.以上により,制御ソフトウェアモジュールの再利用性を高めるとともに,動的なシステム再構成に容易に対応できる.

著者

武藤 隆 戸塚 洋史 坪井 俊紀 吉田 大介 松野 靖司 大村 昌伸 高橋 秀和 櫻井 克仁 市川 武史 譲原 浩 井上 俊輔

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会技術報告 40.12 (ISSN:13426893)

巻号頁・発行日

pp.29-32, 2016-03-04 (Released:2017-09-22)

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我々は,消費電力の増加を抑制し,AD変換時間の短縮と広ダイナミックレンジ化を実現するデュアルゲインアンプ型シングルスロープ列ADC(SSDG-ADC)を搭載したAPS-Hサイズ2.5億画素CMOSイメージセンサを開発した。SSDG-ADCは,画素の信号レベルがある閾値レベルより低いときは列回路に設けられたアンプのゲインを高ゲインに設定し,閾値レベルより高いときは低ゲインに設定する手法である。その結果,シングルスロープ列AD(SS-ADC)に対して,AD変換時間を75%短縮し,6dBのダイナミックレンジ拡大を実現した.

著者

吉田 賢一

出版者

北海道大学經濟學部

雑誌

經濟學研究 (ISSN:04516265)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.53-68, 1996-06

著者

吉田 怜 冨田 和秀 野崎 貴宏 河村 健太 門間 正彦 大瀬 寛高

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.46 Suppl. No.1 (第53回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.I-126_1, 2019 (Released:2019-08-20)

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【はじめに】肋間筋は胸郭の拡張, 縮小に関わり, 呼吸運動において重要な役割を果たしている. その働きは胸郭の部位により異なることが基礎実験で報告されているが (Le Bars, 1984), ヒト肋間筋の呼吸運動としての働きは十分に解明されていない. また, 先行研究では肋間筋活動を針筋電図により評価されているが, 気胸のリスクを有するため臨床的評価として容易に使用しづらい. 近年, 超音波画像検査における筋収縮を評価する報告が散見されており(Hodges PW 2003, Kian-Bostanabad S 2017), 侵襲を伴わないため理学療法の評価にも用いられている. 本研究の目的は超音波画像検査を用いて, 吸気時の肋間筋の筋厚を計測することで呼吸運動時におけるヒト肋間筋の筋収縮を分析することとした.【方法】対象は, 喫煙歴のない健常成人男性7名 (平均年齢23.7 ± 2.4 歳) とした. 実験方法は被験者に仰臥位を取らせ, 安静呼気と吸気抵抗負荷課題による最大努力吸気を行わせ, 超音波画像検査を用いて肋間筋の筋厚を計測した. 測定部位は胸郭右側の前面・側面・後面の肋間とした. 前面部は第1-6肋間で, 胸骨右縁から外側2.5-3.0㎝, 側面部は第3, 6, 9肋間で, 腋窩前縁から上前腸骨棘を結ぶ線上, 後面部は第3, 6, 9肋間で胸椎棘突起から外側5.0 – 6.0㎝で測定した.安静呼気時と最大努力吸気時の筋厚の変化をWilcoxonの符号付き順位検定を行った. 解析にはIBM SPSS Statistics Ver. 22.0を用い, 有意水準は5 %とした.【結果】安静呼気時/最大努力吸気時の筋厚の中央値 (25%値: 75%値) (mm) は前面部肋間で, 第1肋間: 2.10 (1.20: 2.60)/2.60 (2.00: 3.70), 第2肋間: 2.50 (1.60: 2.60)/3.10 (2.50: 3.60), 第3肋間: 2.20 (1.50: 3.40)/3.10 (2.20: 3.80), 第4肋間: 2.70 (2.20: 3.20)/3.20 (2.80: 3.40), 第5肋間: 1.80 (1.60: 3.20)/2.60 (2.30: 3.30), 第6肋間: 2.30 (2.00: 3.00)/2.90 (2.00: 3.00)であり, 第1, 2, 3, 4肋間で有意差を認めた. 側面部肋間と後面部肋間では有意差を認めなかった.【考察】努力性吸気課題条件下での超音波画像検査によるヒト肋間筋収縮評価は, 前面部肋間の第1, 2, 3, 4肋間で安静呼気時に比べ, 有意な筋厚増加を認めた. 前面部肋間筋である傍胸骨肋間筋は吸息性筋活動を有することが報告されており (De Troyer, 1998), 本結果も同部位において肋間筋厚の増大を示すことから先行研究と同様に吸息性活動を示す所見と考えられた. 一方, 動物実験では側面部肋間, 後面部肋間で吸息性筋活動を認めているのに対し, 本結果では側面部肋間と後面部肋間での吸気性筋収縮に伴う肋間筋厚の増大を捉えることができなかった.【結論】ヒト肋間筋収縮は, 超音波画像検査を用いて評価することが可能であった. 努力性吸気に伴う肋間筋厚の増大を前面部肋間筋で確認することができた.【倫理的配慮,説明と同意】本研究は茨城県立医療大学倫理委員会の承認を得た. 本研究の実施にあたり, 被験者へは実験内容を十分に説明し, 研究参加は自由意志に基づいて行った. また研究への参加を拒否された場合でも不利益が生じないことを説明し, 研究の途中であっても断る権利を保障した.

著者

吉田 俊弘 横大道 聡

出版者

有斐閣

雑誌

法学教室 (ISSN:03892220)

巻号頁・発行日

no.466, pp.57-65, 2019-07

著者

下池 まゆみ 井上 悦男 吉田 志保 武川 真弓

出版者

公益社団法人 埼玉県理学療法士会

雑誌

理学療法 - 臨床・研究・教育 (ISSN:1880893X)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.54-57, 2012 (Released:2012-03-23)

参考文献数

3

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今回,車いす乗車時の不良姿勢から非麻痺側の殿部痛が生じた脳卒中左片麻痺患者を経験した。殿部痛の原因は,車いす乗車時に股関節周囲筋の筋緊張低下が不良姿勢を生じさせ,非麻痺側下肢で駆動する際に骨盤の固定ができず非麻痺側坐骨部が擦れ,崩れた姿勢が持続するためと考えた。さらに姿勢の修正が困難なことにより崩れた姿勢のままで駆動し,駆動のたびに殿部が前方へずれるという悪循環となっていた。そこで姿勢の改善,非麻痺側坐骨部の疼痛軽減を目的に,車いす駆動を想定した膝屈曲運動や骨盤前傾運動などの運動療法,車いす乗車時に頻繁に殿部を動かすように除圧指導,車いす上で姿勢を崩れにくくするための車いすの設定変更を行い,若干の改善がみられた。したがって,姿勢改善や殿部痛軽減には運動療法を行ったうえで除圧指導,車いすによる座位調整の必要があると考えられた。

著者

吉田 塁

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.89-104, 2018-07-10 (Released:2018-07-10)

参考文献数

35

被引用文献数

3

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アクティブラーニングは主に対面授業で取り入れられており,学習効果を向上させることが示されている.ここで,対面授業におけるアクティブラーニングをオンラインで実現することができれば,質の高い学習機会を幅広く提供できる.そこで,本研究では,オンラインでもグループワークを含めたアクティブラーニングを実現するWeb システムであるLearnWiz システムを開発した.また,本システムの有用性を評価するため,教員の教育力向上の取り組みであるFD に関するワークショップを実施し,参加者に対して事前事後で質問紙調査を行った.その結果,ワークショップの内容に対する理解が有意に深まっていたことが明らかになった.また,システムおよびワークショップへの評価も総じて高かった.これらの結果から,本システムは,オンラインでもグループワークを含めたアクティブラーニングを実現することが可能で,有用性が高いことが示された.

著者

吉田 昇平 中村 文彦 田中 伸治 有吉 亮

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.71, no.5, pp.I_765-I_772, 2015 (Released:2015-12-21)

参考文献数

7

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近年導入が盛んなコミュニティバスについて,住宅地区内の狭隘な道路において大型車両は通行するべきでないとする問題点が存在することによって,一部の地域ではコミュニティバスの運行ルートの設定に難航している事例が存在している.本研究は,コミュニティバスの運行ルート計画において,幅員基準を満たす運行ルートを設定することが最も困難であることを示し,また一方で幅員基準に満たない場合でも運行ルートとして登録された道路も少なからず存在していることを明らかにした.幅員基準を満たさない道路においても登録された要因について,待避所などの整備状況や自動車交通量が影響していると考えられることを示した上で,幅員のみによって判断されないコミュニティバスの運行ルートに考慮できる道路の新たな指標の考え方について提案している.

著者

吉田 豊 湯田 恵美 早野 順一郎

雑誌

研究報告ユビキタスコンピューティングシステム(UBI) (ISSN:21888698)

巻号頁・発行日

vol.2020-UBI-65, no.1, pp.1-3, 2020-02-24

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ライフログを用いて 30 日間の日常生活で得られた行動と情動の共起性を共起ネットワークで可視化した.座位と睡眠の行動はリラックス,落ち着き,たるみといった身体を休息するような情動と共起性があった. スマホ,歩行,食事は気楽,幸福,満足,喜びなどの positive な情動と共起性があった.negative な情動は negative 同士で繋がっており,negative の連鎖が見られた.

著者

吉田 五一

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.18, no.3, pp.157-164, 1979-06-15 (Released:2018-04-30)

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1978年9月21日,アメリカ・エネルギー省が任命したルイジアナ州West Hackberry岩塩層戦略石油備蓄墓地で発生した爆発・火災・漏油事故の調査委員会が作成した事故報告書の概要である. この事故は石油さく井作業における火災事故に類似したものであるが,わが国で進められている石油の地下備蓄の安全性確保の教訓となるばかりでなく,事故報告書の構成,調査員,原因の分析,勧告など,事故調査方法は学ぶべき点が多い.

著者

梶田 洋一郎 羽渕 友則 賀本 敏行 奥野 博 寺井 章人 筧 善行 寺地 敏郎 小川 修 吉田 修

出版者

泌尿器科紀要刊行会

雑誌

泌尿器科紀要 (ISSN:00181994)

巻号頁・発行日

vol.46, no.10, pp.711-714, 2000-10

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1)Sheldonらの分類でstage IIIA迄の尿膜管癌の初回手術として,臍・尿膜管全摘除術を加えた膀胱部分切除術にて長期の生存,膀胱温存が得られる可能性が示唆された.2)CEAは患者血清4例中2例,尿膜管癌組織5例中5例で陽性であり,尿膜管癌の腫瘍マーカーとなる可能性が示唆された.3)p53は尿膜管癌組織5例中4例で陽性であったが,stageや予後との相関は認められなかった

著者

黒川 昌彦 渡辺 渡 吉田 裕樹

出版者

九州保健福祉大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2013-04-01

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ウイルス感染症に対して有効な汎用的経口アジュバントの開発を目指して、細胞性免疫を賦活化できる経口抗原を検討し、その免疫賦活化作用を明らかにすることを目的とした。本研究では、主な宿主免疫防御機構が遅延型過敏反応である単純ヘルペスウイルス(HSV)経皮感染マウス用いて、乳酸菌06CC2株やモリンガ葉水エキス(AqMOL)が、これまで報告したプロポリスAF-08と同様に、腸管免疫を介したTh1免疫誘導によりHSV感染マウスの感染病態を軽症化することを明らかにした。したがって、これら3種のサプリメントが、腸管免疫を介して細胞性免疫を賦活化できる汎用的経口アジュバントとして利用できる可能性を示唆した。

著者

森 明子 山田 直子 吉田 知加子 高尾 恭一 小池 文彦 風間 宏美 須賀 比奈子 高尾 哲也 Akiko MORI Naoko YAMADA Chikako YOSHIDA Kyoichi TAKAO Fumihiko KOIKE Hiromi KAZAMA Hinako SUGA Tetsuya TAKAO

出版者

昭和女子大学近代文化研究所

雑誌

学苑 (ISSN:13480103)

巻号頁・発行日

no.782, pp.57-63, 2005-12

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RT-PCR法を用いて,葉状乳頭における味覚受容体の発現を検討した。すなわち葉状乳頭部から擦過法により取得した組織を使用し,味覚受容体候補であるTHTRファミリー(THTRs)およびT2Rファミリー(T2Rs)の発現をRT-PCR後,マイクロキャピラリー電気泳動により測定した。40歳以上の健常者ではTHTRs,T2Rsの受容体において,多数を発現していることが認められた。これに対し30歳以下の被験者ではいくつかのTHTRsおよびT2Rsで発現を認めたが,典型的な発現パターンはなかった。さらに薬服用者や高齢の味覚異常者においては,健常者に比べてTHTRs, T2Rsともに発現していない受容体が多かった。これらのことから,まず青年期では味覚受容体が成長段階にあり,20歳の成人になっても味覚の成長は十分ではないことが考えられた。壮年期になると味覚受容体が十分発達し,高齢者になってもその味覚受容体の発現数は減少しないことが示唆された。また薬剤の服用者や味覚異常者も,味覚受容体の欠落の可能性が示唆された。

著者

吉田東伍 述 早稲田大学秋田校友会 編

出版者

大正堂書店

巻号頁・発行日

1913

著者

秋吉 英雄 吉田 真明 川向 誠

出版者

島根大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2017-07-18

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一般的に藻食性魚類と記載されている魚種を網羅的に調べ,そのほとんどが雑食性魚で,藻食性に特化した魚類は非常に少数であると考えられた.雑食性魚類の特徴である無胃魚および長い腸は必須の構造であるが,胃腺を認めない胃様の腸膨大部がほとんどの海水魚種に存在していた.この膨大部の働きとして魚体の浸透圧調整機構に関与(海水飲)していると推察された.ゲノムインフォマティクス解析によって,腸管内微生物の遺伝子配列を解読.その系統的多様性と機能遺伝子の同定を行った.イソギンポ科の藻食性魚類であるヨダレカケ,藻食性+雑食性魚のホシギンポ,雑食性で藻食性でないヘビギンポ科のヘビギンポの腸内容物からDNAを抽出,16S rDNA V4-V5領域を増幅して次世代シーケンス(Illumina Miseq) により網羅的に配列を大量決定し,3種の腸内微生物叢を比較した.ホシギンポは,複数の微生物叢,ヘビギンポは単一の微生物叢であった.一方,藻食性魚類のヨダレカケは,多数の微生物叢を構成しており,Proteobacteria門,Spirochaetes門,Bacteroidetes門,Deferribacteres門,Verrucomicrobia門が見出され,特徴的な菌種ではTenericutes門等,反芻胃や無酸素の深海中などから発見される系統を認めた.これらの結果より,雑食性魚と藻食性魚の腸内微生物叢は明らかに異なっていた.ヨダレカケの腸内微生物の培養では,単離した各株の16S rDNA領域を増幅しDNA配列を決定し,Vibrio属,Shewanella属,Pseudomonas属の細菌と推定した.嫌気条件より得られたアガロースゲル分解細菌は,Vibrio alginolyticusと高い相同性を示し,珪藻分解性細菌を一群に持つPseudoalteromonas属,Bacillus sp.Vibrio sp.Shewanella sp.と高い相同性を示す株を得た.好気条件より得られた未知菌株はVibrio sp.V859,Vibrio sp.V639,Vibrio harveyi,Pseudoalteromonas sp.JL-S1と高い相同性を示した.

著者

吉田 久一

出版者

佛教大学佛教社会事業研究所

雑誌

佛教社会事業研究所年報 (ISSN:02866641)

巻号頁・発行日

no.3, pp.1-21, 1986-05-15

著者

新藤 恵美 吉田 明 松本 誠臣

出版者

The Surface Finishing Society of Japan

雑誌

表面技術 (ISSN:09151869)

巻号頁・発行日

vol.51, no.6, pp.633-639, 2000-06-01 (Released:2009-10-30)

参考文献数

8

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Chemical polishing solutions for aluminum based on mixtures of phosphoric and nitric acid cause air pollution with hazardous gaseous emissions, such as NOx, during the chemical polishing process, and cause water pollution due to the effluent of wastewater that contains phosphates and nitrates. Hence, the authors attempted to polish aluminum in an alkaline solution containing sodium hydroxide as an alkaline agent and sodium persulfate as an oxidizing agent. In this process, exceptionally bright surfaces of aluminum were obtained; that is, the brightness of the surface polished in the alkaline solution was comparable with that of the surface polished in an acid chemical polishing solution. The composition of the alkaline solution that had the least polishing effect had a concentration of sodium hydroxide in a range of 0.5 to 1.5% by weight for pure aluminum and a range of 1.0 to 2.0% by weight for commercially pure aluminum, while the concentration of sodium persulfate was 35% by weight. At with a high magnification on a scanning electron microscope (SEM), network patterns were observed over the entire polished surface of the aluminum polished in the alkaline solution and that in the acid chemical polishing solution. On the surface of the commercially pure aluminum polished in the alkaline solution, very small projections were observed by SEM, that were identified by electron probe microanalysis (EPMA) as insoluble phases that included foreign elements such as Fe and Si in the aluminum. On the other hand, on the surface of the aluminum polished in the acid chemical polishing solution, very small pits were observed, formed by dissolution of the phases in the acid solution. Also, use of x-ray photoelectron spectroscopy (XPS) and fourier transform infrared spectroscopy (FT-IR) indicated that the oxide films formed on the surface of the aluminum polished in the alkaline solution were thicker and contained a larger amount of hydroxyl radicals than those on the surface polished in the acid chemical solution.

著者

吉田 健史

出版者

メディカル・サイエンス・インターナショナル

巻号頁・発行日

pp.46-50, 2015-01-01

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急性呼吸窮迫症候群acute respiratory distress syndrome(ARDS)に対する人工呼吸器管理は,ガス交換を改善し呼吸仕事量を軽減させる最も重要な治療手段である。人工呼吸器管理はARDSの治療において必要不可欠である一方,それ自体が,肺傷害を悪化させ,死亡率を増加させる一因になることが示されている〔人工呼吸器関連肺傷害ventilator-induced lung injury(VILI)〕1)。そのVILIを規定する因子は,stressとstrainである2)。stressとは肺実質にかかる圧のことであり,strainとは(機能的残気量から変化する)肺実質の歪みのことである。これらstressとstrainを制限するために,我々はプラトー圧と1回換気量を制限する肺保護換気戦略を行ってきた3)。 この肺保護換気をさらに促進させるため,人工呼吸器管理中に自発呼吸を温存するかどうか長年議論されている。人工呼吸器管理中の自発呼吸の役割に関しては,酸素化能の改善,ICU滞在日数および挿管日数の減少など,自発呼吸の有用性を報告する研究4〜6)がある一方で,severe ARDS患者に対する早期の筋弛緩によるfull supportが予後を改善させる7〜9)という,従来の自発呼吸の研究結果に相反する臨床結果が近年示された。さらに,人工呼吸器管理中に自発呼吸を温存すると,肺保護換気戦略に従ってプラトー圧と1回換気量を制限していたとしても,実はstressとstrainを制限できていない10〜12)ことが明らかになってきた。したがって,このコラムでは人工呼吸器管理中の自発呼吸を残すpartial ventilatory supportと筋弛緩によるfull supportの役割を論じる。Summary●人工呼吸器管理中に自発呼吸を温存した場合,プラトー圧と1回換気量はstressとstrainのよい指標にはならない。●人工呼吸器管理中の自発呼吸は,肺保護換気戦略に従ってプラトー圧を制限したとしても,経肺圧を増加させている危険性がある。●人工呼吸器管理中の自発呼吸は,肺保護換気戦略に従って1回換気量を制限したとしても,pendelluft現象のために肺局所の過伸展を引き起こしている危険性がある。●筋弛緩によるfull supportにより,経肺圧の厳格な管理が可能となり,pendelluft現象を防ぐことができる。●自発呼吸を残すpartial ventilatory supportと筋弛緩によるfull supportはARDSに対する人工呼吸器管理において相反するものではなく,ARDSの重症度と肺保護換気戦略を念頭において,むしろ一連の治療のなかで同時に行われる管理方法である。