著者

小田和 友仁 住元 真司 堀 敦史 石川 裕

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告. [システムソフトウェアとオペレーティング・システム]

巻号頁・発行日

vol.2013, no.1, pp.1-7, 2013-04-18

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将来の High Performance Computing (HPC) システムではメニーコア化・NUMA 化が進み,これらを考慮したシステムソフトウェアが重要になる.本稿では NUMA 型のメニーコアシステムにおける並列分散 I/O の実現に向けた予備検証の結果と考察について述べる.予備検証では,NUMA 環境での性能律速要素と律速時の性能影響を確認するため,既存の NUMA 環境でキャッシュ I/O における read/write の I/O 性能を測定した.本稿では予備検証で得た結果をもとに,将来 HPC での最適化された並列分散 I/O を実現する上での最適な分散ポリシーについて議論する.

著者

堀之内 敏恵

出版者

[歴史学会] ; 1976-

雑誌

史潮 (ISSN:0385762X)

巻号頁・発行日

no.80, pp.51-67, 2016-12

著者

堀内文一, 大屋左一 著

出版者

基督教書類会社

巻号頁・発行日

1916

著者

及川 眞一 堀 三郎

出版者

Japan Atherosclerosis Society

雑誌

動脈硬化 (ISSN:03862682)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.25-29, 1986

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It would be important to study the characteristics and the action of "dentured" or "modified" LDL in atherogenesity. We investigated whether modified LDL was formed in normal human and what effect this LDL had on human arterial smooth muscle cells in culture.<br>Incubation of plasma prepared from normal human was performed at 37°C for 6 hours. Thrombin was added to both of incubated plasma and also non-incubated plasma obtained from each subject in order to remove fibrin. Lipoproteins (VLDL, IDL, LDL and HDL) were ultracentrifugally isolated from each serum.<br>LDL obtained from incubated plasma had faster mobility than that from non-incubated plasma on agarose-gel electrophoresis. Lipids-composition (TC, TG, PL and Ch-ester) was altered in LDL after incubation. These alterations of LDL might be induced by lipid transfer protein. In this way, LDL obtained from normal human was modified.<br>DNA synthesis of human arterial smooth muscle cells (SMC) increased in the culture with LDL addition. This action of LDL was dose-dependent manner. DNA synthesis increased in the culture with modified LDL more than that with native LDL.<br>These data indicated that LDL obtained from normal human was easily modified and modified LDL influenced DNA synthesis of cultured arterial SMC.

著者

藤井 豊 鈴木 教敬 堀 三郎 佐野 隆一 及川 真一 阿部 隆三 豊田 隆謙 後藤 由夫

出版者

一般社団法人 日本動脈硬化学会

雑誌

動脈硬化

巻号頁・発行日

vol.13, no.6, pp.1385-1387, 1986

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Diabetes mellitus is frequently complicated with atherosclerosis. PWV (pulse wave velocity) is an indicator for the sclerotic change of thoratic and abdominal aorta. We studied the relation between PWV and lipid metabolism in diabetics.<br>The subjects who took part in this study were 54 diabetics who were aged from 50 to 59 years old and had a duration of illness over 5 years. Fasting blood sugar level and the concentration of glycosylated hemoglobin (HbA₁) were measured. Serum total cholesterol (TC), triglyceride (TG), HDL-cholesterol (HDL-C), apo B and apo A-I were measured by enzymatic methods and SRID, respectively. PWV was measured by the methods of Hasegawa, et al.<br>We concluded that (1) PWV increased in poorly controlled diabetics (FBS 180mg/dl) more than in well controlled diabetics (FBS 119mg/dl), and (2) PWV had significant positive-relation to serum TC, TG, apo B, apo A-I and apo B/A-I ratio, and had significant negative-relation to HDL-C.<br>According to these data we should improve not only glucose metabolism but also derangement of lipid metabolism.

著者

堀井 隆

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

テレビジョン学会雑誌 (ISSN:18849636)

巻号頁・発行日

vol.7, no.11, pp.1-20, 1953 (Released:2011-03-14)

参考文献数

3

著者

堀内 孝

出版者

岡山大学大学院社会文化科学研究科

雑誌

岡山大学大学院社会文化科学研究科紀要 (ISSN:18811671)

巻号頁・発行日

no.42, pp.1-7, 2016-11

著者

堀川 康史

出版者

公益財団法人 史学会

雑誌

史学雑誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.125, no.12, pp.1-24, 2016

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応永2年(1395)閏7月、九州探題今川了俊は京都に召還され、翌年2月までに解任された。室町幕府の九州政策の大きな転換点となったこの解任劇は、足利義満期の政治史や地域支配を論じるうえで不可欠の事件として知られているが、その政治過程、とりわけ解任に至った理由・経緯については不明な点が少なくない。本稿は、1390年代前半の九州情勢との関わりを重視する立場から、これらの点について検討を加えるものである。検討の結果、解任の理由は了俊と九州大名との協力関係の断絶とそれにともなう九州経営の崩壊に求められることが明らかになった。その経緯は以下の通りである。まず両島津氏との関係について見ると、長く対立関係にあった了俊と両島津氏は、明徳2年(1391)に和平を結んだものの、探題派国人の権益保護と両島津氏との和平は両立せず、和平の成立後まもない時期から南九州では局地的紛争が発生した。了俊は反島津氏を掲げる南九州国人一揆の意向もあって和平の破棄を決断し、明徳5年(1394)2月以降、再び両島津氏との戦いに突入していった。ついで大友氏との関係に目を転じると、応永初年に大友親世と有力庶家の田原・吉弘両氏の間で内訌が生じた際、了俊は反親世派を支援したことで親世と断交した。親世は大内義弘・両島津氏と結ぶことで了俊に対抗し、結果として応永2年までに了俊は大友・大内・両島津の三者と敵対関係に陥った。この九州大名との協力関係の断絶が、了俊の九州経営を崩壊に導いていくことになった。最後に足利義満はというと、通説とは異なり京都召還の直前まで了俊を支援していた様子が読みとれる。しかし、有力大名が揃って了俊に敵対し、九州経営の崩壊が徐々に明らかになったことにより、最終的に義満は了俊の解任を決断したと考えられる。応永3年(1396)2月、渋川満頼の探題就任が九州諸氏に報じられ、20年以上に及んだ了俊の九州経営はここに終わりを迎えることになったのである。

著者

堀 和生

出版者

朝鮮史研究会

雑誌

朝鮮史研究会論文集 (ISSN:05908302)

巻号頁・発行日

no.24, pp.p97-125, 1987-03

著者

清水 かおり 片岡 弥恵子 江藤 宏美 浅井 宏美 八重 ゆかり 飯田 眞理子 堀内 成子 櫻井 綾香 田所 由利子

出版者

一般社団法人 日本助産学会

雑誌

日本助産学会誌 (ISSN:09176357)

巻号頁・発行日

vol.27, no.2, pp.267-278, 2013

被引用文献数

3

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<b>目 的</b><br> 日本助産学会は,「エビデンスに基づく助産ガイドライン―分娩期2012」(以下,助産ガイドライン)をローリスク妊産婦のスタンダードケアの普及のため作成した。本研究の目的は,助産ガイドラインで示された分娩第1期のケア方針について,病院,診療所,助産所での現状を明らかにすることを目的とした。<br><b>方 法</b><br> 研究協力者は,東京都,神奈川県,千葉県,埼玉県の分娩を取り扱っている病院,診療所,助産所の管理者とした。質問項目は,分娩第1期に関するケア方針18項目であった。調査期間は,2010年10月~2011年7月であった。本研究は,聖路加看護大学研究倫理審査委員会の承認を受けて行った(承認番号10-1002)。<br><b>結 果</b><br> 研究協力の同意が得られた施設は,255件(回収率37.3%)であり,病院118件(回収率50.2%),診療所66件(20.8%),助産所71件(54.2%)であった。妊娠期から分娩期まで同一医療者による継続ケアの実施は,助産所92.9%,診療所54.7%と高かったが,病院(15.3%)では低かった。分娩誘発方法として卵膜剥離(病院0.8%,診療所3.1%,助産所1.4%)および乳房・乳頭刺激(病院0%,診療所1.5%,助産所5.6%)のルチーンの実施は低かった。入院時の分娩監視装置による胎児心拍の持続モニタリングの実施は,助産所の38%が実施していた。硬膜外麻酔をケースによって行っているのは,病院の31.6%,診療所の31.3%であった。産痛緩和のための分娩第1期の入浴は,助産所では92.7%,病院48.3%,診療所26.7%で可能とされていた。産痛緩和方法として多くの施設で採択されていたのは,体位変換(95%),マッサージ(88%),温罨法(74%),歩行(61%)等であった。陣痛促進を目的とした浣腸をケア方針とする施設は非常に少なかった(病院1.7%,診療所9.1%,助産所1.4%)。人工破膜をルチーンのケア方針としている施設はなかった。<br><b>結 論</b><br> 分娩第1期のケア方針について,病院,診療所,助産所における現状と助産ガイドラインのギャップが明らかになった。本研究の結果を基準として,今後助産ガイドラインの評価を行っていく必要がある。本研究の課題は,回収率が低かったことである。さらに,全国のケア方針の現状を明確化する必要がある。

著者

杉浦 光海 杉浦 義典 堀内 孝

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

日本心理学会大会発表論文集 日本心理学会第83回大会 (ISSN:24337609)

巻号頁・発行日

pp.1B-003, 2019-09-11 (Released:2020-09-26)

著者

武市 尚也 西山 昌秀 海鋒 有希子 堀田 千晴 石山 大介 若宮 亜希子 松永 優子 平木 幸治 井澤 和大 渡辺 敏 松下 和彦 飯島 節

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.40 Suppl. No.2 (第48回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.48100763, 2013 (Released:2013-06-20)

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【はじめに、目的】 大腿骨頸部・転子部骨折 (大腿骨骨折) 患者における退院時の歩行自立度は退院先や生命予後に影響を与える. 先行研究では, 退院時歩行能力に関連する因子として年齢, 性, 認知機能, 受傷前歩行能力などが報告されている (市村, 2001). しかし, 術後1週目の筋力, バランス能力が退院時の歩行自立度に及ぼす影響について検討された報告は極めて少ない. そこで本研究では, 大腿骨骨折患者の術後1週目の筋力, バランス能力が退院時の歩行自立度に関連するとの仮説をたて, それを検証すべく以下の検討を行った. 本研究の目的は, 大腿骨骨折患者の術後1週目の筋力, バランス能力を独立変数とし, 退院時歩行自立度の予測因子を明らかにすることである.【方法】 対象は, 2010年4月から2012年9月の間に, 当院に大腿骨骨折のため手術目的で入院後, 理学療法の依頼を受けた連続305例のうち, 除外基準に該当する症例を除いた97例である. 除外基準は, 認知機能低下例 (改訂長谷川式簡易認知機能検査: HDS-R; 20点以下), 入院前ADL低下例, 術後合併症例である. 調査・測定項目として, 入院時に基本属性と認知機能を, 術後1週目に疼痛と下肢筋力と下肢荷重率を調査および測定した. 基本属性は, 年齢, 性別, 術式である. 認知機能評価にはHDS-Rを, 疼痛評価にはVAS (Visual Analog Scale) をそれぞれ用いた. 疼痛は, 安静および荷重時について調査した. 下肢筋力の指標には, 膝関節伸展筋を用い, 検者は筋力計 (アニマ株式会社, μ-tasF1) にて被検者の術側・非術側の等尺性筋力値 (kg) を測定し, 体重比 (%) を算出した. バランス能力の指標には下肢荷重率を用いた. 測定には, 体重計を用いた. 検者は被検者に対し, 上肢支持なしで体重計上5秒間, 最大荷重するよう求め, その際の荷重量 (kg) を左右測定し, 体重比 (%) を算出した. 歩行自立度は退院1日前に評価された. 歩行自立度はFIMの移動自立度 (L-FIM) に従い, 歩行自立群 (L-FIM; 6以上) と非自立群 (L-FIM; 6未満) に分類した. 統計解析には, 退院時歩行自立群および非自立群の2群間における基本属性および術後1週目の各因子の比較についてはt検定, χ²検定を用いた. また, 退院時の歩行自立度を従属変数, 2群間比較で差を認めた因子を独立変数として, ロジスティック回帰分析を実施した. さらに, 退院時歩行自立度の予測因子とロジスティクス回帰分析で得られた予測式から求めた数値 (Model) のカットオフ値の抽出のために, 受信者動作特性 (ROC) 曲線を用い, その感度, 特異度, 曲線下面積より判定した.【倫理的配慮、説明と同意】 本研究は当院生命倫理委員会の承認を得て実施された (承認番号: 第91号).【結果】 退院時における歩行自立群は48例, 非自立群は49例であった. 基本属性, 認知機能は, 年齢 (自立群73.9歳 / 非自立群81.8歳), 性別 (男性; 35% / 10%), 術式 (人工骨頭置換術; 56% / 29%), HDS-R (27.2 / 25.9) であり2群間に差を認めた (p<0.05). 術後1週目におけるVASは安静時 (1.0 / 1.8), 荷重時 (3.7 / 5.0) ともに非自立群は自立群に比し高値を示した (p<0.05). 膝伸展筋力は術側 (22.0% / 13.8%), 非術側 (41.8% / 27.6%) ともに自立群は非自立群に比し高値を示した (p<0.05). 下肢荷重率も術側(75.3% / 55.8%), 非術側 (98.2% / 92.3%) ともに自立群は非自立群に比し, 高値を示した (p<0.05). 2群間比較で差を認めた因子を独立変数としたロジスティクス回帰分析の結果, 退院時歩行自立度の予測因子として, 術側膝伸展筋力 (p<0.05, オッズ比; 1.14, 95%信頼区間; 1.04-1.28)と術側下肢荷重率 (p<0.05, オッズ比; 1.04, 95%信頼区間; 1.01-1.08) が抽出された. その予測式は, Model=術側膝伸展筋力*0.131+術側下肢荷重率*0.04-4.47であった. ROC曲線から得られたカットオフ値は, 術側膝伸展筋力は18% (感度; 0.72, 特異度; 0.77, 曲線下面積; 0.78), 術側下肢荷重率は61% (感度; 0.76, 特異度; 0.68, 曲線下面積; 0.76), そしてModelは0.77 (感度; 0.76, 特異度; 0.87, 曲線下面積; 0.82) であった.【考察】 大腿骨骨折患者の術後1週目における術側膝伸展筋力と術側下肢荷重率は, 退院時の歩行自立度を予測する因子であると考えられた. また, ロジスティクス回帰分析で得られた予測式から算出したModelはROC曲線の曲線下面積において上記2因子よりも良好な判別精度を示した. 以上のことから, 術側膝伸展筋力および術側下肢荷重率の両指標を併用したModelを使用することは, 単一指標よりも歩行自立度を予測する因子となる可能性があるものと考えられた.【理学療法学研究としての意義】 本研究の意義は, 術後早期における退院時歩行自立度の予測因子およびその水準を示した点である. 本研究の成果は, 急性期病院において転帰先を決定する際の一助になるものと考えられる.

著者

多鹿 秀継 堀田 千絵

出版者

神戸親和女子大学

雑誌

神戸親和女子大学研究論叢 = Review of Kobe Shinwa Women's University (ISSN:13413104)

巻号頁・発行日

no.51, pp.73-84, 2018-03

著者

堀 貫治

出版者

公益社団法人 日本水産学会

雑誌

日本水産学会誌 (ISSN:00215392)

巻号頁・発行日

vol.78, no.5, pp.1004, 2012 (Released:2012-10-11)

参考文献数

6

著者

平川 善之 上堀内 三恵 山崎 登志也 宮前 雄治 高橋 精一郎 甲斐 悟

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.34 Suppl. No.2 (第42回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.C0313, 2007 (Released:2007-05-09)

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【目的】安定した姿勢制御には下部体幹筋群・股関節周囲筋群の協調性が重要とされている。臨床においては、腹筋のトレーニング後に運動中の姿勢が安定することを経験する。しかし体幹筋の筋力トレーニングが股関節周囲筋に与える影響は不明である。そのため、下部体幹筋のトレーニング前後の筋活動を比較することで股関節周囲筋に与える影響を調べることを目的とした。【対象】健常男性21名。平均年齢26.6±3.7歳 平均身長172.4±5.8cm 平均体重63.7±5.9kg。【方法】一側下肢を側方へ踏み出す動作にて、下部腹筋と股関節周囲筋の筋活動を記録した。そして片側の内腹斜筋のみトレーニングを行い、その後同様の動作中の筋活動を記録した。測定動作は肩幅大の開脚立位より、検査側の側方へ20cm踏み出し、80%荷重後元に戻った。荷重量はツイングラビコーダー(アニマ株式会社)を用いてフィードバックした。またFoot switch EM434(Noraxon社)を同期させ、検査側の接踵・離踵を判断した。筋活動は表面筋電図Tele Myo2400(Noraxon社)で記録した。被験筋は、検査側の内腹斜筋・大殿筋・中殿筋・内転筋と、先行研究にて左右方向の動きを制御するとされる反対側の内腹斜筋・内転筋とした。筋力トレーニングはEMGフィードバックをしながら、内腹斜筋以外の筋収縮がないよう注意しつつ行った。その後、十分な休憩を取った。筋活動の比較は、各筋の筋活動を最大筋活動で除して%MVCを求め、トレーニング前後で1:筋活動量の比較(検査側の接踵から離踵までの%MVCを比較)と2:筋活動増加時期の比較(接踵時を基準時とし、その前後を50ms毎に10区間に区切り各区間内で%MVCを比較)をした。統計処理はWilcoxon符号付順位検定を用い、危険率5%未満を有意とした。【結果】筋活動量の比較では、検査側の内腹斜筋及び対側の内転筋で、トレーニング後に有意に大きくなる傾向があった。筋活動増加時期の比較では、内腹斜筋、中殿筋、対側の内転筋において、接踵時の前250~450msの期間にトレーニング後に大きくなる結果が得られた(p<0.05)。他の筋には有意差は見られなかった。【考察】内腹斜筋のトレーニングによる即時効果として、トレーニング後の内腹斜筋と対側の内転筋に筋活動の増大が見られた。これらはLeeらのいう、骨盤帯の安定性に寄与する筋群とされるアウターユニットの「外側系」を構成する筋群であり、機能的な連結が考えられた。また筋活動の増加は、すでに荷重負荷の急激な増加が起こる接踵時より以前にみられており、負荷に対する予測的活動として増加したものと推測される。健常者に比べ腰痛患者では、上下肢の運動以前におこる体幹筋の予測的活動が少ないとする報告がある。今回の体幹筋のトレーニングにより股関節周囲筋にも変化が見られ、このことが姿勢の安定性に影響を与えていることが考える。

著者

横堀 章一

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

日本機械学會誌 (ISSN:00214728)

巻号頁・発行日

vol.47, no.323, pp.81-82, 1944-04-01

著者

大久保 紀一朗 和田 裕一 窪 俊一 堀田 龍也

出版者

日本教育メディア学会

雑誌

教育メディア研究 (ISSN:13409352)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.13-29, 2020 (Released:2020-09-17)

参考文献数

29

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本研究ではマンガの読解指導について検討するための基礎的知見を得るために,小学校高学年を対象に,(1)マンガを含むメディアへの接触頻度,(2)マンガの読み方,(3)マンガへの意識・態度に関する調査を行った。その結果,マンガの読み頻度は1990年に行われた調査と比較して低いことが示された。一方で,児童を取り巻くメディア環境が大きく変化した今日においても,小学校高学年児童の多くはマンガに対して肯定的な意識をもっていることが示された。マンガに対する意識を測る尺度得点について因子分析を行った結果,マンガの有用感,マンガの分かりやすさ,マンガの悪影響,マンガへの低評価という4因子構造が得られた。それらの下位尺度得点と,読み方の関係を検討するために相関分析を行った。その結果,マンガに対して肯定的な意識をもっている児童は,マンガを深く理解する読み方をしていることが示唆された。そこで,マンガの読み方を目的変数,マンガに対する意識を構成する4つの因子の下位尺度得点を説明変数として重回帰分析を行ったところ,マンガに対する有用感がマンガの読み方に影響を与えていることが示唆された。

著者

堀野 雅子

雑誌

漢方の臨床 (ISSN:0451307X)

巻号頁・発行日

vol.48, no.3, pp.371-374, 2001-03-25

参考文献数

5

著者

水野 文月 五條堀 淳

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.25, no.2, pp.2_38-2_41, 2020

著者

松尾 豊 西田 豊明 堀 浩一 武田 英明 長谷 敏司 塩野 誠 服部 宏充 江間 有沙 長倉 克枝

雑誌

人工知能

巻号頁・発行日

vol.31, no.5, 2016-09-01