著者

林 友則 保木本 崇弘 樋口 謙次 中村 高良 木山 厚 堀 順 来住野 健二 中山 恭秀

出版者

社団法人 日本理学療法士協会関東甲信越ブロック協議会

雑誌

関東甲信越ブロック理学療法士学会 (ISSN:09169946)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.P-9, 2020

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<p>【目的】急性期の脳卒中診療において、早期から退院の可否や転院の必要性などに関しての転帰予測が求められる機会は多い。現在までの脳卒中転帰予測に関する報告の中で、急性期の転帰予測をフローチャート形式にて示した報告は少ない。そこで本研究では、決定木分析を用いて初回理学療法評価から転帰予測モデルを作成することを目的とした。</p><p>【方法】対象は2012年7月から2015年4月までに当大学附属4病院に入院し理学療法が開始された脳梗塞,脳内出血患者496名とした。開始日が発症当日または発症後1週間以上経過している対象59例を除いた438例(男性315 例,女性123例,年齢69.3±13.0歳)を対象とし、退院群163名と転院群275名の2群に分類した。理学療法開始日数、NIHSS、GCS、上田式12段階片麻痺機能検査(以下、12グレード法)、ABMS各項目、年齢、病態(脳梗塞、脳出血)、性別、就労の有無、キーパーソンの有無、同居家族の有無、家屋環境をカルテおよび評価表より収集した。それらを独立変数として、退院、転院を従属変数とした決定木分析を実施した。統計解析ソフトはRを使用した。</p><p>【倫理的配慮】本研究は当大学倫理委員会の承認を得た上で、ヘルシンキ宣言に遵守して行った。</p><p>【結果】退院に関しては、NIHSSが3未満である場合(85 %)、そして、NIHSSが3以上であっても、12グレード法が9以上かつABMSの立ち上がりが2以上の場合(69 %)が退院となる決定木が得られた。転院に関してはNIHSSが3以上、12グレード法が9未満の場合(81%)と、NIHSSが3以上、12グレード法が9未満かつABMSの立ち上がりが2未満の場合(64%)が転院となる決定木が得られた。</p><p>【考察】退院の転帰予測には、NIHSSの点数に加え、分離運動の可否、立ち上がりの安静度が影響していると考える。今回の決定木による転帰予測モデルは、急性期の脳卒中診療において臨床的な判断基準を示すことが可能であり、転帰予測に有効であると考えられる。</p>

著者

鎌田 為夫 綿貫 恵太郎 海野 泉 円野 要 益子 保男 小川 一彦 吉田 一郎 池田 弘志 石田 文太 石沢 整 阿達 英次郎 本田 信義 鑓田 義男 中路 一 大森 暢久 戸塚 武彦 原田 誠一 長堀 篤二 永井 三生 那珂 治和 畔高 善行 船津 清 岩沢 貞 藤波 浩 奥村 和夫 伊藤 英雄 斉藤 正雄 岸田 隆 栗田 広 近藤 恒夫 本間 誠 藤沢 浩 入山 伸 桜井 啓介 岩城 保仁 赤木 勝雄 河瀬 澄男 小口 昌美 山田 記道 市川 靖夫 阿部 恒保 河西 正隆 梅津 光司 高井 英世 大田 豊穂 大矢 裕庸 斎藤 達雄 渋谷 嘉三 冨山 元次郎 村上 勝美 大藤 敏三 大河原 孫一他 山中 太郎 角谷 広男 大島 博 坪井 栄孝 黒河 内三郎 吉田 弘平 清野 友三郎 盤若 博司 佐藤 美好 松兼 雄三 右田 省之 作道 皓 渋谷 彰一 大屋 剛 加藤 正三 緒方 知三郎

出版者

日本医科大学医学会

雑誌

日本医科大学雑誌 (ISSN:00480444)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.91-105, 1959-01-15 (Released:2010-10-14)

著者

林 勇樹 窓場 勝之 村田 伸 安彦 鉄平 井上 遼一 岡本 雄輝 澤田 貴大 村山 寛和 白岩 加代子 阿波 邦彦 堀江 淳

出版者

日本ヘルスプロモーション理学療法学会

雑誌

ヘルスプロモーション理学療法研究 (ISSN:21863741)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.13-17, 2017

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<p>登山前のスクワット運動が,登山後の大腿四頭筋の筋疲労耐性に与える効果を検討した。対象は健常成人20名とした。登山2週間前に,登山と類似したスクワット運動を行う介入群(10名)と介入を行わないコントロール群(10名)に分類した。大腿四頭筋の筋活動をより強調させるため片脚にて実施した。登山前後に最大随意収縮の50%に相当する大腿四頭筋筋力を91秒間持続させたときの中間周波数を用いて筋疲労を評価した。測定筋は内側広筋,外側広筋,大腿直筋の3筋とし,コントロール群と介入群を比較した。その結果,コントロール群では,登山後に測定したすべての筋が登山前と比べ中間周波数の低下が早期に起こり,筋疲労が確認された。介入群は,単関節筋である内側広筋,外側広筋の中間周波数の低下は早期に起こらず,筋疲労は軽減された。これらのことから,登山前にスクワット運動を行うことで,筋疲労が軽減する可能性が示された。</p>

著者

嚴 先鏞 西堀 泰英 坪井 志朗

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.1549-1555, 2019-10-25 (Released:2019-11-06)

参考文献数

10

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近年,人口の急激な減少と高齢化を背景に,環境負荷,財政問題に対応しながら住民が公共交通により生活利便施設等にアクセスできるよう,「コンパクトシティ・プラス・ネットワーク」型の都市構造が推進されている.本研究では,近年の立地適正化計画の拠点のような都市機能の地理的な集約による複数の都市機能を持つ施設の集約と交通網を考慮した利便性の評価を行い,その優劣の要因について施設の分布と交通網の観点から明らかにすることを目的とする.第一に,自家用車,送迎,公共交通の3つの移動パターンにおいて,移動時間を最短にしながら複数の施設を巡回する際の利便性を評価する.第二に,自家用車および公共交通の両方において便利な地域は2割程度である一方,居住地の6割を占めている地域では公共交通の利用が不可能である.第三に,住民が公共交通によりアクセスできる施設集約地点は約4割のみである.第四に,公共交通が相対的に不便である地域は,居住地面積および人口の2割を占めており,「路線網による不便」と「施設分散による不便」に区分できる.

著者

塩谷 綱正 堀池 彰夫 髙梨 睦 橋本 道枝 神谷 昌男

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第17回情報プロフェッショナルシンポジウム

巻号頁・発行日

pp.27-30, 2020 (Released:2020-06-19)

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自治体は、人や資金等が限られているため、解決すべき社会課題を的確かつ効率的に抽出する必要がある。社会課題の抽出手法としてデータ解析や集団討議等が存在しているが、従来の手法では地域性と客観性の両立が困難であった。そこで、本研究では、高齢化を題材に、市議会議事録を情報源にして、地域性と客観性を保ちながら新規な社会課題を抽出する手法を検討した。高齢化が進み、種々の高齢化関連施策が展開されている富山市をベンチマーク都市に選定した。富山市の過去4年の市議会議事録を目視とテキストマイニングで解析して、新規な社会課題の候補を選定した。次に、富山市と地理的及び人口条件が類似し、高齢化比率が富山市よりも低い調査対象都市を選定し、これらの都市の市議会議事録に、選定した上記社会課題が含まれているかを確認した。その結果、全ての調査対象都市で従来認識されていなかった高齢化に関する新規な社会課題を抽出できた。

著者

清水 康敬 山本 朋弘 堀田 龍也 小泉 力一 横山 隆光

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.32, no.3, pp.293-303, 2008-12-20 (Released:2016-08-05)

参考文献数

4

被引用文献数

6

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授業でのICT活用による学力向上を実証するために,全国の教員に依頼して,ICTを活用した授業と活用しない授業を実施した結果を報告してもらい,それらを総合的に分析評価した.まず,授業を実施した教員が決めた評価の観点に基づいて分析し,ICTを活用した授業を実施した教員は,ICT活用によって児童生徒の学力が向上すると実感していることを示した.また,授業後に,児童生徒の意識調査に関するアンケートを実施してもらい,因子分析を用いて因子を抽出し,因子ごとにICT活用の有無による差を調べたところ,授業にICTを活用した場合の方がいずれの因子においても有意に高い効果が得られることを示した.さらに,授業後に実施した児童生徒に対する同一の客観テストの結果を総合的に分析評価し,ICTを活用した授業の方が,活用しない授業よりテストの成績が有意に高いことを示した.

著者

堀内 光子

出版者

国際女性の地位協会

雑誌

国際女性 (ISSN:0916393X)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.101-105, 2017 (Released:2020-02-13)

著者

大堀 敏靖

出版者

群系の会

雑誌

群系 (ISSN:09181644)

巻号頁・発行日

no.43, pp.57-66, 2019

著者

佐々木 敏 柳堀 朗子

出版者

The Japanese Society of Nutrition and Dietetics

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.56, no.6, pp.327-338, 1998-12-01 (Released:2010-11-26)

参考文献数

29

被引用文献数

2 2

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Cardiovascular disease, which progresses by many risk factors with their interactions, has different causes at an individual level. The strategy required against it is also different among the subjects. An assessment of a patient's lifestyle in detail and strategy focused on the specific problems should, therefors, be performed. However, the methods to assess lifestyle in detail and to use the results for patient education have not yet fully been established for the health education programs carred out in Japan. A health education program against hypercholesterolemia, which is one of the cardiovascular risk factors, also has the same problem. A self-administered diet history questionnaire (DHQ) was used to assess dietary habits, especialy nutrient intake, at an individual level and the results applied for brief dietar ycounselling, in addition to conventional group-education during a 4 -month health education program performed in Hikone city, Shiga prefecture, Japan. A control group with only con-ventional group-education was established for comparison. After the program had been completed, statistically significant favorable changes in the intake level of saturated fatty acids, P/S rati, and Keys score were apparent for only the case group. The cholesterol intake level also declined, although no statistically significant difference was apparent between the groups. There was no significant change in any other nutrients in both groups. The results indicate that an individual dietary assessment and brief counselling based on DHQ might be effective for dietary modification with a community-based health education program in which group-education has normally been used.

著者

池田 香織 富田 雅彦 新堀 香織 尾股 丈 馬場 洋徳 高橋 奈央 佐々木 崇暢 堀井 新

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.121, no.10, pp.1279-1287, 2018-10-20 (Released:2018-11-21)

参考文献数

25

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嗄声や嚥下障害など急性発症の下位脳神経麻痺が Ramsay Hunt 症候群の随伴症状として出現する場合があり, その診断や治療方法の決定は比較的容易である. しかし, 水痘-帯状疱疹ウイルス (varicella-zoster virus; 以下 VZV) が原因の下位脳神経麻痺の中には顔面神経麻痺を伴わない例もあり, 球麻痺や悪性腫瘍との鑑別など確定診断に時間を要し, 治療開始の遅れから後遺障害を残した例も報告されている. 今回われわれは血清抗体価および疱疹から VZV 再活性化が原因と考えられるものの, 顔面神経麻痺を伴わずに急性発症した下位脳神経麻痺2例を経験した. 渉猟し得た22例と合わせ, 考察を加え報告する.

著者

堀田 千絵 川口 潤

出版者

日本認知心理学会

雑誌

日本認知心理学会発表論文集 日本認知心理学会第5回大会

巻号頁・発行日

pp.61, 2007 (Released:2007-10-01)

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本研究は,修正Think/No-Thinkパラダイムを用いて意図的忘却と日々使用するストレスコーピング尺度得点との関連を検討することを目的とした。まず、すべての実験参加者は無関連語対を記銘した。次に,Think/No-Think段階において,手がかり語に対応する反応語を考えないようにするか,もしくは再生するかを反復して行うことが求められた(0,4,もしくは12回)。テスト段階において,手がかり語の対応語を再生するように求められた。結果は,ストレスコーピング尺度得点で抑制効果に差は見られなかった。

著者

伊藤 真 濟川 貴 杉原 歩 堀江 遥 井内 志穂 粟木 陽子 岡田 みなみ 勝部 遥子 山本 千尋

出版者

広島大学大学院教育学研究科音楽文化教育学講座

雑誌

音楽文化教育学研究紀要 (ISSN:13470205)

巻号頁・発行日

no.24, pp.11-20, 2012

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The purpose of this study is to develop music classes using Etenraku, which is one of the oldest existing music in Japan called Gagaku (traditional Japanese court music), as a material in elementary and junior high school. The main points of view on developing music classes are as follows: (1) to pursue the musical substance, (2) to center a proactive and action-oriented learning of students, and (3) to promote and enhance language activity.The music class in elementary school has two goals. One is that students develop an understanding for a mechanism of producing sounds with double reed through the activity to make hand-made musical instrument. The other is that students understand the role of hichiriki (a kind of flute) in Gagaku ensemble, discovering sound aspects of hichiriki, and expressing the sound aspects with their own words.The music class in junior high school has two goals. One is that students understand the musical style of Gagaku through creating rhythm patterns of percussion section for the melody of Etenraku. When creating, students write musical note using composition software. The other is that students engage in entire learning process with language activity, for example, talking together about what they want to express in their work, describing their intention put into their work, or expressing what they feel when they listen other's work.

著者

上堀 美知子 石井 善昭 長谷川 敦子 吉田 寧子 鈴木 茂 今村 清

出版者

公益社団法人 日本分析化学会

雑誌

分析化学 (ISSN:05251931)

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.211-219, 2005 (Released:2005-05-27)

参考文献数

7

被引用文献数

3 1

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液体クロマトグラフィー(LC/MS)を用いて化学物質を検索する際に必要なデータベースに取り込むべき基本的な情報として各物質のマススペクトル,保持時間及び分配係数(オクタノール/水)情報について検討した.化学物質管理促進法(PRTR)に指定された物質等から選択した153物質について,4社のLC/MS装置を用い,エレクトロスプレーイオン化(ESI)及び大気圧化学イオン化(APCI)法の2つのイオン化法,また正イオン(positive)及び負イオン(negative)モードの4つのモードで測定したマススペクトル情報を基にマススペクトルデータベースを構築した.マススペクトル情報はESI及びAPCIで得られるマススペクトルの擬分子イオン及びフラグメントイオンに差はほとんど見られないので,両者の区別はしないでpositive及びnegativeモードで構成することとした.保持時間情報については相対保持時間を測定するための標準的な測定方法を定め,o -クロロアニリンを指標物質とした相対保持時間を検索キーの1つとして収録することにした.また,オクタノール/水分配係数を検索キーの1つとして収録することにした.

著者

沢島 政行 堀口 利之 新美 成二

出版者

東京大学

雑誌

一般研究(C)

巻号頁・発行日

1986

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気流阻止法を用いて、正常者における発声時の呼気圧,呼気流率と声の強さの関係を検討した。対象は成人男子30名、女子36名であった。発声条件は、声の高さとして、各人の話声位、および5度高い地声とした。声の高さはピアノの音で与えた。声の強さは、中等度,弱い声,強い声の3種類とし、各人の主観的判断にまかせて発声させた。測定は、各発声時の声の基本振動数(Hz),声の強さ(dB SPL),呼気流率(ml/sec),呼気圧(mm【H_2】O)の4種の値の同時測定である。結果は以下の通り。1)声の強さは流量計開口部から20cmの距離で60〜90dB SPLの範囲に分布し、話声位、5度高い声の間に差はなかった。2)呼気圧は、上記の声の強さの範囲で男女共に水柱20mm〜150mmの範囲に分布し、話声位、5度高い声の間に差はなかった。声の強さの増加と共に呼気圧は上昇した。3)呼気流率は、男女共に毎秒70〜350ml/Secの間に分布し、声の高さによる差はなかった。また声の強さを増しても、呼気流率は必ずしも増加しなかった。4)声の強さと呼気圧,声の強さと呼気流率,それぞれの比を計算すると、この値は、声の強さと共に一定の増加を示していた。すなわち、呼気圧,呼気流率共に、声門における呼気-音源の変換の効率が、声の強さと共に変化することが示された。このような効率と強さの関係を考慮して、病的症例の検査結果の評価を行なうべきである。5)呼気圧と声門下圧との関係は、呼気流率が少ない時はその差が無視されるが、呼気流率が増加した場合は、適当な補正により、呼気圧から声門下圧を推定することが可能である。

著者

内堀 信雄

出版者

金沢大学人文学類歴史文化学コース 大学院人間社会環境研究科 考古学研究室

雑誌

金大考古 = The Archaeological Journal of Kanazawa University

巻号頁・発行日

no.64, pp.13-21, 2009-06-30

著者

堀内 健志

出版者

弘前大学人文学部

雑誌

人文社会論叢. 社会科学篇 (ISSN:13450255)

巻号頁・発行日

no.17, pp.61-79, 2007-02-28

著者

石田 高康 深堀 雄蔵 緒方 公介 張 敬範 野見山 宏

出版者

West-Japanese Society of Orthopedics & Traumatology

雑誌

整形外科と災害外科 (ISSN:00371033)

巻号頁・発行日

vol.42, no.3, pp.1375-1378, 1993-09-25 (Released:2010-02-25)

参考文献数

7

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Length patterns of the posterior cruciate ligament (PCL) were measured with magnetic resonance imaging of five normal human knees. All were male right knees. The average age was 25.6 years. The sagittal view showed the PCL clearly as a low signal intensity in T1 weighted imaging. We evaluated the changes in length during knee flexion from 0 to 120 degree (0, 30, 60, 90, 120 degrees). The maximum length of the PCL was at the 60 degree flexion and its minimun length at 0 and 120 degrees. This suggested that 0 degree flexion of the knee joint avoided the hyper tensile stress of the PCL and that it was a suitable position for the treatments of PCL injuries.

著者

堀江 紗世 森 直樹

出版者

人工知能学会

雑誌

2020年度 人工知能学会全国大会(第34回)

巻号頁・発行日

2020-04-01

著者

堀地 明

出版者

九州大学文学部東洋史研究会 / 1973-

雑誌

九州大学東洋史論集 = The oriental studies (ISSN:02865939)

巻号頁・発行日

no.47, pp.31-55, 2020-03

著者

堀田 聰子

出版者

大阪大学

巻号頁・発行日

2008

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