著者
梶原 景昭 望月 哲男 佐藤 研一 小山 皓一郎 天野 哲也 宮武 公夫 西部 忠 権 錫永 国広 ジョージ 越野 武
出版者
国士舘大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2000

調査研究の結果、得られた知見は以下の通りである。1.「北方」を地理的に定義するのではなく、わが国との関わりを中心に文明論的に、そして近年の国際関係、地域連繋の点から定位すると、極東ロシア、北東アジア、中央アジアを含む、北西ユーラシアの拡がりに21世紀的な意味を見出すことができる(「北方」といえば北米、スカンディナヴィア、極北、ロシア北部等を含むが、ここでは上述の積極的な定義が重要である)。2.1で定めた「北方」地域に関しては、その大半が社会主義の洗礼を受けたことも含め、ロシア語、ロシア文明のきわめて強い影響下にある(学術制度から日常生活にも到る)。3.しかしながらこうした文明・文化の状況は現在あくまでグローバル化の渦中にあり、いわゆる従来のロシア文明ととらえることは妥当でない。4.中央アジア、極東ロシアにおける韓国の存在は極めて大きい。それに反し、歴史的にはさまざまな関わりがあるもののわが国の存在感は弱い。5.上述の域内でのヒト・モノの移動は想像以上に進行している(アゼルパイジャン、チェチェン人が極東ロシアに多数移住していること、またスターリン時代の強制移住による中央アジアの朝鮮人の存在など)。6.この地域を概観すると、周辺地域である日本、韓国などの相対的な経済先進地域が北方中心域に刺激を与えているようにみえるが、こうした経済的インパクトが社会変化を支配するところまではいっていない。7.ユーラシア鉄道計画等の北方地域に関わるプロジェクトに対し、日本の関心と関与が圧倒的に少ない。
著者
小山 憲司
出版者
日本図書館情報学会
雑誌
日本図書館情報学会誌 (ISSN:13448668)
巻号頁・発行日
vol.45, no.2, pp.61-73, 1999-07-30
被引用文献数
1

1920, 30年代のアメリカの大学図書館において, 実際にどのような利用教育が展開されていたのかを, 当時の調査研究と雑誌論文から考察した。その結果,まず1926年のALAの調査研究によって, 図書館利用教育の定義が明確化され, それには3つの類型が存在することが示された。また, 一般に講義と実習というラボラトリー・ワーク形式を基本とした利用教育が行われており, その際には, 図書館利用案内やテキストブック, 映画等のツールが利用されるようになったことも明らかとなった。このように, 大学図書館の利用教育は, 1920年代には主要な図書館サービスの1つとして見なされるようになっており, そこには, 今日の利用教育の原型と呼べるものを見出すことができた。その意味で, 1920, 30年代は, 図書館利用教育史において, 重要な時期であると考えられる。
著者
下鶴 大輔 行田 紀也 鍵山 恒臣 小山 悦郎 萩原 道徳 辻 浩
出版者
東京大学地震研究所
雑誌
東京大学地震研究所彙報 (ISSN:00408972)
巻号頁・発行日
vol.57, no.3, pp.p537-559, 1982
被引用文献数
3

The Asama Volcano in central Honshu, Japan, suddenly erupted from the summit crater on 26 April, 1982. Since the last eruptive activity in 1973, the volcano had been apparently inactive in its surface manifestation. The first outbreak took place at 0225 hours followed by four minor eruptions, the last of which occurred at 0548 hours the same day. The staff members on night duty at the volcano museum at the northern foot of Asama were awakened by the rattling of a window facing the volcano. Immediately upon opening the window they heard the detonation and witnessed an incandescent eruption column and a pyroclastic flow gushing from the summit. The sound of the first detonation was not strong and only heard by a limited number of local residents.
著者
小山 純正 高橋 和巳 高橋 和巳
出版者
福島大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2007

仙骨への鍼刺激は、脳幹の覚醒ニューロンを抑制することにより、睡眠状態を誘発する。また、排尿中枢のニューロンの活動を抑制することにより、膀胱の活動を抑制する。これらの作用には、GABA作動性の介在ニューロンが関与している。
著者
小泉 孔二 入江 恭子 横山 仁 保坂 恭子 竹崎 徹 小山 敏雄
出版者
社団法人日本泌尿器科学会
雑誌
日本泌尿器科學會雜誌 (ISSN:00215287)
巻号頁・発行日
vol.99, no.5, pp.652-655, 2008-07-20
被引用文献数
2

67歳,女性.近医での膀胱鏡にて膀胱癌を疑われ,2003年4月5日当科を紹介受診.膀胱鏡にて栂指頭大広基性乳頭状腫瘍を認めた.2003年4月22日TUR-Btを施行.病理はUC,G3,pTlであった.その後膀胱内に再発は認めなかったが,2006年11月CA19-9およびCEA高値を指摘され当科再診.CTにて骨盤内リンパ節腫大を認めたため2006年12月5日開腹生検を施行.病理診断はmicropapillary patternを有するUCであった.小骨盤腔に放射線照射60Gyを行い画像上CR,マーカーも正常化した.2007年7月時点では再発を認めず経過観察中である.
著者
大谷 雅夫 川合 康三 宇佐美 文理 大槻 信 伊藤 伸江 森 真理子 齋藤 茂 金光 桂子 緑川 英樹 森 真理子 齋藤 茂 大谷 俊太 深沢 眞二 楊 昆鵬 愛甲 弘志 乾 源俊 浅見 洋二 中本 大 神作 研一 長谷川 千尋 中島 貴奈 日下 幸男 原田 直枝 小山 順子 福井 辰彦 稲垣 裕史 伊崎 孝幸 竹島 一希 中村 健史 好川 聡 橋本 正俊 二宮 美那子 檜垣 泰代 川崎 佐知子 有松 遼一 畑中 さやか 山田 理恵 本多 潤子 大山 和哉
出版者
京都大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2007

室町時代の和漢聯句作品を広く収集し、それらを研究分担者ほか研究会参加者が分担して翻字し、『室町前期和漢聯句資料集』(2008年3月)、『室町後期和漢聯句資料集』(2010年3月)の二冊の資料集を臨川書店より刊行した。また、その中の二つの和漢聯句百韻を研究会において会読した上で、詳細な注釈を作成してそれを『良基・絶海・義満等一座和漢聯句譯注』(臨川書店、2009年3月)および『看聞日記紙背和漢聯句譯注』(臨川書店、2011年2月)として出版した。
著者
本間 俊司 石井 淳一 古閑 二郎 松本 史朗 近沢 孝弘 菊池 俊明 半沢 正利 柴田 淳広 小山 智造
出版者
埼玉大学地域共同研究センター
雑誌
埼玉大学地域共同研究センター紀要 (ISSN:13474758)
巻号頁・発行日
no.4, pp.69-73, 2003

A simulation system for uranium crystallization process is developed for designing the reprocessing by plutonium-uranium co-erystallization. Experiments of batch crystallization are conducted in order to validate the system. Calculated recoveries of uranium are in good agreement with experimental ones, and the error is within 5% when the recovery of uranium is greater than 70%.
著者
戸波 江二 古野 豊秋 畑尻 剛 小山 剛 栗城 壽夫 近藤 敦 實原 隆志 光田 督良 鈴木 秀美 小山 剛 藤井 康博 上村 都 丸山 敦裕 浮田 徹 古野 豊秋 押久保 倫夫 門田 孝 大森 貴弘 有澤 知子 赤坂 正浩 嶋崎 健太郎 渡辺 康行 根森 健 畑尻 剛 石村 修 中西 優美子 工藤 達朗
出版者
早稲田大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2008

憲法および憲法学が現実の政治や社会に対して、また、他の法学・社会科学の分野に対してどのような規範的な力を発揮しているか、発揮すべきかについて、他分野の研究との交流、憲法の歴史的発展、外国との比較研究を通じて解明した。日本国憲法は、戦後の政治・社会において基本法としての規範力を発揮し、戦後日本の展開を支えてきたこと、民事法、刑事法の分野でも憲法が浸透し、憲法ないし憲法学との相互交流の動きがでてきている。
著者
小山 徹平
出版者
公立大学法人福島県立医科大学
雑誌
奨励研究
巻号頁・発行日
2008

○ 研究目的と方法福島医大版服薬自己管理モジュール施行患者(以下「参加群」)と、非施行(以下「非参加群」)患者に対して、服薬アドピアランスと治療転帰について調査し、心理社会的教育の効果を検討することを目的として、2001年7月からの病棟服薬教室参加者60名と、2000年から2001年の服薬教室施行前に入院していた不参加患者の中で、統合失調症圏・感情障害圏の患者211名を対象として選び、追跡調査をおこなった。彼らの退院後の社会適応状態、再入院の有無、その原因等についてのアンケートを施行し、可能な限り面接調査も施行した。またカルテから退院後の臨床経過を調査した。本研究は、福島県立医科大学倫理委員会の承認を受けて行われた。○ 研究成果・ アンケート調査で、回収され有効回答であったのは、参加群23名、非参加群40名であった。彼らの退院から6ヵ月後、1年後、2年後の社会適応状態・再入院・その原因について差は認められなかったが、入院前の状況による補正を行い精密に検討することが必要である。・ 面接調査でのSAI-J(病識・薬識尺度)の結果は、服薬アドピアランス・自分の病識ついては参加群(11名)の方が良好な結果であった。しかし、自分の入院時の病識についてや精神症状(主に妄想)の理解の問いでは、非参加群(28名)の方が良い部分もあった。・ カルテ検索については、2年後まで経過を追う事ができた参加群39名、非参加群90名(アンケート群を含む)を対象とした。参加群は江熊の社会適応尺度で6ヵ月後、1年後、2年後の結果が3.23→3.28→3.21と良くなっているのに対し、非参加群では2.62→2.62→2.72と若干ではあるが悪化している事が分かった。ただし、今回の結果は、入院前の状態が不揃いであるため、その情報も含め、さらに検討を進める計画である。