著者
柳村 俊介 紺屋 直樹 吉野 宣彦 泉谷 眞実 東山 寛 相原 晴伴 吉野 宣彦 相原 晴伴 泉谷 眞実 小山 良太
出版者
宮城大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2006

農業経営の収益性低下と高齢化による農業投資環境の悪化、急激な経営規模拡大、一般企業の農業参入といった傾向がみられるなかで、本研究では、新たな投資主体の形成という視点から地域農業の担い手のあり方を検討した。家族経営に代わる集落営農、農業法人経営等の経営体による農業投資が期待されるとともに、現状では萌芽的な動きにとどまるものの、経営体と分離した投資主体の形成を展望すべきことを明らかにした。
著者
西口 清勝 仲上 健一 松野 周治 長須 政司 小山 昌久 守 政毅 西澤 信善 渡辺 周央 ンガウ ペンホイ
出版者
立命館大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2009

ASEAN(Association of South-East Asian Nations、東南アジア諸国連合)が現在目指している最重要かつ喫緊の課題は2015年までにASEAN共同体(AC)と構築すること、とりわけその土台となるASEAN経済共同体(AEC)を構築することにある。しかし、そのためにはASEANの先発6カ国と後発4カ国-メコン地域に位置するCLMV4カ国(カンボジア、ラオス、ミャンマーおよびヴェトナム)-との経済格差、いわゆる"ASEAN Divide"、を克服しなければならない。本研究ではメコン開発計画(GMS)と日本のODAがCLMV諸国の経済開発に大きな役割を果たしており、なかでもメコン諸国間の連結性を3つの経済回廊の建設という形で推進したことを明らかにした。
著者
河野 功 杢野 正明 鈴木 孝 小山 浩 功刀 信
出版者
一般社団法人 日本航空宇宙学会
雑誌
日本航空宇宙学会論文集 = Journal of the Japan Society for Aeronautical and Space Sciences (ISSN:13446460)
巻号頁・発行日
vol.50, no.578, pp.95-102, 2002-03-05
被引用文献数
12 7

ETS–VII is a test satellite to perform in-orbit demonstration of autonomous rendezvous docking (RVD) technology, which will be necessary for advanced space activities in the early 21st century. ETS–VII performed three RVD experiment flights, and verified all technical items. ETS–VII demonstrated first autonomous RVD between unmanned vehicles, and remote piloted rendezvous flight position accuracy at docking was about 1cm, and acceleration was less than 1.5mG (low impact docking). In the second RVD experiment flight, ETS–VII detected attitude anomaly and executed disable abort for safety insurance. We present the results and evaluation of three RVD experiment flights in this paper.
著者
徳井 淑子 小山 直子 内村 理奈 角田 奈歩 新實 五穂
出版者
お茶の水女子大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011

服飾流行における模倣論の構築には、時代と地域による多様な流行現象の構造分析を集積する必要がある。模倣を生む媒体とシステムは、時代と地域に固有の社会構造や経済の様態、あるいは政治文化によって異なるからである。ヨーロッパ中世では、祝祭や文芸の宮廷間交流が媒介となって服飾文様の伝播が行われる例があり、身体表象が社会秩序に組み込まれた17 世紀フランスでは、大量の作法書が流行を支えている。18 世紀後半に誕生するモード商は、オートクチュールのデザイナーの前身とも、大規模小売りの百貨店の前身ともいえる二重の意味において近世の流行を牽引している。男女の服装の乖離を生んだ19 世紀には、逆説的ではあるが、ゆえに異性装を助長し、ここには初期のフェミニズムの思潮背景がある。一方、近代日本では、西洋文化の受容としての洋装礼装の普及が、近代国家の成立過程に連動した政治性をもっている。芸術とファッションの近接が促された20 世紀は、デザイン・ソースとしての模倣と引用が創造性を獲得するに至っている。
著者
小山内 康人 中野 伸彦 大和田 正明 サティッシュクマール エム 河上 哲生 角替 敏昭 角替 敏昭 足立 達朗 SAJEEV Krishnan JARGALAN Sereenen
出版者
九州大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2009-04-01

本研究では,アジア大陸の広範な地域で地質調査を展開し,大陸衝突帯深部地質について変成岩岩石学的・火成岩岩石学的解析を行うと同時に,最先端同位体年代測定を実施して,ユーラシア大陸極東部(アジア大陸)全域における衝突型造山帯形成に関わる大陸形成テクトニクスを明らかにした.また,アジア大陸形成過程と密接に関連するゴンドワナ超大陸の形成・分裂テクトニクスや,日本海形成以前のアジア大陸東縁部におけるテクトニクスについても考察した.5年間の研究成果は国内関連研究も含め51編の原著論文として学術誌に公表し,招待講演を含む多数の学会発表を行った.
著者
小山 憲司
出版者
社団法人情報科学技術協会
雑誌
情報の科学と技術 (ISSN:09133801)
巻号頁・発行日
vol.61, no.10, pp.393-400, 2011-10-01

図書館間相互貸借(ILL)の概念モデルを用いて,国内の文献複写の現状を検討し,今後の課題について考察した。その結果,大学では文献需要が高まっているが,ビッグ・ディール契約に基づく電子ジャーナルの導入や機関リポジトリによる一次資料の電子化など,文献利用の可能性の向上により,ILLへの依存度が縮小した。一方,企業では文献需要自体が収縮したために,文献複写が減少したことが示唆された。学術雑誌の電子化が学術情報へのアクセス環境を改善した一方で,その恩恵を享受できない機関,利用者がいることから,国内全体で安定的な文献供給体制モデルを早急に確立する必要がある。
著者
小野寺 伸 小山 芳一 西平 順
出版者
北海道大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2003

1)RA患者由来滑膜繊維芽細胞を用い、MIFがIL-8のmRNA発現を誘導し、この誘導にはチロシンキナーゼ、PKC、および転写調節因子AP-1およびNF-κBが強く関与していることを明らかにした(Arthritis Rheum 2004)。2)In-vivoにおいてマウス抗II型コラーゲン抗体カクテル関節炎モデルを用いて関節炎発症におけるMIFの関与を検討した。野生型(以下WT)マウスは関節炎発症に伴い関節局所におけるMIF、MMP-13およびMIP-2 mRNAの発現が増加した。関節炎発症操作によりWTマウスでは関節炎スコア(12点満点)が平均8点であったのに対し、抗MIF抗体を投与したWTマウス群およびMIFノックアウトマウス群では、それぞれ平均3点、平均2.5点と有意に関節炎が抑制され、これに伴い後者2群とも関節局所におけるMMP-13およびMIP-2 mRNA発現、および炎症性細胞浸潤が抑制された。(Cytokine 2004)。3)MIFをターゲットとした新規関節炎治療法の開発;MIF-DNAワクチン法を試みた。MIF-DNAワクチンとしてMIF cDNAの2nd loopにヘルパーTエピトープとしてtetanus toxin、ovalbumin、およびHEL (hen egg-whitelysozyme)の各十数残基を組み込んだプラスミドベクター、コントロールとして空ベクターを準備し、これらを8週令Balb/cマウス♀(各群n=5)にエレクトロポレーション法にて筋内接種した後II型コラーゲン抗体カクテル関節炎発症を試みたところ、ピーク時の関節炎スコアはコントロールワクチン群で平均5.5点に対し、前3者の混合接種により平均2.0点と有意な発症抑制効果を示した。まだ検討途上であるが本方法は新規RA治療法として期待される(投稿中)。
著者
西 望 斉藤 幹 小山 高夫 木戸 豊 生山 博 片山 芳文
出版者
東京医科歯科大学
雑誌
一般研究(C)
巻号頁・発行日
1985

子宮頸癌患者手術時採取のヒト黄体組織のインビトロにおける培養実験よりメジュ-ム中に放出されるプロゲステロン、ランドロステンヂオン F2および細胞ホモゲネ-ト抽出液中のサイクリツクADMP、同GMPはいづれも10_-7のモル濃度で抑制されることが観察されたが2の濃度より生理的なものではないが薬理学的量を投与すれば性機能を抑制せしめることが出来ることをましている。ヒトにおいてin uivo、で脈波状にLHRHを投与する。下垂体は大量のLHを放出するためのLH/FSH比は増大する。そのアゴニストの投与は下垂体のダウン調節によりゴナドドロピンの放出は着減する。Yの際初段階において一過性にゴナドトロピンは増量するためこの活用で二次的に性腺もダウン調節をうける。この三つの作用でLHRHアゴニスト投与の際は性機能の一時的静止を誘起出来ることがわかった。また同アゴニストの50μgをプロピレングリュ-ルに溶解膣座薬として使用せしめると微量の持続的吸収DによりFSHの上昇と血中E_2の着明の上昇をもたらし卵胞発育と極めて良好な黄体が生じることが判った。以上の基礎的観察より、LHRHアゴニストの点鼻および膣座薬による子宮内膜症子宮筋腫の患者についてその自覺症状他覺的所見よりその効果を判定腫瘍マ-カ-にて経過を追跡した。子宮内膜症で80%以上の症例に自覺他覺的所見共改善がみられる子宮筋腫ではサイズの減少は希待出来なかったが貧血の改善出血量の軽減が殆んど前例にみとめられた。膣錠による視床下部性排卵障碍〓者の排卵誘発を試みたが血中DHEA-SとLHの下降FSHの上昇によりLH/FSH比の着明の改善がみられ5名の妊娠成功をみた。BBTより判定しても黄体機能の着明の改善が推定された。前者の内膜症加療効果は投与中止により再発率が高くまた症例の中で投与前より悪化してくるものや腫瘍マ-カ-でCA19-9等が上昇してくるものがみられている。長期の観察の必要性がある。
著者
中村 由美子 杉本 晃子 赤羽 衣里子 澁谷 泰秀 下山 裕子 米谷 真紀子 小山 真貴子 工藤 明美
出版者
青森県立保健大学
雑誌
青森県立保健大学雑誌 (ISSN:13493272)
巻号頁・発行日
vol.7, no.1, pp.45-52, 2006-06-30
被引用文献数
1

子育て期の家族は子どもの成長・発達に伴い、様々な変化に対応しなければならない。家族のライフサイクルからみた思春期の子どもをもつ家族は、家族の発達段階における「教育期」にあたり、現代の思春期の子どもが抱える社会問題も踏まえて、家族がこの時期の発達段階を移行するためには危機的な状況も多く、社会的なサポートが必要であると考えられる。そこで、本研究では、独自に開発した尺度を用いて、思春期の子どもをもつ家族の家族機能を評価してその特徴を明らかにし、社会的サポートを含めた家族への看護に関する示唆を得ることを目的とした。A町に住む中学生の子どもをもつ463名の父母を対象に『家族機能』、『自己効力感』、『QOL』について測定した結果、家族機能においては「絆」という情緒的機能が高く、また「役割分担」の機能が低いことが明らかとなった。『自己効力感』では、この時期の父母ともに「能力の社会的位置づけ」が低く、思春期の子どもをもつ家族の発達課題である職業生活や夫婦生活の見直しからの影響が推測されるなど家族のライフサイクルの特徴がうかがえる結果であった。父母間の比較においては、『自己効力感』、『家族機能』ともに母親が低値であり、小さな子どもをもつ養育期と同様に母親の負担が大きいことが推測された。『QOL』では、母親の「友人関係」が重要であり、友人を作る場の確保など思春期にある家族の家族機能の特徴をふまえて地域保健活動や家族看護実践を行っていく必要性が示唆された。
著者
小久保 秀之 高木 治 小山 悟史 山本 幹男
出版者
国際生命情報科学会
雑誌
Journal of International Society of Life Information Science (ISSN:13419226)
巻号頁・発行日
vol.29, no.1, pp.23-46, 2011-03-01

ヒーリング中の人体近傍のヒーリングパワー(J値)の空間分布を、生体センサ(白いぼキュウリの切片)を用いてガス測定法にて定量測定した。被験者は中国人超能力者2名、一般公募によるヒーラー5名であった。各被験者は眼前の生体センサに30分間の非接触ヒーリングを2試行ずつ行い、また、ヒーラーの前後・左右に50cmまたは25cm間隔で生体センサを配置してJ値の空間分布を測定した。結果、パワーが大きければ一般のヒーラーのJ値分布の形は超能力者の場合と同様の波型分布となった。波型分布は人体近傍に不可視の層構造が形成されることを意味すると考えられた。また、近傍分布の様子から、ヒーラーが制御に失敗してヒーリング作用を標的センサに集中させられなかった場合と、元々強いパワーを持っていなかった場合とを識別できる可能性が見出された。制御に失敗した場合のポテンシャル分布は、1次元調和振動子の波動関数で近似できることから、ヒーリングは成功したときだけでなく、失敗したときも一定の物理法則に従っており、さらに、その基礎方程式が2階の微分方程式である可能性が示唆された。
著者
上野 修 永井 均 入不二 基義 古荘 真敬 青山 拓央 郡司 ペギオ幸夫 小山 悠 勝守 真 中野 昌宏 三平 正明 山田 友幸 重田 謙 入江 幸男
出版者
大阪大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2007

独在的<私>と独今的<いま>が非常によく似た仕方で現実概念の根本にあることが明らかとなった。<私>と<いま>が世界のどの個人、どの時点を開闢点とするかは偶然である。にもかかわらず、いったん開闢されるとその特異点は諸個人のうちの一人物と歴史時間の現在に位置づけられ、特異性を失う。そしてこのことがむしろ現実性の条件となっている。このような二重性は、言語の使用者がまさにその使用によって言語世界の限界内に位置づけられる、その仕方によって理解されねばならない。
著者
小山田 一 守時 由起 茆原 順一 植木 重治
出版者
秋田大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011

プロスタグランジンD2(PGD2)はアレルギー炎症の形成に重要な役割を担っている。PGD2の作用は細胞表面受容体であるCRTH2/DP1、もしくは核内受容体を介していることが知られていたが、これまでの検討から未知の細胞表面受容体の存在が示唆された。われわれはPGD2がケモカイン受容体CCR3の発現を抑制し、これが通常リガンド刺激で認められるinternalizationによるものであることを見いだした。そこでPGD2がCCR3を介して機能している可能性を、トランスフェクション細胞を用いた受容体結合試験やカルシウムシグナルによる検討を行ったが、いずれにおいても否定的な結果が得られた。
著者
小山 英恵
出版者
京都大学
雑誌
特別研究員奨励費
巻号頁・発行日
2010

ミューズ教育は、20世紀前半ドイツの学校音楽教育の指導的理念である。これまで、このミューズ教育の思想を実践に移したブリッツ・イェーデ(Fritz Jode, 1887-1970)の音楽教育論およびイェーデに対する批判的な見解に焦点を当てて研究してきた。今年度は、イェーデが自身の新たな音楽教育論を実践するために構想した音楽学校構想、および教師教育論について研究を進めた。まず、イェーデの構想により1923年に創設されたシャルロッテンブルク青少年音楽学校のカリキュラムについての研究を進めた。青少年音楽学校の理念は、すべての人々に「共同」の精神や「生彩に富む」の内面の「生」の表れとしての能動的な音楽活動を可能にさせることを目指すことにあった。この理念を実現するためにイェーデは、未来の音楽家や音楽教師の育成を担う音楽大学附属の青少年音楽学校を構想し、あらゆる社会的階層の子どもたちを生徒として呼び集めた。この学校のカリキュラムは、音楽授業と授業外の活動の2つからなっていた。次に、イェーデの青少年音楽運動における教師教育について、1925年に実施された民衆音楽学校のための教師教育講座および1926年以降に実施されたベルリンの国民学校教師のための学校音楽講座に関する2つの史料を取り上げて検討した。この教師教育の目的は、「音楽への能動的な参加」によって「生」や「愛における共同体」を人々の内面にもたらすという青少年音楽運動の理念を音楽教育において実現する教師の育成にあった。その教育内容の特徴は、音楽の専門的能力や教育者としての能力だけでなく、音楽のもつ人間形成の力を基盤とする青少年音楽運動の教育観や音楽観を育成しようとする点にあった。授業方法の特徴は、参加者が共同で考えを練り上げ新たな価値を生み出していくという「作業共同体」の方法論にあった。この方法論は、自らの価値判断において教育における課題解決を行う自律的な教師を育成しようとするものであった。