著者

山田 篤美

出版者

公益財団法人史学会

雑誌

史學雜誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.119, no.1, 2010-01-20

著者

山田 知子

出版者

大谷学会

雑誌

大谷学報 (ISSN:02876027)

巻号頁・発行日

vol.69, no.3, pp.p14-27, 1989-12

著者

山田 辰美 矢原 大司 近藤 重邦 小林 英嗣 山崎 育生 湊 賢治

出版者

一般社団法人 電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会 通信ソサイエティマガジン (ISSN:21860661)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.117-125, 2012-09-01 (Released:2012-12-01)

参考文献数

11

被引用文献数

1 1

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ホームICT (Information and Communication Technology) 基盤とは,新しいホームICTサービスを実現するために必要となる様々な共通機能を基盤として提供することで,迅速なサービス導入,サービス開発コストの低減などを実現する基盤技術である.本稿では,ホームICTサービスを創造するための基盤であるホームICT基盤に関する研究開発の取組みについて紹介する.

著者

山田 勝雄 川澄 佑太 杉山 燈人 安田 あゆ子 関 幸雄 足立 崇 垂水 修 林 悠太 中村 俊信 中川 拓 山田 憲隆 小川 賢二

出版者

一般社団法人 日本結核病学会

雑誌

結核 (ISSN:00229776)

巻号頁・発行日

vol.90, no.3, pp.407-413, 2015 (Released:2016-09-16)

参考文献数

19

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〔目的〕今回6例の肺M.abscessus症に対する手術を経験した。肺M.abscessus症に対する外科治療の報告は多くない。同時期に手術を施行したMAC症例との比較検討も含めて報告する。〔対象と方法〕2012年7月から2014年6月までの2年間に6例の肺M.abscessus症に対する手術を経験した。6例全例を完全鏡視下手術で行った。手術を施行した6例の肺M.abscessus症例に対し,年齢,性別,発見動機,菌採取方法,病型,術前抗GPL-core IgA抗体価,術前化学療法,術前治療期間,手術適応,手術術式,手術時摘出組織の菌培養結果,術後入院期間,手術合併症,術後再燃再発の有無に関し検討した。これらの項目の一部に関しては,同時期に手術を施行した36例のMAC症例との比較検討を行った。〔結果〕手術に関連した大きな合併症は認めず,術死や在院死もなかった。6例のうち3例が術後1年以上を経過し化学療法を終了したが,現時点で6例とも再燃再発は認めていない。MAC症例との比較では,肺M.abscessus症例の術前治療期間の平均が5.5カ月とMAC症例より18.9カ月短く,統計学的にも有意差を認めた。〔結論と考察〕肺M.abscessus症に対する手術は安全で有効な治療手段と考える。また内科医が肺M.abscessus症に対してMAC症よりも早期に外科治療が必要と考えていることが示唆された。

著者

山田 岳史 菅 隼人 松本 智司 小泉 岐博 進士 誠一 松田 明久 山岸 杏彌 横山 康行 高橋 吾郎 岩井 琢磨 青木 悠人 町田 幹 内田 英二

出版者

日本腹部救急医学会

雑誌

日本腹部救急医学会雑誌 (ISSN:13402242)

巻号頁・発行日

vol.35, no.4, pp.403-407, 2015-05-31 (Released:2015-09-08)

参考文献数

11

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【背景】絞扼性イレウスの本態は消化管の虚血であるため,診断には造影CTが重要であるが,どのような所見が有用であるか明らかではない。【方法】術前に造影CTが施行された壊死性絞扼性イレウス15例と非壊死性絞扼性イレウス25例を対象に造影CT所見を検討した。【結果】70%以上の頻度で認められたものは腸間膜血管の拡張(70.0%),腸管壁の肥厚(72.5%),腸間膜浮腫(80.0%)であった。腹水,腸管壁の造影欠損,Kerckringの不明瞭化,腸間膜混濁は壊死群で有意に高率に認めた。【考察】絞扼性イレウスを造影CTで早期に診断するには,壊死性絞扼性イレウスで多く認められる,腹水や造影欠損よりも腸間膜血管の拡張,腸管壁の肥厚,腸間膜浮腫等の変化を見逃さないことが重要である。

著者

松好 弘明 川崎 真一 山田 和志 西村 寛之

出版者

合成樹脂工業協会

雑誌

ネットワークポリマー (ISSN:13420577)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.29-37, 2015-01-20 (Released:2015-03-17)

参考文献数

14

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低温焼成フッ素樹脂塗料を用いて,焼成温度を変えたコーティング膜を調製し,コーティング膜の物性と耐摩耗性を測定し,考察した。コーティング膜の焼成温度が高いほど鉛筆硬度,非粘着性,耐摩耗性が良好であった。 ATR-FTIR とESCA にて耐摩耗試験における摺動部と未摺動部のコーティング膜を分析した結果,コーティング膜の摺動部ではフッ素樹脂の減少が確認された。

著者

光野 雄三 庵 政志 田中 幹雄 加藤 善久 伊佐山 浩通 山田 尚士 皆川 信幸 日吉 徹 関谷 裕之 中田 良 吉次 通泰

出版者

一般社団法人 日本消化器内視鏡学会 関東支部

雑誌

消化器内視鏡の進歩:Progress of Digestive Endoscopy (ISSN:03899403)

巻号頁・発行日

vol.47, pp.164-165, 1995

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We report here our experience of patient treated initially with famotidine and subsequently with proton pump inhibitor omeprazole. Protein levels rose to normal range after 4 months and remained within normal limits, but upper endoscopy still showed enlarged gastric folds after 5 months. Conservative therapy with PPI and H₂-RA must be tried prior to surgery.

著者

笹子 三津留 石川 勉 松江 寛人 山田 達哉 木下 平 丸山 圭一 岡林 謙蔵 田尻 久雄 吉田 茂昭 山口 肇 斉藤 大三 小黒 八七郎

出版者

一般社団法人 日本消化器外科学会

雑誌

日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)

巻号頁・発行日

vol.23, no.9, pp.2191-2195, 1990

被引用文献数

2

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リンバ節転移の無い早期胃癌を特定化し局所切除をすればリンパ節郭清をともなった手術と同等の治療成績を挙げることが期待される.1962年から1985年までに国立がんセンター病院で切除された単発早期胃癌1,440例のリンパ節転移についての検討より, リンパ節転移を否定しうる病変は, IIb, 2.0cm以下の潰瘍性変化の無いIIc, 2.0cm以下のIIa, 腺腫内癌であった.そこで安全誤差をいれて,(1) 1.5cm以下のIIa,(2) 1.5cm以下の胃炎類似型IIcまたはIIb,(3) 腺腫内癌の3つを局所治療の適応とした.切除標本の組織学的検索結果により完全切除は厳重な経過観察, 粘膜内断端陽性は外科的局所切除, 粘膜下層浸潤もしくは脈管浸潤例はR1以上の胃切除を行うという治療体系を作った.現在までの11例中8例は局所切除のみで, 3例では外科的切除が追加された.この治療体系は癌が根治する可能性を下げることなく局所切除を行える優れた治療体系である.

著者

合田 美子 山田 政寛 石毛 弓 山本 佐江 田中 洋一

出版者

熊本大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2020-04-01

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本研究では、自身の成長のために有用なフィードバックを誘起するために必要な要因を明らかにし、体系的にモデル化することを目的としている。研究方法は、データ駆動型アブローチとナレッジ駆動型アプローチを組み合わせる。研究範囲は、学習者とフィードバック提供者の1対1の場面、研究会のような学習者と複数のフィードバック提供者がいる1対多の場面とする。また、フィードバックをもらう場面だけでなく、その前後の要因も含め、動的・静的なフィードバック誘起要因を同定する。本研究では、フィードバックの提供だけでなく、学習者からの働きかけにより、より質の高いフィードバックを誘起する手法を提案する。

著者

竹原 一明 江口 郁夫 種市 淳 鴻巣 泰 渡辺 理 斉加 啓三 山田 淳志

出版者

鶏病研究会

雑誌

鶏病研究会報 (ISSN:0285709X)

巻号頁・発行日

vol.39, no.1, pp.14-21, 2003-05-25

参考文献数

9

被引用文献数

2

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昨今の諸外国での鳥インフルエンザの発生、わが国での大規模養鶏場等におけるニューカッスル病の発生、また、加齢により産卵能力の低下した親鳥(廃鶏)のレンダリング化などに際して、わが国においても、鶏の大量殺処分および処分鶏の適正な処理方法が求められている。そこで、鶏病研究会では、実際に大規模養鶏場において大量殺処分を実施するにあたり、どのような留意点があるか、作業上の問題点、防疫上の問題点、動物福祉の観点から整理し、さらに、殺処分鶏の処理方法に関し、「家畜伝染病予防法(以下、家伝法」ならびに「廃棄物の処理及び清掃に関する法律(以下、廃掃法)」等を参照し、疾病の予防、まん延防止や環境保全の観点からも検討し、わが国で実施可能な「鶏の大量殺処分および処分鶏の適正な処理方法」をとりまとめた。実際の適用に当たっては、既存の法令に照らし合わせて、実施することとなるため、各自治体の関係部署による指導の下に適切な処置をとる必要がある。本解説は、具体的な鶏の大量殺処分および処分鶏の適正な処理方法の現状と問題点を概説したものであり、今後必要に応じ参考にして頂きたい。

著者

山田 秀世

出版者

日本森田療法学会

雑誌

日本森田療法学会雑誌 = Japanese journal of Morita therapy (ISSN:09177485)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.135-146, 2006-10-20

参考文献数

10

被引用文献数

3

著者

山田 眞佐美 米谷 陽子 久保 恵子

出版者

日本看護協会出版会

雑誌

日本看護学会論文集 看護総合 (ISSN:1347815X)

巻号頁・発行日

vol.39, pp.230-232, 2008

著者

山田 章 大岩 和弘

出版者

一般社団法人 日本生物物理学会

雑誌

生物物理 (ISSN:05824052)

巻号頁・発行日

vol.50, no.3, pp.122-123, 2010 (Released:2010-06-09)

参考文献数

8

著者

木下 聖子 鹿内 俊秀 奥田 修二郎 川㟢 敏祐 成松 久 新町 大輔 藤田 晶大 土屋 伸一郎 藤田 典昭 鈴木 芳典 ソロビヨワ イェレナ 松原 正陽 山田 一作

出版者

日本プロテオーム学会(日本ヒトプロテオーム機構)

雑誌

日本プロテオーム学会大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2014, pp.27, 2014

著者

山田 一作 ソロビヨワ イェレナ 藤田 典昭 奥田 修二郎 川嵜 敏祐 成松 久 木下 聖子 松原 正陽 土屋 伸一郎 新町 大輔 藤田 晶大 青木 信幸 鹿内 俊秀 鈴木 芳典

出版者

公益社団法人 日本化学会・情報化学部会

雑誌

ケモインフォマティクス討論会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2014, pp.O10, 2014

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糖鎖研究において産出された糖鎖データには様々な表現方法が存在しており、このことは近年のウェブ技術を利用したライフサイエンスデータベース間の連携の妨げとなっていた。そこで我々は、糖鎖構造に対する新たな表記法としてWURCS(Web3 Unique Representation of Carbohydrate Structures)を開発した。WURCSは、曖昧さを含むあらゆる糖鎖構造を一意に表せる線形表記法であり、URIとして利用可能である。併せて、糖鎖データベースの構造データからWURCSに変換するソフトウェアを開発した。これにより共通の糖鎖構造を含む分子の横断検索が可能となる。また、WURCS普及促進のためのWURCSWorkingGroupを組織し、国際標準化に向けた活動を行っている。

著者

伊藤 宏 山田 修宣

出版者

一般社団法人 日本数学会

雑誌

数学 (ISSN:0039470X)

巻号頁・発行日

vol.68, no.4, pp.381-402, 2016

著者

佐藤 夏世 山田 加代子 丸山 歩

出版者

メディカ出版

雑誌

クリニカル・ファーマシスト (ISSN:1883051X)

巻号頁・発行日

vol.2, no.3, pp.299-302, 2010-05

著者

石黒 智恵子 竹内 由則 山田 香織 駒嶺 真希 宇山 佳明

出版者

一般社団法人 日本薬剤疫学会

雑誌

薬剤疫学 (ISSN:13420445)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.3-13, 2015-07-31 (Released:2015-09-18)

参考文献数

29

被引用文献数

5 3

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独立行政法人医薬品医療機器総合機構(PMDA)では,第2期中期計画(平成21~25年度)の柱の一つとして「医薬品の市販後安全対策の強化・充実」を掲げ,従来の副作用報告を中心とした評価に加え,電子化された診療情報データの二次利用による医薬品の安全性評価体制を構築するため,MIHARI Project -Medical Information for Risk Assessment Initiative を立ち上げた.第2期中期計画の目標は,各種電子診療情報へのアクセス基盤を整備し,薬剤疫学的手法を用いて医薬品による副作用のリスクを定量的に評価する体制を構築することであった.まず,データソースとして,レセプトデータ,病院情報システムデータ,DPC(Diagnosis Procedure Combination)導入の影響評価に係る調査用データ等の利用可能(アクセス可能)なデータベースを対象とし,それぞれの特性について評価した.そして,その特性に基づいて調査テーマを選択し,各種薬剤疫学的手法を用いた試行調査を実施するとともに,各種データベースの安全対策への活用可能性について検討し,平成25年度までに医薬品による有害事象のリスクを定量的に評価する体制を構築した.平成26年度からの第3期中期計画(~平成30年度)においては,厚生労働省およびPMDA内の各部署と連携し,電子診療情報を用いた調査および評価手法を実際の医薬品の市販後安全性評価へ積極的に活用していく「電子診療情報を用いた市販後医薬品安全対策の実運用の開始」および,厚生労働省とPMDAの共同事業として構築している医療情報データベース,厚生労働省が管理するレセプト情報・特定健診等情報(ナショナルレセプトデータベース)等を含む新規の電子診療情報データベースや新規薬剤疫学的手法を検討していく「副作用リスク分析手法の高度化」を目標に検討を進めることとしており,平成27年4月には,医療情報の安全対策への活用を推進するため,新たに医療情報活用推進室を設置し業務を開始した.本稿では,第2期中期計画における MIHARI Project 開始の経緯と目的,各種電子診療情報の特性,また,これまでに実施した試行調査の成果について述べたい.さらに,第3期中期計画での電子診療情報の安全対策への適用に向けた今後の取り組みについても紹介する.

著者

河﨑 寛孝 本村 千春 山田 理恵子 藤田 聡美 飯田 英子 坪川 操 山口 昌夫

出版者

一般社団法人 日本摂食嚥下リハビリテーション学会

雑誌

日本摂食嚥下リハビリテーション学会雑誌 (ISSN:13438441)

巻号頁・発行日

vol.12, no.3, pp.223-232, 2008-12-31 (Released:2021-01-23)

参考文献数

15

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【目的】摂食・嚥下障害患者の咽頭残留に対しては,窒息・肺炎等のリスクを軽減する為,さまざまな除去法を用いるがその効果を確認した報告は少ない.今回,市販の嚥下困難者用ゼリー(エンゲリード®アップルゼリー)を用いた交互嚥下を嚥下造影検査時に実施し,咽頭残留の除去効果について検討した.【対象と方法】対象は,粘度の異なる3種類の模擬食品(ハチミツ状,ヨーグルト状.液状)のうち,1種類以上で咽頭残留を認め,本ゼリーを摂取し交互嚥下を行った摂食・嚥下障害患者とした.咽頭残留除去効果は,模擬食品毎に,本ゼリー摂取前後の喉頭蓋谷,梨状窩残留の程度を,4段階スコア(多量残留,少量残留,付着残留,なし)にて,評価した.【結果】試験を実施した症例は28例であった(平均年齢:73.2歳,原因疾患:脳梗塞15例,脳出血7例,誤嚥性肺炎4例,その他2例). 模擬食品が大量残留し,梨状窩からの誤嚥が続いたため,試験を中止した症例が1例あった.本ゼリー摂取後,全ての模擬食品にて,喉頭蓋谷残留に対しては,60%~72%,梨状窩残留に対しては,75%~100%の症例で残留スコアの改善が得られ,統計学的有意差が認められた(Wilcoxon signed-rank test). 本ゼリーが原因と考えられる,むせ・湿性嗄声・酸素飽和度低下・発熱などの有害事象は発現せず,臨床上問題となる事例はなかった.【考察】本ゼリーを用いた交互嚥下は,粘度の異なる3種の模擬食品すべてにおいて,喉頭蓋谷および梨状窩残留の除去に高い効果を示した.このことから,本ゼリーを用いた交互嚥下は,多様な粘度をもつ嚥下調整食品の経口摂取によって生じる,咽頭残留の危険性を軽減する方法として有用であることが示唆された.

著者

山田 賢一

出版者

NHK放送文化研究所

雑誌

放送研究と調査 (ISSN:02880008)

巻号頁・発行日

vol.68, no.2, pp.2-13, 2018

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韓国では2月9日から開かれるピョンチャン五輪を機に、高画質の地上4K放送の普及推進を図ろうと地上テレビ各局が取り組んでいる。韓国では現在、ケーブルテレビや衛星放送、IPTVなどの有料放送への加入比率が全世帯の90%以上に達し、広告収入の面でも地上テレビのシェアは下がる一方で、各局は地上4K放送を売り物に挽回を図ろうとしている。地上4K放送の普及にあたっては、カバーエリアの拡大や受信機の普及に加え、有料放送への再送信をどうするのかと言った課題が存在するが、直接受信の世帯が5%程度しかない現状では、ピョンチャン五輪を4Kの高画質で視聴するには、有料放送への再送信が欠かせない。しかし地上テレビ局側が4K化の投資を回収するため、再送信料の大幅な引き上げを目論んでいるのに対し、有料放送側は難色を示し、現状は地上テレビ局側が再送信を拒否している。一方、地上テレビ局の衰退の原因として、特にKBSとMBCにおける「政治介入」の問題を指摘する声もある。KBSは理事会のメンバー11人のうち7人が政府・与党の推薦枠で、政府の意向に反する報道がしにくいとされる。MBCも事情は似ていて、「地上テレビ局は公平な報道をしていない」との意識が韓国国民の間に広まっている。韓国は、世界で最も早く4K放送の実用化に取り組んできた国であり、地上4K放送についても、世界の先端を走ることで関連産業の活性化につなげようとしている。ただ、その中核となる地上テレビ局が明確なビジネスモデルを提示できなければ、その将来は必ずしも楽観できるものにはならないだろう。