著者
長野 心太 久保田 良浩 高岸 智子 篠塚 淳 青木 昭和
出版者
日本臨床外科学会
雑誌
日本臨床外科学会雑誌 (ISSN:13452843)
巻号頁・発行日
vol.81, no.7, pp.1324-1328, 2020 (Released:2021-01-31)
参考文献数
22

妊娠27週5日の32歳,女性.心窩部痛と嘔吐を主訴に救急搬送された.腹部単純CTで中腸軸捻が疑われたため新生児科医および産科医の立ち会いのもと,緊急手術を施行した.Treitz靱帯の形成はなく,上腸間膜動脈を中心として小腸・盲腸・上行結腸が時計回りに360°軸捻転していたため,腸回転異常症に伴う中腸軸捻と診断し,捻転を解除した.腸管の虚血性変化は軽度で腸管切除は要さなかった.術後は一過性に子宮収縮を認めたものの,経過良好で術後9日目に退院となった.妊娠中に生じる中腸軸捻の報告は非常に少なく,国内では2例目である.母児ともに予後良好に治療しえたので報告する.
著者
飯塚 正人 黒木 英充 近藤 信彰 中田 考 山岸 智子
出版者
東京外国語大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2002

1998年2月に「ユダヤ人と十字軍に対するジハードのための国際イスラーム戦線」が結成されて以来、いわゆる「イスラム原理主義過激派」のジハード(聖戦)は新たな段階に入った。そこでは、これまでイスラーム諸国の政府を最大の敵と見て、これに対する武装闘争を展開してきたこれら過激派が、反政府武装闘争を否定するウサーマ・ビンラーディンのもとに結集し、彼の指揮するアルカーイダとともに、反イスラエル・反米武装闘争を優先する組織へと移行する現象が見られたのである。本研究の主な目的は、結果として「9,11」米国同時多発テロを引き起こすことになるこうした変化がなぜ起こったのか、また対外武装闘争を実践しようとする諸組織の実態はいかなるものか、を地域横断的に分析することにあった。このため、各年度の重点地域を中央アジア、中東、東南アジア、南アジアに設定し、それぞれの地域におけるジハード理論の変容と実践を現地調査するとともに、必要に応じて毎年各地で継続的な定点観測も行っている。その結果、当初設定した課題には、(1)諸国政府による苛酷な弾圧の結果、「イスラム原理主義過激派」にとって反政府武装闘争の継続が著しく困難になったこと、(2)パレスチナやイラクに代表されるムスリム同胞へのイスラエルや米国の攻撃・殺戮が看過できないレベルに達したと判断されたこと、という回答が得られた。またこの調査では、特に「9.11」以降欧米や中東のムスリムの間で論じられ、強く意識もされてきた"ISLAMOPHOBIA"(地球規模でのムスリムに対する差別・迫害)現象がアフガニスタン戦争、イラク戦争を経て東南アジアや南アジアのムスリムにもまた深刻な問題として意識されるようになっており、こうした差別・迫害に対する抵抗手段として、ウサーマ・ビンラーディン型のジハードを支持、参入する傾向がますます強くなりつつある事実も明らかになっている。
著者
出口 雄也 高柳 あずさ 豊増 展子 岸 智裕 長岡(浜野) 恵 長岡 寛明
出版者
日本毒性学会
雑誌
日本毒性学会学術年会 第41回日本毒性学会学術年会
巻号頁・発行日
pp.P-227, 2014 (Released:2014-08-26)

【目的】近年、禁煙補助剤としてニコチン含有のパッチやガム、トローチの利用者が増加している。タバコの場合、ニコチンは肺から吸収されるが、ガム、トローチの場合、消化器系から吸収される。タバコの主流煙には発がん物質であるタバコ特異的ニトロソアミンの4-(methylnitrosamino)-1-(3-pyridyl)-1-butanone (NNK)やN-nitrosonornicotine(NNN)などが含まれていることが知られている。禁煙補助剤はタバコ特異的ニトロソアミンを含有していないが、これらを経口摂取した場合に、胃内で亜硝酸との反応によりタバコ特異的ニトロソアミンを生成し、変異原性を示すことが考えられる。そこで、本研究では亜硝酸塩濃度、反応液のpHを変化させることにより、ニコチンガムの亜硝酸処理生成物の変異原性をAmes試験により検討した。【方法】ニコチンガム(2個分:ニコチン約25 µmol)に25 µmolあるいは250 µmol(10倍量)の亜硝酸ナトリウムを添加した緩衝液中(pH 3.0、4.0、5.0)に溶解し、37℃で60分間反応させた。反応物を酢酸エチルで抽出し、減圧濃縮したものをDMSOに溶解し、Ames試験の試料とした。Ames試験はプレインキュベーション法で実施し、ラット肝臓S9mixによる代謝活性化法を併せて実施した。菌株にはTA98株、TA100株を用いた。【結果】ニコチン及びニコチンガムの変異原性はTA98株、TA100株ともに各緩衝液(pH 3.0~5.0)において陰性であった。しかし亜硝酸処理したニコチン及びニコチンガムの変異原性は、pH 3.0の緩衝液で10倍量の亜硝酸ナトリウムと反応させた場合に陽性であった。このことから、ニコチンガムで禁煙が成功しない場合には、長期間の服用は避けるべきであることが示唆された。
著者
山岸 智子
出版者
明治大学国際交流センター
雑誌
国際交流基金事業報告書
巻号頁・発行日
vol.2000, no.6, pp.28-30, 2000-06-15

2000年1月10日から20日まで、1999年度国際交流基金アポイントメント・プログラムで招請したロバート・グリーヴ氏について報告いたします。 グリーヴ氏は英国生まれで、1995年にマンチェスター大学からイスラーム学の博士号を授与された新進気鋭の中東研究者です。現在はブリストル大学の神学・宗教学部で講師として教鞭をとっています。 グリーヴ氏はまず(イギリスの)ヨーク大学政治学部でイラン・イスラーム革命を支えたアリー・シャリアティーの思想を研究しました。その後、英国における中東研究機関としては最高の評価を受けているマンチェスター大学大学院中東研究科に進学し、イスラーム法学について専門性の高い学識を身にっけられました。
著者
大岸 智彦 阿野 茂浩 長谷川 亨 加藤 聰彦
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. CQ, コミュニケーションクオリティ (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.107, no.134, pp.1-6, 2007-07-05

顧客にインターネット接続を提供するプロバイダは,自身のネットワークの安定運用を図るだけでなく,顧客から現在・過去の接続障害の原因を問われた場合に,適切な回答を行うことが求められる.しかしながら,多くの障害申告に対し,ネットワーク状態の調査結果を適切に準備することは,運用者にとって多大な業務となる.これは外部プロバイダから得られるネットワーク状態に関する情報が,公開されたBGPデータ等に限られていることに起因する.本稿では,データベースの利用により,ネットワーク状態の迅速な検索を行う経路検索システムについて提案する.本稿では,システムの設計,実装および性能評価結果について述べる.
著者
井原 卓也 土岐 卓 大岸 智彦 小花 貞夫
雑誌
第77回全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.2015, no.1, pp.211-212, 2015-03-17

従来、WebサイトはPCによる閲覧を前提に作成されており、表示する端末の消費電力は十分考慮されていなかったが、近年のスマートフォンの普及に伴い、Webサイト閲覧時の消費電力の重要性が増加してきている。そこで、筆者らはWebサイト閲覧時のパワープロファイルを用いた端末リソース毎の消費電力を考察し、端末での消費電力効率の良いモバイルWebサイトの作成方法を研究をしている。本研究の目標は、HTMLや画像などのWebサイトの構成要素毎に消費電力を推定し、その結果より、消費電力の少ないモバイルWebサイトが作成できるようになることである。これまでに、端末リソース毎の消費電力を測定し、既存のモバイルサイトとPCサイトの作成方法による消費電力の違いについて調査した。本発表では、それについて報告する。
著者
白井 丈晴 藤田 真浩 荒井 大輔 大岸 智彦 西垣 正勝
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.58, no.12, pp.1901-1911, 2017-12-15

LTE網に接続可能なスマートフォン等の端末の急速な普及により,通信の前に端末に無線リソースを割り当てるためにLTE網内で発生する制御信号も増加している.制御信号が設備の容量を超えた場合には,LTE網全体の通信品質の低下を招く恐れがある.制御信号の輻輳への対策として,通信端末が発するすべての通信に対し,プロトコルエラーとならない程度の短時間のランダムな遅延を付与し,端末が制御信号を発生させるタイミングを分散する端末制御方式がすでに提案されている.端末制御方式では,付与する遅延を最大8秒としており,この遅延により制御信号スパイクが抑制できることをシミュレーションにより示している.しかし,端末制御方式によって付与される通信遅延による利用者の体感品質(QoE)の低下が懸念される.そこで本論文では,ユーザの心理的側面からアプローチすることによって,他の対策(設備投資の増加や補償金の支払い等の方法)よりも低コストで,通信遅延によるユーザのQoEの劣化を緩和する方式の提案・評価を行う.提案方式は,「ユーザが注目してしまうようなコンテンツ」をコンシェルジュのようなキャラクタが表示することによってユーザの注意をそらし,ユーザに通信遅延の発生を気付かせない方式となっている.提案方式の有効性を示すために,クラウドソーシングを利用した500名規模のユーザ評価実験を行った.
著者
町田 樹 望月 大輔 安孫子 悠 大岸 智彦 峰野 博史
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.59, no.1, pp.168-178, 2018-01-15

今日のモバイルデータ通信は時間帯や地域によって通信インフラの負荷が偏り,モバイルデータトラフィックの収容効率が低下するという課題がある.そこで遅延耐性のあるモバイルデータトラフィックを適切に遅延させ,通信インフラの負荷を分散してモバイルデータ通信の空間利用効率を高めるモバイルデータオフローディングプロトコル(MDOP)を提案してきた.このMDOPは,eNBの負荷状態,モバイル端末の移動,データの遅延耐性を考慮し,トラフィックの送信レートを制御することで,時間的,空間的,通信路的の3つの次元でモバイルデータ通信の負荷を分散させる通信プロトコルである.本稿では特に,MDOPの空間的オフローディングを実現する具体的な処理を検討し,ネットワークシミュレーションによって評価した.実際の人の移動を再現したシナリオで詳細評価した結果,高負荷な基地局では滞在中のユーザが多くのデータを送信できること,移動ユーザは低負荷なeNBで多くのデータを送信できることで,遅延耐性のあるモバイルデータトラフィックのピークシフト可能なことを確認した.The demand for mobile data communication is increasing rapidly. Furthermore, as a feature of the traffic, there are two localities "temporal locality" and "regional locality". In order to solve these localities of the traffic, we have proposed Mobile Data Offloading Protocol (MDOP). MDOP controls the delay tolerant data such as the data of cloud sync storage and uploading the data of drive recorder and so on. Furthermore, MDOP balances the load of eNBs using three offloading methods of time-wise offloading, place-wise offloading and link-wise offloading. MDOP has not yet solved regional locality problems; hence we propose the place-wise offloading in MDOP. We evaluated the performance through network simulation with mobility scenario based on real world user's mobility. From these results, it was confirmed that the place-wise offloading was able to send more data by staying user in high load eNBs, send more data at low load eNBs and peak shift of mobile traffic localities by using delay tolerant data.
著者
宮武 一郎 田村 利晶 盛 伸行 岡井 春樹 高岸 智紘
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集F3(土木情報学) (ISSN:21856591)
巻号頁・発行日
vol.70, no.2, pp.II_1-II_8, 2014 (Released:2015-04-08)
参考文献数
5
被引用文献数
4

本稿は,河川事業のうち築堤事業の設計の過程においてCIM(Construction Information Modeling)を適用した結果を報告するとともに,その結果で得られた知見を踏まえ,築堤事業の設計におけるCIMの適用について述べるものである. CIMを設計において試行した結果,CIMの適用によりこれまでであれば顕在化しにくかった図面間の不整合の発見に寄与することや,関係機関との協議や地元関係者への説明に有用な手段となる可能性が示された.一方,CIMを適用した設計においては,相当な業務量を要するところもあった.試行の結果や現状(通常)の築堤事業におけるリスクを踏まえつつ,CIMを適用する場合のプロセス,予備設計・詳細設計それぞれの実施事項を提案し,CIMを設計に適用することにより期待される効果を述べる.
著者
山岸 智子
出版者
日本スポーツ社会学会
雑誌
スポーツ社会学研究 (ISSN:09192751)
巻号頁・発行日
vol.18, no.2, pp.53-66, 2010-09-30 (Released:2016-10-05)
参考文献数
24

イランにおいては、20世紀前半から「健全な精神は健全な肉体に宿る」という考え方が広まり、学校体育と女性解放のための諸政策が導入された。女性のスポーツは、健全な社会と家族の健康のために必要と認められたが、女性の身体は繊細で優美なものであるべきとする身体観や家父長主義的な価値観も維持された。 1970年代からのイスラーム復興は、イラン・イスラーム共和国の樹立をもたらした。イスラーム復興は、それ以前の近代化を見直し、ジェンダー平等についても独自の対応をめざしている。イスラーム体制下でも、1991年ファーイェゼ・ハーシェミーはイスラーム女性スポーツ連盟を創設し、4回のイスラーム女性競技会などを開催した。 イスラームの命じる男女隔離と女性の頭髪や体を覆うヴェール(ヒジャーブ)をどのように実施するかについて、イランで政治問題化する一方、フランスなどでは公の場所でのヒジャーブ着用が規制されるようになった。こうしたヒジャーブをめぐる社会= 政治的環境において、イランの女子サッカーチームのユニフォーム問題が生じたのである。FIFAが認められるのはうなじの見えるキャップまでとされ、イラン体育協会はキャップをイスラーム的に適正とは認めがたいとした。その結果イランの女子サッカーチームは2010年ユースオリンピックへの参加が危ぶまれる状況にまで追いこまれた。この例はスポーツ機関をめぐる政治=社会的環境が、国際試合への参加をめぐる対立にまで至りうることを浮き彫りにしていると理解できる。
著者
佐原 哲也 石田 勇治 市野川 容孝 山岸 智子 薩摩 秀登 丸川 哲史 三沢 伸生 関 哲行 武内 進一 大石 高志
出版者
明治大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2004

本研究では、民族浄化とは民族が国家主権の基礎となるという国民国家理念に起因する近代的現象であるとの仮説の有効性を検討した。三年間の研究期間の間に、ヨーロッパ、ユーラシア、中東、アフリカ、東アジアの幾つもの事例を比較研究し、仮説の有効性は大部分証明された。住民の強制排除、大量追放は、近代初期のヨーロッパに始まり、一九世紀から二〇世紀には東欧・バルカン、中東、旧ソ連、アジア、アフリカへと広がっていったことが確認されたからである。研究の結果、更に重要な発見もなされた。それは民族浄化の発生メカニズムの具体的な解明である。この発見は、ボスニア内戦を中心に、民族浄化を生み出した政治状況、社会的条件、イデオロギー、暴力の展開過程がつぶさに解明された結果であった。ボスニア内戦はユーゴスラヴィ社会主義連邦共和国の解体に起因し、これは一九八○年代のデタントと世界的な金融危機に始まり、一九八九年の東欧革命の余波をうけていた。余波は共和国毎の複数政党選挙という形をとり、選挙後、連邦政府の統合機能が失われ、憲法秩序が崩壊した。これに続いて、独立を目指す共和国が非合法な武装を開始し暴力の独占が崩壊した。こうして、住民の間に生命と財産の不安と恐怖を広がり、従来のアイデンティティが崩壊し、ジェノサイドの「記憶」に基づく危機意識が芽生えた。そして、民族主義者はこれを利用して権力を濫用し、民族浄化を展開したのである。その際、特に民兵の役割が重要であった。民兵は主に犯罪者から組織されていたが、民族解放運動の伝統を利用して自己正当化を図り、受け入れ可能な存在となった。結論として、民族浄化の防止には秩序崩壊時の暴力の統制、特に民兵の排除が中心的課題であることが明らかとなった。
著者
山岸 智子 鎌田 繁 酒井 啓子 富田 健次 保坂 修司 飯塚 正人
出版者
明治大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2006

本研究は、これまでのステレオタイプ的なシーア派観はもとより、シーア派が「問題化」する構造を解明するために、構築主義的な観点を導入し、シーア派の哲学思想・宗教実践・社会集団化のコンテクストを分析することを課題とした。研究分担者・研究協力者が会合を持って、これまでの研究を振り返り、自らの研究の取り組みについて議論したのみならず、英国・イラン・アメリカ・アラブ首長国連邦・レバノンから一線級の研究者を招聘して意見交換をし、交流の道を開き、こちらからも10カ国以上に赴いて資料収集・現地調査・研究発表などを行った。こうして得た成果は多岐にわたるが、以下のようにまとめられるだろう。1.多様性:さまざまな例が示され、シーア派とはいっても、その集団としてのありようや位置づけが多様であることが、明らかになった。それは、立場の違い(サラフィーヤ主義者とシーア派信徒)や国・地域の違いのみならず、一つの地域・家族でも状況の変化によるシーア派アイデンティティに変化があることが分かった。2.新しい学問的アプローチ:思想研究に歴史的観点を導入する、「人」という観点から思想の展開や指導者の条件を見直す、思想の中のモチーフの見直し、などアプローチや観点を変えることで、新たな知見を得た。3.ローカルとグローバルのインターフェース:宗派として国民国家のなかに位置づけられる際にも、国際的な力学や国家を越えるネットワークが関連すること、宗派の絆のグローバルな経済活動への活用、信徒や学者の国を越えた移動の実際、などが明らかとなった。4.これまでの研究の空白を埋める:そしてシーア派としての制度・知の再生産にかかわるイスラーム法学者のありさまや教育の実態、宗教的慣行など、十分に解明されてこなかったピックも本研究で考察の対象となり、さまざまな発見があった。
著者
内田 龍男 片岸 智之 小野寺 政信 柴田 幸男
出版者
一般社団法人映像情報メディア学会
雑誌
テレビジョン学会誌 (ISSN:03866831)
巻号頁・発行日
vol.40, no.10, pp.984-990, 1986-10-20
被引用文献数
2

先に提案したマイクロカラーフィルタ型フルカラー液晶ディスプレイ(LCD)は多くの研究開発者の努力ですでに実用レベルに達しているが, 一部でバックライトの消費電力が重要な問題となっている.そこで本研究では, このバックライトを取り除いた反射型マルチカラーLCDの実現の可能性を検討している.まず, 各種の表示モードを検討し, 明るさとコントラスト, アクティブマトリックスとの適合性などの点から相転移型ゲストホストモードを採用した.次いでこの電気光学的特性の理論解析を行い, パラメータの最適化をはかった.さらに, その設計条件に基づいて実際にパネルを試作し, 従来の白黒表示のTNセルとほぼ同程度の明るさのマルチカラーLCDが実現できることを示した.
著者
藤元 優子 藤井 守男 山岸 智子 ターヘリー ザフラー 佐々木 あや乃 竹原 新 アーベディーシャール カームヤール 佐々木 あや乃 鈴木 珠里 竹原 新 タンハー ザフラー ターヘリー 藤井 守男 前田 君江 山岸 智子 山中 由里子
出版者
大阪大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2007

本研究はイランにおける多様な文学的言説を、ジェンダーを分析的に用いて総合的に検証することで、文化的周縁に置かれ、常に歪められてきたイラン女性の実像を明らかにし、ひいてはイスラーム世界に対する認識の刷新を図ろうとした。古典から現代までの文学作品のみならず、民間歌謡、民話、祭祀や宗教儀礼をも対象とした多様なテクストの分析を通して、複数の時代・階層・ジェンダーにまたがる女性の文学的言説の豊潤な蓄積を立証することができた。