著者

緑川 明憲

出版者

慶應義塾大学国文学研究室

雑誌

三田國文 (ISSN:02879204)

巻号頁・発行日

no.42, pp.1-17, 2005-12 (Released:2005-00-00)

---

一 はじめに二 江戸時代の公家は本当に貧乏だったのか?(一) 文学作品にみる公家の生活(二) 歴史資料にみる公家の生活三 近衛家の家領四 伊丹とその繁栄五 近衛家の裕福な財政の背景(一) 伊丹の献上金など(二) 天英院・諸大名の「お手伝い」六 おわりに : 近衛家の繁栄

著者

田川 明広 上田 雅司 梶谷 純男 岡本 久彦 徐 陽 山下 卓哉

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

年次大会講演論文集 : JSME annual meeting

巻号頁・発行日

vol.2005, no.3, pp.185-186, 2005-09-18

---

This paper describes the development of a new inspection robot used for the in-service inspection (ISI) of the reactor vessel of the FBR MONJU. The inspection is carried out using a CCD camera for visual tests and an EMAT for volumetric tests at elevated temperature (200 deg.) and high irradiation dose condition (10 Sv/hr). The applicability of a commercial CCD camera and an EMAT have been confirmed by experiments under severe conditions. In addition, reduction of the robot weight from 47kg to 34kg is achieved by optimization of all parts in the robot, these results in a reduction of wear and replacement frequency of tires. A performance improvement with EMAT was attained by a new magnet arrangement and a signal treatment method.

著者

湯山 賢一 西山 厚 鈴木 喜博 岩田 茂樹 内藤 栄 稲本 泰生 吉澤 悟 宮崎 幹子 谷口 耕生 野尻 忠 研清水 健 岩戸 晶子 斎木 涼子 北澤 菜月 永井 洋之 中島 博 有賀 祥隆 前園 実知雄 東野 治之 根立 研介 藤岡 穣 高橋 照彦 山崎 隆之 梶谷 亮治 杉本 一樹 成瀬 正和 尾形 充彦 西川 明彦 森實 久美子 原 瑛莉子

出版者

独立行政法人国立文化財機構奈良国立博物館

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2008

---

「奈良朝仏教美術の主要作例、もしくはその国際性を考える上で重要な周辺作例の中から対象とする文化財を選定し、それらに関する基礎資料を学界の共有財産として提供する」という目的に沿って調査研究を行い、22年度末に5部構成・2分冊からなる研究成果報告書を刊行した。薬師寺に伝来した藤田美術館所蔵大般若経(魚養経)全387巻の撮影及び書誌的データの集成、蛍光X線分析による香取神宮所蔵海獣葡萄鏡や東大寺金堂鎮壇具の成分分析を通した制作地の特定などが、代表的な成果である。

著者

米川 明彦

出版者

日本語学会

雑誌

國語學 (ISSN:04913337)

巻号頁・発行日

vol.53, no.2, pp.37-44, 2002-04-01

著者

立川 明

出版者

国際基督教大学

雑誌

国際基督教大学学報. I-A, 教育研究 (ISSN:04523318)

巻号頁・発行日

vol.47, pp.11-22, 2005-03

---

戦後日本の自殺率は,1958年前後および2000年前後と,2度にわたるピークを画している.前者の主因は当時15歳から24歳であぅた若者の自殺の激増に求められ,最近のピークは55歳から64歳までの中・高年齢層の自殺め増加により説明できる.2つのピークは共に,1936年から1945年の間に生まれた同じ世代の自殺から生じている.それぞれ彼らの社会への参入時と,社会からの引退時に対応している.本論では,2つのピークに共通する原因として,戦後教育改革期(1945-1955)における民主的な教育内容と,保守的な日本社会との対立に注目する.教え子を再び戦場に送らないとの決意のもと,改革期の教師の多くは「個人の尊厳」を強調する民主教育を展開した.しかし彼らの意図とは裏腹に,そうした教育は今度は教え子を,大量にしかも生涯にわたって,アノミックな自殺へと追いやる結果となったと推論されるのである.

著者

小川 明子

出版者

早稲田大学21世紀COE《企業法制と法創造》総合研究所

雑誌

季刊 企業と法創造「特集・企業と人権」 (ISSN:13491865)

巻号頁・発行日

no.8, pp.175-187, 2006-09

著者

堀本 佳誉 高田 千春 樋室 伸顕 市川 明日香 中村 裕二 小塚 直樹 竹内 孝子 諸星 輝明 千葉 峻三 菊池 真 佐藤 拓也 佐々木 智教 佐々木 悠子

雑誌

日本重症心身障害学会誌 (ISSN:13431439)

巻号頁・発行日

vol.30, no.3, pp.287-290, 2005-12-01

被引用文献数

2

著者

香川 明男 大貝 猛 水本 将之

出版者

長崎大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2005

---

積層造形法は当初プラスチックなどの成形用金型の模型を作製する迅速模型作製法(Rapid Prototyping)として幅広く研究されてきたが,近年,機械部品などの製品そのもののニアネットシェイプ製造法として脚光を浴びて来ている.RP技術の一つである溶融紡糸堆積(Fused Spinning Deposition)法は,プラスチックを対象とした技術として研究されてきたが,本研究課題は金属製品そのものの製造法としての応用を目指したものである.研究代表者らは1995年に米国,ドイツとほぼ機を同じくして積層造形法による金属製品の製造技術に関する研究をスタートさせ,本研究課題の基礎となる溶融紡糸堆積(FSD)法を用いてアルミニウム合金と銅合金の円筒,角筒,板,棒などの基本形状ならびにそれらの組み合わせ形状について,形状制御パラメータのデータベース化を進めてきた.本究課題では材料と形状の適用範囲の拡大を図るために,以下の3点の改良を加えた装置の試作を行った.1.基板駆動部を回転とX-Y-Zの3軸駆動を一体化したものに改良する.2.合金溶解部に予備溶解用高周波コイルと溶湯搬送システムを組込むことにより連続溶解ができるように改良する.3.溶湯流出部を2ノズルとし,異材複合構造体にも適用範囲を広げる.これらをもとにマルチノズルを用いた場合の金属部品の製造パラメータを整理し,より大型の金属部品製造へのFSD法の応用展開を図ることを目指した.得られた結果から,FSD法による精密かつ大型の金属部品の製作のために必要な試作機の開発および種々の合金系における積層条件に関する基礎的知見を十分に得ることができた.

著者

松枝 美智子 安酸 史子 中野 榮子 安永 薫梨 梶原 由紀子 坂田 志保路 北川 明 安田 妙子

出版者

福岡県立大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2007

---

独自に作成した精神障害者社会復帰促進研修プログラム(案)を、後述の1)-4))は看護師3-5名、5)は看護師3-4名、臨床心理士0-1名、精神保健福祉士1名(2回目は代理者)、作業療法士1名で、各2回計10回のフォーカスグループインタビューで検討した。研究協力者のグループから出された、(1)言葉の定義を明確に、(2)簡潔明瞭な表現に、(3)研修対象者を明確に、(4)コース間に順序性がある可能性、(5)フォローアップ研修の期間や頻度を明確に、(6)タイトルを短く興味をひく表現に、(7)受講生がエンパワーメントされるようなグループワークに、(8)受講生の募集方法が課題、(9)受講生同士のネットワーク作りも同時にできると良い、などの意見をもとにプログラムを修正した。各コースの名称は、1)看護観と援助への動機づけ育成コース、2)システムを構築し改良する能力の育成コース、3)直接ケア能力育成コース、4)患者イメージ変容コース、5)ケアチームのチームワーク促進コース、である。本プログラムの特徴は、(1)受講希望者のレディネスや興味に従って受講できる5つのモジュールで構成されている、(2)グループワークを重視した参加型の研修である、(3)On-JTとOff-JTを組み合わせて実践に直接役立つ、(4)フォローアップ研修と大学の教員のコンサルテーションや受講生同士のピアコンサルテーションにより受講生やケアチームの継続的な成長を支援する、(5)現在精神保健医療福祉の分野で急務の課題であるケアチームのチームワークを促進する、(6)精神障害をもつ人の社会復帰の経験に学ぶ内容が含まれている、(7)一つの研修を受けることで他の研修で目的としている各種の能力育成に波及効果が期待できる、の7点である。本研修プログラムは、院内研修、職能団体での研修、教育機関によるリカレント教育など、様々な場や状況に応じて修正して活用できる可能性があり、実施により精神科に10年以上入院している人々の社会復帰促進につながることが期待できる。

著者

太田 明子 (中川 明子)

出版者

熊本大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2002

---

平成17年11月に全国の全自治体を対象として、以下に示す歴史的建造物保存活用に関するアンケート調査を実施した。すなわち、1.歴史的建造物の保護を担う担当部署、2.歴史的建造物の保護に携わる専任職員の設置状況、専任職員の専門領域、3.市民団体との協働の度合い、4&5.歴史的建造物保存活用のメリット、6.自治体自身の歴史的建造物保存活用への取組に対する自己評価について質問した。その結果、全体の約6割の自治体からの回答を得た。特に都道府県レベルでは8割の自治体から回答を得、現在、これらの調査結果を集計しつつあるところである。故に、正確な結果はまだ得られていないが、データ入力の過程で、歴史的建造物に専門的に関わっている自治体職員は京都府、奈良県などのごく一部の自治体を除き、殆ど存在しないことは既に判明している。1997年、「建築文化財専門職の設置」の要望書が日本建築学会から各都道府県及び政令指定都市宛に出されているにもかかわらず、状況が殆ど改善されていない様子が明らかになったことは大変残念なことであり、再度、何らかの提言を行う必要があると考える。一方、自治体が、地域住民やNPO等と協働することによる、歴史的建造物の継承に踏み出し始めていることも判明し、この分野でも地方が自らの知恵を出し、活動する時代になっていることが明らかになっている。また、この作業と平行し、全国の自治体のHPから歴史的建造物に関する情報をどれだけ得られるか検証しつつあるが、市町村合併が振興している最中であるため、確認に時間がかかっている。今後、速やかの上記の結果をまとめ、HP上で公開する必要がある。また、これまでまとめた、フランスの歴史的建造物に関わる人材育成の様子、保存理念に関する研究と合わせ、今後の日本の文化財行政に対する提案を行う予定である。

著者

田中 大介 岡部 永年 高橋 学 黄木 景二 草川 明訓

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2005, no.43, pp.75-76, 2005-02-24

著者

田中 大介 高橋 学 黄木 景二 草川 明訓 岡部 永年

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

バイオエンジニアリング学術講演会・セミナー講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2004, no.17, pp.409-410, 2005-01-21

著者

梅澤 実 土井 進 浦野 弘 濁川 明男 中山 玄三 姫野 完治 谷塚 光典

出版者

鳴門教育大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2003

---

教育実習における実践的能力を評価する評価基準を明らかにすることをねらいとし、教育実習での実習生の学びから、評価基準を探った。その結果以下のことが明らかになった。(1)授業設計段階での意思決定:初期は、興味・関心」が意思決定に大きく関わるが,授業の回数を重ねるに従い,その観点は次第に薄れ,理解度の項へと関心が高まる。(2)授業実践過程における意思決定:「子僕の反応」による意思決定要因は,「予想外の応答」と「子供の行動」に分けられる。「意思決定の実際」では、授業展開における「リスキー」か否かの判断は,授業が予定通り成立するかどうかである。しかし,実習が進むにつれ,子供達が「理解」するために,どのような意思決定をすればよいかという意識が芽生える。(3)授業を見る観点の変容:初期段階は、「子ども主体」の実現を探ろうとする意識で、大学における講義等で得た知識を授業者の具体的教授行為に同定する。授業を1〜2回経験した段階で、「説明」「発問」という教授行動を児童の側から捉える。授業を3〜4回経験した段階から、「特定児童」に目が向けられる。最後の段階では、「教材」についての見方、「子どもの学習にとって、どんな意味があったか」といった、「子どもの学習」と「教材」との関係を視野に入れた批判的視点が獲得される。

著者

原 裕一 金川 明弘 山内 仁 高橋 浩光

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. NLP, 非線形問題 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.106, no.344, pp.11-16, 2006-11-06

---

GPにおける島モデルの研究は遺伝的アルゴリズム(GA)に比べてその報告数は少なく,また過去の研究よりその効果はGAより良好な結果ではないことが示されている.本報告ではGPの探索の性質に沿ってGP独自の島モデルとして異文化型島モデルを提案しその有効性をいくつかの問題に対して適用することで実験的に示す.

著者

CONCI L.R. 西沢 洋子 斉藤 美保 伊達 朋子 長谷川 明 日比 忠明

出版者

日本植物病理学会

雑誌

日本植物病理學會報 (ISSN:00319473)

巻号頁・発行日

vol.58, no.1, pp.106-107, 1992-01-25

著者

芝山 秀次郎 小川 明子

出版者

日本雑草学会

雑誌

雑草研究 (ISSN:0372798X)

巻号頁・発行日

vol.45, no.3, pp.207-213, 2000-10-30

---

佐賀県北部の台地畑作で不斉一発生するナズナの種子の形態や土壌からの発生と環境要因について調査した。結実個体から採取したナズナの1果実内の種子粒数は, 種子の成熟あるいは採取時期により異なったが, 果実の着生位置間で差異は見られなかった。また1果実の左右の莢間についても, 種子粒数の差異は見られなかった。種子の大きさは, 異なる採取時期の種子ともに花茎の下部に形成された果実のものほど大であった。室内におけるナズナの発芽実験では, 採取直後の休眠状態の種子を戸外畑土中に1〜3ヵ月間貯蔵することで休眠が覚醒され, 低温湿潤土中に貯蔵した種子よりも高い発芽率が見られた。しかし種子の採取時期によって, 休眠覚醒の時期が異なった。温度条件については25℃(昼温)-10℃(夜温)が最も高い発芽率となった。屋外におけるナズナの発生実験では, 低温貯蔵した種子は種子採取時期間で出芽様相に差異は見られなかった。採取直後の種子は採取時期間で出芽様相が異なり, それらは降水量の多い時期に出芽率は高くなる傾向が見られたが, 気温の暑い時期あるいは寒い時期の発生は見られなかった。さらにナズナを播種後に人為的な土壌攪乱処理をすると, その後の出芽率はやや高くなった。

著者

鎌川 明美

出版者

養賢堂

雑誌

畜産の研究 (ISSN:00093874)

巻号頁・発行日

vol.52, no.9, pp.995-1006, 1998-09

著者

佐藤 和夫 西川 訓利 鈴木 徳祥 小川 明

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. B-II, 通信II-無線通信・無線応用 (ISSN:09151885)

巻号頁・発行日

vol.79, no.11, pp.892-900, 1996-11-25

被引用文献数

75

---

人体近傍に置かれた携帯無線機用アンテナの特性をFDTD法を適用して解析し,アンテナが人体から受ける影響を明らかにする.解析モデルは人体頭部と携帯無線機を握る手からなる人体モデル,および金属きょう体に取り付けられたアンテナから構成される.本解析モデルを用いて計算した結果は実験値とよく一致し,人体モデルの影響を含めて携帯無線機用アンテナの特性を精度良く解析できることを示した.この解析モデルを用いて,携帯電話,およびPHSの周波数帯において,携帯無線機に取り付けられたλ/4モノポールアンテナおよび平板逆Fアンテナの特性を計算した.その結果,放射効率は人体モデルの影響を大きく受け,45%以下にまで劣化することがわかった.更に,人体モデル頭部の形状や携帯無線機を握る手の位置が放射効率に与える影響を明らかにし,アンテナの種類によって人体から受ける影響が大きく異なることを示した.

著者

谷川 道子 市川 明 佐藤 信 木村 英二 長澤 麻子 高井 絹子 四ッ谷 亮子 高橋 宗五

出版者

日本独文学会

雑誌

ドイツ文學 (ISSN:03872831)

巻号頁・発行日

no.102, pp.212-215, 1999-03-15

著者

森 定雄 西村 泰彦 高山 森 後藤 幸孝 永田 公俊 絹川 明男 宝崎 達也 矢部 政実 清田 光晴 高田 かな子 森 佳代 杉本 剛 葛谷 孝史 清水 優 長島 功 長谷川 昭 仙波 俊裕 大島 伸光 前川 敏彦 中野 治夫 杉谷 初雄 太田 恵理子 大関 博 加々美 菜穂美 上山 明美 中橋 計治 日比 清勝 佐々木 圭子 大谷 肇 石田 康行 中村 茂夫 杉浦 健児 福井 明美 田中 鍛 江尻 優子 荻原 誠司

出版者

公益社団法人日本分析化学会

雑誌

分析化学 (ISSN:05251931)

巻号頁・発行日

vol.44, no.6, pp.497-504, 1995-06-05

被引用文献数

9 9

---

サイズ排除クロマトグラフィーによる分子量測定において, 異なる測定機関における分子量測定値がどれくらい異なるかを知る目的で, 傘下26測定機関で共同測定を行った.試料はポリスチレン(PS)3種, ポリメタクリル酸メチル(PMMA)2種で, 被検試料の測定条件と較正曲線作成条件は各測定機関で用いている要領で行った.その結果, 各測定機関での相対標準偏差は1〜3%と良好であったが、26測定機関による全平均値の相対標準偏差は13〜32%となった.測定データを吟味し, 望ましい測定条件からかけ離れているデータを除外した場合, PSのRSDは数平均分子量で13.6〜15.5%, 重量平均分子量で6.0〜9.4%となり.又PMMAではそれぞれ14.3〜16.0%, 7.8〜12.2%であった.