著者

西田 充征 濱崎 千賀子 平田 未来子 小塚 みち子 林 和江

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

vol.2006, pp.73, 2006

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【はじめに】<br>平成16年10月より熊本市中央地区の公立保育園にて、発達に不安を抱える保護者とその児を対象に児童デイサービス事業(以下児童デイ)が実施されている。児童デイにOTも関わり、保育士などの他職種と連携を図り療育を行っている。今回、児童デイでのOT活動の経過もふまえ保護者に対してアンケートを実施した。活動に対する保護者の満足度と今後の児童デイにおけるOTの課題について検討したので報告する。<br>【療育内容】<br>月曜日_から_金曜日の週5日間活動。定員は一日5名程度。対象児は、0歳児から就学前の支援費受給者証を持つ児童で、基本的に母子通園を原則とする。午前9時30分登園、諸活動・昼食を行い母子は午後1時に降園。スタッフは保育士のほかOTもしくはST等の1日2名。「一人ひとりの子供の成長発達を見極め、子ども自身のもつ育つ力を支え、伸ばすと共に親子のふれあいを大切にする」を療育目標としている。<br>【OT活動】<br>activityは週1回実施。自閉性障害を伴う情緒障害児が大半。オープングループにて実施し、可能な範囲で児を活動に参加させる。活動時に個別療法は行わず、必要に応じて援助・指導を行う。OTは40分程度の時間を頂き活動を行う。平成17年4月から平成18年3月まで6テーマ(シャボン玉遊び・紙遊び等)の活動を実施した。微細運動を促し、遊び時の児の姿勢に対しても着目できるように活動の企画を行い、個別課題を目的とした遊びと、集団で行う粗大運動の遊びを実施した。活動における発達的関わりを明確にするため、保護者に対して活動の目的・遊びの効果を説明・提示を行い、理解を促した。また、保護者に対し「おしゃべりサロン(講話)」の時間を頂き、目と手の協調性に関わるテーマで治療的側面の理解を図り、家庭でもできる遊びの提供を行った。<br>【結果】<br>活動に対し、未経験な感覚や対象物に適応できず拒否を示す児もみられたが、殆どが保護者及びスタッフの援助にて、活動に対し興味を示す児が多くみられた。アンケート結果においては「OT活動の目的を理解できていますか?」理解している53.8%・少し理解している38,9%。「OT活動に満足していますか?」満足している77,3%・普通13,6%・不満4,5%。「OTについて理解していますか?」理解している38,7%・少し理解している76,9%と結果を得た。<br>【考察】<br>保護者から「家庭では行えない遊びなので楽しい」「遊びの幅が広がった」「色々な動きがあるのでよい」と意見を頂いた。活動の企画において対象が絞りにくいが保育士との検討で、児の反応を導きやすい遊びを提示できていると考えている。多くの経験と共に、児の反応が食事場面においてスプーンの握りが、つまみへ移行し、箸へと移行する児もみられた。活動においては、保護者から姿勢や生活動作についての相談内容もきくことができた。今後活動場面を通し、児同士の相互作用の働きについて分析をすすめ、保護者へ集団での関わりについての理解を深めたいと考える。

著者

平田 豊弘

出版者

虎屋虎屋文庫

雑誌

和菓子 (ISSN:13406019)

巻号頁・発行日

no.7, pp.26-32, 2000-06

著者

石原 吉明 渡邊 誠一郎 田中 智 山口 智宏 三浦 昭 山本 幸生 平田 成 諸田 智克 坂谷 尚哉 北里 宏平 松本 晃治 薮田 ひかる はやぶさ2LSS データ解析検討チーム はやぶさ2LSS データ作成チーム

出版者

日本惑星科学会

雑誌

日本惑星科学会誌遊星人

巻号頁・発行日

vol.26, no.4, pp.139-143, 2017

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<p>「はやぶさ2」は,C 型小惑星リュウグウ(Ryugu)にランデブーし,母船からのリモートセンシング観測及び小型着陸機によるその場観測を行うとともに,最大3 回の表面物質サンプリングを行うこととなっている.サンプリング地点には,リュウグウそのものや母天体,さらには太陽系形成時の惑星集積過程と物質進化について,最大の情報を得られる場所を選定する必要があるが,選定のために必要となる情報はランデブー後取得されるリモートセンシング観測の結果を待たねばならない.そのため,限られた時間の中で小惑星の特徴を把握し,安全性と科学価値の評価(Landing Site Selection, LSS)を行う手順を確立しておくことは必須である.本稿では,はやぶさ2 プロジェクトが来年に迫ったLSS 本番に向けて実施したLSS 訓練について概説する.</p>

著者

鈴木 達治 菅 要助 竹内 秀雄 石井 欣之助 荒牧 寅雄 徳田 徳之丞 平田 義雄 西尾 清治 大山 量士 秦 克夫 吉岡 勲 田辺 謙輔 犬塚 勝 斉木 雅夫 望月 藤三 鈴木 洋二 小汀 浩一郎 前川 正男 林 辰治 東 登 丸岡 勝美 中山 一郎 村松 四郎

出版者

煙洲会

巻号頁・発行日

1978-08

著者

平田 清貴 松本 宜明 篠崎 聡 清水 万紀子 花田 有里子 原田 尚重 小川 太志 志賀 尚子 野口 裕幸 平野 公晟 山本 保博

出版者

一般社団法人 日本臨床薬理学会

雑誌

臨床薬理 (ISSN:03881601)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.171S, 2004-01-31 (Released:2010-06-28)

参考文献数

1

著者

須貝 勝 平田 藍 齋藤 博子 大橋 恭彦 山田 彰 安孫子 修 井上 元保 平山 美麻 間宮 加奈 谷口 暁代 瀬尾 大樹 吉田 哲平 鶴見 太朗 永松 康太 和田 優子

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2013, 2014

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【はじめに,目的】近年,膝蓋骨脱臼に対して内側膝蓋大腿靭帯(MPFL)再建術が導入されており,概ね良好な結果が得られている。一方,術後リハビリテーションプロトコールについては様々な報告が行なわれており,一定の見解を得ていない。当院では,術後早期より再建靭帯に強度が得られるなどの理由から,人工靱帯を用いたMPFL再建術を行ない,術後早期より膝関節可動域運動等の理学療法を実施している。今回,当院におけるMPFL再建術後の膝関節可動域の完全屈曲獲得日数,ならびに膝蓋骨脱臼再発の有無の調査を行なった。その結果を踏まえた上で,早期膝関節可動域運動実施の妥当性及び安全性について検討したので報告する。【方法】対象は2006年12月~2012年6月までに当院にて人工靭帯(LK-15)を用いMPFL再建術を施行した反復性膝蓋骨脱臼患者のうち,経過を追うことができた17例22膝(平均年齢25.75(±9.92)歳,男性1名1膝,女性16名21膝)である。術中,膝屈曲60°にて再建靱帯を固定し,膝屈曲伸展全可動域にてlength patternを確認している。方法は,術後膝完全屈曲獲得日,術後1年後のCrosby&Install grading system,術前及び術後1年後のapprehension test,ならびに単純X線画像から膝屈曲30°のCongruence angle(正常値-6±11°)を測定し,膝蓋骨脱臼再発有無の調査を行なった。術後リハビリテーションプロトコールは,術後1日目よりQuad setting等の大腿四頭筋エクササイズ開始,3日目より膝屈曲45°からCPM開始し1日5°毎に屈曲角度を拡大する。5日目よりニーブレース装着下での部分荷重歩行及びセラピストによる膝関節可動域運動を開始,12日目よりパテラブレースでの全荷重歩行許可,2週目以降より症状に応じて階段昇降,自転車エルゴメーター,スクワット開始,8週目よりジョギング許可,16週でフルスポーツ許可となっている。【倫理的配慮,説明と同意】対象患者には治療,研究を目的に検査結果を使用することを事前に説明し,本研究の発表にあたり同意を得た。【結果】術後膝完全屈曲獲得日は平均80.9(±62.57)日であった。術後1年後のCrosby&Install grading systemは,Excellent,16膝(72.72%),Good,5膝(22.73%),Fair to poor,1膝(4.55%)であった。Fair to poorの1膝は術後感染による腫脹,疼痛の残存を認めていた。apprehension testは術前では全例陽性であったが,術後1年後では全例陰性となった。膝屈曲30°のCongruence angleは,術前では,平均22.61(±21.50)°であったが,術後1年後では平均-1.70(±17.40)°と正常化した。【考察】当院におけるMPFL再建術後の膝屈曲関節可動域獲得は良好であり,膝蓋骨脱臼再発も認めなかった。生体内の正常MPFLにおいては,膝屈曲60°までが膝蓋骨のstabilizerとして機能しており,MPFLは膝屈曲60°付近で最も緊張し膝蓋骨の制動効果が高いといわれている。また,MPFL再建術後においても,膝屈曲60°以上では再建靭帯にストレスはかからず,膝深屈曲位での5mm程度の緩みはむしろ生理的であり望ましいといわれている。したがって,膝屈曲60°までは再建靭帯へのストレスを考慮する必要があるが,膝屈曲60°以上の関節可動域運動は早期より実施可能であると考えた。本研究の結果,人工靱帯を用いたMPFL再建靱帯後における早期膝関節可動域運動実施の妥当性及び安全性が示唆された。膝蓋骨脱臼の病態は複雑かつ多様であるため,MPFL再建術後の理学療法を実施していく上では,軟部組織や骨形態などの先天的解剖学的因子に加え,内側広筋の筋収縮力や下肢のアライメントなどの膝関節に関わる安定化機構も考慮する必要がある。今回,人工靭帯を用いたMPFL再建術での調査報告であったが,今後,自家腱を用いた場合についても検証していきたい。【理学療法学研究としての意義】MPFL再建術後の理学療法は,膝蓋骨制動機能及び膝蓋骨脱臼の病態を理解した上で,再建靱帯へのストレスを考慮して実施する必要がある。本研究は,MPFL再建術後早期からの膝関節可動域運動実施の妥当性及び安全性を示唆するものである。

著者

平田 裕美

出版者

日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

vol.89, no.3, pp.221-228, 2018-08

著者

山本 雅司 山田 薫 平田 直也 河田 陽一 平山 暁秀 柏井 浩希 百瀬 均 塩見 努 末盛 毅 夏目 修 平尾 佳彦

出版者

社団法人日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科学会雑誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.88, no.12, pp.1005-1012, 1997-12-20

参考文献数

22

被引用文献数

1

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(背景) 二分脊椎における生命予後を左右する種々の合併症に対する治療法の進歩に伴い, 患者のQOLも向上し, 思春期や成人した女性症例より結婚および妊娠・分娩についての相談を受ける機会が多くなってきた. 本論文では, 妊娠・分娩を経験した二分脊椎症例について報告する.<br>(方法) 当院にて経過観察中に二分脊椎症例のうち妊娠・分娩を経験した5例を対象とした. 初回妊娠時の平均年齢は27.6歳 (26~32歳) であり, 5例においてのべ6回の分娩を経験した. 妊娠前に4例が泌尿器科にて手術を受けており, うち1例は膀胱拡大術が施行されていた. これらの症例につき, 妊娠中の尿路の形態的変化, 尿路感染, 腎機能, 産科的経過および合併症などについて検討した.<br>(結果) 妊娠中に上部尿路の悪化が3回の妊娠において見られたが, 分娩後は妊娠前の状態に回復した. 血清BUN値およびCr値は4例において妊娠経過中安定していたが, 6回の妊娠のうち3回に腎盂腎炎の合併がみられた. 分娩様式は経膣分娩が4回, 帝王切開が2回であった. 産科的合併症は早産, 微弱陣痛, 児頭骨盤不均衡が各2例および羊水過多1例であった. 出生児は平均在胎日数38w2d, 平均出生体重2784gであり, 全例健常児であった.<br>(結語) 二分脊椎症例においても, 予測される合併症を念頭に入れた泌尿器科的および産科的管理を行うことにより, 安全に妊娠・分娩が可能であると考えられた.

著者

平田篤胤 講

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[6], 1800

著者

奥平 啓太 平田 圭二 片寄 晴弘

雑誌

情報処理学会研究報告音楽情報科学(MUS)

巻号頁・発行日

vol.2006, no.19(2006-MUS-064), pp.53-58, 2006-02-23

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ポップス系音楽においてドラムのグルーブ感は,楽曲全体の印象を変えるような重要な要素の 1 つと考えられる.我々はこれまで,タイトとルーズのグルーブ感を与えたドラム演奏から,スネア,ベースドラム,ハイハットの打点時刻と音量を測定し,これらのグルーブ感との関連を調べてきた.この結果からグルーブ感の違いは,実際の打点時刻や音量からも読み取ることが出来た.本研究では,グルーブ感を含んだ様々な演奏意図と打点時刻及び音量との関係を分析した.その分析結果をふまえてドラム演奏生成システムを実装した.そのシステムは連続する打点の相関を考慮すること,ゴーストノート付加できることなどの特徴を持つ.

著者

朴 洪宇 渡部 純二 神谷 典穂 横山 英輝 平田 彰彦 藤井 尊 清水 一郎 伊東 進 後藤 雅宏

出版者

公益社団法人 化学工学会

雑誌

化学工学会 研究発表講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.2005, pp.205-205, 2005

著者

白士 壽一 平田 重吉 池田 正 春木 保彦 龜谷 義雄

出版者

一般社団法人 口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.1, no.2, pp.53-59, 1953-05-15 (Released:2010-10-27)

参考文献数

23

被引用文献数

1

著者

平田 昌司

出版者

日本言語学会

雑誌

言語研究 (ISSN:00243914)

巻号頁・発行日

vol.1996, no.110, pp.169-176, 1996-12-20 (Released:2007-10-23)

参考文献数

9

著者

平田 成 はやぶさ2 形状モデルチーム

出版者

日本惑星科学会

雑誌

日本惑星科学会誌遊星人 (ISSN:0918273X)

巻号頁・発行日

vol.26, no.3, pp.97-104, 2017

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<p> 小惑星探査では,探査機の到着後に対象天体の形状を,画像を元に推定する必要がある.本稿では,まず2005年のはやぶさによる小惑星Itokawa観測の際に用いられた小惑星形状の推定の手法について述べる.さらに,来年2018年のはやぶさ2の小惑星Ryuguへの到着に備えた,はやぶさ2形状モデルチームの準備状況についても解説する.はやぶさ2形状モデルチームでは,はやぶさでも用いられた手法と,新規の手法を組み合わせて,確実な形状モデル作成を行う計画である.現在,はやぶさ2プロジェクトで実施されている着陸地点選定運用訓練を通じて,作業手順のバグ出しや,得られる形状モデルの精度評価などを進めている.</p>

著者

佐藤 悠 平田 満子

出版者

日本図書館研究会

雑誌

図書館界 = The library world (ISSN:00409669)

巻号頁・発行日

vol.70, no.2, pp.405-411, 2018-07

著者

平田 陽一郎

出版者

沼津工業高等専門学校

雑誌

沼津工業高等専門学校研究報告 National Institute of Technology Numazu College research annual (ISSN:24325961)

巻号頁・発行日

no.51, pp.63-68, 2017-01

著者

中村 孝文 北濱 由佳 田内 雅規 平田 宏一 宮崎 恵子

出版者

Japan Ergonomics Society

雑誌

人間工学 (ISSN:05494974)

巻号頁・発行日

vol.40, no.Supplement, pp.414-415, 2004-06-04 (Released:2010-03-15)

参考文献数

3

著者

平田 フミ子 深野 タミ

出版者

解放出版社

雑誌

部落解放 (ISSN:09143955)

巻号頁・発行日

no.177, pp.p96-116, 1982-02

著者

平田 未来

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.65, no.3, pp.118-128, 2014

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In the beginning of the twentieth century, the suffragettes campaigned strongly. Previous studies at home and abroad have focused on the campaign's political aspects of the history of feminism, gender and politics. However, few studies have adequately discussed the role of clothing in the suffragette movement. In this article, I will examine the details and the meaning of clothing during the movement. The main source is the Votes for Women which was published by the Women's Social and Political Union. As a result, it can be concluded that items such as banners and badges decorated with symbol colours had a role in developing a collective vision among the suffragettes and supporting the aim of achieving women's causes.

著者

平田 健治

出版者

大阪大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2014-04-01

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指図による占有移転の方法による即時取得の要件は何か。この明瞭化が本研究の目的であった。その点については、ドイツ法、フランス法、英米法、さらにはローマ法の議論を参照することで、要件設定の際に考慮されるべき諸要素を析出したことが成果である。それを列挙すれば、日本の指図による占有移転の要件の沿革から見た欠陥の指摘、占有改定と指図による占有移転の方法が前提とする取引態様の定型的相違に着目すべきことの指摘、物権関係(所有権移転)と債権関係(賃貸借や寄託契約)の連携のあり方が絡むことの指摘、占有意思、とりわけ即時取得において占有意思変更を議論とすることの問題の指摘などである。