著者

鈴木 暁

出版者

上智大学

雑誌

Les Lettres francaises (ISSN:02851547)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.67-75, 1999-07-15

著者

河鍋暁斎 画

出版者

植竹新[ほか]

巻号頁・発行日

vol.巻之下, 1887

著者

細谷 暁夫

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.58, no.3, pp.198-199, 2003-03-05 (Released:2019-03-07)

著者

嶋田 暁文

出版者

一般財団法人 福岡県地方自治センター

雑誌

地方自治ふくおか (ISSN:02872463)

巻号頁・発行日

vol.69, pp.95-111, 2019 (Released:2019-10-28)

被引用文献数

1

著者

鳥宮 暁秀 杉崎 哲子

出版者

静岡大学教育学部

雑誌

静岡大学教育学部研究報告. 教科教育学篇 (ISSN:0286732X)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.41-52, 2005-03

著者

仲俣 暁生

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.55, no.8, pp.611-614, 2012-11-01 (Released:2012-11-01)

著者

森 茂暁

出版者

福岡大学

雑誌

福岡大學人文論叢 (ISSN:02852764)

巻号頁・発行日

vol.38, no.2, pp.641-686, 2006-09

著者

長谷川 端 鈴村 友子 宮下 美和子 磯部 佳宗 長友 秀暁 小木曽 千代子 駒田 貴子

出版者

中京大学

雑誌

文学部紀要 (ISSN:02873443)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.19-69, 2008

著者

鍋師 裕美 菊地 博之 堤 智昭 蜂須 賀暁子 松田 りえ子

出版者

[日本食品衛生学会]

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.54, no.6, pp.415-418, 2013

被引用文献数

5

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平成23年3月の福島第一原子力発電所事故後,牛肉から高濃度の放射性セシウムが検出されたことから,暫定規制値を上回る牛肉が市場に流通しないよう全頭検査が実施された.しかし,検査の過程で同一個体の部位間で放射性セシウム濃度が異なる例が明らかとなり,検査結果の信頼性に疑問が生じる事態となった.そこでわれわれは放射性セシウムを含む同一個体由来の5部位の肉を用いて測定部位間の放射性セシウム濃度の違いについて原因の解明を試みた.その結果,検討した3個体すべてにおいて,脂肪含量が高い部位ほど放射性セシウム濃度が低下することが判明し,部位間の放射性セシウムの濃度差が脂肪含量に起因することが明らかとなった.さらに,筋肉組織は平均して脂肪組織の7倍以上の放射性セシウムを含んでいたことから,ウシの個体検査で放射性セシウム濃度を測定する場合には,脂肪の少ない筋肉部を用いた検査が適当であると考えられた.

著者

木村 真三 三浦 善憲 クマール サフー・サラタ 遠藤 暁

出版者

獨協医科大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2010

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本研究では、経済的・政治的理由からチェルノブイリ汚染地域に取り残された住民の健康影響を調査するため環境放射能調査、食事調査、罹患率調査を行った。その結果、事故当時、土壌汚染レベルから空間線量率は350μSv/h~5μSv/hと推定された。内部被ばくの汚染ルートは、牛乳、キノコ、ベリー類であり、僅かではあるがパンも汚染源のひとつであった。また、これらの地域では汚染度の違いにより、汚染が高いほど妊婦の貧血が有意に上昇していることが確認された。

著者

千本 暁子

出版者

経営史学会

雑誌

経営史学 (ISSN:03869113)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.65-87, 1981-04-30 (Released:2009-11-06)

著者

星 正治 坂口 綾 山本 政儀 原田 浩徳 大瀧 慈 佐藤 健一 川野 徳幸 豊田 新 藤本 成明 井上 顕 野宗 義博 原田 結花 高辻 俊宏 七條 和子 遠藤 暁 佐藤 斉 大谷 敬子 片山 博昭 チャイジュヌソバ ナイラ ステパネンコ ヴァレリー シンカレフ セルゲイ ズマジーロフ カシム 武市 宣雄

出版者

広島大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2014-04-01

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放射線による発がんなどのリスクは、ほぼ広島・長崎の被ばく者の調査により評価されてきた。その結果は国際放射線防護委員会(ICRP)での議論を経て、国内法である放射線障害防止法に取り入れられている。しかし原爆は一瞬の被ばくであるが、セミパラチンスクでは長時間かつ微粒子による被ばくである。従ってそのリスクは異なっている可能性がある。本研究は共同研究による被曝線量とリスク評価である。測定や調査は、1.土壌中のセシウムやプルトニウム、2.煉瓦、歯、染色体異常による被曝線量、3.聞き取り調査による心理的影響、4.データベースの整備とリスク、5.微粒子効果の動物実験などであり、被爆の実態を解明した。

著者

茂木 暁

出版者

日本人口学会

雑誌

人口学研究 (ISSN:03868311)

巻号頁・発行日

no.50, pp.55-74, 2014-06-30

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本稿は,日本女性の結婚への移行について,夫婦がどのようにして出会ったかという「出会い方」の違いに注目しながら分析する。従来の研究では,移行元として未婚という状態から,移行先として既婚という状態への単一の移行を分析対象とする移行像(単一移行)を想定し,移行が起こりやすい年齢と,移行の発生に影響する要因(規定要因)について分析してきた。これに対して本稿では,夫婦の出会い方(以下,「出会い方」)の違いに対応して,移行が起こりやすい年齢と規定要因とが異なる可能性について検証する。具体的には,「仕事・職場」,「友人紹介」,「学校」,「インターネット・携帯」,そして「その他」という5種類の「出会い方」を想定した上で,「出会い方」別の結婚を,競合リスク事象として取り扱い,それぞれの結婚への移行ハザード率を,年齢と,初職属性や学歴などの規定要因によって説明するモデルの推定を行う。『働き方とライフスタイルの変化に関する全国調査』を利用した分析の結果,上記の可能性を支持する実証結果を得た。第一に,年齢の違いについて,「学校」は,移行が起こりやすい年齢区間が他の「出会い方」と比べて狭くなること,「インターネット・携帯」は,移行が起こりやすい年齢が他の「出会い方」と比べて高くなるという知見を得た。第二に,規定要因の違いについては,初職属性である雇用形態・企業規模・労働時間の3つが「仕事・職場」という「出会い方」での結婚への移行に対してのみ影響するという結果を得た。また,学歴の高さについては,「仕事・職場」や「友人紹介」での結婚を抑制するという結果を得たが,「学校」という「出会い方」についてのみ結婚を促進することが明らかになった。

著者

箕荷坊素暁 著

出版者

嵯峨野増太郎

巻号頁・発行日

vol.初編, 1884

著者

塚本賢暁 編

出版者

国訳密教刊行会

巻号頁・発行日

vol.第5, 1923

著者

冨岡 典子 太田 暁子 志垣 瞳 福本 タミ子 藤田 賞子 水谷 令子

出版者

一般社団法人 日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会誌 (ISSN:13411535)

巻号頁・発行日

vol.43, no.2, pp.120-130, 2010 (Released:2014-10-24)

参考文献数

60

被引用文献数

2

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日本においてエイの食習慣が形成された背景および地域性を明らかにすることを目的に,「平成15・16年度日本調理科学会特別研究―魚介類の調理」および『日本の食生活全集』を主な資料として検討した結果,以下のことが明らかになった。エイは,東北,近畿,中国地方の海から遠い内陸部や山間部地域の晴れ食には欠くことのできない食べ物として供されていた。エイの魚肉は尿素含量が高く,魚類としては腐敗しにくい特性を持ち,日持ちのする無塩もの(鮮魚)として調理できること,また,乾物にして保存し,利用できることなど,海から遠い地域でも利用できる条件を満たす海魚であった。エイは,肉,ひれ,骨のすべてが食用になり,軟骨特有のコリコリとした歯ごたえおよび煮もの調理によって形成されるゼラチン質の煮こごりなどの食感は,日本人の嗜好に合い,本草書に記されたエイの食品価値は,民間に伝わったアカエイの肝の薬効とともに高く評価されてエイの食習慣が定着した。

著者

梯 信暁 竹本 晃 苫名 悠 馬部 隆弘

出版者

大阪大谷大学志学会

雑誌

大阪大谷大学紀要 = Bulletin of Osaka Ohtani University (ISSN:18821235)

巻号頁・発行日

no.55, pp.1-34, 2021-02-20

著者

山室 信一 小関 隆 岡田 暁生 伊藤 順二 王寺 賢太 久保 昭博 藤原 辰史 早瀬 晋三 河本 真理 小田川 大典 服部 伸 片山 杜秀

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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本研究においては、女性や子ども更には植民地における異民族までが熱狂をもって戦争に参与していった心理的メカニズムと行動様式を、各国との比較において明らかにすることを目的とした。そこでは活字や画像、音楽、博覧会などのメディアが複合的に構成され、しかも複製技術の使用によって反復される戦争宣伝の実態を明らかにすることができた。そして、このメディア・ミックスを活用する重要性が認識されたことによって、外務省情報部や陸軍省新聞班などが創設されることとなった。戦争ロマンの比較研究から出発した本研究は、戦争宣伝の手法が「行政広報」や「営利本位の商業主義」に適用されていく歴史過程を明らかにすることによって、総力戦という体験が現代の日常生活といかに直結しているのかを析出した点で重要な成果を生んだ。

著者

山崎 暁彦

出版者

福島大学行政社会学会

雑誌

行政社会論集 (ISSN:09161384)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.194-155, 2016

著者

張 暁紅

出版者

政治経済学・経済史学会

雑誌

歴史と経済 (ISSN:13479660)

巻号頁・発行日

vol.59, no.2, pp.18-28, 2017-01-30 (Released:2019-01-30)

参考文献数

10

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This paper examines movements in local capital in order to elucidate the impact of economic controls on the wartime economy (1937‒45) of Manchuguo. The focus is on local capital and cotton industry controls, because the controls had a strong impact on the wartime cotton industry's development; and also because local capital played a leading role in the local economy, and its study is therefore essential to any investigation of the local impact of control policies. Two conclusions emerge from this study.First, when cotton industry control began in 1939, local textile factories were not included in the Production Control Association, centered on the Cotton Industry Federation. As members of the Textile Manufacturing Trade Association, local factories, though subject to supply regulations, obtained raw materials (cotton yarn) from the Cotton Industry Federation. They also had a certain degree of freedom, because direct transactions with local merchants were permitted in practice. With tightened controls from the summer of 1941, however, local textile operators were formed into a Control Union and became subject to consolidation. Combined with the difficulty of procuring yarn and other factors, local capital's market share in cotton cloth production dropped by over half, and a string of businesses left the Union. Toward the end of the control period, many local textile businesses were either idle or had closed. Control Union member factories were subject to control and forced to operate at a fraction of capacity. Factories outside the Control Union operated with shadow-market materials to generate income.Second, the controls on supply resulted in streamlined distribution channels. Policies were implemented to eliminate wholesalers (chiefly local merchants), and a number of local traders went out of business. Many factories shifted to capital sources outside the control regime by becoming small- or micro-scale enterprises, in order to stay in business. Local traders also slipped through the cracks of the controls by hanging “closed for business” signs while continuing to operate; their shadow transactions engendered a boom in the shadow market. Thus, the measures for eliminating wholesalers were not wholly effective, and actually caused considerable market turmoil. The Manchuguo government eventually aimed to rectify the situation with new plans to make use of local capital and rely again on the old framework, but the war ended three months later and the plans were never implemented.