著者
中山 敦雄 松木 亨
出版者
愛知県心身障害者コロニー発達障害研究所
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2016-04-01

人工多能性幹細胞(iPS細胞)作製技術により、脳機能障害での神経細胞解析が可能になった。しかし自閉症は症例ごとに遺伝学的原因と背景が多彩で、コントロールiPS細胞・誘導神経細胞と比較しても神経細胞の表現型の差が原因遺伝子に由来するのか遺伝学的背景の差に由来するかはわからない。我々は標準iPS細胞にゲノム編集で既知の自閉症原因遺伝子変異を導入し、コントロールと遺伝学的背景に差がない自閉症モデル細胞の作製を試みた。 iPS細胞610B1株でNLGN4X遺伝子ノックアウトに成功したが、神経細胞への分化誘導が困難であった。別に2つのiPS細胞株で同様のノックアウトが完了しモデル細胞として解析する。
著者
松木 祐馬 松本 芳之
出版者
日本パーソナリティ心理学会
雑誌
パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)
巻号頁・発行日
vol.29, no.3, pp.141-143, 2020-12-18 (Released:2020-12-18)
参考文献数
11
被引用文献数
1 2

This study examined the effect of personality similarities on interpersonal attraction, focusing on the characteristic personality traits of persons evaluated by study participants. A total of 373 university students evaluated the attractiveness of four “stimulus persons,” described as scoring highly on each of the Big Five traits. For high-extraversion and high-agreeableness stimulus persons, the greater their similarity in characteristic personality traits to the evaluating participant, the higher the interpersonal attraction was rated. These results suggest that similarities in characteristic personality traits play an important role in the similarity effect in personality.
著者
大科 枝里 小林 正典 金城 美幸 中川 美奈 大塚 和朗 赤星 径一 田邉 稔 松木 裕子 小林 大輔 岡本 隆一
出版者
一般財団法人 日本消化器病学会
雑誌
日本消化器病学会雑誌 (ISSN:04466586)
巻号頁・発行日
vol.119, no.7, pp.683-691, 2022-07-10 (Released:2022-07-11)
参考文献数
24

52歳,女性.胆道閉鎖症にて生後120日で胆囊十二指腸吻合術が行われた.反復する胆管炎に対して内視鏡治療を行った際の胆汁細胞診でClass Vが検出された.マッピング生検で胆囊管肝管合流部に癌を確認し,肝外胆管切除術,胆管空腸吻合術を行った.胆管癌はBilIN-3までの粘膜内癌でR0切除であった.胆道閉鎖症に対する胆囊十二指腸吻合術はまれで,術後長期の胆管癌合併の報告はなく,文献的考察を加えて報告する.
著者
井上 栄一 寧 林 山本 俊哉 阮 樹安 松木 裕美 安西 弘行 原 弘道
出版者
一般社団法人 園芸学会
雑誌
園芸学研究 (ISSN:13472658)
巻号頁・発行日
vol.7, no.4, pp.475-480, 2008 (Released:2008-10-25)
参考文献数
18

ニホングリで開発された7対のSSRプライマーを用いて,朝鮮半島由来のクリ品種のSSR遺伝子型を解析し,チュウゴクグリ17品種,ニホングリ32品種,およびニホングリとチュウゴクグリの種間雑種1品種の遺伝子型と比較した.用いたニホングリのプライマーのうち,KT006a座のみチュウゴクグリ3品種において検出されなかったが,それ以外の遺伝子座では,用いた全品種のSSR対立遺伝子型を決定できた.その結果,チュウゴクグリにおいて合計26種類,ニホングリにおいて合計37種類の種特異的な対立遺伝子が得られた.一方,朝鮮半島由来のクリ7品種においても全7遺伝子座の遺伝子型を明らかにすることに成功し,座あたり2~9種類の対立遺伝子(平均5.14種類)が検出された.種特異的な対立遺伝子に着目して両者を比較した結果,‘兎山9’,‘兎山13’,‘兎山60’,‘仁興王栗’および‘韓6’はニホングリ,‘咸従3号’はチュウゴクグリ,そして‘大城’はチュウゴクグリとニホングリの種間雑種品種であると推察された.一方,‘韓6’と‘丹沢’および‘大城’と‘利平ぐり’の間で,それぞれ7遺伝子座のSSR対立遺伝子型がすべて一致したことから,これらはそれぞれ異名同一品種の関係にあるか,枝変わり品種とその原品種の関係にある可能性が示唆された.
著者
松木 直章
出版者
東京大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2008

小型犬で頻発する壊死性髄膜脳炎(NME)の家系調査、病態解析ならびに治療研究を実施した。家系調査ではNME発症個体を含むパグ犬の3家系ならびにNME発症例のいないパグ犬の1家系について、脳脊髄液中のグリア線維性酸性蛋白質(GFAP)あるいは抗GFAP自己抗体をマーカーとして保因犬を割り出した。その結果、NMEの発症因子は常染色体劣勢遺伝形式で遺伝する可能性が示された。病態解析では、NME症例の脳脊髄液中にGFAP-抗GFAP複合体が特異的に存在すること、抗GFAP抗体にはIgGのみでなくIgAが存在し、健康犬の血液中や糞便中にも抗GFAP-IgAが存在すること、NME症例ではアストロサイトのトランスグルタミナーゼに対する自己抗体が存在することが明らかとなった。治療研究ではNME症例に対して3種類の免疫抑制療法を用いた前向き研究を実施したが、生存期間や神経症状スコアには治療法による有意差が認められなかった。
著者
石塚 仁保 寺原 史貴 松木 有莉 櫻田 啓介 中村 裕一 鈴木 千波 小原 秀治 小原 郁司
出版者
一般社団法人 日本農村医学会
雑誌
日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)
巻号頁・発行日
vol.69, no.1, pp.48-56, 2020 (Released:2020-07-16)
参考文献数
7
被引用文献数
1 2

薬剤師はスペシャリストとして求められる領域が拡大しているが,認定・専門薬剤師のキャリアパスに関連する意識調査は少ない。本研究では,JA北海道厚生連札幌厚生病院の全薬剤師(37名)を対象とし,キャリア形成と資格取得・研究活動に関する意識調査を行なった。Googleフォームによる無記名,選択肢および記述回答式の調査を実施したところ,有効回答率は100%であった。キャリアパスに関する設問では,現在重視している業務と将来重視したい業務を比べた際,「幅広い経験・知識・技能を習得する」を選択した割合は前者で多く,「専門領域の経験・知識・技能を深める」と「認定・専門薬剤師の資格取得」を選択した割合は後者で多かった。このことから,現在は幅広い経験・知識・技能の習得を重視し,将来においては専門性を深めていきたいと考えていることが推測された。認定・専門薬剤師に関する設問では,資格取得を志す理由として「関連する分野への興味」が最も多く選択されており,専門分野への興味が資格取得の最も大きな動機になることが考えられた。研究活動に関する設問では,「日常業務との両立」や「研究時間の確保」,「研究メンバーとの連携」が研究活動を行なううえで困ったこととして多く選択されていた。このことから,時間の有効活用,さらに周囲との連携等も必要になることから,時間の確保とスケジュール管理が重要になることが考えられた。
著者
逢坂 文夫 春日 斉 杉田 稔 松木 秀明 三宅 健
出版者
一般社団法人 日本アレルギー学会
雑誌
アレルギー
巻号頁・発行日
vol.36, no.2, pp.72-80, 1987
被引用文献数
7

1984年6月-7月にかけて, 東京都杉並区小学校の学童(766名)を対象に, ATS-DLD質問票(環境庁版)を用いて呼吸器症状および居住環境調査を実施した.同時にその学童にRAST法によるスギIgE値の測定を実施した.学童のアレルギー歴, 乳児期の栄養および居住環境(住宅構造, ペットの飼育状況)とスギIgE陽性率との関係を検討した.その結果下記のようであった.1.アレルギー陽性群のスギIgE陽性率は非アレルギー群のそれに比べ有意に高かった.2.通気性の良い木造住宅のスギIgE陽性率に比べ, 密閉性の高い鉄筋・鉄骨住宅および1・2階のそれは有意に高かった.3.乳児期の栄養およびペット飼育状況別にスギIgE陽性率をみると, 小鳥飼育・人工栄養群が非室内飼育・母乳栄養+混合栄養および非室内飼育・人工栄養群に比べ有意に高かった.
著者
松木 正恵
出版者
早稲田大学
雑誌
早稲田大学日本語研究教育センター紀要 (ISSN:0915440X)
巻号頁・発行日
vol.2, pp.27-52, 1990-03-25
被引用文献数
1

いくつかの語か複合してひとまとまりの形で辞的な機能を呆たすものを「複合辞」とする考え方は, 昭和27年に永野賢氏によって提唱された.本稿では, 永野氏の考察を出発点として, 明治20年代以降の資料から用例を収集し, 複合辞の認定基準及ぴ複合辞性の尺度を新たに設定することを試みた.まず, 複合辞を形態により以下に分類する.(1)第1種複合辞(助詞・助動詞のみが二つ以上複合した形-「からには」「ては」等)(2)第2種複合辞(形式名詞を中心にした形-「ものだから」「ところで」「ことだ」等)(3)第3種複合辞(形式用言を中心にした形-「なけれぱならない」「にようて」「といえども」「てもいい」「たらだめだ」等)認定基準は(1)・と(2)(3)では異なり, (1)は, I 形式的にも意味的にも辞的な機能を果たしていること.II 形式全体として, 個々の構成要素の合計以上の独自な意味が生じていること.の二つを満たしたものとし, (2)(3)は, (1)のIのほかに次の二つを満たしたものとする.II^°中心となる「詞」は実質的意味が薄れ, 形式的・関係構成的に機能していること.III^°II^°の語に他の辞的な要素等が結合して一形式を構成する場合, その要素の持つ意味がII^°の語に単に付加され準ものではなく, 形式全体として独自の意味が生じていること.また, 複合辞性(複合辞らしさ)の尺度としては次の三点が挙げられる.(i)構成要素の緊密化の度合い(交春・挿入・省略が可能か否か)(ii)形式名詞・形式用言の形式化の度合い(iii)形式用言の文法範疇(活用・肯否・テンス・丁寧体等)喪失の度合い まず基準を用いて複合辞を選定した上で, 尺度を適用して複合辞性の高低を吟味するという新たな手順を踏むことによって, 多様で曖昧な境界領域である複合辞か多少とも解明できるのではないかと考えている.
著者
吉川 昌太 木下 篤 船間 汐莉 松木 明好
出版者
公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
pp.12018, (Released:2021-06-29)
参考文献数
34

【目的】小脳性運動失調を伴う脳卒中患者2症例に対して,体重免荷トレッドミル歩行練習(以下,BWSTT)を実施し,その効果を検討した。【方法】対象は小脳性運動失調を伴う亜急性期脳卒中患者の50 歳代の女性と60 歳代の男性とした。ABA 型のシングルケースデザインを用い,それぞれ期間を10 日間ずつ設定した。A 期には四肢と体幹の協調性練習,立位でのバランス練習や平地での歩行練習を受けた。B 期にはA 期の理学療法に加えBWSTT を実施した。評価項目は最大歩行速度,歩幅,歩行率,TUG,SARA,BBS,FACT,FAC とした。【結果】2 症例ともに最大歩行速度はA1 期と比べ,B 期において有意な向上を認めた。しかし,2 症例ともにB 期ではA1 期に比べSARA(歩行,立位,踵すね試験)やBBS の変化は乏しかった。【結論】小脳性運動失調を伴う脳卒中患者におけるBWSTT は歩行能力の向上に影響を及ぼす可能性が示された。
著者
松木 利憲
出版者
電気通信大学
雑誌
電気通信大学紀要 (ISSN:09150935)
巻号頁・発行日
vol.31, no.1, pp.27-35, 2019-02-01

各大学の関係者は大学図書館の学生の利用頻度の向上にむけて試行錯誤を行っている。電気通信大学では、1年次前期で履修する倫理キャリア科目キャリア教育基礎において、講義1コマ分を充てた図書館見学(2018年より図書館実習と呼称)を2014年から実施している。本報告では、独自の学習ポートフォリオシステムを活用し、図書館見学に少人数での実習形式を導入した図書館実習の詳細と、参加学生の1年生の図書館の利用頻度(入館および貸出)の変化について触れる。
著者
新井 亘 上田 恵子 岡添 進 矢吹 直寛 小林 理栄 松木 祥彦 矢嶋 美樹
出版者
Japanese Society for Infection Prevention and Control
雑誌
日本環境感染学会誌 (ISSN:1882532X)
巻号頁・発行日
vol.27, no.2, pp.142-148, 2012

上尾中央医科グループ薬剤部では,感染制御専門薬剤師を育成する支援として,2006年度から定期的に研修会を開催している.2010年度からは,日本病院薬剤師会の感染制御専門薬剤師または感染制御認定薬剤師にて運営委員会を結成した.年度始めに研修会の参加者を募り,感染制御チームの活動や感染症治療の症例の提出を依頼した.<br>   2010年度は19施設から36名の参加者があり,47事例を収集した.その中から運営委員会の委員(以下,運営委員)にて薬剤師が日常的に遭遇する16事例を選択し,発表者を定めるなどの年間計画を立案した.事前に運営委員にて研修資料を基準に基づいて内容の確認を行い,必要に応じて修正を依頼した.研修会は年間4回開催し,少人数による討論形式で行った.36名中25名が4回通して継続した参加であった.参加者を対象とした研修後の調査では,薬剤師の感染制御に関する関心が高かった.年度末に行った感染に関連する業務の実施率の調査では,研修会参加施設群において不参加施設群と比較して高かった.研修によって施設間の情報の共有や感染対策の支援体制が促進し,対応の多様性を検討することができる内容であると思われる.感染制御専門薬剤師または感染制御認定薬剤師が研修会を運営することは,専門特化した人材育成のために重要な任務を担っているといえる.<br>
著者
松木 良介 竹之下 康治 大山 順子 清木 祐介 佐々木 匡理 堀之内 康文 白砂 兼光
出版者
Japanese Society of Oral and Maxillofacial Surgeons
雑誌
日本口腔外科学会雑誌 (ISSN:00215163)
巻号頁・発行日
vol.51, no.12, pp.590-595, 2005-12-20 (Released:2011-04-22)
参考文献数
10
被引用文献数
2 2

Removal of mandibular third molars is one of the most common operations in oral surgery. Hypoesthesia of the lower lip occurring after the extraction of third molars is a serious complication, requiring a prolonged time for recovery. In this study, we investigated factors potentially affecting the incidence of hypoesthesia.A total of 781 mandibular third molars extracted at our clinic in 2002 were examined. There were 17 cases (2.2%) of hypoesthesia of the lower lip. There was no relation of gender, difficulty of extraction, or the skill of the operator to the incidence of hypoesthesia. In contrast, the incidence of hypoesthesia strongly correlated with age and the root position of mandibular third molars with respect to the mandibular canal.Eleven of the 17 cases of hypoesthesia (64.7%) resolved within 1 month, and 16 of the 17 cases (94.1%) resolved within 6 months. The patients who had hypoesthesia for more than 1 monthwere significantly older than those who recovered from hypoesthesia within 1 month and were all female.These results might be useful when informing patients about potential complications of tooth extraction.
著者
今村 佳代子 瀬上 綾 和田 みゆき 迫田 真貴子 瀬戸 梢 原口 美穂 松木田 恵美 丸山 千寿子
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
vol.59, no.4, pp.277-287, 2012 (Released:2014-04-24)
参考文献数
35
被引用文献数
5

目的 母親の食生活に対する行動変容の準備性と子どもの朝食摂取の状況および家族の健康関連行動との関係を明らかにすることを目的とした。方法 調査に同意の得られた鹿児島県内の18小学校の児童1,949人と,7 校の保護者881世帯を対象として自記式調査法でアンケートを実施した。児童には,朝食の摂取状況やアンケート記入日の朝食の内容を回答させ,保護者には朝食の摂取状況と,Prochaska らのステージ理論に基づいて食生活に対する行動変容の準備性を 5 段階で回答してもらった。結果 回収率は児童が83.3%(1,624人),保護者が83.1%(732世帯)であった。朝食を毎日食べる児童は83.1%であり,15.1%の児童に欠食の習慣がみられた。アンケート記入日の朝食は98.6%の者が食べていたが,ごはんやパンなどの「主食」のみを食べていた者が15.1%おり,「主食」,「主菜」,「野菜•果物」をそろえて食べた児童は34.0%にとどまった。母親の食生活に対する行動変容の準備性は,「維持期」が28.1%,「実行期」が24.0%,「準備期」は6.9%,「関心期」は9.8%,「無関心期」は5.7%であった。そこで,既に食生活に対して何かを実行している「維持期」,「実行期」の者を『実行群』,現在食生活に対して何も実行していない「準備期」,「関心期」,「無関心期」を『非実行群』,質問に対して無回答の者を『無回答群』(25.5%)として 3 群間で比較した。母親が実行群の児童と比べて,無回答群では朝食を欠食する者が多かった(P=0.000)。調査日の朝食内容は,「野菜•果物」を食べた児童が,実行群と比べて非実行群では少なく(P=0.003),無回答群では(P=0.036)少ない傾向にあった。さらに実行群の母親に比べて非実行群と無回答群ではそれぞれ惣菜や市販弁当の利用頻度が高い傾向にあり(P=0.025, P=0.036),家族と食事や食べ物についての話し合いをしておらず(P=0.004, P=0.002),父親の喫煙率も高かった(P=0.000, P=0.000)。結論 母親の食生活に対する行動変容の準備性により児童の朝食摂取習慣や内容,および家族の健康関連行動が異なることが示唆された。今後,学童期の子どもと母親を対象とした食育を実施する際,母親の食生活に対する行動変容の準備性を考慮したアプローチをする意義は大きいと考えられた。
著者
向井 智哉 松木 祐馬 木村 真利子 近藤 文哉
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
心理学研究 (ISSN:00215236)
巻号頁・発行日
pp.91.19211, (Released:2020-07-30)
参考文献数
58
被引用文献数
1

This study aims to explore how the relationship between punitiveness and attributional style differs between Japan and Korea. Data from 330 Japanese and 339 Koreans were analyzed. Multi-group structural equation modeling showed that in both Japan and Korea, punitiveness consisted of three factors (support for harsher punishment, greater criminalization, and use of the death penalty) while the attributional style consisted of two factors (dispositional attribution and situational attribution). In both countries, dispositional attribution was related to punitiveness. Regarding differences, the scores for punitiveness on all three subscale scores and for dispositional attribution were higher in Korea whereas the negative relationship between punitiveness subscale scores and situational attribution was stronger in Japan. This suggests that Japanese are less likely to support punitive measures for criminals and to attribute the causes of crime to the criminals themselves than Koreans. In addition, when deciding on the severity of punishment, Japanese are more likely to take situational causes into consideration.
著者
松木 圭介 菅谷 啓之 前田 和彦 森石 丈二 望月 智之 秋田 恵一
出版者
日本肩関節学会
雑誌
肩関節 (ISSN:09104461)
巻号頁・発行日
vol.31, no.2, pp.213-215, 2007
被引用文献数
7

The purpose of this study was to examine the anatomy of the infraspinatus including the orientation of muscle fibers and the insertion to the greater tuberosity. Ninety-three shoulders from 52 cadavers were minutely dissected. After resection of the acromion and removal of the coracohumeral ligament, the infraspinatus muscle was carefully investigated macroscopically. After the orientation of muscle fibers was confirmed, the muscle was peeled from the proximal part to the distal part and the insertion of the infraspinatus tendon was examined. In 4 shoulders, muscle fibers were completely removed in water and the direction and insertion of the tendon were examined. The infraspinatus muscle originated both from the inferior surface of the spine of the scapula and the infraspinatus fossa, and inserted to the greater tuberosity. The muscle fibers originated from the spine were running dorsally and horizontally to the greater tuberosity. On the other hand, the fibers from the fossa were running ventrally and diagonally to the greater tuberosity. These fibers were merged at the insertion. The infraspinatus tendon had vast insertion to the greater tuberosity, and the most anterior part of the tendon was inserted to the most anterior portion of the greater tuberosity, bordering on the most anterior part of the supraspinatus tendon. The supraspinatus tendon is regarded as the most affected tendon in rotator cuff tears. However, the results of this study suggested that the infraspinatus tendon could be involved in the majority of rotator cuff tears. The infraspinatus may act not only in external rotation but also in abduction, because the infraspinatus tendon was inserted to the most anterior part of the greater tuberosity.
著者
松木 明知
出版者
日本医史学会
雑誌
日本医史学雑誌 (ISSN:05493323)
巻号頁・発行日
vol.53, no.3, pp.423-440, 2007-09-20
参考文献数
153