著者

久保田 正亜 南澤 究 松木 正浩 保田 睦 浅見 輝男

出版者

一般社団法人 日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料学会講演要旨集 34 (ISSN:02885840)

巻号頁・発行日

pp.276, 1988-03-20 (Released:2017-06-27)

著者

松木 洋人

出版者

関東社会学会

雑誌

年報社会学論集 (ISSN:09194363)

巻号頁・発行日

vol.2003, no.16, pp.138-149, 2003-06-13 (Released:2010-04-21)

参考文献数

21

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Although family norms have been one of the most important concepts for the sociological studies of family, it has rarely been discussed explicitly: what is it? how does it work? and how can we approach it? This paper examines the concept of family norms itself and try to present the different perspective from “the standard theory of the family” and its critics. This perspective, drawing on some ideas from ethnomethodology and conversation analysis, relocates family norms in the interaction settings and focuses on the procedure by which the participants use a variety of family norms as interpretive resources to make social reality accountable.

著者

松木 明知

出版者

日本臨床麻酔学会

雑誌

日本臨床麻酔学会誌 (ISSN:02854945)

巻号頁・発行日

vol.25, no.5, pp.427-440, 2005 (Released:2005-09-28)

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華岡青洲 (1760~1835) は江戸時代後期の医師であるが, 1804年に麻沸散を用いて, 世界で初めて全身麻酔を行ったことで広く知られている. しかし青洲自身記録や著書を書かなかったため, 多くのことが謎として未解決のまま残されている. 例えば彼の末娘の名前や生没年はまったくわからなかった.  著者は青洲と同じ麻沸散を作り, 動物実験を繰り返し, 麻沸散開発の経緯を明らかにした. また華岡家の菩提寺であった地蔵寺の過去帳を発見して, 青洲のこれまで知られていなかった兄弟, 子女の名前や没年を明らかにした. 青洲の思想 「内外合一活物窮理」 は現代の医学においても通用する.

著者

牧 輝弥 佐野 到 定金 香里 黒崎 泰典 石塚 正秀 大西 一成 能田 淳 松木 篤 市瀬 孝道

出版者

近畿大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2021-04-05

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黄砂や煙霧とともに微生物群(バイオエアロゾル)が,アジア大陸から日本へ越境輸送され,日本での環境・健康影響が懸念される。これまで,東アジア(日中韓蒙)での黄砂を捕集する高高度調査(気球, ヘリコプター)によって,越境輸送される微生物種組成は,日本海と太平洋の沿岸で大別でき,その生体影響も異なる可能性を突き止めた。しかし,従来の観測地点は日本海沿岸に偏り,太平洋沿岸へと沈着する微生物の詳細を講じる観測データは不足している。本申請では,日本本土での観測地を拡充し,「越境微生物の国内での拡散・沈着過程」を理解すると伴に,生理学実験・疫学的調査によって,生態・健康影響を評価する。

著者

松木 啓子 Keiko Matsuki

出版者

同志社大学グローバル・コミュニケーション学会

雑誌

コミュニカーレ = Communicare (ISSN:21870721)

巻号頁・発行日

no.6, pp.1-22, 2017-03

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論文(Article)

著者

松木 光雄 渡部 俊彦 小笠原 綾子 三上 健 松本 達二

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)

巻号頁・発行日

vol.128, no.8, pp.1203-1207, 2008 (Released:2008-08-01)

参考文献数

10

被引用文献数

12 17

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Glutathione dose dependently inhibited melanin synthesis in the reaction of tyrosinase and L-DOPA. The inhibition of melanin synthesis was recovered by increasing the concentration of L-DOPA, but not recovered by increasing tyrosinase. Glutathione inhibited the binding between tyrosinase and L-DOPA. Although the synthesized melanin was aggregated within 1 h, the aggregation was inhibited by the addition of glutathione. These results indicate that glutathione inhibits the synthesis and agglutination of melanin by interrupting the function of L-DOPA.

著者

野代 翔平 高橋 成企 鷲野 将臣 小川 泉 時安 敦史 松原 明 今井 憲一 澤田 安樹 松木 征史

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集 70.2 (ISSN:21890803)

巻号頁・発行日

pp.333, 2015-09-16 (Released:2017-07-10)

著者

松木 民雄

出版者

北海道東海大学

雑誌

一般研究(C)

巻号頁・発行日

1990

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春秋時代の城郭国家では、社会分業は士・農・工・商の摩四民によって構成されるのが一般であった。その中の商業について『春秋左氏伝』を中心として考察を進めた。商に関する用例を分析するにあたっては、商と同様に商業関係の概念を有する賈についても並行して対照的に検討を加え、その用法を明らかにした。『左伝』において商と賈の用例を分析すると、国名・地名・氏・名の用例のほか、商業関係を示す事例が多見され、これを比較した場合、幾つかの特徴が見られる。即ち、商業人や商業身分を示すには商が多用され、僅かではあるが、春秋後期には賈も同意義で互用されることがある。他方、売買行為や価格を示するには専ら賈が使われ、殊に商には売買に関する動詞的用法は見られない。このことは、商と賈は本来的には異なる意味を有していたものであるが、『左伝』では商業人と商業者身分を示す点に於ては次第に融合しあい、互用されるようになる状況を示している。従って春秋中期にあたる宣公十二年に「商農工賈」とあるのは、商と賈が異なる性格を有していた段階の相違点が意識されて記載されてものであり、商は有力な商業者層を含む商業身分を示し、賈は販売を扱う広義の一般商人であって、前者の商は賈と比べて相対的に大商人を含んでいたと察せられる。のち次第に商と賈は接近し、『左伝』に散見する互用事例しとなり、戦国秦漢以降は、商賈が一体化して熟語となって、商人一般の総称としての用法が現われるようになる。『左伝』では、商と賈の別義から、やがて互用され、後には一語(商賈)になるまでの過渡的状況が示されていることが判明された。当該年度の作成にかかる小論「左伝における商と賈」の概要は上記の如きであります。

著者

菅原 寛生 松木 秀伸 黒木 翔太 森平 光一 小西 慎吾

出版者

一般社団法人 日本航空宇宙学会

雑誌

日本航空宇宙学会誌 (ISSN:00214663)

巻号頁・発行日

vol.64, no.6, pp.196-197, 2016-06-05 (Released:2016-07-15)

著者

時弘 哲治 薩摩 順吉 松木平 淳太 高橋 大輔

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.52, no.4, pp.276-279, 1997-04-05 (Released:2008-04-14)

参考文献数

9

被引用文献数

1

著者

稲葉 睦 松木 直章 土居 邦雄 高橋 迪雄 高桑 雄一 長谷川 篤彦

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1997

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赤血球の主要膜内在性蛋白質であるバンド3は、従来、生命推持に必須とされてきた。本研究は、黒毛和種牛の遺伝性バンド3欠損症における知見をもとに、この定説の妥当性を検討し、代償機構を解明することを目的とする。得られた成果の概要は以下のとおりである。1)遺伝子型と赤血球表現型との解析により原因遺伝子異常がR664X変異であること、本疾患が優性遺伝形式をとることを実証した。2)赤血球膜病態の解析に基づき、ホモ接合型とヘテロ接合型の赤血球球状化機序が異なること、即ち、前者ではバンド3-アンキリンースペクトリン間結合の消失が、後者では変異バンド3のドミナント・ネガティプ作用によるバンド3減少がそれぞれ球状化の原因となることを示した。これらの知見から膜骨格の形成とバンド3の生合成とが独立した現象であり、バンド3は膜骨格形成には不要であるが、その後の膜安定化に必須であることを提唱した。3)バンド3完全欠損赤血球には本来は前駆細胞のみにみられるバンド3の構造類似体AE2によるアニオン輸送能が存在することを解明した。さらに、迅速なアニオン輪送は全く代償さえておらず、バンド3によるアニオン輪送は平常時のガス交換に必須の要索ではないことを実証した。

著者

向井 智哉 金 信遇 木村 真利子 近藤 文哉 松木 祐馬

出版者

「宗教と社会」学会

雑誌

宗教と社会 (ISSN:13424726)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.1-16, 2020-06-30 (Released:2022-06-04)

参考文献数

44

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本研究では、統合脅威理論(Integrated Threat Theory: ITT)に基づき、近接要因として現実的脅威、象徴的脅威、集団間不安を、遠隔要因として同化主義と接触経験を取り上げ、日韓におけるムスリムに対する受容的態度を予測する仮説モデルを構成し、その妥当性を検討した。日本(n = 330)と韓国(n = 339)のデータを用いて、現実的脅威と象徴的脅威を測定する項目を対象に探索的因子分析を行った結果、ITTの想定とは異なり、「全般的脅威認知」、「権利付与」、「類似性認知」の3因子が抽出された。また、共分散構造分析による多母集団分析を行ったところ、これらの3因子は同化主義と関連すると同時に、受容的態度とも関連することが示された。さらに、両国間で測定不変性が確認された。現実的脅威認知と象徴的脅威認知が区別されるというITTの想定は支持されなかった一方で、脅威認知の3因子はムスリムに対する受容的態度を規定するにあたって重要な役割を果たすことが示された。

著者

石井 僚 原田 雅也 松木 莉奈 川島 実紗 北村 紫織 高橋 麻緒 豊田 昂

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.43, no.4, pp.457-466, 2020-03-20 (Released:2020-03-30)

参考文献数

57

被引用文献数

2

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本研究の目的は,情報モラルの教示に合わせて集団もしくは個人アイデンティティを強化することが,SNS 上の否定的文脈への同調を抑制するか,パーソナリティ要因としての同調的対人態度を統制した上で検討することであった.実験協力者である大学生114名を情報モラルの教示と集団アイデンティティの強化を行う集団アイデンティティ強化群,情報モラルの教示と個人アイデンティティの強化を行う個人アイデンティティ強化群,教示や強化を行わない統制群に分け,場面想定法を用いた質問紙実験を行った.その結果,情報モラルの教示を行っても集団アイデンティティを強化された場合にはSNS における否定的文脈への同調は抑制されないこと,個人アイデンティティを強化された場合には場面によって同調が抑制されることが明らかとなった.情報モラル教育は,SNS の持つ状況的特徴が同調を抑制しづらくすることに配慮して行う必要があることが示唆された.

著者

松木 則夫

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

ファルマシア (ISSN:00148601)

巻号頁・発行日

vol.42, no.3, pp.231-235, 2006-03-01 (Released:2018-08-26)

被引用文献数

1

著者

向井 智哉 松木 祐馬

出版者

北海道大学情報法政策学研究センター

雑誌

知的財産法政策学研究 (ISSN:18802982)

巻号頁・発行日

vol.64, pp.165-196, 2022-10

著者

橋本 泰典 宮田 章正 大友 教暁 前田 朝平 松木 明知

出版者

日本蘇生学会

雑誌

蘇生 (ISSN:02884348)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.176-178, 2001-07-20 (Released:2010-06-08)

参考文献数

9

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51歳の女性が自殺目的にクロルプロマジン, フェノバルビタールなど8種類の薬物を服用後発見され, 本院に搬送された。来院時, 直腸温24℃で意識レベルはJCSで300, 瞳孔散大, 対光反射も消失していた。心電図上, 心室性頻拍と心室細動を繰り返した。ただちに気管挿管後, アドレナリン投与, 15回の電気ショックで除細動を行い成功した。復温を開始し, 中枢温が30℃に回復した頃から呼名開眼, 対光反射を認めた。搬入12時間後には体温も37℃に回復し, 脳波も正常となり抜管した。神経学的に後遺症を残さず回復した理由として, クロルプロマジンなどの神経節遮断薬と睡眠薬を大量に服用していたため, 低体温麻酔と同様の状態になっていたことが関与したと考えられた。

著者

松木 武彦

出版者

国際日本文化研究センター

雑誌

日本研究 = NIHON KENKYŪ (ISSN:09150900)

巻号頁・発行日

vol.57, pp.83-93, 2018-03-30

著者

齋藤 とも子 錦戸 典子 松木 秀明

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.57, no.4, pp.117-129, 2015 (Released:2015-08-20)

参考文献数

22

被引用文献数

1 2

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目的:産業看護職による心理社会的職場環境改善の支援状況,保有している知識・技術,自己研鑽・学習環境等の状況ならびにそれらの関連を明らかにする.さらに,支援についての関連要因モデルを作成し,産業看護職による心理社会的職場環境改善の支援を推進するための示唆を得る.方法:日本産業衛生学会会員で,企業または単一型健康保険組合に所属する産業看護職を対象に,無記名郵送式質問紙調査を実施した.356名(回収率46.4%)からの回答のうち,主要な項目に無回答がない産業看護職329名(有効回答率92.4%)を分析対象とした.心理社会的職場環境改善の支援7項目について因子分析を行い,抽出された支援因子ごとのモデルを作成し,共分散構造分析を行った.結果:因子分析より【ストレス状況の把握と助言による職場環境改善の支援】と 【職場参加型の環境改善の支援】の支援因子が抽出され,平均実施割合は,それぞれ約5~8割,および4割未満であった.【ストレス状況の把握と助言による職場環境改善の支援】には,「管理職へ,理解を促すための説明を行う」や「ストレス調査結果を部署毎に集計・分析する」からなる支援技術が関連し,これには「個人のストレス調査票」や「一般的な職場のストレス要因」からなる支援知識が関連していた.支援知識・支援技術には,「日頃の職場環境改善活動を振り返り,活動報告を行う」,「論文を読む」からなる自己研鑽が関連していた.【職場参加型の環境改善の支援】には,「キーパーソンを中心とした職場討議を間接的に支援する」や「職場のストレス調査結果を管理職へフィードバックする」からなる支援技術が関連し,それには「職場環境改善のツール」や,「職場のストレス調査票の活用方法」からなる支援知識が関連していた.支援知識・支援技術には,「グループワークを効果的に行うための研修会への参加」,「大学や研究機関の指導者からサポートや助言を受けられる」からなる自己研鑽・学習環境が関連していた.考察:産業看護職による心理社会的職場環境改善支援の内容およびその関連要因が明らかとなった.支援の実施割合より,特に 【職場参加型の環境改善の支援】を推進する必要性が示唆された.今後は,支援推進のために,支援との関連が明らかとなった支援知識・支援技術の獲得を促していく必要がある.

著者

松木 祐馬 向井 智哉 金 信遇 木村 真利子 近藤 文哉

出版者

日本パーソナリティ心理学会

雑誌

パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.71-74, 2020-08-19 (Released:2020-08-19)

参考文献数

11

被引用文献数

1

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This study aimed to investigate differences in the common factor of community consciousness between Japan and Korea. The scale included four subscales: “solidarity,” “self-determination,” “attachment,” and “dependency on others.” Web surveys were conducted in 669 adults (330 Japanese, 339 Koreans). Results of the survey showed that configural invariance was confirmed only for “self-determination” and its latent mean was higher in Korean participants. In sum, the results suggest that Japan and Korea have similarities and differences regarding community consciousness, which may be attributed to various factors such as social mobility and attitudes toward civil rights.

著者

前田 奎 鈴木 楓太 束原 文郎 成相 美紀 吉中 康子 松木 優也 池川 哲史

出版者

公益社団法人 全国大学体育連合

雑誌

大学体育スポーツ学研究 (ISSN:24347957)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.62-72, 2022 (Released:2022-09-28)

参考文献数

21

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<目的>本研究の目的は,コロナ禍における遠隔による大学スポーツ授業を通じて,受講者の「社会人基礎力」(経済産業省(METI)が提唱)がどのように変化するのかを記述し,その変化の背景を検討することである.本研究で対象としたSLS(スポーツ・ライフスキル)という大学スポーツ授業は,「社会人基礎力」の育成を目指したものである.<方法>新型コロナウイルスの影響を受け,第5回目(Pre:実技授業開始時点)および第15回目(Post:実技授業終了時点)において,受講生を対象に「社会人基礎力」の12の能力要素に関して,自己評価による調査を実施した.1598名の大学スポーツ授業の受講者のうち,PreおよびPostの両方の調査に回答した188名(学年:1年生123名,2年生65名,性別:男子120名,女子65名,回答しない3名)が本研究の分析対象であった.各項目の値のPreとPostの比較には,Wilcoxon符号付順位和検定を用いた.<結果および考察>本研究の主な結果は次の通りである:12の構成要素のうち,「働きかけ力」(z = -2.26,p < 0.05),「課題発見力」(z = -2.48,p < 0.05),「計画力」(z = -2.62,p < 0.01),「創造力」(z = -3.99,p < 0.01),「発信力」(z = -3.95,p < 0.01)および「傾聴力」(z = -2.49,p < 0.05)について,授業後が授業前よりも有意に高値を示した.また,「社会人基礎力」を構成する3つの力をみると,「考え抜く力(シンキング)」(z = -3.85,p < 0.01)および「チームで働く力(チームワーク)」(z = -2.25,p < 0.05)について,授業後が授業前よりも有意に高値を示した.これらのことから,「働きかけ力」,「課題発見力」,「計画力」,「創造力」,「発信力」および「傾聴力」は遠隔による大学スポーツ授業でも育成可能であることが示唆された.本研究の結果は,コロナ禍あるいはアフターコロナにおける効果的な遠隔による大学スポーツ授業の一助となる.一方,対面授業を実施することによって育成できる能力要素が多く存在する可能性もある.したがって,今後はそれらの能力を育成するための授業についても研究を進める必要がある.