著者

伊澤 淳 新妻 知行 森田 園子 額賀 優江 小田原 雅人

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.54, no.11, pp.1285-1293, 2005-11-30 (Released:2017-02-10)

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【背景・目的】ハムスター飼育に起因して生じるハムスターアレルギーの診断に用いられている現行CAP-RAST法ハムスター特異的IgE抗体は, ハムスター飼育が原因と考えられる喘息例での陽性率は約60%と低い.その原因がハムスターの種属による抗原性の差異に由来するか否かを検討した.【方法】ハムスター飼育喘息患者20例を対象として現行のヨーロピアン・ゴールデンハムスター混合特異的IgE抗体(以下, e84)にジャンガリアンハムスター上皮を加えた3種混合特異的IgE抗体を作製し, ジャンガリアンハムスター抗体に対するe84との相関を検索した.9例についてはイムノブロッティングにて抗原解析を行った.【結果】e84とジャンガリアンハムスター抗体の相関はみられず, 3種混合特異的IgE抗体とジャンガリアンハムスター抗体は正の相関がみられた.e84, ジャンガリアンハムスター抗体とも陽性例では67kDa蛋白に対する特異的な結合蛋白を認め, ジャンガリアンハムスター抗体のみ陽性例では20kDa蛋白に対する特異的な結合蛋白を認めた.【結語】ゴールデンハムスター, ヨーロピアンハムスターと小型のジャンガリアンハムスターでは主要な抗原性が異なることが判明した.

著者

土肥 敏博 森田 克也 森岡 徳光 仲田 義啓 北山 滋雄

出版者

広島大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2003

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アロディニアは,本来痛みを伝えない触角,冷覚など非侵害性の刺激によって痛みを生じる現象であり,神経因性疼痛neuropathic painの主症状として知られている.その発症機構は十分に解明されていない.血小板活性化因子(PAF)は炎症のメディエーターとして,とくに強力な浮腫誘発物質として知られる.しかし,痛覚伝導における役割は知られていない.本件研究は脊髄での痛覚伝導におけるPAFの役割について検討し,以下の結果を得た.1.PAFのマウス脊髄腔内投与は10fg〜1pgにおいてアロディニアを誘発した.PAF誘発アロディニアはPAF受容体拮抗薬TCV-309,WEB2086,BN50739およびATP P2X受容体拮抗薬pyridoxalphosphate-6-azophenyl-2,4-disulfonic acid(PPADS),NMDA受容体MK801および7-NI,morphine,QYNAD,minocyclineにより抑制された.2.PAF, NO donors, glutamate誘発アロディニアはNOスカベンジャー,guanylate cyclase inhibitor,G kinase inhibitorにより抑制され,cGMP誘導体によるアロディニアはG kinase inhibitorのみによって抑制された.3.PAFは培養後根神経節細胞からATPの遊離を引き起こした。PAF受容体mRNAはDRG,脊髄,ミクログリアにRT-PCRにより発現が確認された.4.PAFの脊髄腔内投与により脊髄背側表層にOX-42陽性ミクログリアが観察された.5.アモザピンの静脈内投与はPAF並びにcGMP誘発アロディニアを用量依存的に抑制した.これらの結果よりPAFは強いアロディニアを誘発し,その機序にATP P2X受容体,NMDA受容体,NOならびcyclic GMP/G-cyclaseカスケードが関与することが示唆された.この過程にミクログリアが関与することが示唆された.また,グリシントランスポーター遮断薬の抗アロディニア薬としての有用性が示唆された.また,Interleukin-1は疼痛伝達に係わりの深いP/Q type Ca2+ channelの発現を抑制すること,NSAIDsの一部はMDRを抑制して神経毒性を高める作用を有する事を認めた.以上,本研究で得られた知見より,PAF誘発アロディニアは神経因性疼痛の発症機序および新規治療薬開発のための有益なモデルとなることが示唆されその応用が期待される.

著者

森田 栄伸

出版者

島根大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2016-04-01

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花粉に感作され、果物、野菜を摂取時に口腔アレルギー症候群を示すことは花粉-食物アレルギー症候群として知られている。研究者は、オオアワガエリやカモガヤなどのイネ科花粉に感作され、小麦製品の摂取によりアレルギー症状をきたす患者6名から血清を収集して、小麦抗原に対する免疫ブロットを行い、小麦水溶性分画に反応するIgEを保有していることを見出した。患者血清をあらかじめオオアワガエリ花粉抗原と混合処理をした後免疫ブロットを行ったところ、オオアワガエリ花粉抗原の濃度に依存して、小麦水溶性分画に反応するIgE量は減少したことから、患者IgEが認識する小麦アレルゲンはイネ科花粉との交差反応することが確認された。電気泳動による免疫ブロットを行い、患者IgEが認識する25kDaと35kDaのタンパク質を同定した。質量分析によりそれぞれチオールレダクターゼとペルオキシダーゼIと確認した。精製ペルオキシダーゼIを用いてCAP-FEIAを作成し、イネ科花粉による小麦アレルギー患者6名、小麦依存性運動誘発アナフィラキシー患者18名、加水分解コムギアレルギー患者11名、イネ科花粉症患者11名、牛肉あるいは甲殻類アレルギー患者22名の反応を検討した結果、ペルオキシダーゼI特異的CAP-FEIAのイネ科花粉小麦アレルギー患者の検出感度50%、特異度100%であった。このことから、ペルオキシダーゼI特異的CAP-FEIAはイネ科花粉による小麦アレルギーの診断に有用であると結論した。

著者

日本乾癬学会光線療法ガイドライン作成委員会 森田 明理 江藤 隆史 鳥居 秀嗣 伊藤 寿啓 根本 治 上出 良一 川田 暁

出版者

公益社団法人 日本皮膚科学会

雑誌

日本皮膚科学会雑誌 (ISSN:0021499X)

巻号頁・発行日

vol.126, no.7, pp.1239-1262, 2016-06-20 (Released:2016-06-18)

参考文献数

147

著者

勝谷 祐太 永井 由佳里 森田 純哉

出版者

Japanese Society for the Science of Design

雑誌

日本デザイン学会研究発表大会概要集

巻号頁・発行日

pp.59, 2012 (Released:2012-06-11)

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本研究は,音楽の調性が人間のドローイングプロセスにどのような影響を与えるかを調査したものである.本研究では,明るい印象・暗い印象の二種類の自作音楽刺激を用いて積極的・非積極的の二種類の聴取条件でドローイング実験を行なった.積極的音楽聴取条件の実験では,音楽刺激を二種類聴取させ,それぞれの音楽から思い浮かぶ風景を描画させた.結果,明るい印象の音楽刺激を聴取しながらドローイングを行なった場合,音圧とストローク速度が相関を示すことが確かめられた.非積極的音楽聴取条件では,予めドローイングテーマを与え,音楽刺激は外音遮断の目的として用いると教示することで音楽から意識を遠ざけた.ドローイングテーマは,予め音楽刺激の印象評価を行なった際に曲からの想起語句を書き出させており,その中から頻出していた単語を用いて作成した.明るい音楽刺激のドローイングテーマは「春の朝のカフェ」,暗い音楽刺激のドローイングテーマは「雨の降る夜の湖」である.実験の結果,積極的音楽聴取条件と同様に,明るい印象の音楽刺激を聴取しながら行なった場合,音圧とストローク速度が相関を示すことが確かめられた.

著者

森田 紘圭 大西 暁生 田畑 智博

出版者

社団法人 環境科学会

雑誌

環境科学会誌 (ISSN:09150048)

巻号頁・発行日

vol.32, no.4, pp.113-124, 2019-07-31 (Released:2019-07-31)

参考文献数

17

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東日本大震災における災害廃棄物の多量発生を契機に,現在,各地域の自治体では,積極的に災害廃棄物処理計画の策定を進めており,それに伴い災害時の広域的な処理体制構築や準備が進められているところである。一方,個々の被災現場におけるがれき処理においては,高齢化による自助努力の難しさやボランティアの不足などの課題があり,十分に対策が進んでいない。本研究は,災害時における廃棄物処理,特に初動期における被災家屋におけるがれき処理段階を取り上げ,地域の世帯特性に応じた対応可能性について基礎的分析を行うものである。具体的には,多摩川水系のうち東京都・神奈川県の洪水想定区域内に居住する住民400人を対象に,水害発生時における災害廃棄物処理への対応に関するアンケート調査を実施することで,世帯特性に応じたがれき処理への対応可能性や支援希望などを把握し,その結果を用いて地域ごとの各世帯における災害廃棄物処理への対応可能性や地域コミュニティや行政に対する支援ニーズの分析を行う。分析の結果,1)初動期の被災家屋のがれき処理においては住民が行政・ボランティアなどに希望する支援として清掃・運搬を行うための機材調達や運搬などの支援ニーズが高いこと,2)60歳以上を中心として構成される世帯では自分や家族のみによるがれき処理が困難であること,3)60歳未満を含む世帯であっても夫婦のみの世帯は支援を依頼する主体が少ない傾向があること,などが明らかとなった。また,多摩川水系で支援の必要性を確認すると,対象地域において比較的高齢化が進んでおり外部支援が必要となることが明らかとなった。

著者

森田康之助著

出版者

啓学出版(発売)

巻号頁・発行日

1970

著者

成田 美紀 北村 明彦 武見 ゆかり 横山 友里 森田 明美 新開 省二

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.67, no.3, pp.171-182, 2020-03-15 (Released:2020-04-01)

参考文献数

40

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目的 日本人高齢者の食品摂取の多様性指標の一つに,食品摂取多様性スコアがある。高齢者を対象とした研究では,身体機能や生活機能,転倒リスク,サルコペニア等との健康アウトカムと食品摂取の多様性の関連が報告されているが,多様な食品摂取による各種栄養素の多寡や食事の特徴について十分検討されていなかった。本報は,高齢者における食品摂取多様性スコアと栄養素等摂取量,食品群別摂取量および主食・主菜・副菜を組み合わせた食事日数との関連を明らかにすることを目的とした。方法 東京都板橋区在住で65~84歳の高齢者182人を対象とした。食品摂取の多様性指標は,熊谷らの食品摂取多様性スコア(DVS)を使用し,0~3点を低群,4~6点を中群,7~10点を高群に分類した。並行して,3日間の自記式食事記録を行い,1日当たりの栄養素等摂取量,食品群別摂取量および主食・主菜・副菜を組み合わせた食事が1日2回以上の日数(以下,バランスのとれた食事日数)を求めた。性,年齢,エネルギーを調整した一般線形モデルによりDVS区分と各食事関連指標との関連について検討した。また,各栄養素の推定平均必要量(EAR)を下回る者の割合を算出し,多重ロジスティック回帰分析によりDVS区分の栄養素別不足リスクを推定した。結果 DVS高群に比し低群ではバランスのとれた食事日数が有意に低値を示した(DVS低群1.4(1.2-1.6)日,中群1.8(1.6-1.9)日,高群1.9(1.7-2.1)日,傾向性P=0.001)。DVS高群に比しDVS低群ではエネルギー,たんぱく質・脂質のエネルギー比率,総たんぱく質,食物繊維,カリウム,マグネシウム,リン,ビタミンK,ビタミンB12の摂取量が有意に低値を示し,炭水化物・穀類のエネルギー比率,炭水化物摂取量は有意に高値を示した。ビタミンCのEARを下回るオッズ比はDVS高群に比し低群で有意に高値を示し,マグネシウム,亜鉛,ビタミンB6のEARを下回るオッズ比DVS中群で有意に高値を示した。結論 DVSが高いことは,たんぱく質および微量栄養素のより多い摂取と有意な関連があり,主食・主菜・副菜を組み合わせた食事を行う機会が多いことが明らかになった。DVSは高齢期に望ましい多様な食品や栄養素の摂取につながる食事の評価指標となり得ると考えられる。

著者

佐藤 嘉則 川崎 明彦 森田 豊久 福本 恭

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告. CSEC, [コンピュータセキュリティ] (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.459-465, 2005-07-21

参考文献数

11

被引用文献数

1

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プライバシー保護への社会的要請が高まっている昨今, 個人情報に関わるあらゆる企業内情報システムではプライバシーへの配慮が不可欠となっている.本稿では, 情報主体への到達可能性を制御するというコンセプトに基づき, 実名・偽名データの結合をICカードにより制御する個人情報管理システムを提案する.提案システムは, 業務アプリケーションへの影響をできるだけ抑えつつ, 詳細な個人情報の利用機会の最小化, 利用権限の物理的保護の実現を狙うものである.本稿では提案システムの概要について述べる.

著者

森田 洋司 星野 周弘 原田 豊 米里 誠司 佐藤 速人

出版者

不明

雑誌

日本教育社会学会大会発表要旨集録

巻号頁・発行日

no.50, pp.218-219, 1998

著者

平田 したう 立川 隆治 福島 典之 夜陣 紘治 松島 隆浩 熊谷 信二 森田 栄伸

出版者

耳鼻咽喉科展望会

雑誌

耳鼻咽喉科展望 (ISSN:03869687)

巻号頁・発行日

vol.40, no.Supplement3, pp.195-200, 1997-08-15 (Released:2011-03-18)

参考文献数

8

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上気道感染症に対するネブライザー療法は広く行われている保存的療法の一つであるが, 室内環境や, 医療従事者への影響についての検討は極めて少ない。今回我々は, ネブライザー施行中のネブライザー粒子の飛散状況や換気扇の効果を検討した。医療従事者の血中ネブライザー薬液濃度は, 検出できなかったが, ネブライザー施行中にネブライザー粒子がかなり飛散するのが肉眼的に確認された。また密閉空間においてネブライザーを噴出させ, ネブライザー薬液を採取し測定したところ, ネブライザー装置と同じ高さの方が50cm上方よりも約10倍多く検出され, 換気扇を使用することにより約5分の1に減少した。さらに実際の外来診療室では, 換気扇を作動させなかった日にはネブライザー装置から7m離れた位置でもネブライザー薬液が検出され, ネブライザー装置の近くでは, 換気扇を使用してもあまり効果が得られなかった。今回の検討から, ネブライザーを施行する際換気扇を使用することは当然と考えられるが, 現状よりも強力なドラフト装置や, フードを低く設定する, あるいは複数の箇所に設置するなどの必要性が示唆された。

著者

森田 勝弘 木内 里美 奥村 裕一 有馬 昌宏 島田 達巳 重木 昭信 土肥 亮一

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2010年春季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.8, 2010 (Released:2010-06-14)

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経営情報学会では、2008年4月より「官のシステム」特設研究部会を立ち上げ、2年間にわたり我が国の政府機関及び地方自治体における情報システムのガバナンス問題に焦点を当て、現状の問題点と今後の在り方についての研究を進めてきた。本セッションでは、その研究部会メンバー有志によるプレゼンテーションとパネル討論を通じて、電子政府・自治体の課題を整理し、提言をまとめる。

著者

森田 裕一 酒井 慎一 中川 茂樹 笠原 敬司 平田 直 鏡 弘道 加藤 拓弥 佐藤 峰司

出版者

東京大学地震研究所

雑誌

地震研究所彙報 (ISSN:00408972)

巻号頁・発行日

vol.84, no.2, pp.89-105, 2009

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The Autonomous Cooperative data Transfer Protocol (ACT protocol) is one of the data transfer protocols based on UDP/IP developed for the Metropolitan Seismic Observation network (MeSO-net). It has a robust re-send function to prevent data from being lost in the Internet route. Moreover, it also has a function to adjust the data transmission rate considering the quality of the Internet route and the load on the data-receiving system. If the Internet route is too busy to send all data, the transmission rate from the observation station is decreased automatically to ease the Internet traffic jam, and data that cannot be sent because of the limitation on the transmission rate are stored at each station. After conditions recover, the stored data are sent automatically at an increasing transmission rate and gradually catch up with real-time data. The transmission rate is decided by data transmission equipment at the station using pre-loaded algorithms, not at the data center. Therefore, the load at data center equipment is not so high even if the equipment receives data from hundreds of stations. We describe an overview of the ACT protocol, flow charts, and data format used in the protocol. We also demonstrate that the ACT protocol is very powerful for the vast size of the seismograph network composed of several hundred stations. The ACT protocol is generally applicable and can be used for data transmission systems in other scientific fields.

著者

瀧川 裕英 早川 吉尚 森田 果

出版者

有斐閣

雑誌

書斎の窓 = The window of author's study

巻号頁・発行日

no.647, pp.4-15, 2016-09

著者

森田敏彦著

出版者

日本機関紙出版センター

巻号頁・発行日

2014

著者

尾崎 哲 森田 仁 下村 泰樹

出版者

The Japan Society for Oriental Medicine

雑誌

日本東洋医学雑誌 (ISSN:02874857)

巻号頁・発行日

vol.45, no.4, pp.957-968, 1995-04-20 (Released:2010-03-12)

参考文献数

43

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東洋医学では心身一如という概念があり, 身体と精神が相互に影響を及ぼしうるとされる。この観点から, 我々は身体疾患に適応される漢方方剤について向精神作用を検討した。そして, 速効性で著明な作用を認めた。しかし, 漢方方剤が〈一定の身体臓器〉に有効であるのと同様, 有効な精神症状は各方剤ごと固有の〈一定の精神症状〉に限られていた。その一環として我々は八味地黄丸に関して向精神作用を検討した。その結果, 意欲賦活作用と抗焦燥作用という, 相反する向精神作用を指摘した。その結果を含めた, 種々の漢方方剤の検討から, 向精神作用の把握には〈五行論, およびその相尅理論〉が有用である事を推測した。しかし, 八味地黄丸の向精神作用には附子が関与している可能性があった。このため今回, 桂皮, 附子を除去した六味丸の向精神作用を検討した。2週後の時点で有効な精神症状は意欲低下, 焦燥感のみで2週後 (4週後) の有効率は66.7% (91.7%), 66.7% (83.3%) と非常に有効であった。その反面, 抑うつ気分の軽度悪化を4週後の時点で41.7%認めた。我々は補剤の長期投与時に, 二次的な精神症状の改善を伴うことを指摘した。そして, これらの知見と今回の結果を総括するためには, 2~4週後以降の時点で〈五行論およびその相生理論〉が有用であると考えられた。また, 附子の向精神作用について種々の方剤との検討から, 火 (か) の補剤である可能性が推測された。また, 陰陽虚実図と五行論の相互関係についても若干の考察を行った。

著者

安東 知子 森田 美佐

出版者

高知大学教育学部

雑誌

高知大学教育学部研究報告 (ISSN:1346938X)

巻号頁・発行日

no.73, pp.131-137, 2013-03

著者

藤島 岳 森田 明美 杉山 憲司 天野 マキ

出版者

東洋大学

雑誌

一般研究(C)

巻号頁・発行日

1990

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本研究プロジェクトにおいては、精神薄弱者の社会的自立尺度の作成を最終目的とした調査研究を行なった。調査研究に先立ち、教育、社会福祉の各分野の社会的自立概念に関する文献研究行なった。政策・研究レベルにおいて多様な解釈のある社会的自立概念の整理は調査研究の設計にも不可欠なものであった。次に精神薄弱者の自立度と関連要因を把握する調査票を作成した。各項目のクロス分析、及びそれらの自立生活形態別の比較から自立の要因を析出することによって自立の尺度の枠組を構築することができると考えた。調査実施にあたって今回は対象を在宅及び、グル-プホ-ムに居住する一般企業勤務者を絞り(但し1名は家事専業)各調査項目についてより掘り下げた回答を得ることができる面接聞き取り調査を実施した。養護学校高等部曽業生とグル-プホ-ム居住者の調査結果とその比較分析により、【○!a】自立生活の要素である経済的自立(職業的自立)、生活能力の自立がそれぞれ公的、私的に支援されている実態、【○!b】自立にとって重要なファクタ-は何かが「できる」という能力というよりも他者(対社会)とのコミュニケ-ション能力や精神的安定であり、障害が軽度であってもそれらへの援助が不可欠であること、【○!c】結婚が自立を促進し、生活の安定を図る要素となりうること、【○!d】識字・計算能力と社会生活能力の関連性の低さ等が改めて明確にされた。また自立能力の開発機能としての教育のあり方についてもいくつか課題があげられた。調査期間、調査規模(予算)の限界から、今回は面接聞き取り調査結果を元にした調査票の修正によるあらたな調査票(尺度)に作成、自立尺度作成の方法論の提起に留まった。クロス分析、多変量解析による自立の要因分析を通した自立尺度の作成には調査対象の拡大、統計的調査が不可決であり、次回の研究として継続する。

著者

吉川 彰一 野村 正勝 森田 幸男

出版者

The Society of Synthetic Organic Chemistry, Japan

雑誌

有機合成化学協会誌 (ISSN:00379980)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.36-40, 1976-01-01 (Released:2009-11-13)

参考文献数

14

被引用文献数

3 3

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ベンゼンとアセトニトリルとの高周波放電反応を行った。液体窒素トラップからえた液状成分の分析からアセトニトリルやベンゼンの単独放電反応でえられる特徴的な生成物の他にベンゾニトリル.ベンジルシアニド, o, m, p-トルニトリルやo, m, p-ジシアノベンゼンが生成していることを認めた。アセトニトリルの単独放電反応ではプロピオニトリル, ブチロニトリル, クロトニトリル, マロノニトリル, スクシノニトリル, グルタロニトリルなどが生成し, この他にテトラシアノエチレンが生成しているのが放電反応物のESRスペクトルから推定された。PBNをラジカル補捉剤として使用したベンゼンの高周波放電反応における活性種のトラップ実験ではベンジルラジカルが生成しているのがESRスペクトルから推定された。

著者

森田 修

出版者

法学協会事務所

雑誌

法学協会雑誌 (ISSN:00226815)

巻号頁・発行日

vol.127, no.10, pp.1602-1694, 2010-10