著者
窪内 郁恵 薦田 昭宏 橋本 聡子 川口 佑 中谷 孝 中島 利博
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.42 Suppl. No.2 (第50回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.0489, 2015 (Released:2015-04-30)

【はじめに,目的】線維筋痛症(Fibromyalgia;以下FM)は,3カ月以上持続する原因不明の全身痛を主症状とした,精神・自律神経系症状を伴う慢性疼痛疾患である。中高年の女性に多く,日本では推定200万人以上の患者がいるとされている。経頭蓋磁気刺激法(Transcranial magnetic stimulation;以下TMS)は,磁気エネルギーを媒体として,頭蓋骨の抵抗を受けずに大脳皮質を刺激することができる治療法である。反復性経頭蓋磁気刺激法(Repetitive TMS;以下rTMS)は,アメリカ食品医薬局(Food and Drug Administration;FDA)より薬物治療抵抗性うつ病への治療的使用が承認され,線維筋痛症診療ガイドライン2013でも推奨されている。副作用は非常に少なく,安全性が高いと言われている。今回FM例に対してrTMSを施行し,施行前後の痛み・心理面の経過を追ったので報告する。【方法】対象はFMにて当院フォロー中の症例で,12例中rTMS治療の全過程を終了した9例である。内訳は,入院対応4例,外来対応5例,平均年齢44.7±13.9歳,全例歩行自立レベルであった。ACR2010線維筋痛症予備診断基準(Fibromyalgia activity score 31;以下FAS31)は平均総得点18.6±5.8点,平均広範囲疼痛指数(widespread pain index;以下WPI)11.6±4.8点,平均症候重症度(symptoms severity score;以下SS)7±1.3点であった。除外項目は,rTMS装置の絶対禁忌・相対禁忌である人工内耳,頭蓋内金属使用などの開頭手術歴,てんかんの既往,人工ペースメーカーなどとした。rTMS装置は,NeuroStar(Neuronetics社製)を使用し,左前頭前野に10Hzの高頻度刺激を行った。標準治療時間は4秒間刺激,26秒間休息の繰り返しで約40分,これを週3~5回,合計30回施行した。評価として,痛みの部位はWPI,強度はVisual Analog Scale(以下VAS),質は神経障害性疼痛重症度評価ツール(Neuropathic Pain Symptom Inventory;以下NPSI),認知・心理面においては痛みの破局的思考評価であるPain Catastrophizing Scale(以下PCS),不安・抑うつのHospital and Depression Scale(以下HADS),生活の質(quality of life;以下QOL)は日本語版線維筋痛症質問票(Japanese fibromyalgia impactquestionnaire;以下JFIQ)を評価し,経過を追った。全て自己記入式で,rTMS施行前,施行10回毎に評価した。統計学的処理は対応のあるt検定,一元配置分散分析を用い,有意水準5%未満とした。【結果】FAS31の総得点,WPI,SSでは,rTMS施行前,施行10回,20回,30回で有意差を認めなかった。VASにおいては,rTMS施行前と施行20回,30回で有意差を認めた。NPSIの総得点では施行間の有意差を認めなかった。PCSは総得点,下位項目3つとも有意差を認めなかったが,継時的な減少を認めた。HADS,JFIQにおいても,有意差は認めなかったものの減少傾向を認めた。【考察】慢性疼痛例は,健常例と比較して前頭前野の活動が乏しく,下行性疼痛抑制系機能が減弱状態であると考えられている。今回,VASにおいてrTMS施行前と施行20回,30回で有意差を認めたことから,前頭前野を活性させることで,痛みの関連組織である扁桃体,前帯状回,島などの活性も促通することができたと推察する。またPCS,HADS,JFIQにおいても,有意差は認めなかったが改善がみられ,rTMSが認知・心理面やQOLの向上に繋がる因子になったのではないかと考える。しかし痛みの悪循環を示す恐怖・回避モデルと照らし合わせると,痛みに対する無力感,自宅生活だけでなく就労などにおける社会への適応に対しても,さらなる評価・検討が必要であると考える。【理学療法学研究としての意義】FM例などの慢性疼痛疾患は,感覚的痛みに加え情動・認知的痛みの要素が大きく関わってくる。rTMSは副作用が少なく,磁気刺激によって痛みの関連領域を含めた脳の活性を図ることができると本研究で示唆されたため,今後のFM治療への有効性が考えられる。
著者
齋藤 朋之 橋本 雄一 立川 真弓 島崎 睦久 新井 丈郎 奥田 圭子 斎間 俊介 安達 絵里子 奥田 泰久
出版者
一般社団法人 日本ペインクリニック学会
雑誌
日本ペインクリニック学会誌 (ISSN:13404903)
巻号頁・発行日
vol.19, no.4, pp.516-518, 2012 (Released:2012-11-16)
参考文献数
8

神経障害痛に対する各治療ガイドラインで第一選択薬であるプレガバリンの通常初回投与量は150 mg/日とされる.主な副作用に浮動性めまい,傾眠,浮腫および体重増加などがあり,強く発現した場合はその投与の継続を中止せざるを得ない場合も少なくはない.今回,他施設にて150 mg/日の投与が開始されたが,副作用のために投与が中止された4症例に対して,当科ペインクリニック外来において再度75 mg/日から開始して,その後に重篤な副作用は発現せずに継続および増量投与が可能となった症例を経験したので報告する.特に副作用が生じやすい高齢者などでは,初回は少量投与で開始し,徐々に増量する方法が推奨される.
著者
橋本 龍太郎
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.1121, pp.6-9, 2001-12-17

特殊法人改革、医療制度改革など、小泉純一郎首相が進める構造改革がいよいよ像を結び始めた12月。橋本龍太郎・元首相が改革の危うさを初めてメディアで世に問うた。「もう黙ってはいられない」とばかりに、90分にわたって改革の死角を激白した。 小泉純一郎さんが総理に就任して改革がスタートした時、私は支持を約束していました。
著者
橋本 孝太郎 佐藤 一樹 河原 正典 鈴木 雅夫
出版者
日本緩和医療学会
雑誌
Palliative Care Research (ISSN:18805302)
巻号頁・発行日
vol.13, no.1, pp.39-48, 2018 (Released:2018-02-20)
参考文献数
20
被引用文献数
2

【目的】在宅緩和ケアを受けた終末期独居がん患者の実態と,自宅死亡の関連要因を明らかにすること.【方法】2013年6〜11月末までに在宅特化型診療所17施設の診療を受けたがん患者1032名を対象に診療録調査を実施し独居群・非独居群間で背景や転帰,利用したサービスや医療内容を比較し,独居群の自宅死亡の関連要因を探索した.【結果】独居群は,高齢であり,診療開始時の全身状態が良く,看取りの場所は自宅以外を希望し,社会的問題による入院が多かった.独居群の自宅死亡の関連要因は,別居の家族が自宅死亡を望んでいる(オッズ比(OR)=14.0),診療開始時の全身状態不良(OR=4.0),在宅診療中の入院歴なし(OR=16.6)であった.【結論】終末期独居がん患者の自宅死亡には別居の家族の希望,診療開始時の全身状態,診療中の入院歴が関連していたことが明らかとなった.
著者
新谷 紀人 橋本 均 馬場 明道
出版者
公益社団法人 日本薬理学会
雑誌
日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)
巻号頁・発行日
vol.123, no.4, pp.274-280, 2004 (Released:2004-03-25)
参考文献数
35
被引用文献数
4 5 1

PACAPは神経伝達物質·神経調節因子としての作用のほか,神経栄養因子様の作用や神経発生の調節作用が示唆されている神経ペプチドである.これまで主として脳室内投与実験からPACAPの高次脳機能調節作用の一端が示唆されてきた.しかし,薬理学的濃度よりも極めて低濃度でも作用が認められることから,PACAP投与実験の結果が生体内におけるPACAPの働きとして普遍化できるものではなかった.そこで最近著者らは,PACAPの遺伝子欠損マウス(PACAP-KO)を作成し,主として行動薬理学的解析により本マウスの種々の高次脳機能を解析した.PACAP-KOは新規環境や新規物体刺激に対する反応性が変化しており,不安レベルの低下あるいは好奇心の亢進が認められた.また各種中枢神経作用薬に対する反応性が変化していることも見い出された.PACAP-KOでは記憶·学習の分子基盤として考えられているin vivo LTP形成や,記憶·学習行動にも異常が見い出された.また雌性PACAP-KOでは交配時の行動異常に起因すると考えられる妊孕率の低下が認められた.以上の結果により,多様な高次脳機能の調節にPACAPが関与することが示されたとともに,内因性PACAPの予想外の生理機能が見い出された.また,これらの精神運動行動の異常はある種のヒト精神疾患の一面を反映すると考えられることから,本マウスがこれらの疾患の発症メカニズム等を解析する上で有用なツールとなる可能性が示されたと言える.
著者
橋本 壽夫
出版者
公益財団法人 日本醸造協会
雑誌
日本醸造協会誌 (ISSN:09147314)
巻号頁・発行日
vol.91, no.1, pp.15-19, 1996-01-15 (Released:2011-09-20)
参考文献数
35

塩が高血圧の原因となるという学説は40年程前に行ったダールの疫学調査が余りにも単純明解に図示されて以来すっかり信じこまれてしまっていたが, この説はもはや神話化してしまっていることを最新の多数の論文を引用して検証していただいた。
著者
柴原 弘明 戸倉 由美子 伊勢呂 哲也 惠谷 俊紀 池上 要介 神谷 浩行 橋本 良博 岩瀬 豊 植松 夏子 今井 絵理 西村 大作
出版者
日本緩和医療学会
雑誌
Palliative Care Research (ISSN:18805302)
巻号頁・発行日
vol.7, no.1, pp.514-517, 2012 (Released:2012-05-22)
参考文献数
17
被引用文献数
1

【緒言】ミルタザピンはノルアドレナリン作動性・特異的セロトニン作動性抗うつ薬(NaSSA)で, 5-HT3受容体拮抗作用をもち, 嘔気を改善する先行研究が報告されている. 【症例】38歳, 女性. 遠隔転移を伴う進行腎がんに対し, スニチニブとオキシコドンを投与した. 経過中に出現した難治性嘔気・嘔吐に, ミルタザピン1.875 mg/日を開始した. 開始翌日に嘔吐は消失し, 2日目に3.75 mg/日へ増量したところ, 3日目には嘔気も消失した. 消化器症状でスニチニブとオキシコドンを中止することなく治療を続行できた. ミルタザピン15 mg/日の投与量では眠気が出現することがあるが, 今回の低用量投与で眠気はみられずに消化器症状の改善が得られた. 【結論】ミルタザピンの低用量投与は, スニチニブとオキシコドン併用時の難治性嘔気・嘔吐に対して, 有効な選択肢の1つであると考えられる.
著者
坂梨 元軌 河邉 翔平 酒井 正彦 西田 直樹 橋本 健二
雑誌
研究報告ソフトウェア工学(SE) (ISSN:21888825)
巻号頁・発行日
vol.2017-SE-196, no.24, pp.1-6, 2017-07-12

難読プログラミング言語 Malbolge は,その解析困難性により知的財産権の保護などに役立つと考えられているが,命令が特殊であるためプログラムの作成は非常に困難である.そのため,Malbolge プログラムを生成するための中間言語として制御付き疑似命令列が提案されているが,C などの通常の言語と比較すると依然としてプログラミングが困難である.本稿では,整数型と真偽型を扱え,while 文などの基本的な制御構造と再帰関数を定義できる C 言語のサブセットのプログラムから Malbolge コードへのコンパイラの実現法を述べる.コンパイラの実現のために,まず,既存の制御付き疑似命令列に配列構文と関数構文を追加し,それにあわせて既存の制御付き疑似命令列から Malbolge への変換系を拡張する.さらに C 言語のサプセットから制御付き疑似命令列へ変換する方法を提案する.
著者
橋本 佳延 中村 愛貴 武田 義明
出版者
日本生態学会
雑誌
保全生態学研究 (ISSN:13424327)
巻号頁・発行日
vol.12, no.2, pp.103-111, 2007-11-30
被引用文献数
4

中国原産のトウネズミモチは近年、日本において都市の空地、都市林、里山、都市河川等に逸出、急速に分布拡大していることが確認されており、生育と繁殖力が旺盛で早期に優占群落を形成することから在来の生態系や生物多様性に多大な影響を与える侵略的外来種となることが危惧されている。本研究では都市河川に侵入した外来樹木トウネズミモチの個体群が洪水によって受ける分布拡大への影響を明らかにするために、平成16年10月に大規模な洪水が発生した兵庫県南西部を流れる猪名川低水敷の5.3haの範囲において、その洪水直後と洪水翌年にトウネズミモチ個体群の調査を行い、結果を洪水前に行われた既存研究の結果と比較した。調査ではトウネズミモチの個体数、各個体のサイズ、結実の有無、倒伏状況を記録したほか、空中写真撮影を行い調査地における裸地面積および植被部分の面積を測定した。結果、洪水によって陸域に占める裸地の面積は洪水前に比べ871%拡大し、個体群の主要な構造を形成するサイズ1m以上の個体の1/3が消失した一方で、実生・稚樹個体数は洪水直後の24個体から洪水翌年には49個体に増加した。また洪水によってサイズ1m以上の個体の1/3が倒伏し、洪水後の個体群の平均樹高は洪水前の3.3mから2.2mに低下した。個体群に占める結実個体の割合は洪水翌年が24.5%となり、洪水前の46.8%の約1/2に低下した。洪水翌年における立木個体に占める結実個体の割合は37.5%であったのに対し倒伏個体に占める結実個体の割合は4.5%であった。これらのことから、河川敷のトウネズミモチ個体群は洪水による個体数の減少によってその規模が縮小するとともに、個体の倒伏に伴い結実状況は悪化する一方で、洪水によって形成された裸地に新規個体が参入し、残存個体の繁殖力も立木個体を中心として翌年より緩やかに回復するものと考えられ、洪水によるトウネズミモチ個体群の分布拡大を抑制する効果は軽微であることが示唆された。
著者
岩高 剛 橋本 良太 小川 均
雑誌
全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.52, pp.367-368, 1996-03-06

コンピュータ・グラフィックス(CG)による顔の動画の通信を想定する場合,画面に出力された顔の表情や口の動きなどが自然に表現できれば,あたかも実際に人間と会話をしているかのような臨場感が期待できる.そのためには,表情や口の動きの自然な画像合成が必要である本論では,口の動きに着目し,発話における自然な口の動きの動画処理について考察する.口は発話時に,様々な形や大きさの変化が見られる.そこで,移動方向,強さ(速度),移動距離の相互関係を調べ,自然に動作を行なう一般化した軌跡モデルを構築する.この軌跡モデルを使用して,個人特有の情報を使用せずに自然な動作を表現させることを目的とする.対象としたのは,日本語の五母音であり,閉口状態から各々の母音を発声するまでの変化量,またある母音から他の母音へ(例えば「あ」から「い」へ)の変化量を測定し,特徴量を検出する.また,軌跡モデルを用いてCGの再現を行う.
著者
大坊 郁夫 高橋 直樹 磯 友輝子 橋本 幸子
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. HCS, ヒューマンコミュニケーション基礎 (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.101, no.333, pp.17-22, 2001-09-28
被引用文献数
11

顔は個人のパーソナリティや社会的属性などの社会的、心理的なメッセージを伝える。しかも、顔形態自体ととも顔面表情によるコミュニケーションには表示-解読規則が用いられている。また、社会的な脈絡との関連が大きい社会的スキルは、対人関係を展開するために重要な役割を持つ。社会的スキルは対人的な親密さを視座に入れた対人関係や社会的適応を理解するために有効な総合的な概念である。この報告では、動的な顔面表情の表出に記号化スキル(ACT)や社会的活動性(外向性)、心理的安定性(神経症的傾向)を含むパーソナリティ特性が及ぼす効果を検討する。さらに、この表情実験を通じて、解読者の社会的スキルの役割を捉え、記号化と解読の相互関連性を対照して検討することを目的とした。高ACTは、予想通り、快不快の表現力に優れた送り手であり、次いで解読者のACTも解読力に優れることを示している。快不快評定、表出の適切さの両方で、快感情条件において、SPのACTの効果が大きい。男女を問わず、不快表情は、不安定なパーソナリティと結びつけて認知されやすいものでもあった。今後、顔形態特徴と関連させながら、顔面表情の送受信の対応関係について検討する必要がある。
著者
橋本 理
出版者
関西大学社会学部
雑誌
関西大学社会学部紀要 = Bulletin of the Faculty of Sociology, Kansai University (ISSN:02876817)
巻号頁・発行日
vol.48, no.1, pp.25-60, 2016-11

This study focuses on the nature of mutual assistance activities conducted by citizen-led welfare organizations and analyzes the revision of the Long-Term Care Insurance (LTCI) Act. First, it clarifies the features of the concept of a community-based integrated care system through an analysis of a discussion on the social security reforms in Japan. It explains the history of LTCI and provides an overview of the 2015 revision of the LTCI Act. Second, this study presents the state of citizen-led welfare organizations under the revised LTCI. Third, through case studies, it presents the meaning of and problems associated with the mutual assistance activities conducted by citizen-led welfare organizations.本稿は、改正介護保険制度の検討を通じて、市民による助け合い活動の意義を再考する。第1に、介護保険制度において重視されている地域包括ケアシステムという概念の特徴について、近年の社会保障制度に関する論議を検討しながら明らかにする。また、介護保険制度の沿革を概観したうえで、2015年の改正介護保険制度の要点を整理する。第2に、揺れ動く介護保険制度のなかで市民福祉団体がどのような状況におかれているかを述べる。第3に、 2つの事例を紹介することにより、市民福祉団体による助け合い活動の意義や課題を提示する。
著者
池上 高志 岡 瑞起 橋本 康弘
出版者
一般社団法人 人工知能学会
雑誌
人工知能学会論文誌 (ISSN:13460714)
巻号頁・発行日
vol.30, no.6, pp.811-819, 2015-11-01 (Released:2017-09-07)
参考文献数
24

The Web is perhaps the most complex system that we know today. Its massive scale, complex dynamism, open richness, and social character mean that it may be more profitable to study it by using tools and concepts appropriate for understanding nervous systems, organisms, ecosystems and society, rather than approaches more traditionally employed to study engineering technology. Simultaneously, the scientists trying to understand this wide array of complex natural systems may have much to gain by considering the emerging study of the Web. In this paper, taking examples from our recent studies on the Web, we concretely discuss the relevance of the Web as a large model, as opposed to small models often used in physics or biology, for understanding living systems. An idea is forwarded of a default mode network that introduces autonomy, evolvability and homeostasis into the Web. For example, we argue for the existence of two modes of the states in Twitter; the excitation and baseline. The Web turns out to be an excitable media similar to a brain or certain kinds of chemical systems. R. Ashby's laws of requisite variety is also revisited to study its relevance in the light of controlling complex systems.
著者
橋本 恭之 呉 善充
出版者
関西大学
雑誌
關西大學經済論集 (ISSN:04497554)
巻号頁・発行日
vol.55, no.4, pp.499-513, 2006-03-10

本稿では、子育て支援税制として政府税調で議論ざれている扶養控除の税額控除化の意義とその実現可能性を検証することにした。5万円ないし10万円の扶養税額控除への移行は、所得階級別には高所得層への増税、低所得層への減税効果を持つ。年齢階級別には5万円の扶養税額控除のケースでは、45歳から60歳の年齢層以外の年齢層で税負担軽減につながる。10万円の扶養税額控除のケースではすべての年齢層において税負担軽減につながる。世代別の税負担の計測では、大卒の場合では1960年生まれも1980年生まれも5万円の扶養税額控除化では増税となるが、10万円の扶養税額控除化ではわずかながら減税となる。高卒の場合では1960年生まれも1980年生まれも、5万円の扶養税額控除化では増税となるが、10万円の扶養税額控除化では減税となる。マクロ的には減税となる10万円の扶養税額控除新設のケースですら、子育てに直面する家計への税負担軽減効果はそれほど大きくない。扶養控除の全面的な税額控除化は、子育て支援策としてはあまり期待できないであろう。
著者
橋本 翔 小俣 弘樹 松永 久生
出版者
一般社団法人 日本機械学会
雑誌
日本機械学会論文集 (ISSN:21879761)
巻号頁・発行日
vol.83, no.852, pp.16-00585-16-00585, 2017 (Released:2017-08-25)
参考文献数
17
被引用文献数
1

Rolling contact fatigue (RCF) tests were conducted using rolling bearings with a micro-drilled hole on the raceway. In all the tests, fatigue crack initiated at the edge near the bottom of the hole, and then propagated by shear mode. Even in the unbroken specimens tested up to N = 1×108 cycles, a short fatigue crack was found at the edge. By using stress intensity factor (SIF) range calculated for initial defect size, fatigue life data were uniformly gathered inside a small band irrespective of the diameter and depth of the hole. In addition, it was found that the crack size dependency of threshold SIF range, which is well-known for mode I fatigue crack, also exists in mode II fatigue crack emanating under the rolling contact. The values of threshold SIF ranges obtained by the RCF tests were in good agreement with those obtained in the torsional fatigue tests under a static compression.
著者
橋本春陵 著
出版者
崇文堂
巻号頁・発行日
1925