著者

渡辺 厚 毛利 環 渡邉 直子 渡邉 洋平 宮崎 秀夫 齋藤 功

出版者

日本矯正歯科学会

雑誌

Orthodontic waves : 日本矯正歯科学会雑誌 (ISSN:13490303)

巻号頁・発行日

vol.68, no.3, pp.142-154, 2009-10-25

参考文献数

43

被引用文献数

2

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わが国の不正咬合の疫学調査は独自の基準によるものが散見されるのみで,国際的に比較可能なIndex of Orthodontic Treatment Need(IOTN)を用いた疫学調査はほとんどない.そこで今回,日本人における不正咬合の種類と程度および矯正治療の必要性に関する基礎データの構築を目的に,IOTNを用いた疫学調査を行った.調査対象は,4つの地域の11歳から14歳児,497名としたが,矯正治療経験のある72名(14.5%)は除外した.調査は,レントゲン,研究用模型を利用せず口腔内診査法によりIOTNを算出した.機能と形態の両面から咬合を評価するDHCにおいて「矯正治療必要性あり」(DHC Grade 4,5)と判定された者は34.1%であった.不正咬合の内訳は,叢生17.4%,過度のoverjet 10.1%,萌出余地不足13.2%,永久歯欠損4.0%,過蓋咬合2.6%,交叉咬合2.4%,開咬0%,反対咬合0%であった.一方,客観的審美性の観点から咬合を評価するACにて「矯正治療必要性あり」(AC Grade 8-10)に分類された者は10.4%であった.これらの結果を総合すると,「矯正治療必要性あり」と分類された者は35.5%であった.以上の結果をこれまでの報告と比較すると,矯正治療が必要とされる者の割合は英国の調査結果とほぼ近似していたが,不正咬合の種類としては叢生が約2倍で,不正咬合の特徴は欧州と異なる可能性が示唆された.

著者

渡辺 悌二 海津 ゆりえ 可知 直毅

出版者

国際環境研究協会

雑誌

地球環境 (ISSN:1342226X)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.123-132, 2008

著者

渡辺 伸之介 土谷 和之 錦織 剛

出版者

日本交通学会 ; 1957-

雑誌

交通学研究 = The Japanese journal of transportation economics (ISSN:03873137)

巻号頁・発行日

no.59, pp.213-220, 2016

著者

渡辺 浩一

出版者

国文学研究資料館

雑誌

国文学研究資料館紀要. アーカイブズ研究篇 = The bulletin of the National Institute of Japanese Literature. 人間文化研究機構国文学研究資料館 編 (ISSN:18802249)

巻号頁・発行日

no.13, pp.39-50, 2017-03

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本稿は、都市の社会集団が文書実践を行う社会的な背景を分析するものである。ここでは、江戸の広場の一つである江戸橋広小路(日本橋のすぐ東側)で営業していた、仮設店舗営業権所有者の集団(床持仲間、とこもちなかま)が、広小路に建っている高札を火災の際に退避させることを行うようになった背景を明らかにする。その結果、仮設店舗(床店、とこみせ)の営業権所有と実際の営業が分離するという関係変化を背景に、床店商人仲間は床店営業権所有者仲間へ性格を変えたことが判明した。それにより、仲間構成員の階層は上昇し、それによって仲間は整然とした組織運営が可能となった。これを条件として、広場管理責任者である地縁団体(青物町と本材木町壱丁目弐丁目)に従属していた段階から、自立化の傾向を示すようになった。このような床持仲間の力量の向上によって、明地高札保全業務の一部を担うことになったのではないだろうか。それは、仲間組織が公的な認知を得るための示威行動でもあった。This paper attempts to analyze those social circumstances that facilitated document parctice by certain groups working within the city. The particular group under consideration here, known as the Tokomochi Guild, held the license to run a temporary shop located in the public square Hirokōji, Edobashi (to the immediate east of Nihonbashi bridge). The Tokomochi Guild were charged, in the event of a fire, with the responsibility of removing from public squares those signs erected by the Bakufu. This paper seeks to make clear the reason why the Tokomochi Guild were given this sort of responsibility. Consequently, The Tokomochi Guild soon became a body of men in charge, not of the actual management of the shop, but of maintaining the license rights of their shop. This led to an elevation in the economic standing of the group's members, and facilitated a more organized approach towards business operations. As a result, the guild, which were once subordinate to the local association (based in Aomono-chō, and sections 1 and 2 of Motozaimoku-chō) in charge of managing the public square, now gained relatively of independence. It was in virtue of this new independence, no doubt, that the Tokomochi Partners came to play a role in preserving the kōsatsu (noticeboard)—an ideal way of attaining public recognition.

著者

渡辺 俊雄

出版者

部落解放・人権研究所

雑誌

部落解放研究 : 部落解放・人権研究所紀要 (ISSN:02891387)

巻号頁・発行日

no.206, pp.122-140, 2017-03

著者

渡辺 宙明

出版者

日本超心理学会

雑誌

日本超心理学会誌 : 超心理学研究 (ISSN:1343926X)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.44-49, 2000-04-30

著者

渡辺 節夫

出版者

史学会 ; 1889-

雑誌

史学雑誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.126, no.11, pp.1756-1758, 2017-11

著者

渡辺 節夫

出版者

青山学院大学史学会

雑誌

史友 = The journal of history by Aoyama Historical Society (ISSN:02873826)

巻号頁・発行日

no.49, pp.29-47, 2017

著者

渡辺 千尋

出版者

広島芸術学会

雑誌

藝術研究 (ISSN:09149872)

巻号頁・発行日

no.30, pp.29-43, 2017-07-13

著者

渡辺 満久

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

pp.41, 2006 (Released:2006-05-18)

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関東南部では,4つのプレートが衝突しているため,これまでにも多数の大きな被害地震が発生してきた.江戸時代以降,関東南部から発生したやや大振り(M8クラス)な海溝型地震は,1703年元禄地震・1923年関東地震である.これらの巨大地震の発生前には,ほとんど地震が発生しない静穏期と東京湾周辺における小振り(M7クラス)な直下地震の多発時期があった.その繰り返しをもとに,政府中央防災会議は,埼玉県を含む首都直下地震発生の危険性と被害想定結果を公表した.1923年以後の静穏期が終了し,活動期に入ったと判断したのである.これによって,地震防災全般への関心は高まった.しかし,そこでの議論をみると,地震は「どこでも起きる」ことがあまりに強調されすぎており,我々には理解し得ない内容もあることに危惧を抱く.「関東ローム層が厚い地域では活断層は発見されにくい」,「地震は既知の活断層だけで発生するわけではなく,2004年中越地震はその典型である」といった記述は,いずれも事実と異なり,防災対策を講ずる上で大きな障害となる.未知の活断層が伏在している可能性が高いのは,ローム層の分布域(古い土地)ではなく,ローム層のない「新しい土地」である.中越地震は既知であった活断層が引き起こした直下地震であり,一定規模以上の地震は,起こるべき場所(活断層分布域)に起きているのである.文科省地震調査研究推進本部は,今後30年以内に震度6弱以上の揺れに見舞われる確率の分布図を公表した.中越地震がこの図の発生確率が小さい地域で発生していることも,「どこでも起こる」ことを強調する根拠となっている.しかしながら,この図には,確率計算に必要な資料が不足地域であっても,何らかの数値が示されていることに注意が必要である.中越地震の震源域では,「発生確率」に関わる基礎的な資料はほとんど何もない.「発生確率が低い」ことが明らかであったわけではない.地震被害は,揺れによる被害と,土地の食違いによる被害に分けて考えるべきである.震源域では揺れが激しいので,それによる被害も大きくなる.しかし,やや遠くで発生した地震であっても,地盤が悪い地域では揺れが大きくなるので,居住地以外で発生する地震にも注意を払わなければならない.まさに,地震は「どこでも起こる」と考えておく必要がある.後者の被害は,活断層のずれによって,周辺の建造物が倒壊するものである.1999年台湾の集集地震においては,この被害が際立っていた.土地の食違いによる被害は,震源域以外では発生しない.地震防災に対する意識を高める上においては,「どこでも起こる」という指摘にはある一定の意味がある.しかし,阪神淡路大震災や中越地震時の被害のような大きな地震被害は,大きな揺れと土地の食い違いによって,震源域に発生するのである.巨大な地震被害に備えるためには,地域を特定した対策が必要となる.そのためには,どこに,どのような活断層が存在するのか,活断層を特定した政策レベルでの防災対策が必要となる.そこに目を向けず,「どこでも起こる」という理解だけに立脚していては,間違いなく,巨大な惨劇が繰り返される.政府中央防災会議や文部科学省地震調査研究推進本部の研究成果のうち,埼玉県に関わる部分は,基本的には「どこでも起こる」地震を想定したものである.唯一,埼玉県北西部の「深谷断層」の活動性を考慮した内容があるものの,この活断層の活動履歴等はほとんど不明である.また,埼玉県南東部の「綾瀬川断層」は深谷断層の南東方向延長部にあり,一連の活断層帯となっている可能性が高いものの,綾瀬川断層の活動性は全く考慮されてない.このため,「被害予測」も「確率分布図」も,リアリティを欠くものとなっていると言わざるを得ない.深谷断層は,群馬県高崎付近から連続してくる大活断層(関東平野北西縁断層帯)である.また,その南東への延長部,東京都江戸川区・千葉県浦安市周辺にも,深谷断層と同様のずれが確認されている.綾瀬川断層はこれらの活断層をつなぐ位置にあり,ずれ方も同じである.調査未了地域があるものの,高崎から東京まで,長さ約120kmの長大な活断層が首都圏直下に存在する可能性が提示されている.これが見落とされているとすれば,大変大きな問題である.政府中央防災会議は「東京湾北部」を震源域とする地震も想定し,被害を予測している.上記の長大な活断層は,この想定震源域に達するものであるが,その地震像は想定を大きく上回る可能性がある.「どこでも起こる」地震に備えることも重要ではあるが,それだけでは活断層周辺における巨大な地震被害を軽減することはできない.綾瀬川断層の活動性(活動様式,最新活動時期,平均的活動間隔など)を明らかにすることが非常に重要である.

著者

渡辺 雄二 隅田 衣江 太田 徹

出版者

日本食生活学会

雑誌

日本食生活学会誌 (ISSN:13469770)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.26-31, 2014 (Released:2014-07-25)

参考文献数

19

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A relationship between eating behavior and attitude to uncleanness of daily life in female college students and female high school students was statistically studied by method of questionnaire. Following results were obtained;1)  The fundamental factor of attitude to uncleanness on daily life was “hating to make use of goods placed public utility”.2)  274 subjects were classified into three groups by using their principal component scores.3)  In attitude to uncleanness, 44 subjects who showed over minus 0.9 score were liable to hate hanging on to straps of trains and buses, touching door knobs and keyboards of personal computers, using toilet seats, sofas and mules in public utility. On the other hand, 41 subjects who showed over plus 0.9 score were not.4)  In eating behavior, they who showed over minus 0.9 score were liable to pay attention to the dirt of tablewares and tables at the time of eating out. But they who showed over plus 0.9 score were not.  From above results, it was speculated their attitude to uncleanness on daily life closely related eating behavior of female college students and female high school students.

著者

中田 高 徳山 英一 隈元 崇 室井 翔太 渡辺 満久 鈴木 康弘 後藤 秀昭 西澤 あずさ 松浦 律子

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

pp.240, 2013 (Released:2013-09-04)

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2011年東北地方太平洋沖地震以降,中央防災会議によって,南海トラフ沿いの巨大地震と津波の想定がなされているが,トラフ外れた海底活断層については詳しい検討は行われていない.縁者らは,詳細な数値標高モデルから作成した立体視可能な画像を判読し,南海トラフ東部の南方に位置する銭洲断層系活断層の位置・形状を明らかしたうえで.その特徴および歴史地震との関連を検討する.

著者

浅沼 信治 臼田 誠 安藤 満 松島 松翠 渡辺 俊一 近藤 武 田村 憲治 櫻井 四郎 陳 雪青

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.48, no.2, pp.124-131, 1999-07-20 (Released:2011-08-11)

被引用文献数

1 1

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石炭燃焼に由来するフッ素症を調査するため, 日中共同研究を行った。研究は1994年から5年計画で, 日本農村医学会のメンバーと中国衛生部予防医学科学院との問で, 屋内フッ素汚染の調査と健康影響に関する共同研究として実施した。大規模な中国現地調査期間は1995年から1997年の3年間である。調査地域は, 汚染のない対照地域1か所と汚染地域2か所の3地域である。いずれも飲料水にはフッ素汚染のない地域である。調査は, フッ素暴露集団における健康状態を把握し, フッ素症発生と健康状態を検討することを目的に, 屋内外大気汚染濃度の測定と, 小学生高学年50人, 中学生50人, その親100人, 患者50人をそれぞれの地域で選び, 尿中フッ素濃度の測定, 尿中成分分析, 歯牙フッ素症と骨フッ素症の確定診断を実施した。その結果, 水のフッ素汚染がない地域で, 石炭燃焼に由来するフッ素症発症の確認がされた。しかも, その発症は, 石炭燃焼によって汚染された屋内大気中フッ素を直接吸入することによるものではなく, 屋内大気で汚染された穀物の摂取によるものであった。フッ素は石炭だけでなく, 火力調整用に混ぜられる土壌にも多く含まれ, 汚染に大きく寄与していた。汚染の代表的な作物は唐辛子, トウモロコシ, ジャガイモであった。また, 汚染地区住民の尿中にフッ素が大量に検出された。

著者

崎山 武志 石野 尚吾 渡辺 賢治 PLOTNIKOFF Gregory A. 許 鳳浩 FROEHLICH Claus PFLUEGER Kerstin 柳澤 紘

出版者

社団法人日本東洋医学会

雑誌

日本東洋醫學雜誌 (ISSN:02874857)

巻号頁・発行日

vol.60, no.1, pp.99-118, 2009-01-20

被引用文献数

3

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世界的に伝統医学が再認識される流れにある。東南アジアの伝統医学は古代中国に端を発し,各国独自の発展を遂げた。これら関係国間の情報交換と意思疎通の手段として,世界保健機構・西太平洋地区(WHO-WPRO)は国際標準用語集(IST)を発刊した。わが国でも,日本漢方の講義が全医学部で行われるようになった。このような流れの中で,世界の中での日本漢方の現状を把握し,どのように世界に発信していくかに関して会議を開く意義は大きいと考える。そこで日本漢方の現状と世界から見た日本漢方とその問題点,同じ古代中国医学を起源とする現代中国と韓国での現状,日本国内で漢方を専門とする医師は日本漢方をどう捉えているのか,について計3回に亘り漢方医学国際会議(仮称)を開催した。「なぜ,今,日本漢方か」の主題,世界各国の医師が日本漢方を選ぶ理由と自国の事情あるいは普及,自分にとって日本漢方はどういうものか;漢方の世界への発信ということを踏まえて,の副題のもと,在日外国医師・医学生と代表的漢方医に講師を依頼し,その後に参加者で総合討論を行った。

著者

佐藤 聖二 渡辺 裕

出版者

一般社団法人 電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会 通信ソサイエティマガジン (ISSN:18844863)

巻号頁・発行日

vol.9, no.2, pp.95-101, 2015

著者

吉賀 夏子 渡辺 健次 只木 進一

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

JSAI大会論文集

巻号頁・発行日

vol.2013, pp.1N3OS10a4i, 2018-07-30

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<p>Web上で参照可能な歴史的価値の高い貴重書等の書誌データは、年々充実している。書誌データの活用を促進するために、対応するオントロジーを提案し、Semantic Web技術を基にした検索システムを構築した。応用として、佐賀大学の貴重書および国立国会図書館の書誌データから引用可能な著作を例に、国立国会図書館の典拠データを利用して名寄せを行い、各データベースの書誌を同じタイムライン上に可視化した。</p>

著者

下野 洋 市川 智史 梅埜 国夫 小椋 郁夫 恩藤 知典 河原 富夫 小島 繁男 小林 道正 五島 政一 佐藤 俊一 猿田 祐嗣 下畑 五夫 浜中 正男 藤田 郁男 松田 義章 三宅 征夫 山下 浩之 山田 正昭 渡辺 享

出版者

一般社団法人 日本科学教育学会

雑誌

日本科学教育学会年会論文集

巻号頁・発行日

vol.19, pp.315-316, 1995

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理科の野外学習指導法の体系化を図るために、野外学習の有効性、必要性、児童・生徒の環境認識の実態、野外学習の目標、カリキュラム上の位置付け、野外学習の指導の型、観察対象の類型化、野外学習の指導法などについての検討を行った中間報告である。

著者

渡辺 智暁

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.61, no.2, pp.64-69, 2011-02-01 (Released:2017-04-20)

参考文献数

22

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本稿ではウィキペディアを使う上で重要となるメディア・リテラシーを論じている。具体的には, ウィキペディアの運営・品質管理体制や方針, 参加者の動機, 利害関係者の動機や影響力などを解説し, ウィキペディアの特定の項目の信頼性を見積もる上でそれらがどのように手がかりとなるかを論じる。また, ウィキペディアの信頼性・品質に関する既存の調査の傾向に触れつつ, 限界を指摘する。他の資料との併用が有益であること, ウィキペディアは他の資料への入口としても有用性を増しつつあることを述べる。最後に, 中長期的な視点に立つと, ウィキペディアへの貢献も, 信頼性の問題への有意義な解決方法であり, 直接的な貢献の他にも多様な間接的貢献法があることを説明する。

著者

馬場 秀夫 是永 大輔 大野 真司 斎藤 純 渡辺 昭博 岡村 健 杉町 圭蔵 辻谷 俊一

出版者

一般社団法人日本消化器外科学会

雑誌

日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)

巻号頁・発行日

vol.22, no.4, pp.1010-1013, 1989-04-01

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Stage III胃癌治癒切除例49例中15例に,術前OK-432腫瘍内投与を行った.5年生存率はOK-432非投与群の36.5%に比べ,投与群では73.3%と有意に良好であった(p<0.05).術後再発率は投与群27%,非投与群56%であり,投与群に明らかな腹膜再発が認められなかったのに対し,非投与群では58%(11/19)が腹膜再発で死亡した.次に腹膜再発動物モデルを作成しOK-432による腹膜再発予防効果を検討した結果,OK-432腫瘍内投与の場合には腫瘍縮小効果が認められたのみであったが,腹腔内投与と腫瘍内投与を併用した場合には著しい抗腫瘍効果と生存率の延長が得られた.以上よりOK-432腫瘍内投与はStage III胃癌の予後を改善し,さらに今後腹腔内投与の併用により,腹膜再発予防効果が高まる可能性が示唆された.

著者

吉沢 利一 茂垣 貴弘 渡辺 達磨 船崎 貴美子 溜 友香 緒方 裕治 太根 節直

出版者

医学書院

雑誌

臨床眼科 (ISSN:03705579)

巻号頁・発行日

vol.49, no.6, pp.1186-1192, 1995-06-15

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23歳のステロイド緑内障の症例に,急激な眼圧上昇と弱主経線屈折力にして-5.5Dの片眼性の急性近視が生じた。水晶体厚の有意な増大と浅前房及び硝子体長の延長には,ピロカルピン点眼,D—マンニトールおよびメタゾラミド投与の影響が考えられた。眼圧上昇の著明な右眼に,角膜曲率半径の減少と眼軸長・硝子体長の延長があった。右眼に対する線維柱帯切除術とD—マンニトールおよびメタゾラミドの中止後,眼圧低下とともに近視は約4か月で-0.75Dに回復し,角膜曲率半径は有意に減少した。本症例は抗緑内障薬による近視化に加え,急激に眼圧が上昇した片眼に角膜突出と眼軸長の延長が生じた一過性近視が特徴であった。