著者

トロイヤー M.E 原 一雄 原 喜美 田中 清彦

出版者

国際基督教大学

雑誌

国際基督教大学学報. I-A, 教育研究 (ISSN:04523318)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.65-114, 1976-03

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Aiming to discover the impact that ICU has had on its alumni, a questionnaire was mailed to all alumni whose addresses were available. Out of approximately 2200, 547 or approximately 25% were returned. Alumni evaluation of their international expriences at ICU indicates that it has bee extraordinarily useful and important. This includes language training, the library, experience with an international faculty, students and program and life in inter-national dormitories. These aspects have been successful far beyond reasonable expectations. ICU is thus well prepared for continued leadership in meeting emerging challenges of education with orientation to crucial global problems. Major studies, general education, interaction with the faculty, academic advisement, finacial and work experiences are rated "adequate," "very" or "especially" useful by a large portion of the alumni. This would seem to be a very creditable achievement, for all of these aspects of the ICU program are quite unique in the higher education of Japan. The minority of alumni who found them of "little" or "no" use provides a solid challenge for improvement. Compared with other aspects of the ICU program, religious experience on the campus has a low rating. But there are reasons to believe that in a predominantly non-Christian society and student body the ICU religious life and program on the campus has great strength. It faces the ubiquitous problem of keeping dialogue open with disinterested critical and disaffected students without intimidating or pressuring them. Effective placement of half of the graduates of a new university in Japan is a creditable achievement. But the other half, not satisfactorily placed, leaves no room for complacency. Extra-curricular cultural and recreational clubs are rated as "adequate," "very" or "especially" useful by a substantial majority of alumni. The absence of student goverment during the past six years seems to indicate that all constituencies underestimate their potential contribution to major objectives of ICU. Increasingly alumni have come to see little or no use in student government or the newspaper, though most of them are inclined to regard them with some importance. In 1949, ICU was projected as an international, Christian institution with the highest academic standards. It was to be a laboratory where adminstration, faculty and students could study and experience the values and process of democracy and Christian brotherhood. It has been outstandingly successful in some respects, moderately successful in other respects and disappointingly unsuccessful in a few respects. The nature of ICU's strengths and weaknesses are revealed in many dimensions by this study. ICU as a venture in higher education has prepared its constituencies to move into the second quarter century with courage, resourcefulness and enlightenment to strengthen what has proven uniquely useful, to improve what has been moderately successful, to cope with what has been its greatest weaknesses, to continue its commitment to purposes of abiding significance and to accept new challenges unique to time and place. This is both an opportunity and responsibility of all constituencies. The main challenge is to the faculty and administration. But it is, in some important respect, a responsibility of students. Some of the weaknesses revealed by alumni may indeed be the result of their disinterest or efforts to avoid that which they later regarded as very useful and important. Finally the future of ICU depends in great part on policies of the trustees built on familiarity with the strengths, weaknesses and potential of the institution.

著者

田中 伸一

出版者

プロジェクトマネジメント学会

雑誌

プロジェクトマネジメント学会誌 (ISSN:1345031X)

巻号頁・発行日

vol.5, no.4, pp.36-41, 2003-08-15

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多国籍企業にとって社内プロジェクトマネジメントの標準化は,各国で培われたベストプラクティスの存在と,共通基盤となるグローバルスタンダードとのコンビネーションが必要になる.ビジネスがますますグローバルに展開される今日,効果的・効率的なPM標準の確立は重要な課題である.欧州と米国の企業合併により活動している弊社は,PMI/PMBOKとPRINCE2の融合をベースとした実践的な体系を定義している.これらの体系は,事業展開を推し進めるためにプログラムマネージャーとプロジェクトマネージャーの双方にとっての共有基盤となりつつある.今,我が社においてプログラムオフィスとプロジェクトオフィスの連携により,PM標準の見直しとPM要員の育成が開始された.

著者

財津 昌幸 古明地 通孝 田中 滋郎 井口 武夫

出版者

日本作物学会

雑誌

日本作物学会九州支部会報 (ISSN:02853507)

巻号頁・発行日

no.49, pp.70-72, 1982-12-10

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1栽植株間の広狭に対する株当総分枝数の増減には品種間差がみられ,タチマサリは株問とする25〜7.5?の問では増減しないが,ナカテユタカ,千葉半立は株間を広げるほど増加した。2ナカテユタカと干葉半立は株問25?以下の株当総分枝数ではほとんど品種問差異が認められなかったが,株問426棚の疎植区では干葉半立の分枝発生が著しく多くなり,両品種の特性の差が明確になった3.子葉節分枝の節間長が最長となる節位は,タチマサリでは株問を変えても比較的基部の第5〜第6節間にあり,変化しないが,ナカテユタカは株間が狭くなるにつれ上位節に移動し,干葉半立はすべて上位節に位置した。

著者

藤野 善久 堀江 正知 寶珠山 務 筒井 隆夫 田中 弥生

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.48, no.4, pp.87-97, 2006-07-20

被引用文献数

8 34 19

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労働環境をとりまく厳しい状況のなか,労働者のストレスやうつ・抑うつなどメンタルヘルス不全が増加していると指摘されている.これに伴い,精神障害等の労災補償に関する請求件数,認定件数ともに著しい増加傾向にある.労働時間,対人関係,職場における支援,報酬などは労働者のメンタルヘルスに影響を与える要因と考えられている.平成16年には厚生労働省が「過重労働・メンタルヘルス対策の在り方に係る検討会」報告書を発表し,長時間の時間外労働を行ったことを一つの基準として対象者を選定し,メンタルヘルス面でのチェックを行う仕組みをつくることを推奨した.しかしながら,上で示されたメンタルヘルス対策としての長時間労働の基準は,企業・産業保健現場での実践性を考慮したものであり,労働時間と精神的負担との関連についての科学的な確証は十分に得られていない.一方で,労働時間が様々な労働環境要因,職業ストレス要因と関連して労働者の精神的負担やメンタルヘルスに影響を与えることは,過去の研究からも合理的に解釈できる.そこで本調査では,労働時間とうつ・抑うつなどの精神的負担との関連を検討した文献の体系的レビューを行い,労働時間と精神的負担の関連についての疫学的エビデンスを整理することを目的とした.PubMedを用いて131編の論文について検討を実施した.労働時間と精神的負担に関して検討した原著論文が131編のうち17編確認された(縦断研究10編,断面研究7編).それらのレビューの結果,精神的負担の指標との関連を報告した文献が7編であった.また,労働時間の評価に様々な定義が用いられており,研究間の比較を困難にしていた.今回のレビューの結果,労働時間とうつ・抑うつなどの精神的負担との関連について,一致した結果は認められなかった.

著者

井手 一郎 山本 晃司 浜田 玲子 田中 英彦

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. D-II, 情報・システム, II-パターン処理 (ISSN:09151923)

巻号頁・発行日

vol.82, no.10, pp.1543-1551, 1999-10-25

参考文献数

24

被引用文献数

42

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増大する量への対応及び利用価値の点から,ニュース映像への自動的索引付けの実現が期待されている.これを受けて様々な手法が提案され,なかでも映像に付随する言語情報を利用したものが活発に研究され,既に実用化の域に達しているものも存在する.しかし,それらの多くは言語情報主導であり,映像データベースにとって重要であるはずの,索引 (キーワード) と画像内容の一致を考慮したものは少ない.そこで本論文では,このような問題点を踏まえ,画像的に類似した映像は類似した内容を含む,というニュース映像特有の性質を利用し,画像的に典型的な映像に対し,内容を反映した語義をもつ字幕を選択的に付与する自動的索引付け手法を提案し,その有効性を評価する.提案手法を実際のニュース映像に適用したところ,いずれかの典型的映像に分類されたもののうち,全体の25∼93%,必要な情報が字幕に存在して索引付け可能であったもののうちの75∼100%に対して索引付けに成功し,一定の有効性を示した.

著者

野村 歡 八藤後 猛 田中 賢

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. E-2, 建築計画II, 住居・住宅地, 農村計画, 教育 (ISSN:13414526)

巻号頁・発行日

vol.1997, pp.353-354, 1997-07-30

著者

田辺 卓也 鈴木 周平 原 啓太 島川 修一 田中 啓子 田上 久樹 若宮 英司 玉井 浩

出版者

日本てんかん学会

雑誌

日本てんかん学会プログラム・予稿集

巻号頁・発行日

no.32, 1998

著者

西尾 今日子 中島 伸介 山田 篤 田中 克己

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. DE, データ工学 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.107, no.131, pp.309-314, 2007-06-25

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知的財産として認定・登録されるには,既存のものとの差異があることが条件である.しかしその差の大小や着眼ポイントは知財の分野やそれがもつ特徴によって異なるため,既存知財データの整理は欠かせないタスクとなっている.知的財産である商標にもこれが当てはまる.そこで,本稿では商標の特徴を「画像データ」「外観データ」「言語データ」の3点から抽出し,それらの評価基準同士の相関関係と知財化容易度について述べる.

著者

岡田 信夫 片平 太一郎 田中 進一 真尾 達哉 中野 千鶴子 大輪 正昭 大木 一三 西山 實 小山田 勝彦

出版者

社団法人日本補綴歯科学会

雑誌

日本補綴歯科學會雜誌 (ISSN:03895386)

巻号頁・発行日

vol.28, no.2, pp.231-238, 1984-04-01

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無髄歯に歯冠補綴物を調製する場合には, その残存歯質のみでは支台歯としてその維持形態が十分得られない場合, あるいはそれのみでは従来破折する危険性が伴う場合に, 歯質の変わりに金属で支台を付与する post core の応用が多く行われている. この post core の作製に当っては, 従来石膏による間接作業模型上で, post 部と core 部とを作製しているが, この模型-埋没法によると post 部の蝋形成は省略できる. 本研究は, この単一化した作業による post core の適合性を検討するための第1段階として, 部位と専用液濃度の相違が, 作業模型上の post hole の口径およびその長さにどのように影響するかを検討したものである.

著者

大隈 光善 福島 裕助 田中 浩平

出版者

日本雑草学会

雑誌

雑草研究 (ISSN:0372798X)

巻号頁・発行日

vol.39, no.2, pp.109-113, 1994-08-05

被引用文献数

6

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スクミリンゴガイは、水稲の移植直後の苗やレンコン等の水生作物を食害する有害小動物として知られている。ここでは貝による除草効果と水稲の移植苗に対する被害防止法等を検討し、生物的防除用素材としての可能性を明らかにした。1.貝は水田雑草全般をよく摂食し、1日当たりの摂食量は殻高3cmの貝で生草重約3gであった。2.貝が摂食できる雑草の大きさとしては、タイヌビエ3〜4葉期(草丈15cm程度)以下までであった。3.田植15日後(タイヌビエ3葉期頃)まで落水ないし浅水管理とし、貝の活動を抑えることにより、苗の被害を軽減できた。

著者

石井 周志 田中 秀磨 金子 敏信

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. ISEC, 情報セキュリティ (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.100, no.509, pp.27-33, 2000-12-08

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KASUMI暗号は松井によって提案されたMISTYをベースに設計された64ビットブロック暗号である。本論ではKASUMI暗号に大して高階差分攻撃による強度評価を行った。高階差分攻撃とは選択平文攻撃であり、高階差分値が鍵に依存しないことを利用した攻撃法である。高階差分攻撃の階数は、F関数の次数や、選択する平文に依存する。我々は効果的な平文の探索を行い、4段のKASUMIは2階差分で攻撃可能であることが分かった。本攻撃には2^<6.2>個の選択平文と2^<93.2>の計算量が必要である。

著者

田中 恵子 池田 順子 東 あかね 入江 祐子 松村 淳子 杉野 成

出版者

夙川学院短期大学

雑誌

夙川学院短期大学研究紀要 (ISSN:02853744)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.1-11, 2004-03-17

被引用文献数

1

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青年期女性のやせの者の生活習慣上の問題点を明らかにすることを目的として、15〜29歳女性住民415人を対象とした生活習慣調査を行い、やせと生活習慣との関連をFisherの直接法と重回帰分析により検討した。やせの割合は、15〜19歳、20歳代の順に31.3、23.0%であった。普通体型で自分の体型を太めに評価している者に、ダイエット経験者(現在ダイエットをしている者と過去にしていた者)の割合が有意に高かったことから、青年期女性において適正体重に関する健康教育が重要であることが改めて示された。15〜19歳では、食生活に関する幾つかの項目で、好ましくない習慣を有する者にやせの割合が高いという結果が得られた。やせの者に食品の組み合わせについての意識が低い傾向がみられたこと、ご飯、その他の野菜(緑黄色野菜を除く野菜)、牛乳・乳製品の摂取頻度の低い者にBMIが有意に低いという関連がみられたこと、さらに総合的な食品のとりかたの評価指標であるバランススコア平均値がやせで低い傾向を示したことから、10歳代後半のやせの者に対するバランスのとれた食事摂取という健康教育をおこなう必要性が改めて示された。20歳代においては、喫煙習慣を有する者ほどBMIが低くなる傾向がみられたことから、喫煙が体型および健康に及ぼす影響について正しい認識をもたせて禁煙教育を積極的にすすめていく必要性が高いと考えられた。食生活では、15〜19歳に比べて、やせと関連する問題となる習慣は少なかったが、バランススコア平均値が、普通に比べてやせで低い傾向を示したことから、15〜19歳と同様にできるだけ多様な食品をとることの重要性を示していく必要性が高いと考えられた。

著者

田中 豊

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

日本機械学會誌 (ISSN:00214728)

巻号頁・発行日

vol.104, no.988, pp.154-155, 2001-03-05

著者

田中 宏 中島 健次 石垣 一司 秋山 勝彦 中川 正樹

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. PRMU, パターン認識・メディア理解

巻号頁・発行日

vol.98, no.489, pp.31-38, 1998-12-17

被引用文献数

11

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PDA、ペンPC等でキーボードに代わる文字入力手段として、高精度な手書き文字認識が求められている。今回、文字パターンを2次元イメージとして扱うオフライン認識と、座標点の時系列情報として扱うオンライン認識とを融合することにより、それぞれの欠点が補完された高精度な認識エンジンを実現した。オフライン認識はストロークの重ね書きや塗り潰しなどの影響を受けにくく、認識速度が速いという利点があるが、字形の大幅な変形にはあまり強くない。一方オンライン認識は続け字・崩し字には強いがちょっとしたノイズにも敏感である。これらの相補的な認識傾向を利用して性能を向上させた実用的な認識エンジンを実現した。本発表では、まずオンライン・オフライン認識の相補的な認識傾向について触れた後、タブレット等で入力された文字パターンについてオフライン認識を行う方法について述べる。次にオンライン認識とオフライン認識の認識結果を統合する方法をいくつか提案し、実験結果を含めて考察を行う。

著者

吉田 剛 楡井 久 田中 武

出版者

日本地質学会

雑誌

日本地質学会学術大会講演要旨

巻号頁・発行日

vol.113, 2006-09-08

著者

生田 英輔 宮野 道雄 長嶋 文雄 田中 裕 中森 靖

出版者

日本生理人類学会

雑誌

日本生理人類学会誌 (ISSN:13423215)

巻号頁・発行日

vol.9, no.4, pp.163-166, 2004-11-25

著者

山西 加織 笹澤 吉明 田中 永

出版者

高崎健康福祉大学総合福祉研究所

雑誌

健康福祉研究 (ISSN:13490060)

巻号頁・発行日

vol.3, no.2, pp.13-20, 2006

著者

田中 麻未 菅原 ますみ 酒井 厚 眞榮城 和美

出版者

日本パーソナリティ心理学会

雑誌

日本パーソナリティ心理学会大会発表論文集

巻号頁・発行日

no.16, pp.66-67, 2007-08-25

著者

岡田 三津子 岡 孝和 田中 くみ 渡口 あかり 原之薗 裕三枝 平島 ユイ子 大田 恵子 筒井 康子 角田 智恵美 岩田 仲生

出版者

九州女子大学・九州女子短期大学

雑誌

九州女子大学紀要. 自然科学編 (ISSN:0916216X)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, pp.43-61, 2008

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背景と目的:最近、児童生徒のうつ病の有病率の高さが注目されている。うつ病の治療法は確立されており、早期発見すれば治療できる。児童生徒のうつ病のケアのためには、早期発見早期治療システムの構築が必要であろう。養護教諭は学校におけるメンタルヘルスケアにおいて中心的な役割を果たすことが期待されている。しかし、養護教諭は医師との日頃からの連携がなければ、その達成は不可能である。そこで、連携の現状、連携推進の問題点について、小学校に勤務する養護教諭を対象にして質問票調査を行った。方法:福岡県Y市教育委員会の協力を得て、Y市の公立小学校に勤務する12養護教諭を対象にして、精神科専門医との連携についての自記式質問票調査を行った。質問票の内容は、(1)養護教諭が経験した児童の心の問題について(2)児童の心の問題の対処に関する現状について(3)精神科や心療内科の専門医との連携による児童のうつ病の早期発見についてであった。質問票の回収率は100%であった。結果:養護教諭が頻繁に経験した困難な児童の心の問題は、主として、不登校と不定愁訴だった。次に多かったのが、行為障害や反抗挑戦性障害等の学級経営を著しく妨害する行動だった。すべての養護教諭が学校単独では児童の心の問題をケアすることはできないと考えていた。しかし、小学校と心療内科や精神科専門医との連携はほとんどなく、半数以上の養護教諭が連携に困難を感じていた。また、うつ病の早期発見早期治療システムの構築については、良いことだとは認めるものの、実現可能と考えている養護教諭は少なかった。結論:養護教諭が頻繁に経験した困難な小学生の心の問題は小児のうつ病と密接な関係があるものだった。しかしながら、小学校と心療内科や精神科専門医との連携は乏しかった。協力して児童の心の問題をケアするためには、懇談会などを通じて、率直な意見の交換やお互いの立場の理解を深めることが大切であろう。

著者

ゴットホルト・ボーネ 庭山 英雄 田中 嘉之

出版者

中京大学

雑誌

中亰法學 (ISSN:02862654)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.A30-A61, 1979-07-10