著者

西川 治 田村 俊和 太田 勇 新井 正 氷見山 幸夫 野上 道男

出版者

立正大学

雑誌

重点領域研究

巻号頁・発行日

1993

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本総括班の主たる任務は、本研究の領域全体にわたる研究推進上の企画と運営、および各班間の連絡と調整、ならびに研究成果の公表等にある。平成5年度の具体的事項を以下に示す。1.総括班会議を1回、計画研究班長会議を6回開催して、研究成果のまとめ方と公開の方法について検討した。2.本年度行ったシンポジウムは次のとおりである(予定のものを含む)。(1)第5回公開シンポジウム「GIS教育(ワークショップ)」(於 慶應義塾大学)1993年5月15日講演者数6名、参加者約100名。(2)第6回公開シンポジウム「数値地図と環境」(於 東京都立大学)1993年7月7日講演者数7名、参加者約120名。(3)第7回公開シンポジウム「地域環境変化と地理処理システム」(於 慶應義塾大学・明治大学)1994年4月3〜5日(予定)3.本年度発光した印刷物は次のとおりである。(1)NCGIAのCoreCurricilumより、GIS技術論を翻訳し(383頁)、1993年5月に刊行した。(2)本重点領域研究の研究成果総括報告書(195頁)を1993年10月に刊行した。(3)GIS技術資料のNo.3とNo.4(合本で123頁)を1994年3月に刊行した。(4)研究成果をまとめたCD-ROM(2巻)を1994年3月に完成・配布を開始した。4.本重点領域研究の成果をもとにまとめたアトラス「日本の近代化と環境変化」の執筆と編集を行なった。刊行は1994年6月の予定である。加えて、研究成果に関する概説書の編集を行なっている。5.本研究の成果を踏まえて、IGBPの第7領域との関連をもたせた次期研究計画の策定を行なっている。

著者

西川 藤吉

出版者

社団法人日本動物学会

雑誌

動物学雑誌 (ISSN:00445118)

巻号頁・発行日

vol.12, no.138, pp.127-133, 1900-04-15

被引用文献数

4

著者

西川 善文 佐藤 吉哉

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1410, pp.70-73, 2007-10-01

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10月1日、郵政事業の民営化が始まる。日本郵政公社は持ち株会社の日本郵政と、その傘下で手紙や小包を扱う郵便事業会社、貯金事業を手がけるゆうちょ銀行、保険業務を担うかんぽ生命保険、郵便局を運営する郵便局会社という4事業会社に分社化される。新たな船出だが、視界は良好とは言いがたい。法令順守で現場は疲弊 笛吹けど踊らず——。

著者

Gibbons Susan 西川 真樹子[訳]

出版者

大学図書館研究編集委員会

雑誌

大学図書館研究 (ISSN:03860507)

巻号頁・発行日

vol.84, pp.5-8, 2008-12

著者

佐藤 快信 西川 芳昭 鶴渕 鉄平

出版者

長崎ウエスレヤン大学

雑誌

長崎ウエスレヤン大学現代社会学部紀要 (ISSN:13481142)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.53-62, 2012-03-31

著者

真木 彩花 東阪 和馬 青山 道彦 西川 雄樹 石坂 拓也 笠原 淳平 長野 一也 吉岡 靖雄 堤 康央

出版者

日本毒性学会

雑誌

日本毒性学会学術年会 第43回日本毒性学会学術年会

巻号頁・発行日

pp.O-35, 2016 (Released:2016-08-08)

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ナノマテリアル(NM)は、粒子の微小化に伴い、化学反応性や組織浸透性などが向上することから、近年多くの分野で普及し、我々の生活において身近なものとなっている。一方で、NMの有用機能が、予期せぬ生体影響をおよぼす可能性が指摘されているものの、そのハザード解析、およびハザード発現機序の解明に向けた検討は殆ど進展していない。本観点から我々は、化学物質による毒性発現において重要な役割を果たすことが示されつつあるエピジェネティック修飾に焦点を当て、NMの安全性評価を進めている。本研究では、最も身近なNMである銀ナノ粒子(nAg)曝露によるエピジェネティック変異、特にDNAメチル化への影響を解析した。まずDNA全体のメチル化率への影響について検討を行った。粒子径10 nmのnAg(nAg10)をヒト肺胞上皮腺癌細胞に添加し、24時間後ゲノムDNAを抽出しメチル化率の変化を評価した。その結果、nAg10曝露によりメチル化率が減少する傾向が認められ、nAg10がDNAメチル化に影響をおよぼす可能性が示された。そこで、代表的なDNAメチル化酵素であるDnmt1への影響について検討した。細胞から核内タンパク質とmRNAを抽出し、ウェスタンブロット法とリアルタイムPCR法によりDnmt1のタンパク質とmRNAの発現量を評価した。その結果、nAg10曝露によってタンパク質発現量が減少する一方で、mRNA発現量には対照群との有意な差は認められなかった。従って、Dnmt1の発現減少は、nAg10曝露によるDnmt1の翻訳阻害または、タンパク質の分解に起因する可能性が見出された。また、nAg10曝露によるDNAメチル化への影響には、Dnmt1発現量の減少が関与する可能性が示された。今後は、他のDNAメチル化酵素への影響などを解析し、nAg10曝露によるDNA低メチル化の誘導機序について解析を進め、NMに係るエピジェネティクス研究推進への貢献を目指す。

著者

西川 由紀子

出版者

日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集

巻号頁・発行日

vol.40, 1998

著者

岩崎 敬二 木村 妙子 木下 今日子 山口 寿之 西川 輝昭 西 栄二郎 山西 良平 林 育夫 大越 健嗣 小菅 丈治 鈴木 孝男 逸見 泰久 風呂田 利夫 向井 宏

出版者

JAPANESE ASSOCIATION OF BENTHOLOGY

雑誌

日本ベントス学会誌 = Japanese journal of benthology (ISSN:1345112X)

巻号頁・発行日

vol.59, pp.22-44, 2004-07-28

被引用文献数

24 26

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To investigate the invasion history and recent geographic distribution of marine organisms introduced to Japan or transferred domestically to non-native regions, a questionnaire survey on their occurrence in the field, including both published and unpublished records, was conducted in 2002-2003. A total of 105 taxa was reported by 94 respondents. According to three criteria, viz. known or unknown geographic origin, established invasion history, and presumed dispersal mechanisms associated with human activities, 42 taxa were designated as non-indigenous species introduced to Japan through human activities, 26 taxa as indigenous species that are distributed both in Japan and other countries but are introduced from abroad to Japan for fisheries or as fish bait, 20 taxa as cryptogenic species which are not demonstrably native or introduced, two taxa as non-indigenous species that have extended their range to Japan through natural dispersion, and one taxon as an indigenous species. The remaining 14 taxa were considered to have been transferred domestically to new areas. Analysis of the years of first record of 42 non-indigenous species suggests that the rate of invasion has increased over the past century, with seven or eight species being introduced per decade after 1960. Data on temporal change in geographic distribution revealed that many non-indigenous species have become widespread recently, from the Pacific coasts of central Japan to the coasts of the Sea of Japan or northward. However, the species listed in the present study are not exhaustive, and more extensive investigations covering all taxa and all presumed dispersal mechanisms are urgently needed before consideration of legislative management of introduced marine organisms.

著者

西川 哲二

出版者

一般社団法人 日本繊維製品消費科学会

雑誌

繊維製品消費科学 (ISSN:00372072)

巻号頁・発行日

vol.43, no.2, pp.84-88, 2002-02-25 (Released:2010-09-30)

著者

王 建人 西川 凛 山井 成良 北川 直哉

雑誌

研究報告インターネットと運用技術(IOT) (ISSN:21888787)

巻号頁・発行日

vol.2017-IOT-39, no.2, pp.1-6, 2017-09-22

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電子メールは社会活動を支える重要なコミュニケーション手段の 1 つであり,企業での連絡手段として必要不可欠な存在となっている.一方,電子メールの誤送信による情報漏洩事故も毎年数多く発生している.本稿では情報漏洩の原因のうち最も多く発生している宛先間違いを解決する方法として,送信アドレスに故意に間違いを含ませユーザに修正させる方法を提案する.また,情報漏洩の原因のうち 2 番目に多く発生している添付ファイルの間違いを防止する方法も併せて提案する.我々はこれらの手法を導入したシステムを Microsoft Outlook のアドインとして開発した.このシステムにより情報漏洩が効果的に減少できることを期待する.

著者

日浦 勇 宮武 頼夫 冨永 修 西川 喜朗 桂 孝次郎

出版者

日本鱗翅学会

雑誌

蝶と蛾 (ISSN:00240974)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.97-110, 1978-06-01

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日本列島の生物地理を考えるにあたって,アジア大陸との中間に位置する対馬が重要な鍵をにぎるのはいうまでもない.われわれはこの島の昆虫・クモ相に興味をもち,1968年から計10回にわたって調査を行い,いくらかの新しい知見をえた.また,1973年には朝鮮半島南部で採集し,比較標本の入手につとめた.そのひとつとして,タイワンモンシロチョウPieris canidiaについて判明したことを報告したい.

著者

川合 義美 野中 正見 西川 はつみ 立花 義裕 岡 英太郎

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

大会講演予講集

巻号頁・発行日

vol.104, 2013-10-31

著者

山本 訓史 徳原 太豪 西川 正博 西澤 聡 西岡 孝芳 野沢 彰紀 高橋 亮 渡邊 芳久 和田 力門 若狭 研一 久保 正二

出版者

一般社団法人 日本肝臓学会

雑誌

肝臓 (ISSN:04514203)

巻号頁・発行日

vol.53, no.3, pp.164-174, 2012 (Released:2012-04-03)

参考文献数

44

被引用文献数

2 14

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症例は60歳代,男性.8年前に肝細胞癌に対し肝部分切除術が施行された.平成23年2月の精査で肝S4/8とS6に再発が認められたため手術予定となった.糖尿病のコントロールが悪くHbA1cが8%台と長期間高値であったため術前にdi-peptidyl peptidase-IV(以下DPP-4)阻害薬内服によりコントロールを行った.DPP-4阻害薬内服前の腫瘍最大径はダイナミックCTでS4/8が5.0 cm,S6が2.5 cmであったが,内服開始3週間後のダイナミックCTでは腫瘍最大径はS4/8が2.5 cm,S6が2.0 cmと縮小した.AFPとPIVKA-IIはDPP-4阻害薬内服後に著明に低下した.病理組織学検査で肝細胞癌内に著明なリンパ球浸潤を認め,免疫組織化学染色で浸潤リンパ球はCD8陽性T細胞であった.免疫応答が強く関与していると考えられる肝細胞癌自然退縮の1例を経験した.

著者

藤本 哲也 井上 博 平野 俊一朗 内橋 賢二 西川 泰央

出版者

大阪歯科学会

雑誌

歯科医学 (ISSN:00306150)

巻号頁・発行日

vol.79, no.2, pp.62-69, 2016

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<p>ビスフェノールA(Bisphenol A;以後,BPA と略す.)は,歯科材料をはじめポリカーボネイトの原料として広く用いられている.BPA は環境ホルモンの1 つであり,エストロゲン様作用および抗アンドロゲン様作用を有する.前回我々はBPA の周産期曝露による性的二型行動への影響を報告したが,今回はBPA の情動行動への影響に着目した. 極微量BPA を妊娠期の母ラットに経口投与し,生まれた仔ラットの成長後に,うつ情動の評価法である強制水泳試験を実施,さらに環境ストレスに対する脆弱性を調べる目的で独自の評価法を考案し,捕食者であるキツネのニオイに対する回避行動を調べた. 強制水泳試験において,BPA 曝露によりimmobility 時間が有意に延長し,swimming 時間は減少した.また回避行動では,BPA 曝露群のみがキツネのニオイに対して有意に回避した.BPA 曝露ラットのうつ様行動亢進は,その背景としてキツネのニオイのような環境ストレスに高感受性状態に起因することが示唆された.</p>

著者

水川 葉月 前原 美咲 横山 望 市居 修 滝口 満喜 野見山 桂 西川 博之 池中 良徳 中山 翔太 高口 倖暉 田辺 信介 石塚 真由美

出版者

日本毒性学会

雑誌

日本毒性学会学術年会

巻号頁・発行日

vol.43, pp.P-6, 2016

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ポリ塩化ビフェニル(PCBs)の水酸化代謝物であるOH-PCBsは、肝臓内で薬物代謝酵素より生成され、その後体外へ排泄される。しかしながら、一部の水酸化代謝物は甲状腺ホルモン(TH)と類似の構造をもつため、THの恒常性を撹乱することが危惧されている。これまでに、多様な陸棲哺乳類の血中OH-PCBsを分析したところ、種間でOH-PCBsの組成に差異が認められ、中でも、ネコのOH-PCBs残留パターンは他種と大きく異なることから、本種は特異な代謝機能を有することが示唆された。しかし、ネコの異物代謝能の研究は僅かであり、化学物質暴露による毒性影響も不明な点が多い。本研究では、ネコにおけるPCBs <i>in vivo</i>暴露試験を実施し、体内動態および代謝に関与する酵素活性や遺伝子を解析するとともに、化学物質の暴露評価に繋がる基盤的情報の収集を目的とした。<br>コーン油に溶解した12異性体のPCBsを腹腔内投与し、経時採血した血清中PCBsおよびOH-PCBs濃度について同条件で実施したイヌの<i>in vivo</i>試験と比較した結果、異性体の残留パターンや体内動態にイヌとネコで種差が観察された。とくにネコでは低塩素化体の残留が顕著であった。また、代謝酵素活性および遺伝子解析の結果、PCBs暴露によりEROD、MROD、PROD活性は上昇するものの、第2相抱合酵素(UGTやSULT)活性は変化せず、PCBs暴露による抱合酵素活性への影響もみられなかった。また、<i>CYP1A1</i>および<i>CYP1A2</i>遺伝子の発現量の上昇も認められた。<br> 本研究により、ネコのPCBs吸収・代謝・排泄能はイヌと異なることが示唆され、とくに低塩素化OH-PCBsの毒性リスクは高いことが予想された。低塩素化OH-PCBsは血中でTH輸送タンパクとの競合結合や、THの硫酸抱合排泄の阻害、TH起因性遺伝子の転写抑制などが報告されており、ネコの甲状腺機能障害が懸念される。

著者

西川 嘉人 辻 俊明 金子 裕良 阿部 茂

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. D, 情報・システム (ISSN:18804535)

巻号頁・発行日

vol.92, no.1, pp.1-11, 2009-01-01

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GPS等の位置情報取得技術と移動体通信技術の進歩に伴い,車や電車,人といった時々刻々位置の変化する物体(以下,移動オブジェクトと呼ぶ)の位置情報の継続的な入手が容易となってきた.これに伴い移動オブジェクトの運行効率の向上,セキュリティ管理,位置に基づく情報提供などの応用が検討され,移動オブジェクトに適したデータ管理構造の研究が行われている.研究は目的により大きく,(1)最新位置管理,(2)未来位置予測,(3)軌跡管理,の三つに分けられる.本論文では(1)の最新位置管理を扱う.最新位置管理では,一般に1万以上の移動オブジェクトの最新位置を,秒や分単位で更新する必要があり,この頻繁な更新による処理コストがデータ管理構造の大きな問題となる.筆者らはこの解決のためには,(1)領域分割形の多次元データ管理構造が適している,(2)データの削除と挿入が同時に起こるためデータ削除の負荷が小さい構造が必要である,と考えた.本論文ではこれらを備えたバランスM分木kdm-tree (k-d tree for moving objects)を提案する.本文ではkdm-treeのアルゴリズムと特徴を述べ,他の木構造との性能比較実験を行い, kdm-treeが更新性能に優れ,メモリコストや検索性能も同等以上であることを示す.

著者

原 博一 西川 直美 杉本 友樹 上田 恵理子

出版者

滋賀大学

雑誌

滋賀大学教育学部紀要. 3, 自然科学 (ISSN:13429272)

巻号頁・発行日

vol.56, pp.11-23, 2006

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Four different compositions, i. e., a mixture of magnesium and palladium nitrate,magnesium nitrate, palladium nitrate both dissolved in nitric acid, and magnesium nitratedissolved in pure water, were examined at high (1000ppm) and low (100ppm) concentrationsfor the suitability as the matrix modifier for the determination of aluminum in Seta Riverwater. For the determination, the standard addition method was employed and the slopesof the graph calculated by the peak-height mode and the peak-area mode were comparedto those of pure water. The chemical interference, evaluated as the ratio of these slopes,was smaller in the peak-area mode except for the 100ppm palladium. The matrix modifiersolutions containing palladium have a tendency to shorten the life of a pyrocoatedgraphite cuvette. The peak profile from the matrix modifiers containing nitric acid wasoften distorted at the initial rising part. We concluded that magnesium nitrate dissolvedin pure water (1000ppm) was the most appropriate matrix modifier for the determination ofaluminum in Seta River water from among the tested modifier solutions, although thechemical interference was not completely removed.

著者

柳 大三郎 白井 和之 森 憲 池 周而 コスタンティニ コスタンティノ O. コスタンティニ コスタンティノ R. 西川 宏明 ミラー ネイサン 張 波 土屋 芳弘 浦田 秀則 朔 啓二郎

雑誌

Journal of cardiology (ISSN:09145087)

巻号頁・発行日

vol.49, no.2, pp.63-67, 2007-02-15

参考文献数

11

著者

松井 正文 西川 完途

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2011-11-18

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止水産卵性種からみたボルネオ産両生類多様性の起源を探るため、ボルネオ島と、その周辺地域についての野外調査・標本調査を行い、形態・音声・分子に基づく系統分類学的な解析を行った結果、アオガエル科、ヒメアマガエル科の一部で高度の固有性が認められたものの、総体的にはボルネオ産の止水性両生類種は流水性種ほどの分化を示さないことが分かった。これはボルネオ島が本来、山地森林に被われていて、低地性の止水性種の生息に適した範囲が限られたためであろう。数少ない固有種は古い時代の侵入者と思われるが、それらの近縁種はスマトラ-ジャワに見られることから、大陸からスンダ地域へ古い時期の進出には2経路あったと推定される。

著者

西川 孝夫 宇田川 邦明 村上 雅也 岡田 恒男 大沢 胖 田中 尚

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

日本建築学会論文報告集 (ISSN:03871185)

巻号頁・発行日

no.169, pp.9-19, 93, 1970-03-30