著者
熊谷 誠慈
出版者
日本宗教学会
雑誌
宗教研究 (ISSN:03873293)
巻号頁・発行日
vol.88, no.2, pp.263-290, 2014

二〇一二年に国際幸福デーが国連により採択されるなど、近年、国家および個人の幸福について意識が高まりつつある。そうした中で、幸福を国政の主軸に据えるブータン王国の国民総幸福(GNH)政策は広く各国から注目されている。学術分野においても、経済学や開発学的側面からすでにこの政策概念に関する研究が進められてきた。しかし、ブータンにおける「国民」や「幸福」という概念が正確には一体何を意味するのかといった点については、不問に付したまま議論が進められていることが多い。そこで本稿では、ブータンの伝統宗教である仏教の思想や倫理観に焦点を当て、ブータンにおいて形成されてきた国民観や幸福観を再考し、ブータン人たちの伝統的価値観に立脚した上で「国民総幸福」という概念を捉え直すとともに、その応用可能性についても検証を行う。
著者
高橋 佳之 八木 貴宏 三澤 毅 卞 哲浩 代谷 誠治 吉川 潔
出版者
一般社団法人 日本原子力学会
雑誌
日本原子力学会 年会・大会予稿集
巻号頁・発行日
vol.2007, pp.91, 2007

D-D中性子源とBGO-NaI複合検出器3系統による地雷探知システムのプロトタイプを製作した。このプロトタイプと実際の爆薬を用いて、爆薬中の窒素・水素原子と中性子との核反応によって得られる捕獲γ線(窒素10.83MeV・5.27MeV、水素2.22MeV)を計測し、地雷の有無の判別を行った。また、爆薬量、地雷埋設深さ、土壌水分量などが異なった様々な条件下における地雷探知システムの性能を評価した。
著者
茶谷 誠一 チャダニ セイイチ Seiichi Chadani
雑誌
史苑
巻号頁・発行日
vol.68, no.1, pp.7-35, 2007-11-30
著者
松田 晋哉 村松 圭司 藤本 賢治 峰 悠子 高木 邦彰 得津 慶 大谷 誠 藤野 善久
出版者
日本ヘルスサポート学会
雑誌
日本ヘルスサポート学会年報 (ISSN:21882924)
巻号頁・発行日
vol.6, pp.15-29, 2021 (Released:2021-04-15)
参考文献数
7

【目的】介護保険制度の目的は、高齢者が要介護状態になっても、できうる限り自立した生活を送ることが出来るよう支援することである。この目的には在宅介護の可能性を高めることが当然含まれる。そこで本研究においては、東日本の一自治体における介護保険の認定調査データおよび介護レセプトと医科レセプトとを用いて、在宅の中重度要介護高齢者の特別養護老人ホーム入所に関連する要因を分析し、在宅介護を進めるための条件について検討した。【資料及び方法】東日本の一自治体における介護保険の認定調査データと介護レセプト、医科レセプトを個人単位で連結したデータベースを作成した。このデータベースから2014年度の要介護認定で要介護3以上と認定された在宅の対象者6,540人を抽出し、2018年3月まで月単位で追跡し、その後の特養入所の有無を介護レセプトから把握した(特養入所のイベント発生を1)。そして、分析期間中の最初の認定審査時における傷病の状況及び医療・介護サービスの利用状況を医科レセプトと介護レセプトから把握し、特養入所に関連する要因についてCoxの比例ハザードモデルによって検討した。【結果】特養入所に関しては女性であること、年齢が高くなること、認知症があること、口腔清潔・洗顔・洗髪で介助が必要なこと、通所介護の利用者であることが有意にハザード比を高めていた。いずれも認知症との関連が深い項目である。他方、寝返りや起き上がり、座位保持、立位、移乗、移動といった筋力に関わる項目で自立度が低いことは特養入所のハザード比を有意に下げる結果となった。また、通所介護の利用を除くと、他の医療介護サービスの利用は、いずれも特養入所のハザード比を有意に下げていた。【考察及び結論】本分析の結果、中重度の在宅要介護高齢者が特別養護老人ホームに入所する要因としては高齢、認知症及びそれに関連した生活障害があること、女性が有意のものであることが示唆された。他方で、医療ニーズの高い高齢者は入所リスクが低くなっていた。こうした特性を持つ中重度要介護高齢者は特別養護老人ホームよりは医療系施設に入院している可能性が示唆された。
著者
国谷 誠朗
出版者
一般社団法人 日本オリエント学会
雑誌
オリエント (ISSN:00305219)
巻号頁・発行日
vol.9, no.4, pp.31-59,142, 1966 (Released:2010-03-12)

This is anintroduction to the studies of ancient synagogues. The achievements in this particular field by the Palestine Exploration Fund, Deutsche Orient-Geselschaft, the Department of Antiquities of Palestine government, Jewish Palestine Exploration Society, Hebrew University/Jerusalem, Ecole Biblique et Archéologique Française, Yale University, the Department of Antiquities of Israel Government, and Louis Rabinowitz Fund are chronologically described. Thus synagogues at Na'aran, Beth Alpha, Jerash, el Hammeh, Dura-Europos, Tell-es-Sultan, Eshtemo'a, Caesarea, Aegina, Salbit, Ma'on etc. are introduced. General development of the style of synagogue architecture is also briefly discussed.The writer expresses his gratitude to Prof. M. Avi-Yonah of Hebrew University, Jerusalem, for providing valuable materials and information.
著者
丸山 共存 明 愛国 下条 誠 梶谷 誠
出版者
一般社団法人日本機械学会
雑誌
ロボティクス・メカトロニクス講演会講演概要集
巻号頁・発行日
vol.2003, 2003
被引用文献数
1

本研究では, 干渉駆動を用いた高速動作を実現するゴルフスイングロボットを開発し, その機構と制御法の有効性を実証してきた。本報では手首関節にストッパ無しの場合フルスイング実験を行い, その結果を報告する。
著者
辻 裕美子 木村 武彦 桑野 譲 赤松 達也 斎藤 裕 吾郷 晋浩 矢内原 巧 国谷 誠朗
出版者
一般社団法人 日本女性心身医学会
雑誌
女性心身医学
巻号頁・発行日
vol.4, no.1, pp.57-61, 1999
被引用文献数
1

女性にとって更年期は心身ともに不安定になりやすい時期である.ストレスとなるライフイベントが重なると,うつ状態を呈することがあり,ときに自殺念慮を生じる場合もある.患者に自殺の可能性が考えられる場合,交流分析の再決断療法では,まず「自殺しない契約」をとることが重要なプロセスであると考えられている.これは,患者自身の決断として,自殺しないことをはっきりと表明するものである.この介入方法について,本法が有効であった更年期外来症例,二例を通して報告した.
著者
古谷 誠治 水田 良三 大段 宗久 長倉 純幸 細辻 豊二
出版者
日本芝草学会
雑誌
芝草研究 (ISSN:02858800)
巻号頁・発行日
vol.8, no.1, pp.49-60, 1979

関東地方の4住宅団地の芝生地における雑草を調査した結果, 夏季は35科122種, 秋季は34科99種, 総計38科143種が認められた。このうち優占種としては, 団地, 季節により異なるが, アキメヒシバ, オヒシバ, カゼクサ, メヒシバ, ヒメムカシヨモギ, カタバミ, ヒメジヨオン, タンポポ, シロツメクサ, ツユクサ, スズメノカタビラ, ハルジヨオン, オオバコ, ハコベ, ノゲシなであった。中でもアキメヒシバ, スズメノカタビラ, ヒメムカシヨモギ, ハルジヨオン, カタバミは全団地に共通かつ優占的に出現した。<BR>これらの芝生雑草種は, 樹園地・水田裏作・畑地の雑草種の半数以上と共通であり, 牧草地の雑草種より共通種の比率は高く, 住宅団地の芝生地は牧草地よりはむしろこれら樹園地等に近い。しかし出現雑草種の半数以上を示める優占科については, 牧草地・畑地・芝生地とも極めて共通的である。なお, 水田雑草とは種・科とも大いに異なる。
著者
村山 良之 桜井 愛子 佐藤 健 北浦 早苗 小田 隆史 熊谷 誠
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
日本地理学会発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.2021, 2021

<p>1 学校防災の自校化を担う教員のための研修</p><p></p><p> 学校防災の自校化のためには,学校や学区の地形を含む地域の条件を把握してハザードマップの想定外まで含む読図が有効かつ必要である。しかし,このような地理学界の常識は,学校教員を含む一般市民にはまったく浸透していない。元々の専門や経歴が多様な発表者らは,地理学(地形学)の常識を活かして学校防災が向上するよう,この教員研修を提案するものである。</p><p></p><p> 発表者らは,2019年6月石巻市教育委員会防災主任研修会でワークショップの機会を得た(村山,2019)。自校を含むハザードマップ,地形図,地形分類図等を用いて共同作業を行うことで,受講した防災主任は読図力が上昇したとこを自ら認める等,成果をあげることができた(小田ほか,2020)。そこで,同様の研修を広くオンライン等でもできるよう,研修動画,ワークシートとその記入例等含む,プログラムを作成した。</p><p></p><p>2 オンライン研修プログラム</p><p></p><p> 上記ワークショップで得た成果および課題と,学校教員の実状を踏まえて,ガイダンスを含む6つの研修からなる講座「学区の地図を活用した災害リスクの理解」を作成した。</p><p></p><p> 対象ハザードは,土砂災害と洪水とし津波についても言及する。防災のために有益でかつ防災や専門知識を持たない学校教員にも理解を促しやすいことを念頭に,地形要素として,山地・丘陵地については傾斜の大小と崖および谷,低地については微高地(自然堤防,浜堤・砂丘)と後背湿地や旧河道を,取り上げることとした。いずれも土砂災害と水害に対する土地条件として重要な地形要素である。そして,それらの地形把握のために,山地・丘陵地(土砂災害)については地形図,低地(洪水)については地形分類図が有効であること,それぞれの地図の入手・閲覧方法,概要と読図法,さらにハザードマップと関連することを,学ぶ(研修2,3)。ハザードマップについては,有用で利用しやすい情報源であるとしてその不要論を廃し,結果のみではなく「科学的根拠のある目安」として利用すべきこと(研修0),ハザードマップの種類や入手・閲覧方法とその限界(想定外)について(研修1),そして研修2と3で学んだ地形とハザードマップが密接に関連することを踏まえつつ,想定外についても地形から合理的に把握できることを,学ぶ(研修4)。さらに,研修5では,これまでの研修内容を応用して,避難の合理的な方法を学ぶ。</p><p></p><p> </p><p></p><p>講座「学区の地図を活用した災害リスクの理解」の主な内容</p><p></p><p>研修0 ガイダンス</p><p></p><p>講座全体の構成,講座の背景と目的,ハザードマップとは,読図とは,「地形を踏まえたハザードマップ3段階読図法」</p><p></p><p>研修1 学区のハザードマップを読む</p><p></p><p>ハザードマップをインターネットで探す 重ねるハザードマップから読む ハザードマップの想定について(法律,前提) まとめ 演習 おまけ</p><p></p><p>研修2 学区の地形図を読む</p><p></p><p>地形とは 地形図とは(例:岩手県釜石市の一部) 地形図を読むためのポイント(方位,縮尺,地図記号,等高線,崖記号,谷線) 地形図と土砂災害ハザードマップ(谷と土砂災害,崖や急傾斜地とがけ崩れ,2019年台風19号) まとめ おまけ</p><p></p><p>研修3 学区の地形分類図を読む</p><p></p><p>地形分類図とは(低地内の微地形) 地理院地図で地形分類図を読む(断面図,微地形と起伏,洪水ハザードマップとの対応) まとめ 演習(自校の学区について,地形図と地形分類図から読み取れること) おまけ(低地部で地形分類図がない場合)</p><p></p><p>研修4 学区の地形からハザードマップの想定外も考える</p><p></p><p>ハザードマップと,地形図,地形分類図を読む(例:山形県庄内地方の土砂災害と洪水 2019年台風19号宮城県丸森町の浸水範囲,ハザードマップと地形分類図) まとめ 演習(自校の学区について,ハザードマップの想定外を考えて記述する)</p><p></p><p>研修5 学区内での避難について考える</p><p></p><p>緊急避難場所と避難所 まとめ 演習①(自校が緊急避難場所/避難所に指定されているか確認する) 演習②(大雨時の緊急避難場所までのルートを複数考える おまけ</p><p></p><p> </p><p></p><p> 2021年1月現在,本プログラムのインターネット公開準備中である。宇根寛氏,熊木洋太氏,黒木貴一氏,澤祥氏,鈴木康弘氏から,助言をいただいた。心より感謝申し上げる。</p>
著者
谷 誠
出版者
水文・水資源学会
雑誌
水文・水資源学会研究発表会要旨集
巻号頁・発行日
vol.27, 2014

降雨流出応答の物理的根拠について、なぜ有効降雨が観測降雨から分離されるのか、不均質性が大きいのに降雨流出波形変換がなぜ簡単な準定常過程を通して再現できるのか、に焦点をあてて考察した。その結果、両方の課題に対して不飽和土壌の役割が重要であること、簡単な再現結果は、土壌層が波形変換のクラスターを構成するためだということが推定された。
著者
粕谷 誠
出版者
経営史学会
雑誌
経営史学 (ISSN:03869113)
巻号頁・発行日
vol.32, no.3, pp.1-24, 1997-10-30 (Released:2009-11-06)
被引用文献数
1

It is commonly said that Mitsui Bussan Kaisha (hereafter MBK) increase its trade volume satisfactorily in its founding period, 1876-1896. The first purpose of this paper is to show the change in principal commodities in which MBK dealt by analyzing its profit and loss statements in 1877, 1881, 1885, 1889, 1893, and 1896. MBK dealt mainly rice in 1877, increased the transactions of coal from 1881, that of machinery from 1889, and that of raw cotton from 1893. However it showed a decreased rice trade from 1890. The three main goods in 1896, machinery, coal, and raw cotton, were established in this way.The second purpose is to analyze the activities of MBK's London branch. The City was the center of the world trade in the period under investigation. MBK appointed R.W. Irwin an agent in London in 1877, and established a branch there in 1879. He returned to Tokyo to become the adviser of MBK, and the branch began to employ foreign employees at the agency. At first the branch dealt mainly with rice exported from Japan. It also acquired business know-how about chartering, marine insurance, and trade finance in London. Foreign employees contributed significantly to the establishment of the branch, but their salaries were much higher than that of the Japanese branch manager, so they were all fired till 1883. The volume of machinery transacted by the branch began to increase from 1899, and soon machinery became its principal merchandise. The branch began to borrow from Kleinwort Sons and Co., the first class merchant banker in the City, in 1892. This fact signifies that the branch established credit there.